東北大学研究者紹介

研究者詳細

ホーム

日本語 English

顔写真

オガワ　カツノリ

小川　和孝

Katsunori Ogawa

所属

大学院文学研究科　総合人間学専攻　社会人間学講座（行動科学専攻分野）

職名

准教授

学位

博士（教育学）（東京大学）
修士（教育学）（東京大学）

researchmap

https://researchmap.jp/kogawa

J-GLOBAL ID

201701021407766030

経歴 7

2020年4月～継続中

東北大学大学院　文学研究科　准教授
2017年4月～ 2020年3月

日本学術振興会特別研究員PD　（慶應義塾大学法学部）
2018年2月～ 2019年1月

Visiting Scholar, Department of Sociology, Harvard University
2015年4月～ 2017年3月

東京大学社会科学研究所助教
2014年4月～ 2015年3月

東京大学社会科学研究所特任研究員
2011年4月～ 2014年3月

日本学術振興会特別研究員DC1
2012年6月～ 2013年3月

Visiting Scholar, Institute for Social Research, University of Michigan

︎全件表示 ︎最初の5件までを表示

学歴 4

東京大学大学院　教育学研究科博士課程修了

～ 2017年3月
東京大学大学院　教育学研究科博士課程単位取得退学

～ 2014年3月
東京大学大学院　教育学研究科修士課程

～ 2011年3月
東京大学　教育学部

～ 2009年3月

所属学協会 7

社会政策学会

2023年～継続中
行動計量学会

2023年～継続中
東北社会学会

2021年～継続中
日本社会学会

2013年～継続中
関東社会学会

2012年～継続中
数理社会学会

2011年～継続中
日本教育社会学会

2010年～継続中

︎全件表示 ︎最初の5件までを表示

研究キーワード 3

社会調査法
教育社会学
社会階層

研究分野 2

人文・社会 / 社会学 /
人文・社会 / 教育社会学 /

論文 23

特異項目機能を考慮した政府の教育支出に対する意見の測定――階層ベイズAldrich-McKelvey尺度法の適用

小川和孝

東北大学文学研究科研究年報　74　138-150　2025年3月
The Effectiveness of Vocational Secondary Education on Entry-level Job Outcomes in Japan: Safety Net for Low-educated Youth in a Vocationally Weak Educational System 査読有り

Katsunori Ogawa

Japanese Journal of Sociology　34　(1)　186-205　2025年3月

DOI： 10.1111/ijjs.12154 　
財政制約の下における教育の公的支出に関する選好の研究――サーベイ実験による分析査読有り

小川和孝, 森坂太一

社会政策　16　(4)　334-346　2025年2月
マルチレベル回帰モデルと事後層化を用いた非確率抽出データの推定改善――モニター型調査における高校生の教育達成の分析への適用査読有り

小川和孝

社会と調査　33　46-57　2024年9月
学科・専攻分野を考慮した教育と職業の連関に関する研究――相互情報量指数を用いた学歴段階間・学歴段階内の寄与の分析査読有り

小川和孝

教育社会学研究　114　201-221　2024年7月
係留ヴィネット法による政府の教育支出に対する意見の測定

小川和孝

東北大学文学研究科研究年報　73　121-134　2024年3月
訪問看護従事者の職業移行とマッチングに関する実証的研究

米澤旦, 角能, 小川和孝, 尾玉剛士, 中川宗人, 藤﨑万裕, 米澤かおり

生協総研賞・第19回助成事業研究論文集　74-88　2023年3月
地位達成における社会階層の交差性――階層ベイズモデルによるアプローチ

小川和孝

科学研究費補助金基盤研究（B）「家族と労働市場における階級、ジェンダー、エスニシティの相互作用と不平等の比較研究」（代表：竹ノ下弘久）報告書　103-113　2022年3月
「学校から職業への移行」をめぐる近年の研究動向と課題

小川和孝

東北大学文学研究科研究年報　71　54-68　2022年3月
Likert尺度の中間選択肢が社会政策に対する意見に与える影響――ランダム割り当てデザインによる高福祉・高負担への賛否の分析査読有り

小川和孝

理論と方法　35　(1)　33-44　2020年
パネルデータにおける脱落と収入の分析――クロスセクションデータとの比較から査読有り

小川和孝

年報社会学論集　32　73-83　2019年
高学歴化と学校経由の就職の趨勢

小川和孝

2015年SSM調査報告書シリーズ6（労働市場I）　103-118　2018年
高福祉高負担論への支持動向の反転――2010年代の変化に注目して査読有り

武川正吾, 角能, 小川和孝, 米澤旦

社会政策　10　(2)　129-142　2018年
日本社会における教育政策への人々の選好に関する研究――公的支出の水準／配分の区別に焦点を当てて査読有り

小川和孝

教育社会学研究　100　225-44　2017年
出版者・発行元：東洋館出版社
ISSN：0387-3145
Skill Formation and Inequality in an Institutional Perspective: A Comparison between Japan and Taiwan 査読有り

Katsunori Ogawa

Journal of East Asian Educational Research　2　71-82　2016年
社会的属性と収入の不安定性――グループ内の不平等に注目した分析査読有り

小川和孝

理論と方法　31　(1)　39-51　2016年
出版者・発行元：大阪経済大学人間科学部 ; 1986-
ISSN：0913-1442
時間割引選好・リスク回避傾向と高校生の教育期待――合理的選択理論における信念の明確化査読有り

小川和孝

教育社会学研究　98　135-55　2016年
出版者・発行元：東洋館出版社
ISSN：0387-3145
就学前教育と社会階層――幼稚園・保育所の選択と教育達成との関連

小川和孝

科学研究費補助金基盤研究（A）「全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究」（代表：中村高康）報告書　125-36　2015年
職場における訓練が賃金へ与える因果効果の分析――周辺構造モデルを用いた持続的な影響の分析

小川和孝

科学研究費補助金基盤研究（S）「現代日本における若年層のライフコース変容と格差の連鎖・蓄積に関する総合的研究」（代表：石田浩）報告書　248-60　2015年
高卒者の初職地位達成における雇用主の選抜メカニズムに関する研究――学校経由の就職の効果についての再検討査読有り

小川和孝

教育社会学研究　94　195-215　2014年
出版者・発行元： THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY
DOI： 10.11151/eds.94.195 　

ISSN：0387-3145

詳細を見る詳細を閉じる

本研究の目的は，高卒者の初職への入職に関して，高卒者側と雇用主側の双方の意思決定を区別した分析を行うことである。特に，これまで高卒就職の重要なメカニズムとして指摘されてきた，学校推薦の仕組みについて，雇用主が高卒者を採用する上で重視しているのかどうかを，「2005年社会階層と社会移動全国調査」によって検証する。<BR> 分析に際しては，個人データから高卒者と雇用主の潜在的な意思決定を同時にモデル化する，partial observability プロビットモデルと呼ばれる手法を用いて，高卒者側と雇用主側のそれぞれの振る舞いに影響する変数を区別する。<BR> 分析の結果，初職が正規雇用と大企業・官公庁の場合において，学校推薦の入職であることは，雇用主の判断にプラスに影響していた。また，経済不況後に入職したサンプルに限定した分析では，初職が大企業・官公庁の場合には学校推薦は雇用主の評価に影響を持たなくなっていたが，正規雇用の場合には依然としてプラスの影響が見られた。これらの結果は，高校段階において形成される技能の特定性が低い日本では，学校推薦のように観察されやすい属性が，高卒者の能力評価の重要なシグナルとして実際に雇用主に対して働いていることを示唆する。
過去の離職経験が自発的・非自発的離職へ与える影響と経済不況後のその変化査読有り

小川和孝

年報社会学論集　26　(26)　39-50　2013年
出版者・発行元： The Kantoh Sociological Society
DOI： 10.5690/kantoh.2013.39 　

ISSN：0919-4363

詳細を見る詳細を閉じる

The aim of this paper is to examine voluntary and involuntary job separations among Japanese men and women. Compared to past research, the focus in this study is on (1) the relationship between the rates of job mobility and previous job histories, and (2) the change in the situation after the period of economic stagnation. A discrete-time multinomial logit model is adopted using Japan's 2005 Social Stratification and Social Mobility Survey.<br>The result shows that while men have not experienced any change in the likelihood of job shifts depending on past job histories, it is becoming more likely for women with past job separations to leave their current jobs voluntarily. This can be interpreted as being consistent with past arguments which maintain that the Japanese labor market is segmented and that some parts of it have remained stable.
日本の労働市場研究における社会学の可能性

小川和孝

東京大学教育学研究科紀要　52　127-35　2012年
戦後日本における高校進学率の上昇の規定要因分析――都道府県パネルデータを用いた推定

小川和孝

科学研究費補助金基盤研究（A）「教育財政および費用負担の比較社会学的研究」（代表：矢野眞和）報告書　55-69　2012年

︎全件表示 ︎最初の5件までを表示

MISC 14

地方自治体による東日本大震災関連の社会調査の資料保管状況――岩手・宮城・福島の3県調査から査読有り

神林博史, 三輪哲, 阿部晃士, 小川和孝, 鈴木努, 鈴木伸生

社会と調査　34　50-54　2025年3月
［書評］Scott Cunningham（加藤真大ほか訳）『因果推論入門～ミックステープ――基礎から現代的アプローチまで』

小川和孝

理論と方法　39　(1)　137-139　2024年8月
不平等と再分配

小川和孝

数理社会学会編『数理社会学事典』（丸善出版）　476-479　2022年8月
不平等生成要因としてのレント

小川和孝

数理社会学会編『数理社会学事典』（丸善出版）　386-389　2022年8月
東大社研・若年壮年パネル調査における横断ウェイトの作成

小川和孝

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　122　1-10　2020年
因果と相関

小川和孝

日本教育社会学会編『教育社会学事典』（丸善出版）　184-185　2018年
JLPS-YMにおける脱落と収入の分析――クロスセクション・データとの比較を通じて

小川和孝

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　106　1-19　2018年
パネル調査から見る離家経験、家族形成、子ども保険への加入、危機への意識：「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査（JLPS）2016」の結果から

石田浩, 三輪哲, 小川和孝, 有田伸

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　101　1-24　2017年2月
女性の正規雇用就業への選好の変化と安定性――パネルデータに対するMover-Stayerモデルの適用

小川和孝

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　102　1-14　2017年
危機対応の社会科学と集団科学的思考

小川和孝

東京大学社会科学研究所危機対応学プロジェクトエッセイ　2017年
パネル調査から見る非認知的スキル、仕事の負担、結婚に影響する意識、資産の不平等――「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査（JLPS）2015」の結果から

石田浩, 有田伸, 藤原翔, 小川和孝

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　94　1-22　2016年4月
［書評］筒井淳也『仕事と家族――日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか』

小川和孝

理論と方法　31　(1)　199　2016年
朝食摂取習慣の教育達成への因果効果の検証――傾向スコアマッチングと感度分析によるアプローチ

小川和孝

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　79　1-20　2014年
雇用形態が個人属性・労働条件と独立に職場訓練に与える影響についての分析

小川和孝

東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ　69　1-18　2013年

︎全件表示 ︎最初の5件までを表示

書籍等出版物 5

21世紀の産業・労働社会学―― 「働く人間」へのアプローチ（松永伸太朗・園田薫・中川宗人編）

小川和孝

ナカニシヤ出版　2022年4月

ISBN: 9784779516078
少子高齢社会の階層構造1――人生初期の階層構造（中村高康・三輪哲・石田浩編）

小川和孝

東京大学出版会　2021年
教育と社会階層――ESSM全国調査からみた学歴・学校・格差（中村高康・平沢和司・荒牧草平・中澤渉編）

東京大学出版会　2018年
教育劣位社会――教育費をめぐる世論の社会学

矢野眞和, 濱中淳子, 小川和孝

岩波書店　2016年
格差社会の中の高校生――家族・学校・進路選択（中澤渉・藤原翔編）

小川和孝

勁草書房　2015年

共同研究・競争的資金等の研究課題 5

東アジア社会における教育訓練システムと格差の生成に関する研究

小川和孝

2020年4月1日～ 2023年3月31日

詳細を見る詳細を閉じる

3年間の補助事業期間の2年目にあたる当該年度は、日本と台湾を人々を対象としたパネル調査の分析を進めた。 6月に東京大学社会科学研究所によってオンライン開催された日本・韓国・台湾の研究者による国際会議では、“A Longitudinal Analysis of Occupational Mobility in Japan and Taiwan”というタイトルで、日本・台湾の職業移動に関する報告を行った。また、この報告成果に一部基づき、"Occupational Segregation by gender and education in Japan and Taiwan"と題した論文を執筆した。この論文では、相互情報量指数という尺度に基づいて日本・台湾の両社会において、性別と学歴の相互作用による職業分離への影響を分析した。この論文が掲載される英文書籍が今後刊行予定である。 12月に中京大学の松田茂樹教授によって主催された公開セミナーでは、「職業軌跡の日台比較」というタイトルで報告を行った。本報告は潜在クラス成長分析（Latent Class Growth Analysis）という方法によって、日本・台湾の両社会における職業的地位の変化パターンを分析した。その結果として、（1）日本・台湾ともに、上位・中位・下位の地位の職業軌跡のグループに分かれており、それぞれのグループの間の格差はライフコースを通じて維持されている、（2）日本・台湾ともに女性は、中位にくらべて上位・下位グループのどちらにも属しにくい、（3）学歴と職業軌跡との関連は、日本よりも台湾においてより強い、といったことを明らかにした。今後この成果に基づいた論文を執筆する予定である。
日本社会おける訓練・技能形成を通じたレントの生成・崩壊過程についての社会学的研究

小川和孝

提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

研究種目：Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

2016年4月1日～ 2019年3月31日

詳細を見る詳細を閉じる

本研究の目的は、日本の労働市場における社会階層構造について、訓練・技能形成という観点から理論の発展を試みることである。特に、レントの生成・崩壊についての理論を用いることで、日本の労働市場における不平等のメカニズムについて検討を行うことである。日本の訓練システムの特徴として、学校段階における職業訓練は弱く、他方で労働市場では各企業が個別的に訓練を行い、長期の雇用関係を結ぶ傾向があることが知られてきた。こうした中では採用および企業間移動の際に、労働者の技能についての情報の非対称性が大きく、完全な競争市場と比べた際に、雇用主ないしは特定の労働者がレントを獲得することが可能になることを考察した。
「教育体験と社会階層」研究の新展開

中村高康, 平澤和司, 中澤渉, 古田和久, 吉田崇, 藤原翔, 多喜弘文, 日下田岳史, 須藤康介, 小川和孝, 荒牧草平

提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

研究機関：The University of Tokyo

2015年4月1日～ 2018年3月31日

詳細を見る詳細を閉じる

本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。
企業規模が生成する労働市場における社会的地位の制度的格差に関する研究

小川和孝

提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

研究種目：Grant-in-Aid for Research Activity Start-up

研究機関：The University of Tokyo

2014年8月29日～ 2016年3月31日

詳細を見る詳細を閉じる

本研究の目的は、企業という組織レベルの要因を1つの社会制度と見なし、それを労働市場における社会的地位の格差の生成メカニズムとみなした実証研究を行うことである。本研究では、以下の2点を明らかにした。（1）企業規模は、内部労働市場における技能形成の機会を通じて、収入の蓄積的な格差を生み出している。（2）企業規模は、人々の収入の平均だけではなく、ばらつきに影響し、大企業に従事する人々における安定性をもたらしている。
全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究

中村高康, 吉川徹, 三輪哲, 渡邊勉, 数土直紀, 小林大祐, 白波瀬佐和子, 有田伸, 平沢和司, 荒牧草平, 中澤渉, 吉田崇, 古田和久, 藤原翔, 多喜弘文, 日下田岳史, 須藤康介, 小川和孝, 野田鈴子, 元濱奈穂子, 胡中孟徳

提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

研究機関：The University of Tokyo

2011年4月1日～ 2015年3月31日

詳細を見る詳細を閉じる

本研究では、社会階層の調査研究の視点と学校調査の研究の視点を融合し、従来の社会階層調査では検討できなかった教育・学校変数をふんだんに取り込んだ「教育・社会階層・社会移動全国調査（ESSM2013）を実施した。60.3％という高い回収率が得られたことにより良質の教育・社会階層データを得ることができた。これにより、これまで学校調査で部分的にしか確認されなかった教育体験の社会階層に対する効果や、社会階層が教育体験に及ぼす影響について、全国レベルのデータで検証を行なうことができた。