研究者詳細

顔写真

イモト　ヨシヒロ
井本　佳宏
Yoshihiro Imoto
所属
大学院教育学研究科　総合教育科学専攻　教育学講座（教育政策科学）
職名
准教授
学位

  • 博士（教育学）（東北大学）

  • 修士（教育学）（東北大学）

経歴 5

  • 2025年4月 ～ 継続中
    アウクスブルク大学　哲学社会科学部　客員研究員

  • 2015年4月 ～ 継続中
    東北大学大学院教育学研究科　准教授

  • 2013年10月 ～ 2015年3月
    上越教育大学大学院学校教育研究科　准教授

  • 2010年4月 ～ 2013年9月
    上越教育大学大学院学校教育研究科　講師

  • 2008年4月 ～ 2010年3月
    北海道文教大学人間科学部　講師

学歴 3

  • 東北大学　教育学研究科　総合教育科学専攻博士課程後期3年の課程

    ～ 2007年3月

  • 東北大学　教育学研究科　総合教育科学専攻博士課程前期2年の課程

    ～ 2002年3月

  • 東北大学　教育学部　教育学科

    ～ 2000年3月

委員歴 11

  • 日本教育制度学会　課題研究指名理事（制度原理）

    2023年11月 ～ 継続中

  • 宮城県教育委員会　県立高等学校及び県立特別支援学校高等部における教科書採択に係る審査委員会外部有識者

    2019年8月 ～ 継続中

  • 宮城県教育委員会　宮城県立中学校の教科書採択に係る審査委員会外部有識者

    2019年7月 ～ 継続中

  • 東北教育学会　事務局幹事

    2016年4月 ～ 継続中

  • 日本教育行政学会　国際交流委員会委員

    2019年10月 ～ 2022年9月

  • 日本比較教育学会　幹事

    2017年6月 ～ 2020年7月

  • 上越教育経営研究会　運営委員

    2012年7月 ～ 2016年7月

  • 日本学校教育学会　事務局幹事

    2010年8月 ～ 2016年7月

  • 新潟県教育委員会　新潟県同和教育推進協議会副会長

    2014年6月 ～ 2015年3月

  • 上越市教育委員会　上越市立東本町小学校学校運営協議会委員

    2012年5月 ～ 2015年3月

  • 日本学校教育学会　機関誌編集委員会幹事

    2010年8月 ～ 2013年7月

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所属学協会 10

  • 日本教育行政学会

    2018年10月 ～ 継続中

  • 日本比較教育学会

    2017年6月 ～ 継続中

  • 日本学校教育学会

    2010年7月 ～ 継続中

  • 日本教育学会

    2006年8月 ～ 継続中

  • 東北教育学会

    2003年12月 ～ 継続中

  • 日本教育制度学会

    2002年6月 ～ 継続中

  • 日本教育社会学会

    2003年4月 ～ 2023年9月

  • 上越教育経営研究会

    2010年5月 ～ 2017年9月

  • 日本教育法学会

    2009年9月 ～ 2017年3月

  • 東北社会学会

    2005年10月 ～ 2016年12月

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研究キーワード 2

  • 比較教育学

  • 教育制度論

研究分野 2

  • 人文・社会 / 教育社会学 /

  • 人文・社会 / 教育学 /

論文 17

  1. 法令によって定められるドイツの教員勤務時間と職務 招待有り

    井本佳宏

    季刊教育法　208　28-33　2021年3月

  2. ドイツにおける学校の社会的役割の拡大と多職種連携―モンハイム・アム・ライン市における事例による検討―

    井本佳宏

    東北大学大学院教育学研究科研究年報　69　(1)　43-53　2020年12月

  3. ドイツ中等学校制度の二経路型化におけるゲマインシャフツシューレの意義－テューリンゲン州の事例による考察－ 査読有り

    井本佳宏

    学校教育研究　(32)　92-104　2017年8月5日

  4. ドイツにおける生徒数減少期の中等学校配置政策の課題と特質－メクレンブルク‐フォアポンメルン州の事例からの考察－

    井本佳宏

    東北大学大学院教育学研究科研究年報　65　(2)　73-85　2017年6月30日

    出版者・発行元： 東北大学大学院教育学研究科

    ISSN：1346-5740

  5. 「大学入学希望者学力評価テスト（仮称）」の制度設計における限界について

    井本佳宏, 柴山直

    東北大学大学院教育学研究科研究年報　64　(2)　181-192　2016年6月30日

    出版者・発行元： 東北大学大学院教育学研究科

    ISSN：1346-5740

  6. 学校種の多様化状況における接続の機能 招待有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(22)　32-43　2015年11月

    出版者・発行元： 紫峰図書

    ISSN：2189-759X

  7. 日本とドイツにおける二分岐型中等学校制度に関するシステム論的考察

    井本佳宏

    上越教育大学研究紀要　34　45-52　2015年3月

  8. 旧東ドイツ地域における二分岐型中等学校制度の動向ーザクセン州およびメクレンブルク‐フォアポンメルン州の事例からの検討ー 査読有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(20)　152-166　2013年11月

  9. 学校体系の再分岐型化指向をどう読むかーシステム論的アプローチによる一試論ー 招待有り

    井本佳宏

    教育経営研究　(19)　54-63　2013年5月

  10. 大学における看護師養成カリキュラムの類型モデル

    井本佳宏

    上越教育大学研究紀要　32　45-57　2013年2月

  11. 看護師養成の大学化の進展とその課題

    井本佳宏

    上越教育大学研究紀要　30　19-28　2011年2月

  12. 学校経営改革における「学校の自律性」の諸相ールーマン社会システム理論の視座からの分析ー 査読有り

    井本佳宏

    東北教育学会研究紀要　(13)　1-14　2010年3月

  13. 戦前期における女子中等教育システムの形成とその構造ーシステム理論からのアプローチー

    井本佳宏

    東北大学大学院教育学研究科研究年報　55　(1)　105-117　2006年12月

  14. 家庭科の変遷にみる戦後中等教育システムにおける男女区分の再編過程ールーマンの社会システム理論からのアプローチー 査読有り

    井本佳宏

    社会学年報　(35)　189-209　2006年7月

  15. 1935年青年学校令の成立基盤としての青年教育システム形成

    井本佳宏

    東北大学大学院教育学研究科研究年報　53　(2)　89-103　2005年3月

  16. 終戦前後における中等教育システムの構造変動 査読有り

    井本佳宏

    東北教育学会研究紀要　(8)　15-27　2005年1月

  17. 昭和初期における中等教育制度一元化への教育システムの内在的要因 査読有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(10)　174-188　2003年11月

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MISC 12

  1. 自信を持って教育制度研究に取り組みつづけるために―理論による支えと開き直り― 招待有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(31)　204-207　2024年10月

  2. 書評・前原健二〔著〕『現代ドイツの教育改革―学校制度改革と「教育の理念」の社会的正統性—』 招待有り

    井本佳宏

    日本教育行政学会年報　(50)　284-287　2024年10月

  3. ドイツの過疎地域における学校供給構造の基礎的把握 ―メクレンブルク‒フォアポンメルン州フォアポンメルン‒ グライフスヴァルト郡の学校一覧―

    井本佳宏

    東北大学大学院教育学研究科研究年報　72　(1)　145-158　2023年12月

  4. 義務教育学校の学校体系上の位置―ドイツ・テューリンゲン州ゲマインシャフツシューレとの比較を手がかりに― 招待有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(28)　230-232　2021年10月

  5. 2017年度公開シンポジウム 新しい時代の教育システムを考える : 大学入試改革の理念と実態

    石井 光夫, 柴山 直, 塩崎 修健, 井本 佳宏

    東北教育学会研究紀要　(22)　2019年3月

    ISSN： 1343-1536

  6. 単線型学校体系の理念、限界、可能性 招待有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(22)　152-156　2015年11月

    出版者・発行元： 紫峰図書

    ISSN： 2189-759X

  7. 外国人看護師の受入れが看護師の質保証にもたらすもの

    井本佳宏

    日本的な専門職コンピテンシー抽出と質保証システム構築のための横断的分析（最終報告）　41-44　2012年3月

  8. システム論的アプローチによる学校体系論 招待有り

    井本佳宏

    教育制度学研究　(18)　38-43　2011年11月

  9. 岡山県御津郡御津町（「朝日塾中学校」関連）調査報告

    井本佳宏

    公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究 研究成果報告書　304-305　2007年3月

  10. 岡山市（「岡輝中学校区地域学校協議会」関連）調査報告

    井本佳宏, 金井徹

    公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究 研究成果報告書　306-308　2007年3月

  11. 三鷹市（「夢育支援ネットワーク」関連）調査報告

    井本佳宏

    公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究 研究成果報告書　309-311　2007年3月

  12. 中央教育審議会答申「食に関する指導体制の整備について」（2004（平成16）年1月20日） 招待有り

    井本佳宏

    教育改革への提言集　(3)　194-198　2004年12月

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書籍等出版物 16

  1. 学校政策と地域社会の持続可能性に関する国際比較研究 ―学校の存在意義の再検討―（課題番号：19H01622 科学研究費補助金 基盤研究（ B ）研究成果報告書）

    井本佳宏, 辻村貴洋, 榎景子, 高橋望

    非売品　2023年3月

  2. 2024年度版必携教職六法

    若井彌一, 青木栄一, 梅野正信, 古賀一博, 坂田仰(編集), 高見茂(監修)

    協同出版　2023年1月

    ISBN: 9784319641284

  3. COVID-19 危機への教育行政対応―我々は何を学び得るか―

    第19期日本教育行政学会国際交流委員会

    日本教育行政学会国際交流委員会　2021年10月

  4. 世界のテスト・ガバナンス : 日本の学力テストの行く末を探る

    佐藤仁, 北野秋男(編著)

    東信堂　2021年2月

    ISBN: 9784798916767

  5. 専門職の質保証 : 初期研修をめぐるポリティクス

    橋本鉱市(編著)

    玉川大学出版部　2019年9月

    ISBN: 9784472405860

  6. 教育制度を支える教育行政

    青木栄一(編著)

    ミネルヴァ書房　2019年4月

    ISBN: 9784623085392

  7. 「日本型」学校経営のモデル開発－「学校経営サロン」の実践と国際研究交流を通じてー（課題番号16K13620：科学研究費補助金（挑戦的萌芽研究）研究成果報告書）

    辻村貴洋

    2019年3月

  8. これからの学校教育を担う教師を目指す－思考力・実践力アップのための基本的な考え方とキーワード－

    日本学校教育学会

    学事出版　2016年9月

  9. 学校経営への「地域」の参画形態に関する国際比較研究（平成26～27年度上越教育大学研究プロジェクト（一般研究）研究報告書）

    井本佳宏, 辻野けんま

    2016年3月

  10. 専門職の報酬と職域

    橋本鉱市, 井本佳宏, 石井美和, 他

    玉川大学出版部　2015年9月

  11. 教育法の現代的争点 = Contemporary issues of the education law

    日本教育法学会(編)

    法律文化社　2014年7月

    ISBN: 9784589035608

  12. 初めて学ぶ教育の制度・行政・経営論

    牛渡淳(編著)

    金港堂　2011年9月

    ISBN: 9784873980898

  13. システムとしての教育を探る : 自己創出する人間と社会

    石戸教嗣, 今井重孝(編著)

    勁草書房　2011年6月

    ISBN: 9784326250707

  14. 専門職養成の日本的構造

    橋本鉱市(編著)

    玉川大学出版部　2009年9月

    ISBN: 9784472403989

  15. 世界から見た日本の教育（リーディングス 日本の教育と社会 20巻）

    MacDonald, Laurence(編著), 菊池栄治, 山田浩之, 橋本鉱市(監訳)

    日本図書センター　2009年9月

    ISBN: 9784284302647

  16. 日本における単線型学校体系の形成過程 : ルーマン社会システム理論による分析

    井本佳宏

    東北大学出版会　2008年7月

    ISBN: 9784861630996

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講演・口頭発表等 28

  1. 理論的基盤の上に研究を位置づける―自信を持って学校制度研究に取り組みつづけるために― 招待有り

    井本佳宏

    日本教育制度学会第30回大会・課題別セッションⅢ（制度原理） 「学校制度研究の方法論」（於：筑波大学）　2023年11月12日

  2. ドイツの過疎地における義務教育段階の私立学校の設置・存続を支える法制度的基盤 ―メクレンブルク・フォアポンメルン州の事例―

    井本佳宏

    日本教育制度学会第30回大会（於：筑波大学）　2023年11月11日

  3. 義務教育学校の学校体系上の位置―ドイツ・テューリンゲン州ゲマインシャフツシューレとの比較を手がかりに― 招待有り

    井本佳宏

    日本教育制度学会2020年課題別セッションⅡ「教育制度としての『義務教育学校』の検証」（オンライン開催）　2020年11月22日

  4. 再統一後の旧東ドイツ地域における私立学校の拡大とその意義―メクレンブルク‐フォアポンメルン州の事例からの検討―

    井本佳宏

    日本教育行政学会第55回大会（オンライン開催）　2020年10月4日

  5. ドイツにおける学校の社会的役割の拡大と多職種連携―モンハイム・アム・ライン市における事例による検討―

    井本佳宏

    日本教育学会第79回大会（オンライン開催）　2020年8月24日

  6. SDGs時代における学校政策と地域社会

    井本佳宏

    日本教育制度学会第27回大会（於：宇都宮大学）　2019年11月9日

  7. ドイツにおける不登校生徒へのオルタナティブな教育の機会提供

    井本佳宏

    日本教育学会第78回大会（於：学習院大学）　2019年8月7日

  8. 比較教育学の地平から教育学を省みる 招待有り

    井本 佳宏

    日本教育行政学会第53回大会若手ネットワーク企画「教育行政学における比較研究の意義と課題を考える」（於：静岡大学）　2018年10月12日

  9. Diving into a Reality of School Management in Japan: Based on not Political Discourse but Grass-Rooted Dialogue 国際会議

    Hiroki SUEMATSU, Kemma TSUJINO, Nozomu TAKAHASHI, Takahiro TSUJIMURA, Tomoko ANDO, Yoshihiro IMOTO

    Bildung- und Schulleitungssymposium 2017 (Pädagogische Hochschule Zug)　2017年9月6日

  10. ドイツにおけるゲマインシャフツシューレ創設による中等学校制度改革の実態－テューリンゲン州およびザールラント州の事例－

    井本 佳宏

    東北教育学会第74回大会（於：東北大学）　2017年3月5日

  11. Grass-Roots Movement of school Leadership Development in Japan: The Challenge of Dialogue between Headteachers and Researchers 国際会議

    Hiroki SUEMATSU, Takahiro TSUJIMURA, Kemma TSUJINO, Yoshihiro IMOTO

    Japan-U.S. Teacher Education consortium, 28th Annual JUSTEC Conference (Ehime University)　2016年11月4日

  12. ドイツ・メクレンブルク‐フォアポンメルン州における 中等学校供給網整備の課題と特質

    井本佳宏

    東北教育学会第73回大会（於：東北福祉大学）　2016年3月5日

  13. “Principals and Teachers are Travelers; Local Communities are the Owners of Schools” -An Ideal Model of Public Elementary School Management in Japan- 国際会議

    Yoshihiro IMOTO, Keiichi KOBAYASHI, Kemma TSUJINO, Mieko YAMAZAKI, Takahiro TSUJIMURA, Tomoko ANDO

    Bildungs- und Schulleitungs- symposium 2015 (Pädagogische Hochschule Zug)　2015年9月2日

  14. 単線型学校体系の理念、限界、可能性 招待有り

    井本佳宏

    日本教育制度学会第22回大会課題別セッションⅠ「戦後教育制度の原理について可能性と限界を論じる」（於：高知大学）　2014年11月9日

  15. 日本とドイツ（旧東ドイツ地域）における二分岐型中等学校制度に関するシステム論的考察

    井本佳宏

    東北教育学会第71回大会（於：東北大学）　2014年3月8日

  16. ドイツ・テューリンゲン州における地域社会学校創設の経緯と意義

    井本佳宏

    日本教育制度学会第21回大会（於：筑波大学）　2013年11月16日

  17. 旧東ドイツ地域における中等学校改革の動向

    井本佳宏

    日本教育制度学会第20回大会（於：岡山大学）　2012年11月17日

  18. 学校体系の再分岐型化指向をどう読むかーシステム論的アプローチによる一試論ー 招待有り

    井本佳宏

    上越教育経営研究会2012年度研究発表会（於：上越教育大学）　2012年6月23日

  19. システム論的アプローチによる学校体系論 招待有り

    井本佳宏

    日本教育制度学会第18回大会課題別セッションⅠ「教育制度研究に制度変化の理論を導入するー教育の制度分析に歴史的制度論を移入するー」（於：山梨県立大学）　2010年11月14日

  20. 学校経営改革のシステム論的検討

    井本佳宏

    日本教育社会学会第60回大会（於：上越教育大学）　2008年9月20日

  21. 組織システムの地平における教育の自律性

    井本佳宏

    東北教育学会第65回大会（於：東北大学）　2008年3月1日

  22. 教育特区による新設校の設置過程分析ー群馬県太田市・岡山県御津町の事例からー

    金井徹, 高橋望, 吉原美那子, 井本佳宏

    東北教育学会第64回大会（於：東北大学）　2007年3月4日

  23. ルーマンにおける教育の組織ー教育改革の構造的条件ー

    井本佳宏

    東北教育学会第64回大会（於：東北大学）　2007年3月4日

  24. 戦後中等教育システムにおける男女区分の再編過程ー家庭科の変遷に着目してー

    井本佳宏

    日本教育制度学会第13回大会（於：大阪大学）　2005年11月12日

  25. 地域の社会的基盤を活用した学校運営の特質ー多層間ネットワークによる協働的実践事例を通してー

    吉原美那子, 井本佳宏

    東北教育学会第62回大会（於：東北大学）　2005年3月5日

  26. 終戦前後における中等教育システムの構造変動

    井本佳宏

    東北教育学会第61回大会（於：東北大学）　2004年3月7日

  27. 戦前期における女子中等教育システムの生成と均衡ーシステム理論からのアプローチー

    井本佳宏

    日本教育社会学会第55回大会（於：明治学院大学）　2003年9月20日

  28. 昭和初期における中等教育制度一元化への基盤形成ーシステム理論からの分析ー

    井本佳宏

    日本教育制度学会第10回大会（於：筑波大学）　2002年11月22日

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共同研究・競争的資金等の研究課題 16

  1. 教員の「職務の特殊性」を反映した勤務時間管理の制度モデルに関する国際比較研究

    高橋 哲, 井本 佳宏, 高橋 望, 宮澤 孝子, 鄭 修娟, 丸山 和昭, 北田 佳子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Osaka University

    2023年4月1日 ～ 2026年3月31日

  2. 過疎地域の義務教育段階における私立学校拡大の日独比較を通じた公教育概念の再検討

    井本 佳宏

    2023年4月 ～ 2026年3月

  3. 過疎地における私立学校創設の展開に関する日独比較研究

    後藤武俊, 辻村貴洋, Nikolai, Rita

    2023年4月 ～ 2024年3月

  4. 学校政策と地域社会の持続可能性に関する国際比較研究－学校の存在意義の再検討

    井本 佳宏, 堀 健志, 末松 裕基, 辻村 貴洋, 高橋 望, 榎 景子, 生澤 繁樹, 辻野 けんま, 小野 まどか

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2019年4月1日 ～ 2023年3月31日

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    2021年度は2020年度に引き続き、海外事例研究については、アメリカ、イギリス、ドイツ、ニュージーランドにおける事例収集および分析を、研究メンバーがそれぞれの分担に従って進めた。また、国内事例研究については、研究対象を上越地域に絞り、2019年度に実施した現地調査を踏まえて、国内調査の担当者を中心に収集資料等の分析を進めた。これらの分析結果は年度前半において、月1回の頻度で開催した研究会において共有し、研究メンバー間で相互検討を行った。また、2021年5月26日にはドイツのルートヴィヒスブルク教育大学のウルリヒ・イベラー氏を招き、オンラインによる国際セミナーを開催し、地域－学校間関係についてのディスカッションを行った。 これらは、本来予定していたものの新型コロナウイルス感染症の拡大によって断念することとなった海外現地調査の代替として行ったものであり、これにより、比較の視点から各事例を検討することで、国際比較研究を柱とする本研究課題の進捗を図った。研究会においては、研究対象としている各国・地域における地域－学校間関係を捉える際の基盤となる地域概念の比較検討、地域－学校間関係をめぐって取り上げられる具体的課題の比較検討などを行い、各事例研究間を見通す共通の分析枠組みの整備を進めた。 また、2021年度中には、各分担に基づく研究メンバーの取り組みにより、アメリカやドイツにおける地域－学校間関係に関する派生的な個別の成果も上げることができた。

  5. 困難を抱えた若者に対する学習機会としてのオルタナティブ教育の国際比較研究

    後藤 武俊, 金井 徹, 大桃 敏行, 井本 佳宏, 青木 栄一, 下村 一彦, 柴田 聡史, 白幡 真紀, 高橋 春菜, 金井 里弥

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2018年4月1日 ～ 2021年3月31日

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    本研究の成果は、困難を抱える子ども・若者への学習機会保障における国ごとの多様性と共通性を明らかにしたことである。共通性の点では、どの国においても①多様なニーズ・困難に応答できる場や機会の提供、②その全体的な維持管理と質保証の仕組みの確立、③そうした場や機会の利用可能性の拡大、という三つの要素が求められることを明らかにした。一方で、上記の①～③を公的に保障するか、公私連携で提供するのかという点で、またオルタナティブ教育の内容面では、居場所の提供を重視するか、職業への接続を重視するかという点で、国ごとに違いがあることが明らかとなった。

  6. 教育領域における専門業務のアウトソーシングと教育専門職の変容に関する実証的研究

    橋本 鉱市, 村澤 昌崇, 井本 佳宏, 高橋 哲, 高橋 望, 白旗 希実子, 丸山 和昭, 日下田 岳史, 小島 佐恵子, 谷村 英洋, 荒井 英治郎, 石井 美和, 保田 直美, 勝野 正章

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：The University of Tokyo

    2017年4月1日 ～ 2021年3月31日

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    近年、教育課題の複雑化に対し、限られた予算と人員の下に効率的に対応する手法のひとつとして、教育専門業務のアウトソーシング（OS）が模索されている。本研究は、初等中等教育から高等教育の各段階で進むOSの実態と影響を総合的かつ実証的に分析し、これからの教育専門職のあり方、外部機関との連携における課題、方策を示すことを目的とした。①国際比較調査、②質的調査、③量的調査を実施して、国内外の現状の調査検討を行い、教育業務における各種OSの実態、課題などについて分析を行った。

  7. 「日本型」学校経営のモデル開発－「学校経営サロン」の実践と国際研究交流を通じて－

    辻村 貴洋, 井本 佳宏, 安藤 知子, 辻野 けんま, 末松 裕基, 高橋 望

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究機関：Joetsu University of Education

    2016年4月1日 ～ 2019年3月31日

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    我々は、いかに日本型の学校経営のリアリティへ迫れるかに挑戦した。その手法として、研究者と校長が毎月開催する「学校経営サロン」での長期的な対話を活用した。加えて、国際的な研究交流を行った。結果、学校と地域相互の協力関係を築くマネジメントが重要な役割を果たしていたことを、校長自身が語る学校経営のエピソードをもとに示すことができた。地域社会を経営資源と認識して活用することが、日本の校長が行ってきたリアルな学校経営である。 今後の課題として、日本独自の教職員の人事異動システムを前提とした詳細な検討が必要である。さらに、幅広い関係者との継続的かつ相互作用的な研究により、よりリアルな姿へ接近できるだろう。

  8. テスト・ガバナンスの基盤形成における構造的比較研究

    北野 秋男, 高橋 寛人, 石井 英真, 高橋 哲, 澤田 敬人, 佐藤 千津, 村山 詩帆, 佐藤 仁, 黒田 友紀, 後藤 武俊, 篠原 岳司, 長嶺 宏作, 申 智媛, 飯窪 真也, 鈴木 大裕, 森本 洋介, 高橋 望, 川口 純, 井本 佳宏, 新谷 龍太郎, シムチュン キャット, 市川 桂, 内藤 正文, 小杉 聡

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Nihon University

    2016年4月 ～ 2019年3月

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    グローバルなレベルで展開される教育アセスメント政策は、各国の教育政策に対する影響力を増すだけでなく、教育制度全般にグローバル市場の浸透を招いている。 たとえば、米国におけるハイステイク・テストは、高校卒業要、学校や教員評価、学校の統廃合や教員解雇に利用されている.日本では、2007年から開始された全国学力調査に関する先行研究は存在するものの、全ての地方自治体における学力調査に関する実態調査は存在しない。本研究は、2016年に実施した全国の教育委員会を対象とする調査から得られたデータに依拠しつつ、地方自治体におけるテスト政策の展開過程と課題を考察した。

  9. ドイツ中等教育制度の二分岐型化に伴う学校配置計画の再編過程

    井本 佳宏

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

    研究機関：Tohoku University

    2015年4月1日 ～ 2018年3月31日

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    本研究の目的は、ドイツ中等教育制度の二分岐型化に伴う学校配置計画の再編過程の実態を明らかにすることであり、テューリンゲン州、メクレンブルク‐フォアポンメルン州及びザールラント州を対象として調査・分析を行った。その結果、ドイツにおける中等教育制度の二分岐型化及び学校配置計画の再編は、平等な中等教育機会の保障という前提を共有しつつ、各地域によって異なる人口動態や歴史的経緯などの具体的課題に応じて多様な形をとって進められている状況が明らかとなった。

  10. 持続可能な地域社会のための教育機会を保障する学校経営の探究

    井本 佳宏, 辻村 貴洋, 安藤 知子, 辻野 けんま, 末松 裕基, 高橋 望

    2016年4月 ～ 2017年3月

  11. 専門職養成カリキュラムをめぐるステークホルダーの合意形成に関する実証的研究

    橋本 鉱市, 高橋 哲, 井本 佳宏, 稲永 由紀, 鈴木 道子, 丸山 和昭, 二宮 祐, 小島 佐恵子, 小山 治, 田中 正弘, 佐藤 仁, 白旗 希実子, 石井 美和

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：The University of Tokyo

    2012年4月1日 ～ 2016年3月31日

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    本研究は、教育、医療、保健、法務分野の４領域の専門職を対象とした歴史・制度分析、国際比較ならびに国内調査から、専門職に必要な能力（専門職コンピテンシー）の保証に関する国際的な水準をリストアップするとともに、その養成カリキュラムをめぐるステークホルダーの認識ギャップと合意形成の一端を明らかにした。各職様々な認識の下で多様な養成プログラムが併存しているが、いずれのステークホルダーにおいても「態度」形成（特に「倫理」面）が最重要項目の一つとして認識されていること、専門職コンピテンシーは養成機関のカリキュラムだけでなく生涯にわたる専門職キャリア全体において定位されることなどが明らかになった。

  12. 学校経営への「地域」の参画形態に関する国際比較研究

    辻野けんま, 井本佳宏, 石野正彦, 安藤知子, 小林啓一, 辻野けんま, 辻村貴洋, 橋本定男, 山﨑美枝子

    2014年4月 ～ 2016年3月

  13. 中等教育制度再編に関する日独比較研究によるポスト単線型学校体系モデルの探究

    井本 佳宏

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

    研究機関：Joetsu University of Education

    2012年4月1日 ～ 2015年3月31日

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    本研究の目的は、中等教育制度再編に関する日独比較研究を通じて、ポスト単線型の学校体系モデルを構築することである。研究の結果、ポスト単線型としての二分岐型中等学校制度はプレ単線型としての複線型制度よりも単線型制度との共通性が高いことが明らかとなった。つまり、中等学校制度の二分岐型化はプレ単線型としての複線型への退行ではなく、単線型学校体系の選別的機能の維持が図られる中で、その自己展開の結果として生じたものといえる。

  14. 地域の教育課題を探究するスクールリーダーシップに関する研究

    辻村貴洋, 安藤知子, 井本佳宏, 辻野けんま, 橋本定男, 堀健志

    2012年4月 ～ 2014年3月

  15. 地域課題に基づくスクールリーダー研修プログラムに関する開発的研究

    末松裕基, 安藤知子, 辻野けんま, 橋元定男, 井本佳宏, 辻村貴洋

    2010年4月 ～ 2012年3月

  16. 日本的な専門職コンピテンシー抽出と質保証システム構築のための横断的分析

    橋本 鉱市, 高橋 哲, 鈴木 道子, 稲永 由紀, 二宮 祐, 井本 佳宏, 小島 佐恵子, 丸山 和昭, 朴 玄貞, 陳 曦, 京須 希実子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究機関：The University of Tokyo

    2009年 ～ 2011年

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    本研究は、専門職の養成過程における「質」の側面に着目して、わが国における専門職コンピテンシーのあり方とそれを保証するシステムの実態を考察することを目的とした。10種以上の職種を取り上げて、それぞれの質保証に関する政策議論を跡付けるとともに、特に実習カリキュラムが大学における専門(職)教育(学問知)と現場での実際的な業務(実践知)とを繋ぐ制度として機能しているかを考察した。

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社会貢献活動 20

  1. 第59回東北大学教育指導者講座

    2024年8月7日 ～ 2024年8月9日

  2. 第58回東北大学教育指導者講座

    2023年8月8日 ～ 2023年8月10日

  3. 第57回東北大学教育指導者講座

    2022年8月17日 ～ 2022年8月19日

  4. 第56回東北大学教育指導者講座

    2021年8月18日 ～ 2021年8月20日

  5. 第55回東北大学教育指導者講座

    2020年8月17日 ～ 2020年8月19日

  6. 第54回東北大学教育指導者講座

    2019年8月9日 ～ 2019年8月11日

  7. 第53回東北大学教育指導者講座

    2018年8月2日 ～ 2018年8月5日

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    夏季に開催されている東北大学大学院教育学研究科主催の東北大学教育指導者講座の運営に当たったほか、講師をつとめ、「学校教育の改革課題」と題して講義を行った。

  8. 第52回東北大学教育指導者講座

    2017年7月29日 ～ 2017年8月2日

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    夏季に開催されている東北大学大学院教育学研究科主催の東北大学教育指導者講座の運営に当たったほか、講師をつとめ、「学校教育の改革課題」と題して講義を行った。

  9. 第51回東北大学教育指導者講座

    2016年8月1日 ～ 2016年8月5日

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    夏季に開催されている東北大学大学院教育学研究科主催の東北大学教育指導者講座の運営に当たったほか、講師をつとめ、「学校教育の改革課題」と題して講義を行った。

  10. 第50回東北大学教育指導者講座

    2015年8月1日 ～ 2015年8月5日

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    夏季に開催されている東北大学大学院教育学研究科主催の東北大学教育指導者講座の運営に当たったほか、講師をつとめ、「学校教育の改革課題」と題して講義を行った。

  11. 生徒指導における成功と失敗、そしてリスク

    上越生徒指導研究会講演会

    2014年2月22日 ～ 2014年2月22日

  12. リスクの視点から教育を捉えなおす

    教職員研修会

    2013年1月4日 ～ 2013年1月4日

  13. 「時代の流れ」

    東北大学出版会会報・宙

    2021年11月 ～

  14. 仙台市教育センター・2021年度第2回教頭研修

    2021年10月19日 ～

  15. 教育職員免許状更新講習【選択】ドイツとの比較を通して省みる日本の学校教育

    東北大学免許状更新講習

    2021年9月5日 ～

  16. 学制改革の日独比較

    平成30年度「東北大学公開講座」　宮城県仙台第一高等学校

    2018年9月15日 ～

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    宮城県仙台第一高等学校で開催された「東北大学公開講座」において講師をつとめ、「学制改革の日独比較」と題して講演を行った。

  17. 少子化時代の学制改革ー日独比較ー

    一日大学　宮城県仙台第二高等学校

    2015年12月10日 ～

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    宮城県仙台第二高等学校で開催された「一日大学」において講師をつとめ、「少子化時代の学制改革－日独比較－」と題して講演を行った。

  18. 実践としての人権

    総合学習「大学教授講義」

    2014年12月5日 ～

  19. 教員免許状更新講習・教育の最新事情関係「教育政策の動向についての理解」

    上越教育大学平成25年度教員免許状更新講習・教育の最新事情関係（上越B）

    2013年8月19日 ～

  20. 教員免許状更新講習・教育の最新事情関係「教育政策の動向についての理解」

    上越教育大学平成23年度教員免許状更新講習・教育の最新事情関係（'11）長岡B

    2011年8月23日 ～

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学術貢献活動 5

  1. 日本教育制度学会第25回大会準備委員会委員

    2016年12月 ～ 2017年11月

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  2. 【課題別セッションⅠ（制度原理）】イスラーム社会の視座から 公教育の宗教的中立性原理の普遍性を問い直す

    2024年11月24日 ～

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  3. 日本教育行政学会・韓国教育行政学会共催国際シンポジウム「COVID-19 危機への教育行政対応―我々は何を学び得るか―」

    2021年10月9日 ～

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  4. International Society for Teacher Education, 38th Annual International Seminar 13-18 May 2018 in Japan, Special session "World Education" (open event)

    2018年5月13日 ～

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  5. 2017年度公開シンポジウム 新しい時代の教育システムを考える : 大学入試改革の理念と実態

    2018年3月3日 ～

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等