研究者詳細

顔写真

ハラ　ユウタ
原　裕太
Yuta Hara
所属
災害科学国際研究所　防災実践推進部門　２０３０国際防災アジェンダ推進オフィス
職名
助教
学位

  • 博士（地球環境学）（京都大学）

  • 修士（地球環境学）（京都大学）

e-Rad 研究者番号
50866910
プロフィール

自然環境と共生したレジリエンスの高い文化景観の評価、国内外における生態系の保全・持続的利用と防災・減災、住民生活が並立する社会の構築などの研究課題について、フィールドワーク、土地利用調査、GISを用いた空間統計分析などを駆使して取組んでいます。加えて、高等学校 地理歴史科の教材執筆、JICA国別研修の講師、国連砂漠化対処条約締約国会議（UNCCD COP）や国連防災グローバル・プラットフォーム会合（GPDRR）などの場での発表や情報発信も行っています。

 

〇国外の主なフィールド、連携・協力先機関：中国・黄河流域および北方地域（西北農林科技大学、陝西師範大学、中国農業科学院、緑の地球ネットワーク）、インドネシア・スマトラ島、ジャカルタ沿岸（インドネシア国家研究革新庁、シャクアラ大学、東京大学農学生命科学研究科、東京大学総合文化研究科、笹川平和財団）、米国立公文書館、米国アラスカ先住民コニュニティ（東北大学医学系研究科（看護）、アラスカ大学フェアバンクス校、北海道大学、山形大学、国立環境研究所）

〇国内の主なフィールド、連携・協力先機関：仙台（仙台市まちづくり政策局、住民自治組織等）、長崎県五島列島（五島市、五島列島ジオパーク推進協議会、お告げのマリア修道会等）、石川県手取川流域、能登半島（金沢大学、石川県立大学、国連大学、珠洲市、白山市等）

 
I am interested in the high-resilient cultural landscape and land use that coexist with nature, especially in rural areas. I am addressing research issues related to ecosystem conservation and sustainable use, disaster risk reduction, and creating a society where people's lives are harmonized through comprehensive fieldwork, land use surveys, and spatial statistical analysis using GIS. Additionally, I have authored a geography textbook for high schools in Japan and have participated in discussions at the United Nations Convention to Combat Desertification and the UN Global Platform for DRR.

経歴 11

  • 2025年5月 ～ 継続中
    総合地球環境学研究所　共同研究員

  • 2024年8月 ～ 継続中
    東北大学　高等研究機構 災害科学コアリサーチクラスター 災害人文学領域　助教

  • 2023年10月 ～ 継続中
    東北大学　大学院環境科学研究科 都市環境・環境地理学講座　助教

  • 2023年4月 ～ 継続中
    東北学院大学　地域総合学部　非常勤講師

  • 2022年4月 ～ 継続中
    東北大学　災害科学国際研究所　助教

  • 2022年4月 ～ 継続中
    東京大学　大学院総合文化研究科・教養学部附属教養教育高度化機構 SDGs教育推進プラットフォーム　連携教員

  • 2021年4月 ～ 2022年3月
    東京電機大学　工学部　非常勤講師（地球環境論）

  • 2019年9月 ～ 2022年3月
    東京大学　大学院総合文化研究科・教養学部附属教養教育高度化機構　特任助教

  • 2019年4月 ～ 2020年3月
    龍谷大学　社会学部　非常勤講師（自然地理学）

  • 2019年4月 ～ 2019年8月
    京都大学　大学院地球環境学堂　日本学術振興会特別研究員（PD）

  • 2018年4月 ～ 2019年3月
    京都大学　大学院地球環境学舎　日本学術振興会特別研究員（DC2）

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学歴 6

  • 京都大学　大学院地球環境学舎　地球環境学専攻・博士後期課程

    2016年4月 ～ 2019年3月

  • 総合地球環境学研究所　特別共同利用研究員

    2016年8月 ～ 2017年3月

  • 京都大学　大学院地球環境学舎　環境マネジメント専攻・修士課程

    2014年4月 ～ 2016年3月

  • 西北農林科技大学　林学院　林産化学・林産工学専攻

    2014年9月 ～ 2014年12月

  • 金沢大学　人間社会学域　国際学類（アジアコース）・副専攻修了

    2011年4月 ～ 2014年3月

  • 金沢大学　人間社会学域　地域創造学類（環境共生コース）

    2010年4月 ～ 2014年3月

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委員歴 3

  • 日本地理学会 中国地理研究グループ　発起人

    2024年 ～ 継続中

  • 東北大学附置研究所・センター連携体 若手アンサンブルプロジェクト　WG委員（2025.4～：サブリーダー）

    2022年4月 ～ 継続中

  • 認定特定非営利活動法人 緑の地球ネットワーク　理事

    2021年6月 ～ 継続中

所属学協会 12

  • 地理情報システム学会

    2022年7月 ～ 継続中

  • 東北地理学会

    2022年6月 ～ 継続中

  • 雑穀研究会

    2021年11月 ～ 継続中

  • 日本ESD学会

    2019年9月 ～ 継続中

  • 日本沙漠学会

    2019年9月 ～ 継続中

  • 人文地理学会

    2019年7月 ～ 継続中

  • International Consortium of Landscape and Ecological Engineering

    2018年8月 ～ 継続中

  • 日本景観生態学会

    2018年8月 ～ 継続中

  • 環境情報科学センター

    2015年11月 ～ 継続中

  • 農村計画学会

    2015年3月 ～ 継続中

  • 日本地理学会

    2015年1月 ～ 継続中

  • 日本地球惑星科学連合

    2013年1月 ～ 継続中

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研究キーワード 31

  • Nature-based Solutions (NbS)

  • Eco-DRR

  • レジリエンス

  • 住民生活

  • 地球環境科学

  • ミレット・雑穀

  • 景観

  • 環境共生

  • 持続可能システム

  • 自然資源利用

  • 学際研究

  • 人間活動

  • 社会変容

  • 立地

  • 空間分析

  • 持続可能な発展

  • 環境史

  • 持続的農業

  • 食

  • 砂漠化

  • 環境保全

  • 農村社会

  • 乾燥地

  • 地理学

  • 中国

  • 黄土高原

  • 地域計画

  • 在来知

  • 地域資源

  • GIS

  • 土地利用

研究分野 7

  • 自然科学一般 / 地球人間圏科学 /

  • 人文・社会 / 地理学 /

  • 環境・農学 / 自然共生システム /

  • 環境・農学 / ランドスケープ科学 /

  • 環境・農学 / 環境農学 /

  • 人文・社会 / 地域研究 / 農山村地域研究，中国研究

  • 環境・農学 / 環境影響評価 /

受賞 3

  1. Best Presentation Award

    2024年10月　16th China-Japan-Korea Joint Conference on Geography

  2. 特に優れた業績による大学院第一種奨学金返還免除（全額）表彰

    2016年5月　日本学生支援機構

  3. 事務局長賞（優秀発表賞）

    2015年12月　環境情報科学センター

論文 18

  1. Perception of university faculty members on providing policy recommendations for disaster risk reduction: A case study of Aceh Province, Indonesia 国際共著 査読有り

    Daisuke Sasaki, Yolanda Yolanda, Yuta Hara, Novi Reandy Sasmita, Hizir Sofyan

    Sustainability　2025年8月

  2. The “fallacy of composition” as an ethical challenge facing scientific research in disaster-affected areas: The 2024 Noto Peninsula Earthquake and Tsunami 国際誌 査読有り

    Yuta Hara, Kimiko Takeda, Ryohei Yamashita, Ryo Saito, Daisuke Sasaki, Kiyomi Hayashi, Tatsuto Aoki

    International Journal of Disaster Risk Reduction　119　105359　2025年3月

    出版者・発行元： Elsevier BV

    DOI： 10.1016/j.ijdrr.2025.105359 　

    ISSN：2212-4209

  3. Transition of the World BOSAI Forum: Looking Back at the Past Three Forums 査読有り

    ONO Soraya, SASAKI Daisuke, HARA Yuta, ONO Yuichi

    Journal of Disaster Research　19　(3)　512-522　2024年6月

    DOI： 10.20965/jdr.2024.p0512 　

  4. Inclusive disaster risk reduction toward a society wherein all people can choose how they live 査読有り

    HARA Yuta, IZUTSU Takashi, NARITA Eiko, TANAKA Koichi, SODA Natsuki, SUGATA Rika, SASAKI Daisuke, ONO Yuichi

    Journal of Disaster Research　19　(3)　539-549　2024年6月

    DOI： 10.20965/jdr.2024.p0539 　

  5. How does the central government make a remark in the international arena of disaster risk reduction? Focusing on the frequency of statement publication at the UN Global Platform for Disaster Risk Reduction 国際誌 査読有り

    HARA Yuta, SASAKI Daisuke, ONO Yuichi

    Journal of Disaster Research　18　(5)　pp.475-483　2023年8月

    出版者・発行元：

    DOI： 10.20965/jdr.2023.p0475 　

    ISSN：1881-2473

    eISSN：1883-8030

  6. 中国水稲研究所データベースを用いた黄河上流灌漑域におけるイネ品種の開発傾向 査読有り

    原 裕太

    環境情報科学　51　(4)　pp.83-89　2022年12月

    DOI： 10.11492/eis.51.4_83 　

  7. 中国北京郊外・河北省蔚県におけるアワ生産の現状―2019 年夏季の調査より― 査読有り

    原 裕太

    雑穀研究　37　pp.12-20　2022年12月

    出版者・発行元： 雑穀研究会

  8. Restoration of the distribution of pit-type yaodong dwellings in the 1970s using US military reconnaissance satellite images in Luoyang Basin, China 査読有り

    HARA Yuta

    Journal of Arid Land Studies　32　(S)　pp.253-257　2022年7月

    DOI： 10.14976/jals.32.S_253 　

  9. 中国における水田養殖業および水田養殖研究の展開と課題 査読有り

    原 裕太

    E-journal GEO　16　(1)　pp.70-86　2021年3月

    出版者・発行元： 日本地理学会

    DOI： 10.4157/ejgeo.16.70 　

  10. 砂漠化の対処において農業生産構造の転換が果たした役割と課題―中国・陝西省北部の黄土高原を事例に― 査読有り

    原 裕太

    博士学位論文（京都大学）（甲第21938号）　2019年3月

    DOI： 10.14989/doctor.k21938 　

  11. 陝北黄土高原における農業生産構造の変化が化学肥料・農薬使用量の増加に及ぼす影響 査読有り

    原 裕太, 西前 出

    E-journal GEO　13　(2)　pp.511-533　2018年10月

    出版者・発行元： 公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.4157/ejgeo.13.511 　

  12. Competitive edge of riverbank villages & problems of hilly villages in the rural loess plateau of China: Using a statistical table of Wucangbao township, Wuqi county, Shaanxi province

    Hara Yuta, Asano Satoshi, Saizen Izuru

    Geographical review of Japan series B　90　(4)　363-375　2017年7月1日

    出版者・発行元： Association of Japanese Geographers

    ISSN：1883-4396 1347-9555

  13. 黄土高原・陝西省呉起県農村における河岸地域の経済的優位性 : 呉倉堡郷の行政統計表を用いて 査読有り

    原 裕太, 淺野悟史, 西前 出

    地理学評論　90　(4)　pp.363-375　2017年7月

    出版者・発行元： 日本地理学会

    DOI： 10.4157/grj.90.363 　

    ISSN：1883-4388

  14. 黄土高原の小城鎮におけるコムギ・コメの供給元の立地特性と流通形成の背景：陝西省呉起県のスーパーマーケットを例に</b> 査読有り

    原 裕太, 淺野 悟史, 西前 出

    環境情報科学論文集　30　pp.195-200　2016年11月

    出版者・発行元： 一般社団法人 環境情報科学センター

    DOI： 10.11492/ceispapers.ceis30.0_195 　

    ISSN：0389-6633

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    <p><tt>中国・黄土高原では環境保全策「退耕還林」にともなう食糧・現金補助や労働構造の転換によって，地域住民は雑穀を中心とした自給自足を辞め，コムギ，コメを購買するようになった。しかし，こうしたコムギ，コメの産地の構成や食生活の変化が生じた背景には不明な点が多い。本研究では陝西省呉起県を事例にコムギ，コメの販売の生産元を調査した。その結果，コムギ，コメの生産元は，近隣穀倉地域，遠隔地となる全国規模の生産地，香り米を生産する国外産地の3つに大別でき，こうした流通が形成された背景として，生産地と消費地の地理的近接性，全国規模の流通ネットワーク，所得増加による食の嗜好の多様化が示唆された。</tt><tt> </tt></p>

  15. Spatial analysis on surface deformation by soil erosion in the Chinese Loess Plateau using InSAR techniques

    HARA Yuta, SAIZEN Izuru

    Proceedings of 37th Asian Conference on Remote Sensing (ACRS 2016)　2　pp.1265-1273　2016年10月

  16. Spatial analysis of land cover configuration for sustainable water quality management in the Silang-Santa Rosa River Basin, Laguna, Philippines

    SAIZEN Izuru, ASANO Satoshi, Cristino L. TIBURAN Jr, TOKITO Minori, HARA Yuta, TSUTSUMIDA Narumasa

    Proceedings of 37th Asian Conference on Remote Sensing (ACRS 2016)　2　pp.1428-1435　2016年10月

  17. 御拳場六筋の復元－国勢調査小地域境界データを活用して－ 査読有り

    夏目 宗幸, 原 裕太, 淺野 悟史

    GIS-理論と応用　23　(2)　pp.43-52　2015年12月

    出版者・発行元： 一般社団法人 地理情報システム学会

    DOI： 10.5638/thagis.23.43 　

    ISSN：1340-5381

  18. 伊豆大島の防風林形成過程にみる地域生物資源の利活用 査読有り

    原 裕太, 関戸彩乃, 淺野悟史, 青木賢人

    E-journal GEO　10　(1)　pp.67-80　2015年7月

    出版者・発行元： 日本地理学会 = The Association of Japanese Geographers

    DOI： 10.4157/ejgeo.10.67 　

    ISSN：1880-8107

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    本稿では，防風林の形成過程に着目することで，伊豆大島における地域の生物資源利用に関わる人々の知恵とその特徴を明らかにした．防風林の形態には気候，生態系，社会経済的影響などの諸因子が影響している．そのため，国内各地で多様な防風林が形成されてきた．防風林は，それら諸因子を人々がどのように認識し，生活に取り込んできたのかを示す指標となる．伊豆大島には，一辺が50 mほどの比較的小規模な格子状防風林が存在する．調査によって，防風林の構成樹種の多くはヤブツバキであることが確認され，事例からは，伊豆大島の地域資源を活かす知恵として，複数の特徴的形態が見出された．土地の境界に2列に植栽されたヤブツバキ防風林はヤブツバキの資源としての重要性を示し，2000年頃に植栽された新しいヤブツバキ防風林は古くからの習慣を反映していた．また，住民が植生の特性を利用してきたことを物語るものとして，ヤブツバキとオオシマザクラを交互に植栽した防風林が観察された．それらからは島の人々とヤブツバキとの密接な関係が推察された．

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MISC 26

  1. 高度経済成長は現代中国の自然環境をどう変えたのか？

    原 裕太

    日本地理学会発表要旨集　107　p.227 (ID: 638)　2025年3月

    DOI： 10.14866/ajg.2025s.0_227 　

  2. GISと質的調査の融合による潜伏キリシタン集落の立地と生活実態の把握

    甲斐智大, 原 裕太, 高場智博

    GIS NEXT　90　p.48　2025年1月

  3. 2023 年 5 月 5 日の地震を含む能登半島北東部陸海域で継続する地震と災害の総合調査 その 1

    平松良浩, 岡田知己, 吉田圭佑, 高木涼太, 篠原雅尚, 酒井慎一, 蔵下英司, 西村卓也, 太田雄策, 木下陽平, 宮崎真一, 後藤忠徳, 笠谷貴史, 吉村令慧, 田中愛幸, 宮澤理稔, 荒木英一郎, 森下知晃, 鹿児島渉悟, 石山達也, 立石良, 安江健一, 廣内大助, 松多信尚, 宍倉正展, 岩田知孝, 浅野公之, 大堀道広, 村田晶, 石川浩一郎, 山岸邦彰, 須田達, 山崎新太郎, 青木賢人, 林紀代美, 武田公子, 田中純一, 井口克郎, 佐々木大輔, 原裕太, 吉田浩, 松本聡, 江本賢太郎, 山中佳子, 勝俣啓, 前田拓人, 石瀬素子, 古谷元, 小林俊一, 高原利幸, 金澤伸一, 保坂吉則, 王功輝, 卜部厚志, 片岡香子, 高清水康博, 永松伸吾, 由比政年, 犬飼直之, 楳田真也, 有田守, 馬場俊孝, 二宮順一, 郷右近英臣, 林豊, 多々納裕一, 梶谷義雄, 中山晶一朗, 藤生慎

    自然災害科学総合シンポジウム講演論文集　61　pp.1-16　2024年9月

    出版者・発行元： 京都大学防災研究所自然災害研究協議会

  4. Special Issue on World BOSAI Forum 2023 / IDRC 2023 in SENDAI

    Fumihiko Imamura, Yuichi Ono, Daisuke Sasaki, Yuta Hara

    Journal of Disaster Research　19　(3)　pp.487-488　2024年6月

    出版者・発行元： Fuji Technology Press Ltd.

    DOI： 10.20965/jdr.2024.p0487 　

    ISSN： 1881-2473

    eISSN： 1883-8030

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    The World BOSAI Forum 2023 (WBF2023), held in March 2023 in Sendai, Japan, was successfully convened as a global platform for practical discussion of disaster risk reduction issues in a free and dynamic manner, in contrast to the United Nations, where national interests collide, or academic conferences where experts gather. In particular, we aimed to disseminate the knowledge and lessons learned from the 2011 Great East Japan Earthquake and Tsunami (GEJET) to the world and share the knowledge and lessons with Japan. We would like to take this opportunity again to express our heartfelt gratitude to all those who participated in the sessions, exhibitions, posters, and flash talk presentations, as well as to the many locals who attended the event. According to the World BOSAI Forum [1], the WBF2023 was attended by 5,412 people over 3 days, including 1,335 pre-registrants from 40 countries and regions, on-site registrants, and EXPO participants. It included 30 oral sessions, 7 conferences, 50 poster sessions, 33 flash talk presentations, and 33 exhibition booths, where tangible solutions for disaster risk reduction were discussed through dialogue among international organizations, governments, academia, the private sector, NGOs, and citizens. At the forum, Tohoku University hosted 4 sessions and co-hosted 10 sessions, which introduced the role of Tohoku University and the International Research Institute of Disaster Science as well as their contributions to the processes of recovery and reconstruction from the 2011 GEJET. Finally, the forum came up with recommendations for a Midterm Review of the Implementation of the Sendai Framework 2015–2030 (MTR SF). In May 2023, the High-Level Meeting of the General Assembly on the MTR SF was held at the United Nations Headquarters in New York [2]. The guest editors are pleased to publish this special issue in the Journal of Disaster Research, which comprises six articles sharing the research advancements presented at the WBF2023. We hope that this special issue on the WBF2023 will contribute to the literature on disaster science and further advance disaster risk reduction. References: [1] World BOSAI Forum, “WBF2023 Report,” 2023. https://worldBOSAIforum.com/2023/en/report/ [Accessed May 18, 2024] [2] UNDRR, “High-Level Meeting on the Midterm Review of the Sendai Framework,” 2023. https://sendaiframework-mtr.undrr.org/high-level-meeting-midterm-review-sendai-framework-disaster-risk-reduction-2015-2030 [Accessed May 18, 2024]

  5. 古写真にみる民国期内陸中国の雑穀景観―米国人林学者W.C.ローダミルクの記録より

    原 裕太

    雑穀研究　39　pp.17-18　2024年6月

  6. 五島列島福江島における潜伏キリシタン集落の立地と視認性―仏教集落の比較を通して

    高場 智博, 原 裕太, 甲斐 智大

    日本地理学会発表要旨集　105　ID: P082　2024年3月

    DOI： 10.14866/ajg.2024s.0_288 　

  7. 五島キリシタン－仏教集落の社会的統合に保育所が果たした役割と残存する不平等

    甲斐 智大, 原 裕太, 高場 智博

    日本地理学会発表要旨集　105　ID: P056　2024年3月

    DOI： 10.14866/ajg.2024s.0_200 　

  8. 中国における穀物生産・消費の地域性と高度経済成長期を通じた変化

    原 裕太

    日本地理学会発表要旨集　105　ID: 405　2024年3月

    DOI： 10.14866/ajg.2024s.0_252 　

  9. 世界のビックリ農業：中国より 超大規模！カニ・ザリガニとのイネ共作 招待有り

    原 裕太

    現代農業　102　(12)　pp.246-251　2023年12月

    出版者・発行元： 一般社団法人 農山漁村文化協会（農文協）

  10. 五島カトリック集落における自然資源利用の空間特性と生存戦略 ―隣接する仏教徒集落との比較を通じて

    原 裕太, 甲斐智大, 高場智博

    日本地理学会発表要旨集　104　2023年9月

    DOI： 10.14866/ajg.2023a.0_155 　

  11. （書評）日本景観生態学会編（2022）：『景観生態学 Landscape Ecology』共立出版，272p，3520円（税込）

    原 裕太

    地理学評論　95　(6)　pp.370-371　2022年11月

    DOI： 10.4157/grj.95.370 　

  12. 東アジア・中央アジアにおけるCIA運用U-2の偵察経路と頻度の推定：CIA 機密解除文書を用いた試行

    原 裕太, 佐藤廉也

    日本地理学会発表要旨集　102　p.61　2022年9月

    DOI： 10.14866/ajg.2022a.0_39 　

  13. （書評）高村弘毅（2021）：『写真で見るタクラマカン沙漠縁辺の自然と人』古今書院，192p，4400円（税込） 招待有り

    原 裕太

    地理　67　(2)　p.105　2022年2月

    出版者・発行元： 古今書院

  14. Restoration of the distribution of pit-type Yaodong dwellings in the 1970s using US military reconnaissance satellite images in Luoyang Basin, China

    HARA Yuta

    Abstract book, The DTXIV International Conference on Arid Land Studies　p.61　2021年9月

  15. SDGs の観点からみた地域計画研究の動向と課題分析: 中国・黄土高原を事例として

    原 裕太

    農村計画学会春期大会 学術研究発表会要旨集　pp.33-34　2021年4月

  16. 中国北部における雑穀生産の現状と可能性：河北省蔚県の食用アワを事例に

    原 裕太

    日本地理学会発表要旨集　99　2021年3月

    DOI： 10.14866/ajg.2021s.0_64 　

  17. 中国・黄河流域における食と農の変容：「持続可能」を模索した100年 招待有り

    原 裕太

    アグリバイオ＝Agricultural Biotechnology　4　(8)　pp.39-43　2020年7月

  18. 半乾燥地農村の環境保全策最適化に向けた立地・空間的課題（再録） 招待有り

    原 裕太

    アグリバイオ＝Agricultural Biotechnology　3　(8)　pp.786-788　2019年

  19. 半乾燥地農村の環境保全策最適化に向けた立地・空間的課題 招待有り

    原 裕太

    アグリバイオ＝Agricultural Biotechnology　2　(7)　pp.706-708　2018年7月

    出版者・発行元： 北隆館

  20. The interaction between transformation processes of agricultural structure and the environmental rehabilitation policies in modern Chinese Loess Plateau 査読有り

    Hara Y, Saizen I

    15th Annual Meeting of Asia Oceania Geosciences Society (AOGS)　2018年6月

  21. 退耕還林期・陝北黄土高原における農牧生産構造の時空間変動

    原 裕太, 西前 出

    日本地理学会発表要旨集　93　p.221　2018年3月

    出版者・発行元： 公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2018s.0_000081 　

  22. Afforestation monitoring using long-term remotely sensed data in Chinese semi-arid area

    Hara Y, Tsutsumida N, Saizen I

    JpGU-AGU Joint Meeting 2017　2017年5月

  23. 退耕還林を経た黄土高原農村における行政村単位の地域間格差:陝西省・呉起県呉倉堡郷を例に

    原 裕太, 淺野 悟史, 西前 出

    日本地理学会発表要旨集　89　p.159　2016年3月

    出版者・発行元： 公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2016s.0_100056 　

  24. 中国の農村空間が果たす環境教育的意義に関する一考察 ―西北農林科技大学の学生に対するアンケートを通じて―

    原 裕太, 湯 傑仁, 淺野悟史, 西前 出

    農村計画学会春期大会 学術研究発表会要旨集　pp.2-3　2015年4月

  25. 太原盆地における冬小麦作付面積の変化からみた現代中国農村の土地利用粗放化に関する一考察

    原 裕太, 淺野 悟史, 西前 出

    日本地理学会発表要旨集　87　p.231　2015年3月

    出版者・発行元： 公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2015s.0_100142 　

    詳細を見る 詳細を閉じる

    1990年代以降、中国では経済成長にともなって耕地面積が減少し続け、とりわけ2000年代前半には高い減少率を示した。その後、2005年以降の耕地面積はほぼ横ばいで推移しているが、それは政府が12,000万haの耕地防衛線の維持を至上命題としているためである（元木2013: 149）。しかし、これが必ずしも農業の安定を意味するわけではなく、田島（1999）は、農地の農外転用は規制の対象であるため、作付面積の縮小は主として耕地利用率の低下によって説明される、とした上で、多毛作を例に「地域の労働市場が拡大し、労賃水準が高まっている大都市近郊や沿岸地域の農村では、すでに農業への労働投入が低下し、土地利用の粗放化が始まっている。内陸地域の農村において同様の傾向が生じることは時間の問題」と指摘した。中国北部では、明中期以降、冬作として小麦が作付されてきたが（李1999）、北京郊外では1990年代から2003年にかけて、冬小麦の作付面積が大幅に減少し、冬季裸地面積が増加している。穀倉地帯である華北平原でも、東部を中心に冬小麦の減少傾向が強いことがわかっている（内田2007: 172-174）。これらの地域は，いずれも沿岸地域および大都市近郊であり，かつ気温の低い二年三熟耕作地域である。 <br>本研究では、内陸部に位置する山西省中央部・太原盆地（二年三熟耕作地域）においても上述のような冬小麦作付面積の変化が、顕著になっているかについて検証した。冬小麦の生育に必要な温量指数を算出した上で、現地観察を基に冬季のLandsat画像（8年分8枚）から、太原盆地の作付地と休耕地を抽出した。比較対象として南接する同省の晋南盆地（一年一熟耕作地域）においても同様の作業を行った。また、統計資料の冬小麦の播種面積データを確認し、抽出面積の整合性について確認した。 <br>その結果、2005年以降も太原盆地では冬小麦の作付面積が減少傾向にある一方、晋南盆地では変化はないことがわかった。しかし、太原盆地では、冬小麦の裏作として夏場に栽培されるトウモロコシ等の耕地面積に減少傾向はないことから、北京郊外の例と同様、都市的土地利用や経済作物への転換だけが冬小麦作付面積減少の主要因ではないことも確認された。 以上より、都市近郊や沿岸地域において指摘されてきた土地利用の粗放化が、より内陸部に位置する太原盆地でも観察されることがわかった。西北地域の各県城でも最近10年間の都市拡大は著しく、中国の経済成長によって、より耕作条件の良い晋南盆地や内陸諸平地にも、多毛作農業への影響が波及する可能性を示唆している。また、山西省における冬季の多毛作変動は、中国の都市経済発展に始まった構造変化が都市近郊や沿岸地域の農村以外でも進行し続けていることを示している。

  26. 紀伊大島におけるユリ科タカサゴユリと人間社会との関係性に関する考察 ―大島地区と樫野地区の事例―

    原 裕太, 東海林孝騎, 梅本信也

    古座川合同調査報告集　10　pp.288-293　2015年

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書籍等出版物 2

  1. みんなの有機農業技術大事典: 共通技術編・作物別編

    農山漁村文化協会

    農山漁村文化協会　2025年3月10日

    ISBN: 4540241052

  2. 中国（シリーズ 世界を知るための地誌学）

    朝倉書店　2025年

講演・口頭発表等 42

  1. 中国における雑穀生産の再興に関する近年の動向

    原 裕太

    雑穀研究会 2025年度総会・第39回シンポジウム　2025年9月

  2. 史上初の砂漠化対処条約締約国会議のグリーンゾーン：2024年におけるサウジアラビアの試み

    原 裕太

    日本沙漠学会第36回学術大会　2025年6月

  3. Disaster Loss and Damage Data to Develop Better DRR and CCA Policy

    HARA Yuta, SASAKI Daisuke, ONO Yuichi

    Ignite Stage, United Nations Global Platform for Disaster Risk Reduction 2025 (GPDRR 2025)　2025年6月

  4. The usefulness of old maps and aerial photos in understanding local history in coastal Jakarta 国際会議 招待有り

    HARA Yuta

    [S45] Towards an Assessment of Losses and Damages Associated with Climate-induced Migration in Indonesia and the Philippines, World BOSAI Forum 2025　2025年3月

  5. Resilience and Vulnerability in Noto Peninsula: The Value and Crisis of the Living Heritage 国際会議 招待有り

    HARA Yuta

    [S43] Highland-lowland social ecological resilience through local knowledge systems, World BOSAI Forum 2025　2025年3月

  6. 高度経済成長は現代中国の自然環境をどう変えたのか？

    原 裕太

    2025年日本地理学会春季学術大会　2025年3月

  7. 五島列島での展示・トークイベントでの学びと反響：若手自然・人文地理学者による学際共同研究とアウトリーチの試み

    高場智博, 甲斐智大, 原 裕太

    2025年日本地理学会春季学術大会　2025年3月

  8. University constituents’ perception of the roles of universities in policy recommendation in disaster risk reduction: The case of Aceh Province, Indonesia 国際会議 国際共著

    SASAKI Daisuke, Yolanda Yolanda, HARA Yuta, Novi Rcandy Sasmita, Hizir Sofyan

    16th Aceh International Workshop and Expo on Sustainable Tsunami Disaster Recovery (AIWEST-DR) 2024 (in Banda Aceh, Indonesia)　2024年11月

  9. The risks of “fallacy of composition” as ethical challenges by scientific research in disaster-affected areas: A case of the 2024 Noto Peninsula Earthquake and Tsunami 国際会議

    HARA Yuta, TAKEDA Kimiko, YAMASHITA Ryohei, SAITO Ryo, SASAKI Daisuke, HAYASHI Kiyomi, AOKI Tatsuto

    16th Aceh International Workshop and Expo on Sustainable Tsunami Disaster Recovery (AIWEST-DR) 2024 (in Banda Aceh, Indonesia)　2024年11月

  10. Decline and redevelopment of millet cultivation in China: The historical and geographical position 国際会議

    HARA Yuta

    16th China-Japan-Korea Joint Conference on Geography (in Yanbian, China)　2024年10月

  11. 大規模災害の復旧復興期における人文社会系・計画系諸科学の連携と地理学の貢献可能性

    原 裕太, 齋藤 玲, 山下良平, 武田公子

    2024年日本地理学会春季学術大会「令和６年能登半島地震に関する緊急シンポジウム」　2024年3月

  12. 誰一人取り残さない防災に向けて～医療的ケア児・者とその家族と地域防災コミュニケーションの必要性～

    朴 慧晶, 北村美和子, 原 裕太, 小野裕一, 栗山進一

    仙台防災未来フォーラム2024　2024年3月

  13. 中国における穀物生産・消費の地域性と高度経済成長期を通じた変化

    原 裕太

    2024年日本地理学会春季学術大会　2024年3月

  14. 五島列島福江島における潜伏キリシタン集落の立地と視認性―仏教集落の比較を通して

    高場智博, 原 裕太, 甲斐智大

    2024年日本地理学会春季学術大会　2024年3月

  15. 五島キリシタン-仏教集落の社会的統合に保育所が果たした役割と残存する不平等

    甲斐智大, 原 裕太, 高場智博

    2024年日本地理学会春季学術大会　2024年3月

  16. From Degradation to Restoration: Lessons from Overused Semi-arid Vegetations in the Northeast Loess Plateau, China, 1992-2016 国際会議

    NAGASAKA Kenji, HARA Yuta, FUJINUMA Junichi, HIGASHIKAWA Takako, TAKAMI Kunio

    International Consortium of Landscape and Ecological Engineering (ICLEE) 2023 (in Jeju, Korea)　2023年11月

  17. How does the central government make a remark in the international arena of disaster risk reduction? Focusing on the frequency of statement publication at the UN Global Platform for Disaster Risk Reduction 国際会議

    SASAKI Daisuke, HARA Yuta, ONO Yuichi

    TC-21 Seminar: Exploring the Synergy: Innovation and Transdisciplinary Approaches in DRR, The Asian Civil Engineering Coordinating Council (ACECC) (in Taipei, Taiwan)　2023年9月

  18. 五島カトリック集落における自然資源利用の空間特性と生存戦略 ―隣接する仏教徒集落との比較を通じて

    原 裕太, 甲斐智大, 高場智博

    2023年日本地理学会秋季学術大会　2023年9月

  19. 古写真にみる民国期内陸中国の雑穀景観ー米国人林学者W.C.ローダミルクの記録より

    原 裕太

    雑穀研究会2023年度総会・シンポジウム　2023年8月

  20. Comparative analysis of attitudes within dry-climate countries towards disaster risk reduction and relationships with efforts to combat desertification 国際会議

    HARA Yuta

    DTXV International Conference on Arid Land (in Dead Sea, Jordan)　2023年6月

  21. 東アジア・中央アジアにおけるCIA運用U-2の偵察経路と頻度の推定：CIA 機密解除文書を用いた試行

    原 裕太, 佐藤廉也

    2022年日本地理学会秋季学術大会　2022年9月

  22. Restoration of the distribution of pit-type Yaodong dwellings in the 1970s using US military reconnaissance satellite images in Luoyang Basin, China 国際会議

    HARA Yuta

    DTXIV International Conference on Arid Land (in Tokyo, Japan / Virtual)　2021年9月

  23. SDGsの観点からみた地域計画研究の動向と課題分析：中国・黄土高原を事例として

    原 裕太

    農村計画学会2021年度春期大会学術研究発表会　2021年4月

  24. 中国北部における雑穀生産の現状と可能性：河北省蔚県の食用アワを事例に

    原 裕太

    2021年日本地理学会春季学術大会　2021年3月

  25. 米ソ偵察情報を用いた計画経済期中国における森林被覆復元の試み：陝西省北部の黄土高原を例に 国際会議 招待有り

    原 裕太

    Japan Geoscience Union - American Geophysical Union Joint Meeting 2020　2020年7月

  26. 黄土高原で考える乾燥地の自然環境とくらし

    原 裕太

    京都大学アカデミックデイ2019　2019年9月

  27. The Role of and Issues with Changing Agricultural Production Structures as a Countermeasure Against Desertification: A case of Northern Shaanxi Loess Plateau, China（农业生产结构转型在沙漠化治理中发挥的作用与面临的课题―以陕北黄土高原为例） 国際会議 招待有り

    原 裕太

    Special lecture in College of Economics & Management, Northwest A&F University　2019年3月

  28. Interaction between transformation processes of agricultural structure and the environmental rehabilitation policies in the modern Chinese Loess Plateau. 国際会議

    HARA Yuta, SAIZEN Izuru

    15th Annual Meeting, Asia Oceania Geosciences Society (in Honolulu, US)　2018年6月

  29. 退耕還林期・陝北黄土高原における農牧生産構造の時空間変動

    原 裕太, 西前 出

    日本地理学会春季学術大会　2018年3月

  30. Afforestation monitoring using long-term remotely sensed data in Chinese semi-arid area 国際会議

    HARA Yuta, TSUTSUMIDA Narumasa, SAIZEN Izuru

    Japan Geoscience Union - American Geophysical Union Joint Meeting 2017　2017年5月

  31. 中国・黄土高原における緑化政策の評価および持続的な土地利用に関する研究と今後の展望 招待有り

    原 裕太

    総合地球環境学研究所 情報基盤セミナー　2017年3月

  32. 黄土高原の小城鎮におけるコムギ・コメの供給元の立地特性と流通形成の背景 ―陝西省呉起県のスーパーマーケットを例に

    原 裕太, 淺野悟史, 西前 出

    第30回環境情報科学学術研究論文発表会　2016年12月

  33. Spatial analysis on surface deformation by soil erosion in the Chinese Loess Plateau using InSAR techniques 国際会議

    HARA Yuta, SAIZEN Izuru

    Asian Conference on Remote Sensing　2016年10月

  34. 退耕還林を経た黄土高原農村における行政村単位の地域間格差 ―陝西省・呉起県呉倉堡郷を例に―

    原 裕太, 淺野悟史, 西前 出

    日本地理学会春季学術大会　2016年3月

  35. 黄土高原・退耕還林地区における食糧供給チャネルに関する一考察 ―全国退耕還林模範県である呉起県を例に―

    原 裕太, 西前 出

    第12回環境情報科学ポスターセッション　2015年12月

  36. 中国の農村空間が果たす環境教育的意義に関する一考察 ―大学生に対するアンケート調査を通じて―

    原 裕太, 湯 傑仁, 淺野悟史, 西前 出

    農村計画学会春期大会学術研究発表会　2015年4月

  37. 太原盆地における冬小麦作付面積の変化からみた現代中国農村の土地利用粗放化に関する一考察

    原 裕太, 淺野悟史, 西前 出

    日本地理学会春季学術大会　2015年3月

  38. 中国・陝北および隴東黄土高原における土地利用変化とその特徴

    原 裕太

    日本地球惑星科学連合2014年大会　2014年4月

  39. 伊豆大島・北の山における格子状防風林の形成とその要因

    原 裕太, 関戸彩乃, 青木賢人

    日本地球惑星科学連合2013年大会　2013年5月

  40. 米国立公文書館が所蔵する1940〜1960年代中国の空中写真：その特徴と可能性

    原 裕太

    日本沙漠学会 第35回学術大会　2024年5月

  41. Measurement of Indicators of the Sendai Framework for Disaster Risk Reduction 2015-2030 at Local Level: A Case Study of Sendai City 国際会議

    SASAKI Daisuke, HARA Yuta, ONO Yuichi

    15th Aceh International Workshop and Expo on Sustainable Tsunami Disaster Recovery (AIWEST-DR) 2023 (in Yogyakarta, Indonesia)　2023年10月

  42. How does the central government behave in the international arena of disaster risk reduction? Focusing on the frequency of statement publication at the UN Global Platform for Disaster Risk Reduction 国際会議

    HARA Yuta, SASAKI Daisuke, ONO Yuichi

    15th Aceh International Workshop and Expo on Sustainable Tsunami Disaster Recovery (AIWEST-DR) 2023 (in Yogyakarta, Indonesia)　2023年10月

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共同研究・競争的資金等の研究課題 16

  1. 環境調和型農園管理と災害脆弱性の軽減が連環発展可能な地域社会モデルの解明

    代表:原 裕太

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Program of Japan (KAKENHI)

    研究種目：Fund for the Promotion of Joint International Research (International Collaborative Research)

    2024年9月 ～ 2029年3月

  2. 中国の高度経済成長期における空間構造変化の研究 競争的資金

    代表:小島泰雄(京都大学)

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Program of Japan (KAKENHI)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Kyoto University

    2023年4月 ～ 2028年3月

  3. アラスカ先住⺠コミュニティの永久凍土融解に関するリスクコミュニケーションの実践にむけて〜気候変動下・北極域の Slow-onset-disaster 対応〜

    中野久美子(東北大学医学系研究科), 岩花 剛(アラスカ大学フェアバンクス校), Josephine Galipon (山形大学), 原裕太

    提供機関：IRIDeS, Tohoku University

    制度名：Collaboration Project, Co-creation Center for Disaster Resilience

    2025年6月 ～ 2026年3月

  4. [Feasibility Study] Disasters and Development in East Asian Regionalism in the Anthropocene

    代表: 伊藤 毅(上智大学)

    提供機関：RIHN: Research Institute for Humanity and Nature

    制度名：Co-creation of the Earth-human System Program

    2025年4月 ～ 2026年3月

  5. 局面急変下での農林業資源・生態系の維持管理意向と計画化：令和６年能登半島地震からの復興

    山下良平, 大丸裕武, 上野裕介, 住本雅洋(石川県立大学), 原裕太

    提供機関：IRIDeS, Tohoku University

    制度名：Collaboration Project, Co-creation Center for Disaster Resilience

    2024年6月 ～ 2026年3月

  6. 2023年5月5日の地震を含む能登半島北東部陸海域で継続する地震と災害の総合調査 競争的資金

    代表:平松良浩(金沢大学)

    提供機関：MEXT: Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, Japan

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Program of Japan (KAKENHI)

    研究種目：Grant-in-Aid for Special Purposes

    2023年6月 ～ 2025年3月

  7. 五島列島におけるキリシタン集落の形成・立地と災害リスク評価に関する研究

    原 裕太, 甲斐智大 (大分大学), 高場智博 (五島列島ジオパーク推進協議会)

    提供機関：IRIDeS, Tohoku University

    制度名：Collaboration Project, Co-creation Center for Disaster Resilience

    2023年6月 ～ 2025年3月

  8. 最後の一人を救うコミュニティアラートシステムのモデル開発および実装

    代表:小野裕一(東北大学)

    提供機関：Japan Science and Technology Agency (JST)

    2021年10月 ～ 2025年3月

  9. インドネシアにおける災害復興で現地の学術研究機関が果たす媒介機能の活用に向けて

    代表:佐々木大輔(東北大学)

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Program of Japan (KAKENHI)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2021年4月 ～ 2025年3月

  10. 生態系保全策・気候変動適応策の地域間矛盾解消に資する乾燥地フードチェーンの解明 競争的資金

    原 裕太

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Program of Japan (KAKENHI)

    研究種目：Grants-in-Aid for Early-Career Scientists

    2020年4月 ～ 2024年3月

  11. 「仙台防災枠組」進捗レビューの先駆的取組み：仙台市との協働・実践を通じて

    原 裕太

    提供機関：IRIDeS, Tohoku University

    制度名：Collaboration Project, Co-creation Center for Disaster Resilience

    2022年8月 ～ 2023年3月

  12. 住民間の「知」の循環による「地域脱炭素」推進過程での総合的レジリエンス向上の試み：長崎県五島列島を事例に

    甲斐智大(岐阜大学), 原 裕太

    提供機関：IRIDeS, Tohoku University

    制度名：Collaboration Project, Co-creation Center for Disaster Resilience

    2022年8月 ～ 2023年3月

  13. 中国黄土高原における退耕還林以前の森林分布復元とその成立要因分析―米ソ偵察空中写真・地形図を用いた地生態学，歴史地理学，地理情報学の融合― 競争的資金

    原 裕太

    提供機関：JGDC: Japan Geographic Data Center

    制度名：Research Grant in 2019

    2019年9月 ～ 2022年3月

  14. 半乾燥地農村における環境保全策の影響診断と最適化のための実践的研究 競争的資金

    原 裕太

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Program of Japan (KAKENHI)

    研究種目：Grants-in-Aid for JSPS Fellows

    2018年4月 ～ 2020年3月

  15. 中国黄土高原における食料供給の脆弱性に着目した地域計画・土地利用計画に関する研究 競争的資金

    西前 出(京都大学), 原 裕太, 淺野悟史(総合地球環境学研究所)

    提供機関：The Mitsubishi Foundation

    制度名：45th Research Grants in the Humanities

    2016年10月 ～ 2017年9月

  16. 中国・黄土高原農村におけるポスト退耕還林時代のよりよい土壌侵食対策に関する基礎的研究 競争的資金

    原 裕太

    提供機関：The Japan Science Society (JSS)

    制度名：Sasakawa Scientific Research Grant

    2016年4月 ～ 2017年3月

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担当経験のある科目(授業) 12

  1. 東北地域論　東北学院大学 学部教養科目

  2. 国際環境地理学特論　東北大学環境科学研究科

  3. 防災の国際潮流と仙台防災枠組 - 変動地球共生学特別講義Ⅰ／変動地球共生学特殊講義Ⅰ　東北大学変動地球共生学卓越大学院 大学院専門科目

  4. プロジェクトマネジメント論 ／産学共創特殊講義Ⅰ　東北大学変動地球共生学卓越大学院 大学院専門科目

  5. 海外研修（陸前高田、ニューヨーク、ワシントンDC）　東北大学 変動地球共生学卓越大学院 大学院専門科目

  6. 海外研修（国連 GPDRR 2022・インドネシア）　東北大学 変動地球共生学卓越大学院 大学院専門科目

  7. 全学自由研究ゼミナール「SDGsとその先へ：アジアのフィールドで問う未来のかたち」　東京大学 教養学部

  8. 全学自由研究ゼミナール「Road to 2050：環境と経済の好循環に向けて」　東京大学 教養学部 学部教養科目

  9. 地球環境論　東京電機大学 工学部、システムデザイン工学部、未来科学部 学部教養科目

  10. 全学自由研究ゼミナール「自然環境と農業農村から考える東アジア研究」　東京大学 教養学部 学部教養科目

  11. 国際研修「平和のために東大生ができること：カザフスタン研修」　東京大学 教養学部 学部教養科目

  12. 自然地理学（専門科目・教職科目）　龍谷大学 社会学部 学部専門科目

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社会貢献活動 28

  1. 国連防災グローバル・プラットフォーム（GPDRR 2025）出席

    2025年6月2日 ～ 2025年6月6日

  2. 国連砂漠化対処条約 第16回締約国会儀（UNCCD COP16）出席

    2024年12月2日 ～ 2024年12月13日

  3. 展示：最新研究でわかった岐宿－水ノ浦のいま・むかし・みらい

    2024年8月3日 ～ 2024年8月27日

  4. SDGsビジネスアイデア学生発表会：社会を変えるために東大生ができること

    2022年3月10日 ～ 2022年3月21日

  5. 筑波大学附属中学校 修学旅行 生徒プレゼンテーション評価委員

    2025年5月 ～

  6. 【プレスリリース】被災地での「調査公害」を防ぐ制度は不十分 能登半島地震後の学術界の動向を調査 東日本大震災の教訓は活かされず

    2025年3月25日 ～

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    【発表のポイント】 ・被災地におけるインタビューやアンケートなどの研究活動の重複が被災者を疲弊させる例が日本でも多くみられます。令和6年能登半島地震後の学術界の動向を分析した結果、被災者の疲弊防止は研究者個人の良心に委ねられていることが確認されました。これは、倫理上、制度上の大きな問題であるといえます。 ・学術界では研究活動の調整・規制に一定の反発があり、国全体で組織的に調整・規制を進めようとする動きは抑制されていました。 ・復旧・復興を扱う研究分野は幅広く、プロジェクトが多数存在することもあり、研究チームでは、プロジェクトの断片化や研究の重複を減らす新たな体制づくりに関する提言を行いました。 【概要】 個々の研究活動が合理的でも、それらが重複すると被災者の疲弊に繋がります。この問題は国内外で度々生じてきましたが、防止のための理論研究、制度設計は進んでおらず、科学への信頼を揺らがせる大きな一因といえます。 東北大学、金沢大学、石川県立大学の研究チームは、令和6年能登半島地震後の日本学術界の動向を分析しました。その結果、被災者の疲弊の防止は依然、研究者の良心に委ねられていました。調整が困難な理由は、学術団体に研究者を統制する権限がないこと、調整・規制に対する議論の不足、研究者・研究機関・助成プログラムの間の調整機能の欠如などが挙げられました。そのため、研究調整を担う担当者の配置、研究者・研究機関の間の役割分担の明確化、研究助成の審査制度の改善など、幅広い体制づくりが急務と考えられます。 本成果は、2025年3月2日に、科学誌International Journal of Disaster Risk Reduction誌Volume 119に掲載されました。

  7. 宮城県多賀城高等学校（SSH）「先端研究講話」

    2024年12月17日 ～

  8. 【石川✕東北 研究者対話】能登の里山里海文化の復旧復興と継承を考える：東日本大震災の教訓から

    2024年12月15日 ～

  9. トークライブ：若手研究者と語り合う岐宿－水ノ浦のいま・むかし・ みらい

    2024年8月11日 ～

  10. 仙台における災害被害統計を用いた「仙台防災枠組」の進捗評価：仙台市との共同研究（Upaya perintis untuk meninjau kemajuan “Kerangka Pencegahan Bencana Sendai” dengan menggunakan statistik kerusakan akibat bencana di Kota Sendai: Melalui kolaborasi dan latihan dengan Balai Kota Sendai）

    インドネシア国別研修 「災害情報・災害統計」コース

    2024年6月28日 ～

  11. 防災×森林×木材利用

    東京大学弥生キャンパス（大学院農学・生命科学研究科）

    2023年8月21日 ～

  12. 環境に国境はない！相互理解と国際協力の出発点

    オンライン

    2023年5月13日 ～

  13. インクルージョン × 防災：全ての人が自分らしく生きられる世界の実現を目指して

    World BOSAI Forum 2023　仙台国際センター 大ホール

    2023年3月11日 ～

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    SDGs・2030アジェンダで大切にされる「誰一人取り残さない」という考え方は、防災にとっても重要です。東日本大震災ではご年配の方や障害のある方に被害が集中し、平時の備えと災害時の対応双方に大きな課題があることが浮き彫りになりました。さらに熊本地震をはじめ各地の被災地・紛争地では、制度、環境、態度における障壁のため、高齢者、障害者、子ども、妊産婦、LGBTQ＋、旅行者や移民など周辺化されやすい多くの人々が直面した課題が報告されています。国際防災をリードしてきた日本国内でも対策は途上です。まずは我々人間が多様であって、それぞれに異なる強みと課題を抱えているということに基づき、防災がすべての人を包摂していくことが必要です。SDGs 採択の約半年前、第 3 回国連防災世界会議で「仙台防災枠組」が採択され、インクルーシブな防災が国際社会の優先事項となりました。人道危機時、地域計画時、あらゆる人が命や暮らし、健康を守り、必要なサービスにアクセスできる社会を構築するために私たちに何ができるのか、現場の最前線で試行錯誤されてこられた多彩な背景をお持ちの方々をお呼びし、ともに考えます。 【登壇者】 ・井筒 節 東京大学総合文化研究科 特任准教授、第３回国連防災世界会議「障害を包摂した防災フォーラム」議長、保健学博士 ・成田詠子 国連人口基金（UNFPA）駐日代表 ・田中浩一 劇団四季 元代表取締役副会長、舞台「アラジン」等のプロデューサー ・曽田夏記 自立生活センターSTEPえどがわ 当事者スタッフ、 DPI 日本会議 特別常任委員 ・菅田利佳 東京大学教育学部4年生、EMPOWER Project

  14. 海外研修（バリ国際会議／国連本部・世界銀行訪問）

    SyDE NEWS LETTER, Vol.4, p.1, 3.

    2023年3月 ～

  15. IMAGINE KANAZAWA 2030 SDGs Café #20「インクルーシブ防災」誰も取り残さない防災について考えよう

    2022年9月16日 ～

  16. 活躍する卒業生：研究を深める

    2022年8月12日 ～

  17. ［第28回総会記念講演要旨］地域の多様性から考えるSDGs・ポストSDGs時代の環境共生

    『緑の地球：地球環境のための国境をこえた民衆の協力』No.206, pp.4-6

    2022年7月15日 ～

  18. 地域の多様性から考えるSDGs・ポストSDGs時代の環境共生

    第28回総会記念講演　大阪産業創造館

    2022年6月11日 ～

  19. 教育映像パッケージ：SDGs実現をめざして 〜 NGOの発言、行動、批判

    2022年6月 ～

  20. グローバル目標「SDGs」を考えよう：#02 気候変動問題の現在～京都議定書から24年～

    2021年7月31日 ～

  21. グローバル目標「SDGs」を考えよう：#01 理念、枠組み、歴史

    2021年6月27日 ～

  22. そもそもSDGsってなに？～ツムラでは何ができる？～

    SDGs初心者セミナー

    2021年2月25日 ～

  23. カザフ国立大学 × 東京大学 SDGsワークショップ

    国際研修「平和のために東大生ができること：カザフスタン研修」

    2021年2月24日 ～

  24. 東京大学SDGsセミナー「フィールドで考える持続可能な暮らしと社会：黄土高原農村の自然・文化・国際協力」

    2020年11月4日 ～

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    ・原 裕太（東京大学大学院総合文化研究科 特任助教） 趣旨説明・「SDGsと黄土高原」 ・高見邦雄（特非 緑の地球ネットワーク 副代表）「黄土高原における草の根環境協力の歩み」 ・丹羽朋子（国際ファッション専門職大学 講師 ほか）「切り紙アート『剪紙』に表された黄土高原の暮らしとコスモロジー」

  25. 教養学部におけるSDGs教育について

    『教養学部報』（第621号・1～2面）

    2020年10月1日 ～

  26. SDGs時代の黄土高原を考える：地理学・地域計画の視点から

    月例会

    2020年7月25日 ～

  27. 『SDGsが目指す世界～考えよう！私たちの未来～ 教養教育高度化機構SDGsシンポジウム』

    2020年2月28日 ～

  28. 東京大学教養学部創立70周年記念・教養教育高度化機構SDGsシンポジウム「SDGsが目指す世界～考えよう！私たちの未来～」

    東京大学駒場Ⅰキャンパス

    2019年11月15日 ～

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    ・高村ゆかり（東京大学 教授）「パリ協定が変える世界：ゼロエミッションに向かうエネルギー転換とビジネス」 ・後藤敏彦 （一社 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン 理事）「SDGsと企業価値創造」 ・東和司（パナソニック（株）主務）「産官学連携によるサステイナブル未来社会創造に向けて」 ・長有紀枝（特非 難民を助ける会 理事長）「人道危機対応における平和構築と人道・開発の連携：SDGsと人間の安全保障の視点から」 ・井筒節（東京大学 特任准教授）「SDGsが目指す『誰一人取り残さない』グローバル社会」 ・毛利勝彦（国際基督教大学 教授）「持続可能な開発ガバナンスのためのリベラルアーツ」

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メディア報道 4

  1. 被災地の「調査公害」どう防ぐ：「研究者殺到し負担」若手が一石

    筆者：石橋英昭（編集委員）　朝日新聞　全国紙 夕刊（社会面）

    2025年6月12日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  2. 被災地の「調査公害」どう防ぐ：能登入りの若手研究者ら 学術会議へ問題提起

    筆者：石橋英昭（編集委員）　朝日新聞　石川県朝刊、富山県朝刊、福井県朝刊

    2025年4月25日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  3. 学者殺到、被災地が疲弊する「調査公害」どう防ぐ？若手研究者の提言

    筆者：石橋英昭（編集委員）　朝日新聞　宮城県朝刊、デジタル版（Web）

    2025年4月18日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  4. できごと・話題「若手研究者と語り合う岐宿－水ノ浦のいま・むかし・ みらい」

    五島テレビ　ごとうチャンネル

    2024年9月4日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

学術貢献活動 10

  1. Guest Editor: Journal of Disaster Research Vol.20(5), Special Issue on World BOSAI Forum 2025

    2025年3月 ～ 2025年9月

    学術貢献活動種別: 査読等

  2. Guest Editor: Journal of Disaster Research Vol.19(3), Special Issue on World BOSAI Forum 2023/IDRC 2023

    2023年3月 ～ 2023年9月

    学術貢献活動種別: 審査・学術的助言

  3. 『人文地理』Vol.77(3)：2024年学会展望論文（領域：自然環境・災害） 執筆者

    2025年10月 ～

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  4. Session Chair（座長）: 第16回日中韓地理学会議（16th China-Japan-Korea Joint Conference on Geography）

    中国・吉林省

    2024年10月 ～

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  5. Session Chair（座長）: 日本沙漠学会第35回学術大会

    東京

    2024年5月 ～

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  6. LOC Member（大会実行委員）: 日本地理学会 2022年春季学術大会

    東京

    2022年3月 ～

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  7. Reviewer: Journal of Disaster Research

    学術貢献活動種別: 査読等

  8. Reviewer: 季刊地理学（Quarterly Journal of Geography）

    学術貢献活動種別: 査読等

  9. Reviewer: PLOS ONE

    学術貢献活動種別: 査読等

  10. Reviewer: 農村計画学会誌（Journal of Rural Planning Association）

    学術貢献活動種別: 査読等

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その他 2

  1. 測量士補（国家資格）

  2. GIS学術士（日本地理学会認定）