研究者詳細

顔写真

マツダ　ヤスヒロ
松田　康弘
Yasuhiro Matsuda
所属
大学院経済学研究科　会計専門職専攻　会計領域
職名
准教授
学位

  • 博士（経済学）（京都大学）

  • 修士（経済学）（京都大学）

e-Rad 研究者番号
70451507

経歴 1

  • 2007年4月 ～ 継続中
    東北大学　大学院経済学研究科 会計専門職専攻 （会計大学院）　准教授

学歴 2

  • 京都大学　大学院経済学研究科

    2001年4月 ～ 2007年3月

  • 京都大学　経済学部　経済学科

    1997年4月 ～ 2001年3月

研究キーワード 4

  • 管理会計

  • 業績評価

  • 資本予算

  • 分析的会計研究

論文 2

  1. Manager's Technology Literacy and Obstacles to Data Driven Management

    Yasuhiro Mazda

    SSRN Electronic Journal　1-11　2022年

    出版者・発行元： Elsevier BV

    DOI： 10.2139/ssrn.4098055 　

    eISSN：1556-5068

  2. Management Expertise and Development of New Products

    Yasuhiro Mazda

    SSRN Electronic Journal　1-11　2021年

    出版者・発行元： Elsevier BV

    DOI： 10.2139/ssrn.3835815 　

    eISSN：1556-5068

書籍等出版物 4

  1. 人事評価の会計学 : キャリア・コンサーンと相対的業績評価

    太田, 康広

    中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売)　2021年3月

    ISBN: 9784502369711

  2. 次世代管理会計の礎石

    上総, 康行, 澤邉, 紀生

    中央経済社　2015年3月

    ISBN: 9784502134715

  3. 分析的会計研究 : 企業会計のモデル分析

    太田, 康広

    中央経済社　2010年7月

    ISBN: 9784502230202

  4. 次世代管理会計の構想

    上総, 康行, 澤邉, 紀生

    中央経済社　2006年5月

    ISBN: 4502261904

講演・口頭発表等 1

  1. キャリア・コンサーンとラチェット効果の間の経営者のジレンマ

    Junpei Nishitani, Yasuhiro Mazda

共同研究・競争的資金等の研究課題 6

  1. 資本予算のための情報収集活動と会計情報システム

    松田 康弘

    2017年4月1日 ～ 2023年3月31日

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    今年度の研究では，資本予算のプロセスを分析した．構造的意思決定やリエンジニアリングにおいて，業務の改善・改革を検討する上で，ビッグデータの重要性が高まりつつあることは言うまでもない． 多くの大企業は分権化した組織であるが，こうした分権制組織では事業部長等の管理者の側に意思決定の権限がある場合が多い．しかし，管理者がビッグデータを扱うデータ・サイエンティストによる改善・改革に関わるプロポーザルの仕組みや意図を読み取り，適切な資源配分をおこなうことができるとは限らない． 今年度の研究では，こうした管理者の情報や技術に関するリテラシーに注目し，管理者のこうしたリテラシーの程度が他者そしてゲームの初期時点では経営者本人すらも観察不可能であるケースを考え，いわゆるデータドリブン経営を採用することが効率的である状況で，リテラシーが分権制組織における資源配分にどのような影響を与えるのかを分析した．分析モデルは契約理論の枠組みのひとつであるアドバース・セレクション・モデルを応用したものである． 分析の主要な結果は以下のとおりである．標準的なアドバース・セレクション・モデルと比べ，非効率的なタイプの管理者のプロジェクトのサイズが大きくなるケースが存在する．また，管理者がデータ・サイエンティストのプロポーザルを受け入れる条件を特定し，データドリブン経営の拡大を阻む要因を説明した．この結果はディスカッション・ペーパー"Manager’s Technology Literacy and Obstacles to Data Driven Management"にまとめられている．

  2. 中小企業における非財務指標の利用～企業価値向上と持続可能性の獲得に向けて～

    青木 雅明, 間普 崇, 松田 康弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2017年4月1日 ～ 2022年3月31日

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    本研究の目的は、中小企業における非財務指標の有効性を検討することである。これまでにも企業価値と非財務指標の関係に関する研究が行われてきたが、中小企業の分析で入手できるデータの内容を考えると、過去に用いられた研究アプローチを中小企業へ適用することは難しい。そこで本研究では、小規模なデータで分析を行うことができるモデルを構築し、このモデルを用いて非財務指標の有効性の分析を試みた。 本研究は、突発的な事情（研究代表者の入院・コロナ禍）により当初の予定通りに進めることができず、分析用の統計モデルを構築するところまでしか研究を進めることができなかった。これは遺憾で反省すべき点があることを率直に認めたい。

  3. 環境関連指標と企業価値～温室効果ガスと企業価値の分析～

    青木 雅明, 間普 崇, 松田 康弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2014年4月1日 ～ 2017年3月31日

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    本研究では、二酸化炭素排出量に関係する尺度として炭素利益率（=利益／二酸化炭素排出量:ROC）に着目し、この変数を介して分析を行い、ROCと企業リスクの間に負の関係を見いだし、ROCと企業価値の間に正の関係を見いだした。企業リスクと特許出願数（非財務指標）との間にも負の関係を見いだした。また、ROCと関係する尺度として売上当たりの二酸化炭素排出量（GEPS）を導き、GEPSが高い企業と低い企業では、二酸化炭素排出量と企業価値の関係が異なることを明らかにした。さらに、ROCと企業規模・研究開発資産（研究開発費を資産化したもの）の関係を分析し、前者とは負の関係、後者とは正の関係を見いだした。

  4. 研究開発プロジェクトの評価システム－戦略的視点からの分析－

    青木 雅明, 間普 崇, 松田 康弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2011年 ～ 2013年

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    今日、多くの企業が環境問題に対して大きな関心を持ち、環境に関する戦略は企業のsustainabilityを担保していくためにも重要な意味を持つ。本研究は、このような事情に鑑み、環境に関する非財務指標（温室効果ガス排出量や環境関連技術）に着目し、これらの非財務指標が企業価値や企業利益と関連を持つことを明らかにした。本研究ではまた、これらの非財務指標と研究開発活動との関連を分析し、その結果、その間に有意な関係が存在することを見いだした。本研究で得られた成果は、本稿で見いだした新たな非財務指標が、研究開発プロジェクトの成果を評価する指標として有望なものとなることを示唆している。

  5. 生産キャパシティの拡張と努力インセンティブ

    松田 康弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

    研究機関：Tohoku University

    2010年 ～ 2011年

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    この研究は企業の所有者と経営者の間の長期的な雇用契約において, 先行指標を用いた業績評価に注目し, 当該企業のもとで経営者のスキルを上げるような努力を行わせるために必要なコストと経営者を企業のもとにとどまらせるためのコストを分析したものである. この研究によって, 先行指標は様々な努力インセンティブの供与に貢献する一方で, 経営者のスキル改善のための努力インセンティブは, その効果, つまり努力の補完性とともに強くなるわけではないことを示した. また, 先行研究と同様に, 先行指標のウエイトが負になることがあることを示した.

  6. 企業戦略と研究開発活動. 非財務指標によるモデル分析.

    青木 雅明, 間普 崇, 松田 康弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2008年 ～ 2010年

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    本研究は, 実証分析と理論モデル分析を同時並行的に行い双方の研究成果を反映させようとする研究アプローチを用いた. 理論モデル分析においては, 今後非財務指標に関する研究を進めていく上で必要となる基礎研究を行った. 実証分析では, 特許出願数が企業価値を分析する際の非財務指標として有用であることを見いだした. 特許出願数は, 企業利益の不確実性に対して財務指標である研究開発費と反対の影響を与えるという新たな成果を見いだした. 私たちは, また, 特許出願数が企業戦略と研究開発投資を関連づける変数となり得る可能性を見いだすことができた.

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