顔写真

ナカタ トシヒコ
中田 俊彦
Toshihiko Nakata
所属
大学院工学研究科 技術社会システム専攻 ソーシャルシステムデザイン講座(エネルギーサステナビリティ分野)
職名
教授
学位
  • 博士(工学)(東北大学)

Researcher ID
プロフィール

研究者、教育者、社会起業家。ビジネス、政府、教育、コミュニティを横断する協働作業を重視。専門は、脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践。

1983年東北大学工学部機械工学科卒業、1985年東北大学大学院工学研究科修士課程修了。同年(財)電力中央研究所に入所し、主査研究員。1993年東北大学から博士(工学)を取得、東北大学工学部助教授。1997年から1998年まで、フルブライト研究員として米国口ーレンス・リバモア国立研究所勤務。2006年から現職。データに基づくカーボンニュートラル社会のデザインを進めている。

政府復興推進委員会委員(2013-2021)、経済産業省総合エネルギー統計検討会委員(2016-)、国立環境研究所福島県環境創造センター環境創造部門長(2016-)、山形県廃棄物処理施設技術検討会委員(2017-)、青森県エネルギー産業振興戦略推進会議委員(2016-)、宮城県自然エネルギー等・省エネルギー促進審議会委員(2003-2016)、仙台市環境監査委員会委員長(2014-)、みちのく環境管理規格EMS代表(2015-2023)、福島市環境審議会会長(2015-2025)、宮古市スマートコミュニティ推進協議会会長(2013-2023)、宮古市脱炭素地域づくり協議会会長(2023-)、自動車技術会リサイクル技術部門委員会委員長(2018-2024)、林野庁地域内エコシステム技術開発等支援事業支援委員(2020-)などを務める。

これまでに、日本機械学会賞(技術功績)(2024)、日本エネルギー学会学会賞(学術)(2021)、電力中央研究所所長表彰(1991)、日本燃焼学会技術賞(1993)、米国機械学会ガスタービン部門最優秀論文賞(2000)、日本エネルギー学会論文賞(2005, 2017)、自動車技術会技術部門貢献賞(2015)を受賞。研究成果は、ジャーナルEnergy Policy, Energy、日本エネルギー学会誌等に掲載。

地域エネルギー需給データベース(2022)。
https://energy-sustainability.jp

経歴 4

  • 2006年4月 ~ 継続中
    東北大学 大学院工学研究科 技術社会システム専攻 教授

  • 1993年9月 ~ 2006年3月
    東北大学 大学院工学研究科 技術社会システム専攻 助教授 准教授

  • 1997年7月 ~ 1998年7月
    米国ローレンス・リバモア国立研究所 エネルギー研究部門 フルブライトスカラー

  • 1985年4月 ~ 1993年8月
    電力中央研究所 研究員(1985-1992), 主査研究員 (1992-1993)

学歴 2

  • 東北大学 大学院工学研究科 機械工学専攻

    1983年4月 ~ 1985年3月

  • 東北大学 工学部 機械工学科

    1979年4月 ~ 1983年3月

委員歴 184

  • 木質バイオマスエネルギー協会、林野庁 地域内エコシステム技術開発等支援事業 支援委員

    2020年4月 ~ 継続中

  • 山形県 山形県廃棄物処理施設技術検討会

    2019年4月 ~ 継続中

  • 第4世代地域熱供給フォーラム(4DHフォーラム) 座長

    2018年 ~ 継続中

  • 経済産業省 総合エネルギー統計検討会委員

    2016年11月 ~ 継続中

  • 東北フルブライト同窓会 会長

    2016年7月 ~ 継続中

  • 岩手県宮古市 スマートコミュニティ推進協議会会長

    2013年7月 ~ 継続中

  • 六ヶ所村地球温暖化対策推進委員会 委員長

    2023年10月 ~ 2026年10月

  • エネルギー・資源学会 第8期代議員

    2023年6月 ~ 2025年6月

  • 日本機械学会 第60期東北支部長

    2024年4月 ~ 2025年3月

  • 日本機械学会 東北支部第60期商議員

    2024年4月 ~ 2025年3月

  • 岩手県宮古市脱炭素地域づくり協議会 会長

    2023年4月 ~ 2025年3月

  • 宮城県独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構運営協議会 東北職業能力開発大学校部会座長

    2021年6月 ~ 2025年3月

  • 福島県 環境創造センター環境創造部門部門長

    2016年7月 ~ 2025年3月

  • 福島県福島市 環境審議会会長

    2015年4月 ~ 2025年3月

  • 青森県中泊町 地域脱炭素実現に向けた再エネ導入戦略策定委員会委員長

    2023年8月 ~ 2024年3月

  • 福島県大熊町 ゼロカーボンビジョン検討会座長

    2021年11月 ~ 2024年3月

  • 自動車技術会 リサイクル技術部門委員会委員長

    2018年4月 ~ 2024年3月

  • 青森県 エネルギー産業振興戦略推進会議委員

    2016年6月 ~ 2024年3月

  • 仙台市 環境監査委員会委員長

    2014年8月 ~ 2024年2月

  • 公益財団法人みやぎ・環境とくらし・ネットワーク 評議員

    2019年8月 ~ 2023年8月

  • エネルギー・資源学会 第7期代議員

    2021年6月 ~ 2023年6月

  • 岩手県宮古市再生可能エネルギー推進会議 会長

    2021年6月 ~ 2023年6月

  • 日本機械学会 2022年度(第100期)代表会員

    2022年4月 ~ 2023年3月

  • 日本エネルギー経済研究所 地域エネルギーシステムデザイン研究会代表

    2020年9月 ~ 2023年3月

  • 山形県最上町 地球温暖化対策協議会委員

    2017年4月 ~ 2023年3月

  • 環境会議所東北 みちのく環境管理規格認証機構運営会議代表

    2015年5月 ~ 2023年3月

  • 宮城県 宮城県地球温暖化防止活動推進センター(ストップ温暖化センターみやぎ)運営委員会委員

    2007年5月 ~ 2023年3月

  • 宮城県議会 再生可能エネルギー・脱炭素調査特別委員会参考人

    2022年4月 ~ 2022年4月

  • 福島県浪江町 地域新エネルギー会社設立検討業務プロポーザル審査委員

    2021年7月 ~ 2022年3月

  • 日本機械学会 技術と社会部門 運営委員会委員

    2018年4月 ~ 2022年3月

  • 福島県 地域復興実用化開発等促進事業費補助金審査会委員

    2017年4月 ~ 2022年3月

  • 福島県大熊町 ゼロカーボンビジョン策定有識者会議座長

    2020年4月 ~ 2021年3月

  • 日本機械学会 東北支部第55期商議員

    2020年4月 ~ 2021年3月

  • 新エネルギー・産業技術総合開発機構 バイオマススエネルギー導入に係わる技術指針・導入要件の策定に関する検討推進委員会

    2020年4月 ~ 2021年3月

  • 岩手県 環境審議会専門委員

    2020年4月 ~ 2021年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第98期)委員

    2020年4月 ~ 2021年3月

  • 日本機械学会 2020年度(第98期)代表会員

    2020年4月 ~ 2021年3月

  • 弘前市 分散型エネルギーインフラプロジェクト事業化アドバイザリー会議委員

    2014年4月 ~ 2021年3月

  • 弘前型スマートシティ懇談会 委員

    2013年4月 ~ 2021年3月

  • 復興庁 復興推進委員会委員

    2013年3月 ~ 2021年3月

  • 科学技術振興機構 戦略的イノベーション創造プログラムエネルギーマネジメント研究会専門委員

    2018年11月 ~ 2020年5月

  • みやぎ生活協同組合 環境監査委員会委員

    2010年11月 ~ 2020年5月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第97期)委員

    2019年4月 ~ 2020年3月

  • 日本機械学会 技術と社会部門部門(第97期)副部門長

    2019年4月 ~ 2020年3月

  • 日本機械学会 2019年度(第97期)代表会員

    2019年4月 ~ 2020年3月

  • 日本機械学会 東北支部第55期商議員

    2019年4月 ~ 2020年3月

  • エネルギー・資源学会 第6期代議員

    2019年4月 ~ 2020年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第96期)委員

    2018年4月 ~ 2019年3月

  • エネルギー・資源学会 第5期代議員

    2018年4月 ~ 2019年3月

  • 山形県 廃棄物処理施設審査会委員

    2017年4月 ~ 2019年3月

  • Japan-U.S. Educational Commission (Fulbright Japan) Selection Committee Members

    2017年4月 ~ 2018年3月

  • エネルギー・資源学会 第4期代議員

    2017年4月 ~ 2018年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第95期)委員

    2017年4月 ~ 2018年3月

  • 日本エネルギー学会 バイオマス科学会議実行委員長

    2017年1月 ~ 2018年3月

  • 自動車技術会 リサイクル技術部門委員会委員

    2008年4月 ~ 2018年3月

  • エネルギー・資源学会 第3期代議員

    2016年6月 ~ 2017年5月

  • 山形県 最上地域エネルギー戦略推進協議会講師

    2017年3月 ~ 2017年3月

  • 福島県 イノベーション・コースト構想将来展開検討会委員

    2016年11月 ~ 2017年3月

  • 山形県寒河江市 西村山地域バイオマス資源利用検討協議会会長

    2016年10月 ~ 2017年3月

  • 青森県六ヶ所村 新エネルギー推進計画策定委員会委員長

    2016年9月 ~ 2017年3月

  • 山形県最上町 再生可能エネルギー事業検討委員会委員長

    2016年7月 ~ 2017年3月

  • 宮城県 新エネルギー等システム導入促進アドバイザー

    2016年7月 ~ 2017年3月

  • 福島県 地域復興実用化開発等促進事業費補助金審査会委員

    2016年4月 ~ 2017年3月

  • 日本機械学会 第93期東北支部代議員

    2016年4月 ~ 2017年3月

  • 日本機械学会東北支部 第52期総会・講演会実行委員長

    2016年4月 ~ 2017年3月

  • 日本機械学会 第94期技術ロードマップ委員会委員

    2016年4月 ~ 2017年3月

  • エネルギー・資源学会 第3期代議員

    2016年4月 ~ 2017年3月

  • 日本機械学会 東北支部第52期商議員

    2016年4月 ~ 2017年3月

  • 福島県 再生可能エネルギー次世代技術開発事業審査委員

    2013年10月 ~ 2017年3月

  • 山形県 廃棄物処理施設審査会委員

    2012年4月 ~ 2017年3月

  • 科学技術振興機構 研究開発戦略センター未来のエネルギー社会のビジョン検討ワークショップ参加

    2016年10月 ~ 2016年11月

  • エネルギー・資源学会 第2期代議員

    2015年6月 ~ 2016年5月

  • 日本機械学会 東北支部技術研究賞選考委員

    2015年11月 ~ 2016年3月

  • 経済産業省 新エネルギー等導入促進基礎調査、持続可能なバイオマス発電のあり方に係わる研究会委員

    2015年9月 ~ 2016年3月

  • 青森県弘前市 金属町・青樹町地区エネルギー地産地消需給管理及び事業化可能性調査検討委員会委員

    2015年4月 ~ 2016年3月

  • 青森県弘前市 分散型エネルギーインフラプロジェクト事業化推進勉強会アドバイザー

    2015年4月 ~ 2016年3月

  • 環境省 低炭素社会の実現に向けた長期再生可能エネルギー導入拡大方策検討調査地域ワーキンググループ委員

    2015年4月 ~ 2016年3月

  • ストップ温暖化センターみやぎ みやぎエコドライブ実践プロジェクト2015外部有識者

    2015年4月 ~ 2016年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会第(93期)委員

    2015年4月 ~ 2016年3月

  • 日本機械学会 東北支部第93期商議員

    2015年4月 ~ 2016年3月

  • 日本機械学会 動力システム部門ICOPE-15論文委員会委員

    2014年12月 ~ 2016年3月

  • 日本機械学会 動力エネルギー国際会議ICOPE-15組織委員会委員

    2014年3月 ~ 2016年3月

  • 岩手県 いわて復興塾講師サポーター

    2013年10月 ~ 2016年3月

  • 環境省 2050年再生可能エネルギー等分散型エネルギー普及可能性検証検討会委員委員

    2013年7月 ~ 2016年3月

  • 環境省 再生可能エネルギー等導入推進基金事業に係る審査委員会委員

    2013年5月 ~ 2016年3月

  • 福島県 再生可能エネルギー次世代技術開発事業助言者

    2013年4月 ~ 2016年3月

  • 青森県弘前市 スマートシティアカデミー講師

    2013年4月 ~ 2016年3月

  • Clean Technologies and Environmental Policy, Springer Editorial board member

    2013年4月 ~ 2016年3月

  • 宮城県 自然エネルギー等・省エネルギー促進審議会委員

    2003年12月 ~ 2016年3月

  • 日本学術振興会 特別研究員等審査会及び国際事業委員会専門委員

    2014年8月 ~ 2015年7月

  • エネルギー・資源学会 第1期代議員

    2014年6月 ~ 2015年5月

  • 仙台市 みちのく環境管理規格認証機構運営会議副代表

    2003年12月 ~ 2015年5月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第92期)委員

    2014年4月 ~ 2015年3月

  • エンジニアリング協会 震災復興プロジェクト推進委員会副委員長

    2013年5月 ~ 2015年3月

  • 環境省 2050年再生可能エネルギー等分散型エネルギー普及可能性検証検討会委員

    2013年4月 ~ 2015年3月

  • (独)産業技術総合研究所 評価委員会(エネルギー技術研究部門)委員

    2012年8月 ~ 2015年3月

  • ストップ温暖化センターみやぎ グリーンカーテンプロジェクトアドバイザ

    2011年4月 ~ 2015年3月

  • 日本機械学会 「低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン研究会」主査

    2013年4月 ~ 2015年2月

  • 山形広域環境事務組合 エネルギー回収施設建設事業生活環境影響調査審査委員会委員

    2014年11月 ~ 2015年1月

  • 仙台市 仙台市議会エネルギー政策調査特別委員会参考人

    2014年10月 ~ 2014年10月

  • 仙台市 環境監査委員会委員

    2013年8月 ~ 2014年7月

  • 宮城県 再生可能エネルギー等調査特別委員会参考人

    2014年5月 ~ 2014年5月

  • 環境省 エコアクション21CO2削減プログラム実証事業全国説明会基調講演

    2014年5月 ~ 2014年5月

  • エネルギー・資源学会 第2期代議員

    2013年6月 ~ 2014年5月

  • 国土交通省 地産地消型自然エネルギーの有効活用方策の構築に関する検討会委員

    2013年11月 ~ 2014年3月

  • 青森県弘前市 スマートシティFS委員会委員長

    2013年9月 ~ 2014年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第91期)委員

    2013年4月 ~ 2014年3月

  • 日本機械学会 動力システム部門ICOPE-13論文委員会委員

    2012年12月 ~ 2014年3月

  • (独)産業技術総合研究所 評価委員会(バイオマスリファイナリー研究センター)委員

    2012年8月 ~ 2014年3月

  • 電気学会 C部門レジリエントエネルギーシステム協同研究委員会委員長

    2012年4月 ~ 2014年3月

  • 山形広域環境事務組合 エネルギー回収施設建設事業生活環境影響調査審査委員会委員

    2013年10月 ~ 2013年11月

  • 美里町 新しいエネルギー講座講師

    2013年8月 ~ 2013年8月

  • 環境省 グリーンニューディール基金事業に関する勉強会講師

    2013年8月 ~ 2013年8月

  • 全国町村会 福島県町村長中央研修会講師

    2013年8月 ~ 2013年8月

  • 山形県最上町 スマートコミュニティ構想策定委員会委員長

    2012年10月 ~ 2013年3月

  • 青森県弘前市 スマートシティ構想策定委員会委員

    2012年8月 ~ 2013年3月

  • 岩手県宮古市 スマートコミュニティ導入促進事業アドバイザ

    2012年4月 ~ 2013年3月

  • 宮城県山元町 スマートコミュニティ導入促進事業アドバイザ

    2012年4月 ~ 2013年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第90期)委員

    2012年4月 ~ 2013年3月

  • 経済産業省 東北地域再生可能エネルギー活用事業アドバイザリーボード委員長

    2010年7月 ~ 2013年3月

  • 日本機械学会 「低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン研究会」委員長

    2010年4月 ~ 2013年3月

  • 仙台市 幹部職員・推進責任者研修講師

    2012年7月 ~ 2012年7月

  • 日本学術振興会 特別研究員等審査会及び国際事業委員会専門委員

    2010年8月 ~ 2012年7月

  • 環境省 「再生可能エネルギー等導入推進基金事業(グリーンニューディール基金)」選定委員会委員

    2012年3月 ~ 2012年6月

  • エネルギー・資源学会 企画・編集委員

    2005年6月 ~ 2012年6月

  • エネルギー・資源学会 代議員

    2009年6月 ~ 2012年5月

  • 日本機械学会 第89期評議員

    2011年4月 ~ 2012年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第89期)委員

    2011年4月 ~ 2012年3月

  • 日本機械学会イノベーションセンター技術ロードマップ委員会 技術ロードマップ委員会第89期委員

    2011年4月 ~ 2012年3月

  • (独)産業技術総合研究所 研究ユニット評価委員会(バイオマス研究センター)委員

    2010年11月 ~ 2012年3月

  • (独)産業技術総合研究所 研究ユニット評価委員会(バイオマス研究センター)委員

    2010年10月 ~ 2012年3月

  • 日本ガスタービン学会 国際会議IGTC2011論文委員会委員

    2010年6月 ~ 2012年3月

  • 電気学会 C部門 低炭素型エネルギー需給システム技術調査専門委員会委員長

    2009年4月 ~ 2012年3月

  • 環境省 2013年以降の対策・施策に関する検討小委員会、地域づくりWG事例報告

    2012年1月 ~ 2012年1月

  • 宮城県登米市 地域新エネルギービジョン策定委員会委員

    2010年7月 ~ 2011年3月

  • 日本機械学会 第88期評議員

    2010年4月 ~ 2011年3月

  • 日本機械学会 技術ロードマップ委員会(第88期)委員

    2010年4月 ~ 2011年3月

  • 日本機械学会 東北支部第45期会計幹事

    2009年4月 ~ 2011年3月

  • 日本機械学会 論文集校閲委員

    2006年4月 ~ 2011年3月

  • エネルギー・資源学会 サマーワークショップ特別幹事

    2010年5月 ~ 2010年9月

  • 宮城県登米市 新エネルギービジョン策定委員会委員

    2009年7月 ~ 2010年3月

  • 日本機械学会 東北支部第45期商議員

    2009年4月 ~ 2010年3月

  • 日本機械学会 動力エネルギー国際会議ICOPE実行委員会論文委員会委員

    2009年4月 ~ 2010年3月

  • 日本機械学会 2009年度年次大会実行委員会実行委員

    2008年4月 ~ 2010年3月

  • 日本ガスタービン学会 評議員

    2004年3月 ~ 2010年3月

  • 宮城県温暖化防止活動センター エコdeスマイルコンテスト審査委員会委員

    2008年7月 ~ 2009年10月

  • ゼロエミッションみやぎ 判定委員会委員長

    2005年6月 ~ 2009年7月

  • 大和町 みやぎエコファクトリー運営評議会委員長

    2005年6月 ~ 2009年7月

  • 新エネルギー・産業機構総合開発機構 「石炭利用次世代技術開発調査ーハイパーコール利用高効率燃焼技術の開発」分科会委員

    2008年10月 ~ 2009年3月

  • 東北産業活性化センター 東北地域の機械工業等製造業における環境配慮に関する調査委員会調査委員

    2008年7月 ~ 2009年3月

  • 宮城県 公募型プロポーザル判定会判定委員

    2008年7月 ~ 2009年3月

  • 日本機械学会 東北支部第44期商議員

    2008年4月 ~ 2009年3月

  • 日本機械学会 動力エネルギーシステム部門運営委員

    2008年4月 ~ 2009年3月

  • 日本機械学会 動力エネルギーシステム部門学会企画委員会委員

    2008年4月 ~ 2009年3月

  • 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地域バイオマス熱利用フィールドテスト事業採択審査委員

    2006年6月 ~ 2009年3月

  • 電気学会 C部門次世代エネルギー需給システム技術調査専門委員会委員

    2006年4月 ~ 2009年3月

  • 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員

    2007年1月 ~ 2008年12月

  • 宮城県 県立がんセンターESCO事業審査委員会委員

    2007年9月 ~ 2008年3月

  • 林野庁 木質バイオ燃料製造技術巣開発促進事業推進委員会委員

    2007年8月 ~ 2008年3月

  • 日本機械学会 論文集トピックス委員

    2007年4月 ~ 2008年3月

  • 青森県六ヶ所村 地域新エネルギービジョン策定等委員会副委員長

    2007年7月 ~ 2008年2月

  • 仙台市 みちのく環境管理規格認証機構幹事会幹事長

    2006年7月 ~ 2007年3月

  • 日本機械学会論文集 校閲委員

    2006年4月 ~ 2007年3月

  • 経済産業省 電力・ガス総合資源・環境技術分科会委員

    2005年11月 ~ 2007年3月

  • 新エネルギー・産業技術総合開発機構 産業技術研究助成事業技術委員兼エネルギー分野審査委員長

    2004年10月 ~ 2007年3月

  • 日本機械学会 論文集第83期校閲委員

    2005年4月 ~ 2006年3月

  • 宮城県 循環型社会推進懇話会委員

    2004年10月 ~ 2006年3月

  • 宮城県 省エネルギービジョン策定委員会委員

    2004年9月 ~ 2005年3月

  • 農林水産省 メタン発酵利活用施設技術検討委員会幹事

    2004年7月 ~ 2005年3月

  • 日本機械学会 熱工学部門年鑑委員会委員

    2004年4月 ~ 2005年3月

  • 日本機械学会 第82期校閲委員

    2004年4月 ~ 2005年3月

  • 日本機械学会 論文集第82期校閲委員

    2004年4月 ~ 2005年3月

  • 横手市 バイオマスビジネス研究会委員

    2004年1月 ~ 2005年3月

  • 宮城県 食品廃棄物等リサイクル推進協議会副座長

    2003年7月 ~ 2004年3月

  • 日本機械学会 エネルギー動力部門運営委員

    2000年4月 ~ 2004年3月

  • 日本機械学会 第76期全国大会実行委員

    1998年4月 ~ 1999年3月

  • Lawrence Livermore National Laboratory, USA Fulbright Scholar

    1997年7月 ~ 1998年7月

  • 日本機械学会論文集 第74期校閲委員

    1996年4月 ~ 1997年3月

  • 日本機械学会 論文集第73期校閲委員

    1995年4月 ~ 1996年3月

  • 4th ASME/JSME Thermal Engineering Joint Conference Member of transaction papers

    1994年1月 ~ 1995年3月

  • 日本燃焼学会 第32回燃焼シンポジウム実行委員

    1994年3月 ~ 1994年12月

  • 日本機械学会 調査研究分科会発電用超高温ガスタービン技術P-SC214委員

    1991年10月 ~ 1994年9月

  • 日本機械学会 東北支部第29期総会・講演会実行委員

    1993年10月 ~ 1994年3月

  • 東京都 省エネルギーによる窒素酸化物削減方策基礎調査委員会委員

    1993年4月 ~ 1994年3月

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所属学協会 9

  • 都市環境エネルギー協会

    2018年4月 ~ 継続中

  • 自動車技術会

    2010年4月 ~ 継続中

  • 国際エネルギー経済学会

    1998年 ~ 継続中

  • エネルギー・資源学会

    1990年4月 ~ 継続中

  • 日本エネルギー学会

    1990年4月 ~ 継続中

  • 日本機械学会

    1981年4月 ~ 継続中

  • 森林利用学会

    2019年4月 ~ 2021年3月

  • 日本ガスタービン学会

    1990年4月 ~ 2016年3月

  • 電気学会

    2000年4月 ~ 2015年3月

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研究キーワード 1

  • 脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践

研究分野 4

  • エネルギー / 地球資源工学、エネルギー学 / 地域エネルギー統計分析

  • エネルギー / 地球資源工学、エネルギー学 / カーボンニュートラル設計

  • 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会 / 環境保全

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 社会システム工学 /

受賞 21

  1. 大学院研究奨励賞

    2024年3月 自動車技術会 携帯電話位置情報を用いた電気自動車の時空間充電需要分析

  2. 日本機械学会賞(技術功績)

    2024年3月 日本機械学会 地域エネルギー需給データベースの脱炭素社会設計への実装

  3. 奨励賞

    2022年12月 日本エネルギー学会 森林簿を用いた市区町村別木質バイオマスポテンシャル推計手法の開発

  4. 大学院研究奨励賞

    2022年3月 自動車技術会 携帯位置情報を用いるV2G導入ポテンシャルの時空間分析

  5. 学会賞(学術部門)

    2021年2月 日本エネルギー学会 持続可能な地域エネルギーシステムの統合デザインと分析

  6. 第6回学生発表賞

    2018年6月 エネルギー・資源学会 シェアードカー移行に伴う地域エネルギーシステムの構造変化

  7. 大学院研究奨励賞

    2018年3月 自動車技術会 自動車のリサイクルによるエネルギー削減効果の分析

  8. 論文賞

    2017年8月 日本エネルギー学会 資源有効利用を考慮したバイオマスエネルギーシステムの定量評価

  9. 技術部門貢献賞

    2015年8月 自動車技術会 リサイクル技術委員会への貢献

  10. Outstanding Contribution in Reviewing, Energy

    2014年12月 ELSEVIER

  11. 第2回学生発表賞

    2014年6月 エネルギー・資源学会 地域を対象とする低温熱利用システムのエクセルギー指標に基づく設計

  12. 第2回学生発表賞

    2014年6月 エネルギー・資源学会 バイオマス資源とエネルギー資源分布を考慮した中山間地域熱供給システムの設計

  13. バイオマス部会ポスター賞

    2014年1月 日本エネルギー学会 空間情報に基づく持続可能な木質バイオマスエネルギー利用システムの設計

  14. Outstanding Contribution in Reviewing, Applied Energy

    2013年12月 ELSEVIER

  15. Best Stundet Paper Award

    2009年6月 国際エネルギー経済学会 Optimization of decentralized energy systems using biomass resources for rural electrification in developing countries

  16. バイオマス部会ポスター賞

    2006年1月 日本エネルギー学会 資源分布を考慮した木質バイオマス発電の経済性評価

  17. 論文賞

    2005年8月 日本エネルギー学会 地域特性を考慮したバイオマス利活用システムの構築

  18. 最優秀論文賞

    2000年5月 米国機械学会ガスタービン部門 A Study of Combustion Characteristics of Gasified Coal Fuel

  19. フルブライト・スカラー

    1997年7月 米国政府

  20. 技術賞

    1993年11月 日本燃焼学会 石炭ガス化複合発電用1300℃級ガスタービン低NOx燃焼器の開発

  21. 所長表彰

    1991年11月 電力中央研究所 石炭ガス化複合発電用1300C級ガスタービン低NOx燃焼器の開発

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論文 293

  1. The role of regional renewable energy integration in electricity decarbonization—A case study of Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Hiroaki Onodera, Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Applied Energy 363 (123118) 1-13 2024年6月1日

    出版者・発行元:Elsevier BV

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2024.123118  

    ISSN:0306-2619

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    Decarbonization strategies depend critically on the integration of region-specific renewable energy and social acceptance, yet their roles still need to be clarified. This study designs a regional-integrated electricity system and assesses the impact of regional decisions associated with renewable energy on cost-effective national decarbonization, using Japan as a case study owing to its active engagement in regional decarbonization. A high spatial resolution renewable electricity system model that explicitly considers all 1741 Japanese municipalities and employs a hierarchical optimization approach is developed. Based on the model, the opportunity cost of limiting renewable energy development is quantified for 30 representative municipalities. The results highlight that restrictions on municipal renewable energy can increase annual system costs by hundreds of millions of euros and national electricity costs by up to 0.4%, although it varies by region and energy source. This suggests that widespread opposition to renewables could be a significant barrier to cost-effective decarbonization. However, the impact of solar photovoltaic (PV) tends to be slight. In conclusion, investments in social acceptance of region-specific renewables can minimize opportunity losses and reduce system costs. Nonetheless, relocating the project to another region is possibly more cost-effective for solar PV.

  2. Machine learning application for estimating electricity demand by municipality 国際共著 査読有り

    Yoshiki Kusumoto, Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Energy 296 (131138) 1-10 2024年6月1日

    出版者・発行元:Elsevier

    DOI: 10.1016/j.energy.2024.131138  

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    In order to achieve efficient and low carbon energy systems, attention has been focused on locally distributed energy systems, but a detailed and accurate supply-demand database is essential for simulating and optimizing such local systems. Demand data are generally not maintained at small scales, and it is common to estimate electricity demand by prorating global data from large energy carriers. However, the accuracy of the proration method is questionable. The present study explores the idea of using machine learning as an alternative to the proration method for downscaling electricity demand data based on a neural network model. The input data consist of four categories: weekday/holiday determination data, temperature data, periodic signal data, and demand sector configuration data. The model shows a satisfying generalization capacity for downscaling data from regional to prefectural and municipal scales while capturing local characteristics that are not accounted with the proration method.

  3. Nonlinear optimization of biomass fueled combined heat and power boilers in district heating systems in Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Régis Delubac, Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Clean Technologies and Environmental Policy 1-15 2024年2月9日

    出版者・発行元:Springer Science and Business Media LLC

    DOI: 10.1007/s10098-024-02746-w  

    ISSN:1618-954X

    eISSN:1618-9558

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    to be integrated technologically and economically in existing systems is essential. Most of the recent studies are focusing on large scale energy systems which require lot of assumptions such as linear approximations. This paper presents the economical optimization of combined thermal and electrical supply of multiple cities in Japan through utilization of combined heat and power boilers. A nonlinear approach is used to consider phenomena including combustion efficiencies variations or effect of scale. Different technologies of combined heat and power are modeled with different properties and fuels such as household wastes and multiple biomass woods. The cost is used as the objective function to minimize considering current energy costs. With each boiler modeled and sized, optimization results show an optimal operation of 100% renewable resources, especially biomass power with accurate indicators on the operating mode of those technologies.

  4. 地域社会の背景をふまえた脱炭素まちづくり

    中田俊彦

    學士會会報 964 67-71 2024年1月

    出版者・発行元:学士会

  5. Directed recurrence networks 国際誌 国際共著 査読有り

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Chaos: An Interdisciplinary Journal of Nonlinear Science 33 (11) 1-8 2023年11月1日

    出版者・発行元:AIP Publishing

    DOI: 10.1063/5.0173394  

    ISSN:1054-1500

    eISSN:1089-7682

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    Complex network approaches have attracted a growing interest in the analysis of nonlinear time series. Among other reconstruction methods, it has been shown that the recurrence plot can be used as the adjacency matrix for recurrence networks, expanding the applications of the already successful recurrence analysis. We study here the potential benefits of a directed formulation of recurrence networks through a simple modification of the recurrence plot. As it is directly related to the recurrence analysis field, this approach takes advantage of the progresses regarding the creation and treatment of the recurrence plot. It appears that directed recurrence networks provide more robust results than their undirected counterpart for transitions detection as well as temporal patterns discovery and clustering. New applications for network cleaning and data modeling are also demonstrated.

  6. Cluster Analysis of Energy Consumption Mix in the Japanese Residential Sector 国際共著 査読有り

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Smart Energy 12 (100122) 1-8 2023年10月10日

    出版者・発行元:Elsevier BV

    DOI: 10.1016/j.segy.2023.100122  

    ISSN:2666-9552

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    Sector integration is one of the major components considered when designing future smart energy systems. Due to the lack of data, current partitioning of consumers into residential, commercial, industrial, and transportation sectors is based on assumptions on their respective energy demand. In reality though, there is a diversity in preferences and behaviors so that consumers from the same sector may have different demand and consumers from different sectors may have similar demand. With the increasing amount of individual data, it is becoming possible to study this diversity and more accurately partition consumers using advanced analysis techniques such as clustering. However, while this approach does allow for an accurate grouping, the complex mechanisms at the roots of identified clusters are still unclear. Indeed, energy demand depends on multiple factors such as economic, political, cultural, social, or historical besides environmental conditions. The present study uses households’ data provided by the Japanese Ministry of the Environment with the objective of finding patterns associated with residential energy consumption profiles. It is found that the probability distribution of households’ energy consumption seems to be log-normal so that clusters are revealed by first applying a logarithmic nonlinear transformation. Furthermore, k-means clustering, which is commonly used in energy systems study, fails here to correctly identify the clusters when compared with density-based clustering. After identifying clusters, we look for statistically significant specificities in the corresponding households’ data such as their geographical location, number of residents, income, buildings’ construction year, equipment and vehicles and suggest interpretations for each.

  7. 「地域エネルギ需給データベース」の概要と活用法 招待有り

    中田俊彦

    省エネルギー 75 (10) 26-30 2023年9月30日

    出版者・発行元:(一社)省エネルギーセンター

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    地域のエネルギー需給の実態に根ざした脱炭素への取り組みを支援するため、東北大学の中田俊彦教授の研究グループは、「地域エネルギー塾湯データベース」を構築・公開している。

  8. A bottom-up approach for recurrence detection based on sampling distance 国際誌 査読有り

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Chaos: An Interdisciplinary Journal of Nonlinear Science 33 (8) 1-8 2023年8月1日

    出版者・発行元:AIP Publishing

    DOI: 10.1063/5.0160832  

    ISSN:1054-1500

    eISSN:1089-7682

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    One of the major problems faced in the recurrence analysis of dynamical systems is the tangential motion effect affecting the structures in recurrence plots and their quantification. This issue roots to the choice of a threshold for recurrence, making it a crucial parameter for such analyses. It has been shown that a variable threshold following the dynamical changes of the system is more suited to the analysis of non-stationary data as it mitigates this effect. We study here the use of the distance separating successive points in the phase space as a reference for the recurrence threshold. The method relies on a single parameter while qualitatively and quantitatively providing stable recurrence structures as the previously suggested threshold based on the local maximum pairwise distance. This complete bottom-up approach is shown to be beneficial in the presence of abrupt transitions. It is also fairly noise-resistant and is not dependent on the sampling frequency in its normalized formulation. Furthermore, the sampling distance provides a clear reference for the occurrence of the tangential motion effect, allowing to define a default value for the threshold parameter to avoid it.

  9. Systematic effects of flexible power-to-X operation in a renewable energy system - A case study from Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Hiroaki Onodera, Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Energy Conversion and Management: X 20 (100416) 1-13 2023年6月28日

    出版者・発行元:Elsevier BV

    DOI: 10.1016/j.ecmx.2023.100416  

    ISSN:2590-1745

    eISSN:2590-1745

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    For achieving a carbon–neutral energy system, economical flexibility mechanisms are crucial to accommodate intermittent and decentralized renewable energy sources. Power-to-X (P2X) is a promising technology for this purpose. This study aims to elucidate the systematic effects and competition of dynamically operated power-to-X (P2X) technologies as a flexibility option in comprehensive renewable energy systems. We developed a linear programming model to optimize energy systems incorporating P2X technologies, including water electrolysis, methanation, Fischer–Tropsch synthesis, and Haber–Bosch synthesis, and investigated the impact of P2X flexibility on the system structure and energy costs, focusing on Japan as a case study. The results demonstrate that each P2X technology effectively shifts electricity loads and reduces curtailment by more than 80%. The contribution of each P2X technology varies, with water electrolysis playing a dominant role due to its relatively low fixed costs and large scale. Furthermore, the mechanism significantly reduces system costs by 35% and supply costs of electricity and hydrogen by 41% and 30%, respectively, by reducing the required capacities of electricity generators, stationary batteries, and transmission grids. Therefore, P2X has a cost advantage over these flexibility options. The results also highlight that the maximum effect is achieved when the capacity factor of P2X is 30%. However, synthetic hydrocarbons would require a carbon price of over 356 EUR/tCO2 to compete with fossil fuels. Domestic electrofuels would face tough competition with global fuel costs. Nevertheless, the reduction in electricity costs through P2X, along with its contribution to energy security, may incentivize its adoption.

  10. 技術ロードマップから見る2030年の社会 第6回 動力エネルギーシステム分野 招待有り

    中田俊彦, 氣駕尚志, 大川富雄, 浅野等

    日本機械学会誌 126 (1255) 42-44 2023年6月5日

    出版者・発行元:日本機械学会

    ISSN:0021-4728

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    エネルギーシステムの構成変化 2013年のエネルギーフローと比較 日本のエネルギーフローの現況として2020年版を図1に示す(1)。一年間に供給された一次エネルギー総供給量(TPES:Total Primary Energy Supply)は17.4 EJ(LHVベース)となり、2016年に作成した2013年版の19.0 EJに比べると8.5 %減少した。産業、業務他、家庭、運輸の各需要部門で有効利用されたのは5.54 EJのみで、全体の55 %にあたる9.6 EJが熱として廃棄されている。日本全体の正味利用エネルギー割合(総合エネルギー効率)は32 %と、前回の33 %とほぼ同じである。これは、火力発電効率の低さと、自動車のエネルギー効率の低さが主な要因である。発電効率を1と換算する再生可能エネルギーでは、太陽光発電が0.05 EJから0.67 EJに、風力発電が0.02から0.08 EJに増加しているが、全体から見ると両者の合計は0.68 EJと一次エネルギー総供給量の3.9 %に留まっている。

  11. グリーン電力を主体とする地域エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    日本機械学会誌 126 (1251) 30-32 2023年3月

    出版者・発行元:日本機械学会

    ISSN:0021-4728

  12. A variable threshold for recurrence based on local attractor density 国際誌 国際共著 査読有り

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Chaos: An Interdisciplinary Journal of Nonlinear Science 32 (093146) 1-8 2022年9月30日

    出版者・発行元:AIP Publishing

    DOI: 10.1063/5.0114797  

    ISSN:1054-1500

    eISSN:1089-7682

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    Recurrence plots along with their quantification measures have demonstrated their usefulness for the study of dynamical systems in many fields. The distance threshold for recurrence is a crucial parameter influencing the observed recurrence structures, thus, the related quantification measures, and have been the object of several studies to find its optimal value. We suggest here a definition of recurrence based on the local attractor density to obtain more qualitative recurrence plots capturing the dynamics at different scales without suffering from variations in the tangential motion effect. The method is qualitatively and quantitatively compared with common thresholding methods on different signals. It is shown that the suggested recurrence plot has more uniform line structures and is less sensitive to the threshold parameter. We also present a modification enhancing its robustness to noise.

  13. Multivariate Empirical Mode Decomposition and Recurrence Quantification for the Multiscale, Spatiotemporal Analysis of Electricity Demand—A Case Study of Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Energies 15 (17) 6292-6292 2022年8月29日

    出版者・発行元:MDPI AG

    DOI: 10.3390/en15176292  

    eISSN:1996-1073

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    In the new energy systems’ modeling paradigm with high temporal and spatial resolutions, the complexity of renewable resources and demand dynamics is a major obstacle for the scenario analysis of future energy systems and the design of sustainable solutions. Most advanced models are indeed currently restricted by past temporal energy demand data, improper for the analysis of future systems and often insufficient in terms of quantity or spatial resolution. A deeper understanding on energy demand dynamics is thus necessary to improve energy system models and expand their possibilities. The present study introduces noise-assisted multivariate empirical mode decomposition and recurrence quantification analysis for the study of this problematic variable with a case study of Japan’s electricity demand data per region. These tools are adapted to nonlinear, complex systems’ data and are already applied in a wide range of scientific fields including climate studies. The decomposition of electricity demand as well as the detection of irregularities in its dynamics allow to identify relations with temperature variations, demand sector shares, life style and local culture at different temporal scales.

  14. Steam turbine life cycle cost evaluations and comparison with other power systems

    T. Nakata

    Advances in Steam Turbines for Modern Power Plants 103-116 2022年1月1日

    DOI: 10.1016/B978-0-12-824359-6.00016-0  

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    The steam turbine has been a key component in electrical power generation since the 19th century, as one of the distinctive outcomes of the industrial revolution. In this chapter, we will show the method of cost evaluations and how they change with time. In addition to depreciation accounting, diversification of society’s needs leads to better innovation and raises the level of technology. The concept of technological learning is explained to find out how much costs decline with the popularization of technologies. Some generating technologies use similar components and these components learn at the same rate as these units are built. Technological progress mainly depends on three learning sources: learning-by-doing, research and development activity, and knowledge spillover.

  15. 再生可能エネルギーを利用した被災地の取り組み事例 ー 宮古市スマートコミュイティ 招待有り

    中田俊彦

    太陽エネルギー 48 (1) 58-63 2022年1月

    出版者・発行元:日本太陽エネルギー学会

    ISSN:0388-9564

  16. 市区町村のエネルギー需給特性を考慮した広域圏エネルギーシステムの設計 査読有り

    小野寺弘晃, 根本和宜, 中田俊彦

    エネルギー・資源 42 (5) 337-350 2021年9月10日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    DOI: 10.24778/jjser.42.5_337  

    ISSN:2433-0531

  17. Optimal Design and Analysis of Sector-Coupled Energy System in Northeast Japan 査読有り

    Naoya Nagano, Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    Energies 14 (10) 2823-2848 2021年5月14日

    出版者・発行元:MDPI

    DOI: 10.3390/en14102823  

    eISSN:1996-1073

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    As for research on sector-coupled energy systems, few studies comprehensively deal with energy carriers and energy demand sectors. Moreover, few studies have analyzed energy conversion functions such as Power-to-Gas, Power-to-Heat, and Vehicle-to-Grid on the energy system performance. This study clarifies the required renewable resources and costs in the sector-coupled energy system and cost-optimal installed capacity and operation. We formulated an optimization model considering sector coupling and conducted a case study applying the model in the Tohoku region. As a result, due to sector coupling, the total primary energy supply (TPES) is expected to decrease, and system costs are expected to increase from 1.8 to 2.4 times the current level. System costs were minimized when maximizing the use of V2G by electric vehicles and district heating systems (DHS). From the hourly analysis, it becomes clear that the peak cut effect by Power-to-Heat and the peak shift effect by Vehicle-to-Grid result in leveling the output of electrolyzer and fuel synthesizer, which improves the capacity factor reducing capacity addition. Since a large amount of renewable energy is required to realize the designed energy system, it is necessary to reduce the energy demand mainly in the industrial sector. Besides, in order to reduce costs, it is required to utilize electric vehicles by V2G and provide policy support for district heating systems in Japan.

  18. Spatial–Temporal Estimation and Analysis of Japan Onshore and Offshore Wind Energy Potential 国際共著 査読有り

    Rémi Delage, Taichi Matsuoka, Toshihiko Nakata

    Energies 14 (8) 2168-2179 2021年4月13日

    出版者・発行元:MDPI AG

    DOI: 10.3390/en14082168  

    eISSN:1996-1073

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    In the carbon-neutral scenarios fixed by most developed countries, wind and solar resources play a significant role due to their substantial potential. Their instability can be mitigated through smarter designs of energy systems, including sector coupling and cross-border interconnections, which require detailed information on the spatial and temporal evolution of these intermittent resources. The present study aims at estimating the spatial–temporal energy potential of wind in Japan based on meteorological weather data. These data allow to analyze the potential of resources sharing to reduce power generation’s lack and excess, even in such an isolated country due to its variety of climate conditions and local energy demand. The correlation skewness is introduced as a measure of the sites’ uniqueness to identify important sites for the spatial distribution of capacity toward the efficient stabilization of supply at a national scale in a model-free fashion.

  19. Analysis of woody biomass utilization for heat, electricity, and CHP in a regional city of Japan 国際誌 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Journal of Cleaner Production 290 (125665) 1-12 2021年3月25日

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.jclepro.2020.125665  

    ISSN:0959-6526

    eISSN:1879-1786

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    This study analyzes a regional biomass energy system in Japan. Herein, based on local characteristics, such as the heat load and distribution, we compared the woody biomass used for heat, electricity, and combined heat and power (CHP) with or without a district heating system (DHS). In this study, target demands were selected from the actual residential and commercial sectors of Koriyama City in Fukushima Prefecture using two maps of heat density. A heat pipe network between each buildings was designed using Dijkstra's algorithm, and the amount of woody biomass used in each case was fixed such that it satisfied the heat demands of heat-only boilers. Therefore, there were no meshes with unit heat densities >4.2 TJ/ha. However, we found areas with the required heat densities and selected 90 buildings for the DHS. The case that both CHP and DHS were installed and the CHP operational model followed the heat demand (i.e., the “CHP follow” case) was the most effective to reduce CO . When individual heat-only boilers were installed in buildings, the CO reduction was substantial; however, the capital costs associated with heat-only boilers were much higher than the those of the other scenarios. When a heat-only boiler and DHS were installed (i.e., the “Heat DHS” case), the CO reduction was competitive with the “CHP follow” scenario, however, total cost was more expensive. Furthermore, the cost of reducing CO would be larger than that of “CHP follow” case even if the CO emissions factor of grid electricity was less than half of its current value. 2 2 2 2 2

  20. 導管熱密度に基づく地域熱供給ネットワークの設計手法の構築 査読有り

    古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会論文集 87 (895) 20-00290 2021年3月

    出版者・発行元:日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.20-00290  

    eISSN:2187-9761

  21. Introduction on mobile hybrid systems: Motivations, environmental aspects, policies, and technical challenges

    Toshihiko Nakata

    Hybrid Technologies for Power Generation 251-277 2021年1月1日

    DOI: 10.1016/B978-0-12-823793-9.00013-9  

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    Mobile hybrid systems are expected to be key factors for a sustainable society. However, because of different sources of fuels for mobilities, there remains uncertainty of the actual value of mobile hybrid systems. A question arises of the benefit of introducing hybrids such as FCVs compared with conventional passenger vehicles such as ICVs and HEVs. This chapter describes studies on the analysis of hybrid systems’ characteristics in well-to-wheels using inventory analysis and forecast penetration of hybrids into the passenger transportation sector applying an energy-economic model. Analytical results indicate that FCVs have an essential benefit of reducing carbon emissions provided carbon-free hydrogen fuel by green electricity-derived electrolysis. FCVs’ price is the dominant expenditure in the total cost of ownership, which suggests the cost reduction’s security. The analysis indicates that FCVs’ penetration into the passenger transportation market requires a competitive price of the vehicle and a higher carbon reduction target.

  22. Analysis of the impact of vehicle lightweighting on recycling benefits considering life cycle energy reductions 国際誌 国際共著 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Toshihiko Nakata

    Resources, Conservation and Recycling 164 (105118) 1-15 2021年1月

    出版者・発行元:ELSEVIER

    DOI: 10.1016/j.resconrec.2020.105118  

    ISSN:0921-3449

    eISSN:1879-0658

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    This study evaluates the reductions in energy consumption of vehicle lightweighting, considering the effects of the end of life vehicles (ELV) recycling. For this propose, changes in the material composition of the body in white are assessed by an inventory analysis, including the entire life of the vehicle. The production phase is evaluated considering embodied energy values; the use phase through the mass induced energy consumption; and end of life vehicle recycling considers the part reusing, material recycling, and energy recovery as possible destinations. Moreover, the use of aluminum, advanced high strength steel (AHSS), and carbon fiber reinforced plastic (CFRP) as alternative materials are compared. The Japanese vehicle market has been taken as a case study. Furthermore, the user's cost comparison is addressed as an additional assessment variable. Our results show that the effects of vehicle lightweighting on the production and end of life phase are as essential to consider as the benefits generated in its use phase. Moreover, material lightweight must be analyzed jointly with its possible recycling destination, because when the first variable is considered individually, maximum life cycle energy reduction of 23.3 MJ per kg of part to be lightweight can be expected; however, an adequate combination of both variables could almost double those benefits to 51.0 MJ, but also incorrect combinations could be counterproductive guiding to an energy consumption increment of 92.7 MJ.

  23. Analysis of electric vehicle batteries recoverability through a dynamic fleet based approach 国際共著 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Toshihiko Nakata

    Sustainable Production, Life Cycle Engineering and Management (C3-3) 309-323 2021年

    DOI: 10.1007/978-981-15-6779-7_22  

    ISSN:2194-0541

    eISSN:2194-055X

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    The aim of this study is to propose a dynamic model for forecasting the changes in the number of batteries recovered from end of life electric vehicles considering different power trains. To achieve a sustainable society, the dependency of the energy on fossil fuels must be overcome. One of the first steps to manage this objective is through the reduction of its direct consumption by the wide-scale adoption of EV (HV/PHV/BEV/FCV). Low cost and stable production of lithium ion batteries (LiB) are expected to be a key element for the electrification of the transportation. For this reason, an efficient cascade use of electric vehicle batteries (EVB) to minimize its raw material supply risk, disposal risk, environmental impact and material cost/consumption in its production process become essential. Additionally, by the promotion of a closed loop life cycle, cost reduction in the end of life batteries treatments can be also expected. However, to grab this opportunity and create a sustainable market, balance between the demand and recoverability of LiB must be clarified to propose reliable second life projects. This study proposes a method based on system dynamics modeling for forecasting the vehicle fleet, sales and end of life vehicles by power train considering data of scrapping rates of vehicles by year of use. Moreover, the supply potential of scrapped batteries from a reverse logistic scheme is analyzed. Here, the Japanese vehicle market is considered as a case study and a timeframe of 2018 to 2050 forecasted. Results indicate that the amount of scrapped EVB will increase 45 times from 2020 to 2050. Moreover, a complete closed loop of them can be expected around 2050 only if the exportation of used electric vehicles is hardly diminished.

  24. 地域の脱炭素化に向けたエネルギー需給構造の定量分析 ー岩手県宮古市及び宮古スマートコミュニティのケーススタディー 招待有り 査読有り

    長野尚也, 古林敬顕, 中田俊彦

    地域学研究 50 (2) 227-241 2020年12月

    出版者・発行元:日本地域学会

    DOI: 10.2457/srs.50.227  

    ISSN:0287-6256

    eISSN:1880-6465

  25. Regional Spatial Analysis of the Offshore Wind Potential in Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Yannek Bardenhagen, Toshihiko Nakata

    Energies 13 (23) 6303-6320 2020年12月

    出版者・発行元:MDPI

    DOI: 10.3390/en13236303  

    eISSN:1996-1073

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    This study presents an approach for estimating the offshore wind potential of Japan. Bathymetry data (1 km mesh) and near shore wind speed data of the year 2018 were used to assess the potential. A turbine with a peak power of 10.6 MW was employed for the analysis. The potential was calculated for multiple regions. These regions are based on the service areas of the major electricity supply companies in Japan. Overall, the results show that Japan has the potential to produce up to 32,028 PJ electricity per year. The electricity demand of 2018 amounts to 3231 PJ. The potential is therefore large enough to cover Japan's electricity needs ten-times over. The capacity that could theoretically be installed amounts to 2720 GW, which is a multiple of the current worldwide installed capacity of 29.1 GW (2019). In addition to the huge potential, the regional assessment shows that the regions vary greatly in their potential; of all the considered regions, Hokkaido and Kyushu have the highest overall potential.

  26. エネルギーシステムから見る燃料電池自動車の性能分析 招待有り

    中田俊彦

    自動車技術 74 (10) 86-92 2020年10月

    出版者・発行元:自動車技術会

    ISSN:0385-7298

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    燃料電池自動車の価値を理解するには、水素燃料供給と自動車走行時の統合評価が重要となる。Well-to-tankの水素供給特性とFCVのWell-to-wheelの走行特性のインベントリ分析の結果、FCVの普及にはグリーン電力を利用するCO₂フリー水素の利用が前提となること、総所有コストからみると、車両価格の低減が必要となることが明らかになった。

  27. 第4世代地域熱供給とスマートエネルギー 地域熱供給とスマートエネルギー 招待有り

    中田俊彦

    太陽エネルギー 46 (5) 11-16 2020年9月

    ISSN:0388-9564

  28. Rethinking sustainable bioenergy development in Japan: decentralised system supported by local forestry biomass 国際誌 国際共著 査読有り

    Chun Sheng Goh, Takanobu Aikawa, Amanda Ahl, Kanae Ito, Chihiro Kayo, Yasunori Kikuchi, Yasuo Takahashi, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata, Yuichiro Kanematsu, Osamu Saito, Yoshiki Yamagata

    Sustainability Science 15 (5) 1461-1471 2020年9月1日

    出版者・発行元:SPRINGER JAPAN KK

    DOI: 10.1007/s11625-019-00734-4  

    ISSN:1862-4065

    eISSN:1862-4057

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    Bioenergy has been promoted in Japan with ambitious targets. However, the incentive schemes excluded renewable heat and overlooked synergies with local forest management, leading to the development of large-scale biomass plants that heavily rely on overseas biomass supplies. This case report discussed an alternative scenario of decentralised bioenergy systems supported with local biomass through five important questions. The currently available knowledge indicates that such a scenario is feasible with integrative forest management that considers both ecosystem services and multiple uses of wood. In addition to various environmental benefits, replacing imported fossil fuels with local biomass can also enhance energy security. Realising this scenario requires careful consideration of local context, empowerment of local governments and encouragement of both public and private initiatives.

  29. Energy consumption analysis for vehicle production through a material flow approach 国際誌 国際共著 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Toshihiko Nakata

    Energies 13 (9) 1-18 2020年5月

    出版者・発行元:MDPI

    DOI: 10.3390/en13092396  

    eISSN:1996-1073

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    The aim of this study is to comprehensively evaluate the energy consumption in the automotive industry, clarifying the effect of its productive processes. For this propose, the material flow of the vehicles has been elaborated, from mining to vehicle assembly. Initially, processes where each type of material was used, and the relationship between them, were clarified. Subsequently, material flow was elaborated, while considering materials input in each process. Consequently, the consumption of energy resources (i.e., oil, natural gas, coal, and electricity) was calculated. Open data were utilized, and the effects on the Japanese vehicle market were analyzed as a case study. Our results indicate that the energy that is required for vehicle production is 41.8 MJ/kg per vehicle, where mining and material production processes represent 68% of the total consumption. Moreover, 5.23 kg of raw materials and energy resources are required to produce 1 kg of vehicle. Finally, this study proposed values of energy consumption per mass of part produced, which can be used to facilitate future material and energy analysis for the automotive industry. Those values can be adopted and modified as necessary, allowing for possible changes in future premises to be incorporated.

  30. 再生可能エネルギーの実用化に化学ができること 再生可能エネルギーの経済性ー技術の進歩によるコスト低減のメカニズム 招待有り 査読有り

    中田俊彦

    化学 75 (5) 19-22 2020年5月

    出版者・発行元:化学同人

    ISSN:0451-1964

  31. RE100 を目指したバイオマスの貢献 招待有り

    中田俊彦, 相川高信, 長野麻子, 佐藤理夫, 鈴木精一

    えねるみくす 99 (2) 114-128 2020年3月

    出版者・発行元:日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jieenermix.99.2_114  

    ISSN:2432-3586

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    2015 年にパリ協定が締結されて以降,世界の目標は低炭素社会から脱炭素社会へと変わり,企業などの事業運営を100% 再生可能エネルギーで調達するRE100 という国際イニシアティブに,日本の企業も次々に参加しています。エネルギーシステムの脱炭素化に向けてバイオマスはどのような貢献をするべきかを議論いただくべく,バイオマス部会では今回のパネル討論会を企画いたしました。参加者の方々には,それぞれの専門分野から見たバイオマスの現状や課題を挙げていただき,その上でFIT やインフラの問題,バイオマス利活用に伴う地域社会への貢献,次の時代を担う若者への提言などについて討論会を実施しました。パネリストの方々からは,バイオマスの熱利用,地域のエネルギーインフラ,需要家の意識,地域貢献が重要であり,それぞれに課題があるとあげておられました。最後には,若者への期待と激励を語っていただき,若者のチャレンジを支援する環境を提供することが重要であることも再認識される討論となりました。技術的課題にとどまらず,制度,政策,インフラ,意識など,多くの視点からバイオマスの利活用に求められる課題が提言される討論会となりました。研究者だけでなく,産学官でバイオマスに関わるすべての方々にご覧いただき,今後のバイオマス利活用にお役立ていただければ幸いです。

  32. 中山間地域における持続可能な森林利用のための伐出工程機械化の生産性評価 査読有り

    佐藤高士, 古林敬顕, 根本和宜, 中田俊彦

    森林利用学会誌 35 (1) 15-24 2020年1月31日

    出版者・発行元:森林利用学会

    DOI: 10.18945/jjfes.35.15  

    ISSN:1342-3134

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    本研究では,持続可能な森林利用について森林資源を継続的に最大限利用するための計画と定義し,福島県奥会津地域を対象に伐出工程の林業機械の生産性について評価した。奥会津地域の森林空間情報をもとに持続可能な森林利用に必要な各年の伐出量を導出した。次に三島町西方地区において,複数の林業機械の組み合わせである伐出システムを設計し労働生産性を分析した。その後,奥会津地域全体にこの労働生産性を適用し,持続可能な森林利用のための所要人員数を分析した。結果,奥会津地域においては年間160 ~ 180 ha を継続的に伐出・造林する必要があった。三島町西方地区での伐出システムの生産性評価の結果,急傾斜林地では3.3 ~ 8.3 m <sup>3 </sup>/person-day,緩傾斜林地では38 ~ 53 m <sup>3 </sup>/person-day の労働生産性を示した。森林を伐出するための必要人員は,はじめの50 年間は34 ~ 110 人, 50 年目以降は34 ~ 76 人となった。労働生産性について他地域との比較を行ったところ,緩傾斜林地ではオーストリア等の林業先進国と同等程度の労働生産性であった。一方,急傾斜林地では現況のわが国と同等かそれ以上の労働生産性であり,林業先進国と同程度の生産性の実現のためには林内路網の拡充や実働時間の見直し等の施策が必要である。

  33. 日本の危機管理組織の将来像を考える (特集 命を守る防災・減災対策に総力) 招待有り

    中田俊彦

    公明 160 (169) 10-15 2020年1月

    出版者・発行元:公明党機関紙委員会

  34. Machine learning for modeling energy systems complexity 国際誌 国際共著 査読有り

    Remi Delage, Toshihiko Nakata

    ECOS 2020 - Proceedings of the 33rd International Conference on Efficiency, Cost, Optimization, Simulation and Environmental Impact of Energy Systems 2405-2414 2020年

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    In the context of rising concerns on climate change, efforts are made to improve our energy systems with the target of a carbon-neutral society by 2050. Energy systems are complex systems yet most modeling approaches do not consider their core aspects described by complexity science so far. These aspects can be grouped into Adaptation, Nonlinearity, Self-organization, and Network, which are interrelated and without which one cannot explain energy systems complex dynamics. The present study suggests the use of machine learning models to capture energy systems complexity. Some studies have already implemented machine learning for cluster analysis or forecasting purposes, but the potential of such techniques is still far from being fully exploited. We remind some understanding of complex systems then explain how machine learning models can complement or surpass current models as well as their limitations. Concrete examples are given for real applications.

  35. Recoverability analysis of critical materials from electric vehicle lithium-ion batteries through a dynamic fleet-based approach for Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Toshihiko Nakata

    Sustainability (Switzerland) 12 (1) 147-164 2020年1月1日

    出版者・発行元:MDPI

    DOI: 10.3390/SU12010147  

    eISSN:2071-1050

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    This study aims to propose a model to forecast the volume of critical materials that can be recovered from lithium-ion batteries (LiB) through the recycling of end of life electric vehicles (EV). To achieve an environmentally sustainable society, the wide-scale adoption of EV seems to be necessary. Here, the dependency of the vehicle on its batteries has an essential role. The effcient recycling of LiB to minimize its raw material supply risk but also the economic impact of its production process is going to be essential. Initially, this study forecasted the vehicle fleet, sales, and end of life vehicles based on system dynamics modeling considering data of scrapping rates of vehicles by year of life. Then, the volumes of the critical materials supplied for LiB production and recovered from recycling were identified, considering variations in the size/type of batteries. Finally, current limitations to achieve closed-loop production in Japan were identified. The results indicate that the amount of scrapped electric vehicle batteries (EVB) will increase by 55 times from 2018 to 2050, and that 34% of lithium (Li), 50% of cobalt (Co), 28% of nickel (Ni), and 52% of manganese (Mn) required for the production of new LiB could be supplied by recovered EVB in 2035.

  36. 燃料電池自動車のシステム性能分析と運輸旅客部門への導入可能性評価 査読有り

    内田 皓久, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    日本機械学会論文集 85 (872) 18-00122-18-00122 2019年4月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.18-00122  

    ISSN:2187-9761

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    <p>Fuel cell vehicles are expected to be a key actor for coming hydrogen society in Japan. However, because of different source of fuel hydrogen, there remains uncertainty of the real value of FCVs. A question arises of what is benefit of introducing FCVs compared with other passenger vehicles such as HEVs and EVs. This study investigates the characteristics of FCVs in Well-to-wheels using inventory analysis and forecast penetration of FCVs into the passenger transportation sector applying an energy-economic model. Analytical results indicate that (1) FCVs have an important benefit of reducing carbon emissions provided carbon free hydrogen fuel by green electricity derived electrolysis. (2) Under the carbon reduction target of -80% in the year 2050, the share of FCVs in the passenger vehicle transportation sector reaches 14%, which is higher than 1% without carbon constraint. (3) In the total cost of ownership, price of FCVs is the dominant expenditure, which suggest the secure of FCV's cost reduction. The result of the study shows that the penetration of FCVs into the passenger transportation market requires competitive price of the vehicle as well as higher carbon reduction target.</p>

  37. Design and analysis of district heating systems utilizing excess heat in Japan 国際誌 査読有り

    Shin Fujii, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Energies 12 (7) 1202-1215 2019年3月28日

    出版者・発行元:MDPI

    DOI: 10.3390/en12071202  

    ISSN:1996-1073

    eISSN:1996-1073

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    District heating systems (DHSs) which utilize excess heat play an important role in energy infrastructure in many European countries. In contrast to Europe, the DHS is not common and excess heat is not reused effectively in Japan. Almost all the DHSs in Japan were designed as first-generation district heating (1GDH) systems or 2GDH systems. No 4GDH systems have been introduced in Japan. The present study designs a 4GDH system utilizing excess heat from a wide area of Northern Japan and evaluates its feasibility. First, available heat amounts from two excess heat resources were calculated: waste incineration plants and thermal power plants. Second, heat demand from both residential and commercial sectors was estimated using a 1 km mesh, and a heat load curve was created for each mesh based on load curve data. Third, the DHS was designed with excess heat plants as a supply-side heat resource, and spatial information of the demand side made use of the geographical information system (GIS). Further analysis was conducted on selected DHSs in three cities in order to evaluate those systems’ feasibility based on energy efficiency, CO emissions, and economic aspects. The result shows that 70.5 PJ of heat can be supplied by DHS in Northern Japan, replacing imported fossil fuels such as petroleum and LPG with regional excess heat. The designed DHS could supply heat with equivalent costs compared to European countries. 2

  38. Application of energy and CO2 reduction assessments for end-of-life vehicles recycling in Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Applied Energy 237 779-794 2019年3月1日

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2019.01.002  

    ISSN:0306-2619

    eISSN:1872-9118

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    The transportation sector constitutes approximately 25% of the total energy consumption and CO emissions worldwide. Therefore, in the last decades, several studies have been conducted to improve the energy efficiency of vehicles. A principal method to evaluate the total environmental effect of a vehicle is through the analysis of its life cycle. However, most of these analysis focused on the production and use phase, and little work has been performed to understand the material value of end-of-life vehicles (ELVs). Previous works have not comprehensively considered the benefits of the phase above that can provide a different perspective on the total vehicle life cycle. Our study clarifies how the materials obtained from scrapped vehicles are used, and we propose an analysis method to assess their benefits by defining the concepts of energy and CO reductions. The Japanese ELV market is presented as a case study, and the material flow is elaborated. The energy and CO reductions are calculated as 52.8 MJ and 2.80 kg CO per kilogram of vehicle, demonstrating the importance of the analyzed phase in the entire life cycle. Finally, possible changes in ELV recycling to improve their benefits are discussed. 2 2 2 2

  39. 「バイオマスエネルギー利用のこれから」 招待有り

    長野 麻子, 鮫島 正浩, 相川 高信, 山地 憲治, 泊 みゆき, 中田 俊彦, 坂西 欣也, 松村 幸彦, 細貝 聡

    日本エネルギー学会機関誌えねるみくす 98 (1) 2-28 2019年

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jieenermix.98.1_2  

    ISSN:2432-3586

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    今回の座談会では「バイオマスエネルギー利用のこれから」というテーマで以下の5つのポイントでご議論いただきました。・森林保全と地域再生・持続可能性と安定供給・熱利用と発電利用・FIT(固定価格買取制度)と将来の位置付け・海外のバイオマスと第二・第三世代バイオマス1つ目と2つ目のポイントは関係性が深く,現在,バイオマスの利用が活発になってきてはいるものの,採って使って植えるというサイクルで林業が回っていることが担保されていることが非常に重要であり,インフラを整えることによってさらにこのサイクルが円滑になり,ようやく森林保全,地域再生,持続可能性,安定供給が達成されること,それに向かって林業政策が整えられて行っていることが議論されました。3つ目と4つ目のポイントは,関係性があり,太陽光や風力など他の再生可能エネルギーにない特徴として熱利用を考え,コジェネでの熱供給を基本とし,熱需要をしっかりと考えていく必要があること,FIT終了後のバイオマス利用は経済的に自立した発電設備の稼働,バイオマスが持っている特徴を生かして調整力としての利用や液体燃料製造を考える必要があることが議論されました。5つ目のポイントでは国内のバイオマス利用と海外からの輸入に関して議論があり,地球温暖化対策としてのバイオマス利用に関して,両方の長所と短所が議論され,短期的な海外からの輸入や海外での液体燃料製造とその輸入,将来を見据えた国内バイオマス利用に向けたインフラ整備の重要性が議論されました。全体を通して,インフラ投資の重要性が多く議論されました。これまでの政策に基づいたバイオマス利用の結果の整理と分析,それに基づいて,これからのバイオマス利用に向けたインフラ整備,それに向けた横断的な政策が非常に重要であることが議論された座談会となりました。

  40. 量から質への時代における普遍性と特異性 招待有り

    中田 俊彦

    日本エネルギー学会機関誌えねるみくす 98 (6) 637-637 2019年

    出版者・発行元:日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jieenermix.98.6_637  

    ISSN:2432-3586

  41. 国際輸送を考慮した持続可能なEFB利活用システムの設計 査読有り

    古林 敬顕, 赤尾 貢佑, 中田 俊彦, 河西 英一

    日本エネルギー学会誌 97 (10) 314-329 2018年10月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.97.314  

    ISSN:0916-8753

    eISSN:1882-6121

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    <p>本研究では,マレーシアで発生するオイルパーム残渣の一つであるEFBを対象資源として,日本への国際輸送を考慮した持続可能なEFB利活用システムを設計して,定量評価することを目的とする。対象地域に賦存するEFB資源の収集,対象地域内の未処理のEFBの輸送,前処理,対象地域内のEFB燃料の輸送,国際輸送,日本にて化石燃料の代替の各要素からなるシステムを設計して,エネルギー収支,経済性,環境性を評価する。資源発生地点から前処理工場,港への輸送経路は,地理情報システム(Geographical Information System: GIS)を用いて最適化する。前処理としてペレット化,炭化,エタノール製造を考慮して,それぞれ火力発電所での石炭代替及び自動車のガソリン代替を想定する。その結果,CO<sub>2</sub>削減コストが最も安価なのは,未処理のEFBを輸送せずにペレット加工するシステムであり,-4.35 USD/t-CO<sub>2</sub>と負の値となった。また,炭化,エタノール製造する場合のCO<sub>2</sub>削減コストはそれぞれ141, 393 USD/t-CO<sub>2</sub>となり,日本にて木質ペレットを製造することを想定した先行研究に比べて安価となった。感度解析では,資源の利用可能量が炭化及びエタノール製造のCO<sub>2</sub>削減コストに与える影響が大きく,ペレット化のCO<sub>2</sub>削減コストは大きな変化がないことが示された。</p>

  42. Multifaceted analysis and integrated design for global supply chain of empty fruit bunch 査読有り

    Yuka Yokoi, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata, Hidekazu Kasai, Yuka Ochi

    European Biomass Conference and Exhibition Proceedings 2018 (26thEUBCE) 855-866 2018年5月

    出版者・発行元:ETA-FLORENCE RENEWABLE ENERGIES

    ISSN:2282-5819

    eISSN:2282-5819

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    The purpose of this study is the analysis and the integrated design of sustainable EFB (empty fruit bunch) supply chain from pelletizing to exporting. In this study, Malay Peninsula is set to be as an analytical target place, supply chain of EFB pellets as a biomass derived from oil palm are analyzed in different cases. In order to grasp the difference of the whole system performance in cases, a simple mill case and multiple mill case are prepared. Cases include two cases “EFB concentrated processing case” and “EFB distributed processing case”. Supply chain is composed with three sectors, resource, supply and demand, and this study analyzes the supply sector. Processes of the supply sector are extract, transport, dry, pelletize and ship. By differing the layout of the dry process before and after transport in two cases, case 1-d and case 1-w, influence of the difference in water content of biomass is evaluated in each case. Based from the retail analysis, CO emission of EFB distributed processing case is 2.60 kg-CO /GJ-pellet and resource utilization rate of this case is 62%. By substituting coal by EFB pellets, 0.08 t-CO /GJ-pellet is reduced. 2 2 2

  43. 施設配置問題を考慮した持続可能な木質バイオマスサプライチェーンの設計 査読有り

    古林敬顕, 佐藤雄治, 中田俊彦, 河西英一

    日本機械学会論文集 84 (860) 17-00565-17-00565 2018年4月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.17-00565  

    ISSN:2187-9761

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    <p>The purpose of this study is to design a sustainable supply chain of wood biomass fuel by applying a mixed integer programming (MIP: Mixed Integer Programming). To evaluate the effect of routing choice quantitatively, two objective functions are defined; cost minimization and energy consumption minimization. In the Railway case, 4 t truck can be used to transport wood logs and pellets, and railway can be used to transport pellets. In the Heavy truck case, three types of trucks (4 t, 10 t, 20 t) can be used to transport wood logs and pellets. As a case study area, five prefectures of Japan's Tohoku region are selected. The computational result provides that supply cost becomes 17,058 - 24,773 JPY/t<sub>pellet</sub>. In any case, since cost of pellet supply is lower than distribution price of pellet which is 45,000 JPY/t<sub>pellet</sub> in Japan, letting break-even point to distribution price of domestic pellet, this system has competitiveness to Japanese pellet suppliers. Effective utilization rates of biomass resource through supply chain show 0.802 - 0.834 that is higher than the previous study using waste woods. The CO<sub>2</sub> reduction by coal substitution shows 0.967-1.029×10<sup>6</sup> t-CO<sub>2</sub>/year which shares 65 - 69 % of CO<sub>2</sub> emission from the coal combustion.</p>

  44. Energy and CO2 Benefit Assessment of Reused Vehicle Parts through a Material Flow Approach 国際誌 国際共著 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Journal of Automotive Engineering 9 (2) 91-98 2018年2月

    出版者・発行元:公益社団法人 自動車技術会

    DOI: 10.20485/jsaeijae.9.2_91  

    ISSN:2185-0984

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    The aim of this study is to quantitatively evaluate the benefits of reused vehicle parts through a material flow approach. The energy consumed by new components for vehicle repairing can be saved. Moreover, an appropriate use of materials obtained from end-of-life vehicles (ELVs) contributes to waste reduction. Each reused part has different material compositions, weights, and demand; thus, the total benefit is evaluated using inventory analysis by introducing the definition of embodied energy and CO<sub>2</sub> emissions. The Japanese ELV market was taken as a case study, and the results show that energy and CO<sub>2</sub> saved by reusing parts are approximately 35.3 GJ and 1,887 kg-CO<sub>2</sub> per vehicle, and 111 PJ and 6 MM ton-CO<sub>2</sub> for the market in Japan. Finally, possible measures to boost the current benefits are discussed.

  45. Cost and CO2 reduction of biomass co-firing using waste wood biomass in Tohoku region, Japan 国際誌 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Journal of Cleaner Production 174 1044-1053 2018年1月20日

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.jclepro.2017.11.041  

    ISSN:0959-6526

    eISSN:1879-1786

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    This paper aims to estimate the costs and CO emissions of wood biomass co-firing in the Tohoku region of Japan. A woody biomass supply system is designed, which comprises of four processes: collection, resource transportation, preprocessing, and fuel transportation. Preprocessing is further divided into two processes: drying and fuel production. Sawmill residue, construction waste, forest residue, thinning residue, and fruit-tree pruning residue are treated as raw materials. Wood chips, pellets, and torrefied pellets (known as black pellets) are regarded as bio-fuels. The raw-material and bio-fuel transportation pathways are optimized using a geographical information system (GIS). In the Tohoku area, the availability of raw-material is 3.6 PJ/y, and the results indicate that the preprocessing plant locations should be widely distributed in that region, because the resource transportation costs have a significantly greater influence on the costs and emissions than the scale effect of the preprocessing facilities. The chip production case exhibits the smallest energy consumption of 3.8 GJ/t, the lowest supply cost of 1558 JPY/GJ, and the largest CO reduction of 252 × 10 t CO /y, whereas the pellet production case exhibits a supply cost and CO reduction of 1643 JPY/GJ and 229 × 10 t CO /y, respectively. The energy consumption, energy waste, and cost of torrefaction are greater than the reductions in the transportation energy and cost due to wider distribution of the preprocessing plants; thus, the black pellet case has a larger supply cost than the chip and pellet cases. 2 2 2 2 2 3 3

  46. Design of the regional energy system in Japan for zero carbon and high resilience 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Sustainable Development of Energy, Water and Environmental System (SDEWES) conference proceedings 0418 1-12 2017年11月

  47. Optical imaging of nanosized structures by using plasmonically excited cascade near-field coupling with a carbon nanotube probe

    Masahiro Watanabe, Takehiro Tachizaki, Toshihiko Nakata

    JOURNAL OF APPLIED PHYSICS 122 (13) 2017年10月

    出版者・発行元:AMER INST PHYSICS

    DOI: 10.1063/1.4986369  

    ISSN:0021-8979

    eISSN:1089-7550

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    Near-field scanning optical microscopy (NSOM) overcomes the diffraction limit, thereby realizing a spatial resolution far beyond the wavelength of light used. However, NSOM still has a problem in repeatable imaging at the high spatial resolution and high contrast with conventional aperture or apertureless probes that are needed for practical applications. Here, we describe an optical imaging technique based on plasmonically excited cascade near-field coupling that has the potential to achieve single-nanometer spatial resolution with high imaging repeatability. This technique makes use of a plasmon waveguide coupled with a high-stiffness carbon nanotube optical probe. Through the action of surface plasmon polaritons, the input far-field light is converted into an optical near field that is used as an excitation source. This excitation near field is strongly enhanced and concentrated on the probe tip such that it generates a second near field as a nanosized probe spot on the apex of the tip. Extremely high-resolution optical imaging is accomplished by scanning the sample surface with the probe spot. At a wavelength of 850 nm, a 5-nm-wide metallic striped pattern on a cross-sectional superlattice sample was clearly resolved as a permittivity distribution. Published by AIP Publishing.

  48. Design of district heating system based on linear heat density in Japan 招待有り 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Proceedings of the ICMass 2017. International Conference on Materials and Systems for Sustainability 1-1 2017年9月29日

  49. Assessing the real impact of the ELV to the entire vehicle life cycle, a material reusing and recycling approach 国際共著 招待有り 査読有り

    Fernando Enzo Kenta Sato, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Proceedings of the ICMass 2017. International Conference on Materials and Systems for Sustainability 1-1 2017年9月29日

  50. Optimal Design of Woody Biomass Harvesting System Based on a Spatial Information Analysis of Forest Resources 招待有り 査読有り

    Kosuke Okano, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Proceedings of the ICMass 2017. International Conference on Materials and Systems for Sustainability 1-1 2017年9月29日

  51. Analyzing Food and Energy Nexus Based on Supply Resources, Material Flows, and Prices 招待有り 査読有り

    Saki Kawashima, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Proceedings of the ICMass 2017. International Conference on Materials and Systems for Sustainability 1-1 2017年9月29日

  52. Induced technological change and the timing of public R&D investment in the Japanese electricity sector considering a two-factor learning curve 国際誌 査読有り

    Takafumi Usui, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Clean Technologies and Environmental Policy 19 (5) 1347-1360 2017年7月

    出版者・発行元:SPRINGER

    DOI: 10.1007/s10098-017-1333-1  

    ISSN:1618-954X

    eISSN:1618-9558

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    The UNFCCC has stated that energy policies and measures to address climate change should be cost-effective to ensure global benefits at the lowest possible cost. To mitigate the bulk of carbon emission from the electricity sector, a large market penetration of renewable energy technologies with as low cost as possible is a key research topic. The energy-related R&D policy in Japan aims to achieve a green economy. In our study, based on this context, we demonstrated how to optimize the timing of public R&D investment within the framework of a bottom-up partial equilibrium model. The developed optimization model represents the Japanese electricity sector and minimizes the total system cost subject to an accumulated carbon emission constraint. Our main research focus is the role of R&D activity, especially in the innovation stage of renewable technologies. We employ a two-factor learning curve and quantify the impact of the learning effect on the dynamic diffusion of major renewable technologies. The study shows a dynamic technology transition in the Japanese electricity sector and the optimized R&D investment schedule for each renewable technology. With the first-best energy policy, an R&D budget of more than 2000 million USD would be allocated to PV in 2050, which corresponds to 45% of the energy-related Japanese R&D budget in 2050. Because some have criticized the uncertainty problems with dynamic simulations and learning models, supplemental sensitivity analyses are included.

  53. 木材加工における残材量の推計に基づく木材フロー図の作成 査読有り

    古林敬顕, 住友雄太, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 96 (7) 206-216 2017年7月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.96.206  

    ISSN:0916-8753

    eISSN:1882-6121

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    <p>本研究は,木材の素材から最終利用までの定量性を可視化した,木材フロー図を作図することを目的とする。木材フロー図は,国内の木材利用の現状を理解するために必須であり,木質バイオマスのエネルギー利用を含めた木材利活用システムの設計の基礎となる。まず,国内の製材,合板,集成材,プレカット,チップ,パルプの各工程の製品生産量,残材の発生量及び用途を,丸太や解体材・廃材等の供給量及び各工程の歩留まりに基づいて推計する。得られた値を,各工程及び製品の統計値と比較した結果,概ね一致することが示された。推計値を可視化して,2014年の木材フロー図を作成した結果,木質バイオマスのエネルギー利用は,木材加工の残材や解体材・廃材がおもであり,燃料材が国産丸太に占める割合は10%に満たないことが明らかとなった。また,各工程の残材は合計8.1百万m<sup>3</sup>発生して,チップ加工に3.3百万m<sup>3</sup>,自家消費に1.8百万m<sup>3</sup>供給される等,約95%が利用されること示された。そのため,木質バイオマスのエネルギー利用量を増加するためには,国産丸太をエネルギー利用することが求められる。また,木材自給率が向上することを想定した将来の木材フロー図を作成した結果,丸太の輸入量はゼロとなり,国内生産量の増加に伴い残材の発生量が増加することが示された。一方,パルプ用チップの輸入量は16.0百万m<sup>3</sup>となったので,さらに木材自給率を向上するためには,国内産の木材を使用してパルプ用チップを生産することが求められる。</p>

  54. Cost Assessment of a District Heating System in Northern Japan Using a Geographic Information-Based Mixed Integer Linear Programming Model 国際誌 国際共著 査読有り

    Ivar Baldvinsson, Toshihiko Nakata

    Journal of Energy Engineering 143 (3) 1-12 2017年6月1日

    出版者・発行元:ASCE-AMER SOC CIVIL ENGINEERS

    DOI: 10.1061/(ASCE)EY.1943-7897.0000371  

    ISSN:0733-9402

    eISSN:1943-7897

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    This paper presents a geographic information-based mixed integer linear programming model for a district heating system design. The model minimizes the annualized investment and operation costs of the system, with the key results showing the optimal distribution network structure and optimal capacity and dispatch of heat plants. A network topology of nodes and edges, providing accurate geographic representation of the district, is generated using a geographic information system and acts as a constraint. A case study is conducted for a district in Hirosaki city, located in the northernmost prefecture of mainland Japan. The results demonstrate the considerable economic benefits of integrating locally available woodchips in heat-only boilers instead of using city gas due to lower fuel costs. Low temperature operation reduces the fuel costs due to less network heat loss compared to medium temperature operation, but it is overcome by the cost of the larger pipe size and the pumping power. Implementation of the district heating system to the case area encourages sustainable development through economic favorability, decreased primary energy consumption, and considerable CO2 emissions reduction, compared to the current heat supply structure.

  55. A novel approach for analyzing the food-energy nexus through on-farm energy generation 国際誌 国際共著 査読有り

    Marisabel Cuberos Balda, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Clean Technologies and Environmental Policy 19 (4) 1003-1019 2017年5月

    出版者・発行元:SPRINGER

    DOI: 10.1007/s10098-016-1295-8  

    ISSN:1618-954X

    eISSN:1618-9558

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    To find a balance between food and energy security, this research presents the design of an energy self-sufficient farm in electricity, heat and bioethanol, which is produced by energy crops and agricultural residues. The farm proposed is evaluated by two models: Land Optimization and Cost Optimization. Due to the food–fuel debate over land and the detriment of food security, this research proposes utilizing the current abandoned land and increasing the food self-sufficiency ratio (FSSR) of the crops analyzed (rice, wheat and maize). The farm is optimized for several food and fuel demands, with a maximum farm unit size of 100 ha. The result is a myriad of farms of different sizes, each optimized for a certain demand. Subsequently, the amount and variety of such farms are optimized maximizing the food and fuel produced for each city of the case study (Miyagi Prefecture, Japan). The results suggest that the establishment of energy self-sufficient farms in the abandoned land can stimulate the biofuel industry and increase food security simultaneously. The FSSR of maize and wheat can be improved in approximately 10–25 and 7–9 %, respectively. The estimated bioethanol potential is 3.2–3.8 ML. Additionally, a surplus of electricity and heat, approximately 61–65 GWh and 60–165 MJ, respectively, is obtained. As the Land Optimization model proposed is sensitive to crop yields, a simultaneous evaluation is recommended. The results also suggest that the farms must be larger than 8 ha to achieve self-sufficiency; therefore, the policies involved need further evaluation.

  56. ロジスティクスとエネルギー空間情報を組み合わせた木質バイオマス利活用システムの構築 (特集 バイオマス利活用のイノベーション) 招待有り

    佐竹宏貴, 古林敬顕, 中田俊彦, 河西英一

    ケミカルエンジニヤリング 62 (3) 201-209 2017年3月

    出版者・発行元:化学工業社

    ISSN:0387-1037

  57. エネルギーセキュリティ及びレジリエンスの評価手法の提案と日本のエネルギー需給を対象とするケーススタディ 査読有り

    蔡亮成, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会論文集 83 (846) 16-00161-16-00161 2017年2月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.16-00161  

    ISSN:2187-9761

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    <p>Improving national energy security has been recognized as one of the most important perspectives of energy policy in Japan. On the other hand, a notion of higher energy resilience has recently become common to make a domestic energy supply system stable since the Great East Japan earthquake occurred in 2011. Therefore, a purpose of this study is to establish frameworks that evaluate energy security and energy resilience quantitatively to design a sustainable energy system. An advanced framework for energy security evaluation is developed in which Resource Diversity, Import Price, Import Region Diversity, Environmental Impact and Energy Efficiency are selected as criteria, where each criterion is normalized between 0 (extremely low security) and 1 (extremely high security). In addition, a multi-objective analysis using the augmented ε-constraint method (AUGMECON) is conducted to determine the best energy resource configuration for a Japanese energy system from the perspective of both energy security and economic feasibility. On the other hand, energy resilience evaluations are conducted in accordance with four steps: identifying risks, assessing risks, building resilience, and evaluating resilience. Energy resilience is evaluated based on two criteria. The first one is <i>Resilience Index</i> which is calculated by a ratio between energy supply and energy demand. The second one is an economic loss incurred by a sudden energy supply interruption. In conclusion, in order to develop a sustainable energy system in Japan, it is important to increase the proportion of renewable energy consumption, which contributes to enhancing both national energy security and regional energy resilience.</p>

  58. Steam turbine life cycle cost evaluations and comparison with other power systems 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata

    Advances in Steam Turbines for Modern Power Plants 93-106 2017年

    DOI: 10.1016/B978-0-08-100314-5.00005-1  

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    The steam turbine has been a key component in electrical power generation since the 19th century, as one of the distinctive outcomes of the industrial revolution. In this chapter, we will show the method of cost evaluations and how they change with time. As well as depreciation accounting, diversification of society's needs leads to better innovation and raises the level of technology. The concept of technological learning is explained to find out how much costs decline with the popularization of technologies. Some generating technologies use similar components and these components learn at the same rate as these units are built. Technological progress mainly depends on three learning sources: learning-by-doing, research and development activity, and knowledge spillover.

  59. 熱工学に基づくエネルギーシステムの最適設計 招待有り 査読有り

    中田 俊彦

    機械の研究 = Science of machine 69 (1) 1-6 2017年1月

    出版者・発行元:養賢堂

    ISSN:0368-5713

  60. 木質バイオマス高比率混焼システムへの挑戦 (新技術・新製品・新事業特集号) 査読有り

    河西英一, 福島仁, 田村雅人, 犬伏和之, 中田俊彦

    IHI技報 57 (1) 76-93 2017年

    出版者・発行元:IHI技術開発本部管理部 ; 2007-

    ISSN:1882-3041

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    微粉炭焚き火力発電所はベースロード電源として重要でありながら CO2 排出量が多く,この削減が必須とされて いる.カーボンニュートラルな木質バイオマスの混焼はその有力な手段であるが,国内に豊富な森林資源をもちな がらも実際の混焼率は数%( 熱量比 )程度にとどまっている.当社は,熱量ベースで 50%混焼を目標とし,木質 バイオマスのサプライチェーンを含むトータルシステムの検証と実証に大学と連携して取り組んだ.最終年( 2015 年 )度には,森林伐採から収集,加工,輸送,150 MW 級商用火力発電所での混焼発電に至る実証試験を実施し, 純国産燃料を用いて混焼率 25%( 熱量比 )を実証した.

  61. 持続可能なエネルギーシステムの統合デザイン 招待有り 査読有り

    中田俊彦, 古林敬顕

    電気学会システム研究会資料 ST-17 (38-60) 1-4 2017年

    ISSN:2423-8325

  62. スマートコミュニティの実装に向けた地域エネルギー需給構成の分析とエネルギー空間情報の可視化 査読有り

    瀧田 祐樹, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    日本機械学会論文集 82 (844) 16-00100-16-00100 2016年12月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.16-00100  

    ISSN:2187-9761

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    <p>The purpose of this paper is to analyze energy consumption and supply on a prefectural scale, and to visualize and compare the regional energy demand-supply distribution considering potential of renewable energy. The final energy consumption and the final energy consumption per capita are related to the industrial sector. Total final energy consumption is reported to be 13,297 PJ, of which 6,136 PJ is used for the industrial sector. In the residential and commercial sector, population is the most effective on the final energy consumption. On the other hand, final energy consumption per capita in residential sector is tied to the climate: cold areas like Hokkaido, Tohoku, and Hokuriku have larger consumption than other areas. Energy expenditure per capita in residential sector is also large in cold areas; for instance, 98,581 JPY/capita is spent for energy in Hokkaido. The energy supply system in Japan depends on thermal power generation that is large scale-centralized; Chiba has the largest thermal power generation estimated at 390 PJ. By contrast, thermal power generation in Yamanashi is the smallest in Japan estimated at 0.5 PJ. Renewable resources are widely distributed in Japan, but renewable energy supply which is calculated at 374 PJ is very small. Onshore wind power and solar power have enough potential, evaluated at 2,985 PJ, to substitute thermal power plants. This study indicates that development of local energy systems, especially local heat supply system, is important to introduce local renewable energy, and introduction of renewable energy leads to more balanced regional energy demand-supply distribution.</p>

  63. 空間情報を考慮したカーボンフリー水素のポテンシャル推計および経済性評価 査読有り

    勝又遼太, 古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    日本機械学会論文集 82 (842) 16-00119-16-00119 2016年10月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.16-00119  

    ISSN:1883-4736

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    In this study, we estimate supply potential of carbon-free hydrogen from wind power in Japan using spatial information such as wind speed and the land use. Then, hydrogen supply cost is revealed for every municipality in the Tohoku districts considering hydrogen production to distribution. The estimation indicates that the supply potential of carbon-free hydrogen in Japan is as much as 205 billion Nm<sup>3</sup>/year. With that amount of hydrogen a fuel cell vehicle can drive 3,030 billion km. When a high-pressure gas transport system is used for delivery of carbon-free hydrogen from each municipalities to Sendai city, the hydrogen supply cost ranges from 159.8 to 257.0 JPY/Nm<sup>3</sup>, and the average cost is 180.6 JPY/Nm<sup>3</sup>. If all cost component of carbon-free hydrogen supply system are replaced by the future cost target, the supply cost range decreases to 82.4~137.3 JPY/Nm<sup>3</sup> and the average cost is 99.4 JPY/Nm<sup>3</sup>. The driving cost of fuel cell vehicle by this future hydrogen supply cost ranges 5.60~9.31 JPY/km and the average cost is 6.72 JPY/km. This cost is cheaper than 7.01 JPY/km of the internal combustion engine vehicle fueled with gasoline.

  64. 地域資源・経済循環を考慮する持続可能エネルギーシステムの設計 査読有り

    菊池美南, 古林敬顕, 中田俊彦

    土木学会論文集G(環境) 72 (6) II_269-II_276 2016年10月

    出版者・発行元:公益社団法人 土木学会

    DOI: 10.2208/jscejer.72.II_269  

    ISSN:2185-6648

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    わが国では,一次エネルギーの94パーセントを輸入化石燃料に依存して,大量のCO<sub>2</sub>排出に加えて国内資本が海外へ流出している.本研究では,福島県を対象として地域資源を有効利用する低炭素でかつ地域経済活性化に資する持続可能なエネルギーシステムを設計することを目的とする.地域に賦存する再生可能エネルギー資源量を推計し,県内の電力・熱需要を満たすエネルギーシステム構成を線形計画問題を解いて決定する.さらに,設計したシステム性能を経済波及効果など多様な観点から評価し,持続可能なエネルギーシステムの価値について考察する.設計の結果,風力発電導入量の増加と木質バイオマス資源を燃料とする地域熱供給システムの実現を通じて,地域資源を有効利用してかつ海外流出するキャッシュが大幅に減少可能なエネルギーシステムを構築できることが明らかとなった.

  65. 製造から消費までを考慮した水素マテリアルフローの作成 査読有り

    勝又 遼太, 古林 敬顕, 中田 俊彦, 松本 満

    日本機械学会論文集 82 (836) 15-00574-15-00574 2016年4月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.15-00574  

    ISSN:2187-9761

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    Hydrogen supply infrastructures such as hydrogen production and filling stations are expected to accelerate the penetration of fuel cell vehicles. This study focuses on a hydrogen material flow from the production to the consumption sector to discuss hydrogen supply potential in Japan. Both the hydrogen supply capacity and demands are investigated to estimate hydrogen sales and its self-consumption status based on the current data. The difference between the supply capacity and consumption quantity is defined as a surplus hydrogen capacity. Detailed estimation indicates that the surplus hydrogen capacity affords to supply high purity hydrogen up to 8,700 million Nm<sup>3</sup> a year, which is equivalent to 3.3% of the final energy consumption in Japan's transportation sector in 2012.

  66. Decentralised electricity generation system based on local renewable energy sources in the Honduran rural residential sector 国際誌 国際共著 査読有り

    Héctor F. Villatoro Flores, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Clean Technologies and Environmental Policy 18 (3) 883-900 2016年3月1日

    出版者・発行元:SPRINGER

    DOI: 10.1007/s10098-015-1067-x  

    ISSN:1618-954X

    eISSN:1618-9558

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    This article addresses the selection of electricity generation technologies for a decentralised electricity generation system based on local renewable sources for a rural area of a developing country (six municipalities in Western Honduras). In this work, rather than designing a high-reliable electricity generation system with high-quality power, our objective is to provide the basic configuration of an energy mix for a rural area for which energy data are not of high resolution. The selection of technologies is accomplished through a non-linear integer programming model that minimises the levelised cost of electricity (LCOE). The model uses as inputs information related to the energy resources, the conversion technologies, the Honduran economic framework, the electricity demand of the study area, and the energy storage cost. The evaluated energy resources are solar, wind, and local biomass, while the electricity generation technologies considered include solar photovoltaics, wind turbines, biomass direct combustion with a steam turbine, and biomass gasification with a gas engine. Three different case studies were proposed as functions of power capacity: off-grid, mini-grid, and grid-connected. For each case study, the model outputs are the electricity supply share for each technology, the LCOE, and the number of power plants with the respective power capacity required to satisfy the electricity demand of the study area. This work can serve as a reference for preliminary feasibility studies of electrification projects based on renewable energy sources for other rural areas in Honduras or in other developing countries.

  67. Integration of WTE technologies into the electrical system for low-carbon growth in Venezuela 国際誌 国際共著 査読有り

    Marisabel Cuberos Balda, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Renewable Energy 86 1247-1255 2016年2月1日

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.renene.2015.09.052  

    ISSN:0960-1481

    eISSN:1879-0682

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    The present work intends to address the lack of energy access and low waste collection services through the integration of waste-to-energy (WTE) technologies into the electrical system, aiming for a low-carbon growth. A minimization of cost approach was applied using linear programming. Venezuela was used as the case study for five cases under two scenarios. In Scenario A, the current waste collection service rate was considered (88%), whereas in Scenario B, it was assumed to improve to 94%. Cases 1 to 5 were as follows: Current fuel subsidy, No fuel subsidy, Subsidies on WTE, Carbon tax policy and Carbon-reduction policy. Total carbon emissions were analysed. In all cases except for the first one, WTE technologies were present in the energy matrix, reducing carbon emissions by approximately 3-5.4 × 10 tonne of carbon. Furthermore, a difference of 1-2 × 10 tonne of carbon between scenarios was observed. The last two cases achieved higher emission reductions with an abatement cost of $169 tC and $89 tC , respectively. Despite the lower abatement cost of the carbon reduction policy, this research proposes the implementation of a carbon tax because it could finance the improvement of waste management practices. 6 6 -1 -1

  68. A feasibility and performance assessment of a low temperature district heating system - A North Japanese case study 国際誌 国際共著 査読有り

    Ivar Baldvinsson, Toshihiko Nakata

    Energy 95 155-174 2016年1月15日

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.energy.2015.11.057  

    ISSN:0360-5442

    eISSN:1873-6785

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    This paper presents a high spatial resolution based method for design and operation of a low temperature district heating system and evaluates its feasibility and energy and exergy performance through case comparison. Selected case area is existing district in North Japan. The district heating system design and operation follows a bottom-up approach. The study scope takes into account the demand side, distribution and supply side where biomass CHP (combined heat and power) plant is selected as main supply source. Radiating floor heating system model is used to estimate building temperature requirement. Results indicate that low temperature heating is infeasible for non-residential buildings in North Japan at high loads. Improving building insulation decreases heating quality demand considerably. Low temperature district heating performs better than medium temperature, especially in terms of exergy efficiency, however requires a bit larger pipe diameter indicating cost trade-off between installation and operation cost. Implementing cascade configuration based on quality level of building energy demand results in highest system performance. Lower network temperature provides least net primary energy consumption primarily due to higher electricity generation of CHP plant. This transcends to favourable system exergy efficiency of low temperature operation due to high quality of electricity, increasing the exergy of the product.

  69. O-07 木材フローを考慮した木質バイオマスのポテンシャル評価(資源・システム・地方創生,拡大口頭セッション)

    古林 敬顕, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 11 13-14 2016年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.11.0_13  

    ISSN:2423-8341

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    The purpose of this study is to estimate the woody biomass potential based on the wood material flow. The wood flow is drawn based on the statistic data from Japan's Forest Agency and METI. Woody biomass potential is estimated using the timber volume in 2007 and 2012, and the wood material production. The timber volume in Japan is 2,658 million m^3 in 2007, and 3,048 million m^3 in 2012. And annual wood production is 14-15 million m^3/year. Thus, the forest growth amount is 93 million m^3/year, and the sustainable availability is 52.9 million m^3/year. Based on the wood material flow, the woody biomass availability for energy is 10 million m^3, higher heating value 72 TJ/year.

  70. O-07 木材フローを考慮した木質バイオマスのポテンシャル評価(資源・システム・地方創生,拡大口頭セッション) 査読有り

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 2016 (24thEUBCE) 200-203 2016年

    出版者・発行元:None

    ISSN:2423-8341

    eISSN:2282-5819

  71. 資源有効利用を考慮したバイオマスエネルギーシステムの定量評価 査読有り

    古林敬顕, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 95 (1) 111-122 2016年1月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.95.111  

    ISSN:0916-8753

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    本研究は,マテリアルフロー及びエネルギーフローに基づいて,資源の有効利用を考慮したバイオマスエネルギーシステムの評価指標を構築することを目的とする。システムの構成要素は,資源の栽培・収集,前処理(バイオ燃料製造),エネルギー変換,廃棄物処理の4つとして,資源及び燃料はバイオマス資源,バイオ燃料,化石燃料を対象とする。従来の評価指標であるエネルギー収支比(EROI) は,単位量あたりの化石燃料を消費して得られるバイオ燃料のエネルギー量で定義され,バイオ燃料を製造するために消費したバイオマス資源の量を考慮していない。本研究ではマテリアルフローを考慮して,バイオマス資源のエネルギー量を基準として,バイオマス資源を加工して得られるバイオ燃料のエネルギー量と,バイオマス利用の過程で消費される化石燃料のエネルギー量の差を,資源有効利用率と定義する。また,エネルギー変換の影響を考慮して,バイオマス資源をエネルギー利用することに伴い代替される化石燃料の量を,化石燃料代替係数と定義する。木質バイオマスを対象としたケーススタディを行い,マテリアルフローに基づいて評価,比較した結果,EROIと,資源有効利用率及び化石燃料の削減量は,傾向が異なる場合があることを明らかにした。

  72. Analysis of Trade-offs Between First-generation Biofuels and Food Production for Japan Using CGE Modelling 国際誌 国際共著 査読有り

    Héctor Fernando VILLATORO FLORES, Takaaki FURUBAYASHI, Toshihiko NAKATA

    The International Journal of Economic Policy Studies 11 (2016) 1-24 2016年1月

    DOI: 10.1007/BF03405763  

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    Depending on the technology used to produce liquid biofuels, they can be classified into: first-, second-, and third-generation biofuels. The first generation uses as feedstock edible biomass such as corn and sugar cane, the second generation uses lignocellulosic biomass such as forest residues, and the third generation uses algae. The technologies employed to produce first-generation liquid biofuels are more developed and mature than those employed by the second- and third-generation. However, the fact that they use edible crops as feedstock leads to a debate about the negative impacts that this can cause in an economy, particularly over the prices of the food sector. This work joins this debate by analyzing the economic impacts that introducing ethanol produced from rice can cause in the Japanese economy. A comparative-static, multi-sector, Computable General Equilibrium (CGE) model is used to execute the analysis. The model simulates a neoclassical economy where producers maximize profits subject to technological constraints, and households maximize utility subject to budget constraints. It incorporates intermediate demands, has a government and an investment agent, and includes the rest of the world interacting with the economy through exports, imports, and transfers. Different case study scenarios have been set based on two criteria: the bioethanol production process and the gasoline-ethanol mix ratio. Among the bioethanol production processes, an only ethanol production system, and an ethanol and power production system are considered. For the gasoline-ethanol mix ratio the model includes a biofuel penetration rate parameter that represents how much of the gross output of the gasoline sector is replaced by the new biofuel. We run various simulations for different values of this biofuel penetration rate parameter (in a range from 5% to 85%) with the intention to cover all the common ethanol fuel mixtures standards. The relevance of the study is that understanding the consequences of introducing biofuels into an economy is crucial to be able to design a supportive policy that helps to enhance the positive effects and decrease the negative ones.

  73. 再生可能エネルギーのポテンシャルを考慮したエネルギーフローの作成と分析 査読有り

    瀧田 祐樹, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    日本機械学会論文集 81 (827) 15-00164-15-00164 2015年7月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.15-00164  

    ISSN:2187-9761

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    The purpose of this paper is to estimate the feasibility of a low-carbon society in Japan through developing an energy flow, carbon flow and cash flow. In addition to total primary energy supply (TPES) and final energy demand, the energy flow contains estimated renewable energy potential, energy services and energy losses. TPES in 2012 is estimated as 18.9 EJ, of which 17.9 EJ (= 17.9 ×10<sup>18</sup> J)was supplied by fossil fuels. Total renewable energy potential is estimated as 21.2 EJ which is enough to meet Japan's TPES. Wind energy has large potential of 18.3 EJ. As for demand sectors, the transportation sector has the largest energy losses, 2.62 EJ, due to low energy efficiency. Total CO<sub>2</sub> emission in 2012 was 1,223 Mt-CO<sub>2</sub>, of which 956 Mt-CO<sub>2</sub> was emitted from both coal and petroleum. Coal is mainly supplied to electricity generation sector, and petroleum is supplied to transportation sector. Total payment for energy supply in final demand sector is estimated to be 41.9 trillion JPY. Total CIF price of 20.6 trillion JPY is paid to foreign countries due to imported fossil fuels. This study indicates that introduction of renewable energy and energy supply system transition, in particular of the transportation sector and electricity generation sector, leads to CO<sub>2</sub> reduction and revitalizes local economies. Wind energy, which has a great potential, is important to design a low-carbon society.

  74. Comparison Analysis Between Rice and Cassava for Bio-ethanol Production in Japan Considering Land Use Efficiency 国際誌 国際共著 査読有り

    Marisabel Cuberos Balda, Toshihiko Nakata, Takaaki Furubayashi

    The Asian Conference on Sustainability, Energy and the Environment 373-388 2015年6月23日

  75. A Multi-objective Analysis for a Quantitative Evaluation of National Energy Security 国際誌 査読有り

    Ryosei Sai, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    38th IAEE International Conference 1 (1) 1-19 2015年5月

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    Recently Japanese energy security has been unstable, therefore, it is an urgent task to propose an explicit scheme for improving energy security. The purposes of this study are threefold. First one is to establish a specific definition considering significant aspects of the energy security concept. Second one is to evaluate energy security quantitatively based on strategically selected criteria and the last one is to indicate a direction of energy policy towards a future highly secure energy supply system for Japan considering the economic feasibility by applying a multi-objective analysis. As a result, it is realized that the current energy system in Japan is inefficient from both energy supply cost and energy security perspectives, and the system is inferior compared to other developed countries. In order for Japan to improve its energy security level effectively, the expansion of the use of natural gas and renewable energy such as biomass is required.

  76. 大規模収集を考慮した木質バイオマスのエネルギー利用システム設計と混焼発電への応用 査読有り

    古林 敬顕, 森上 慶太, 中田 俊彦

    日本機械学会論文集 81 (824) 14-00395 2015年4月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.14-00395  

    ISSN:2187-9761

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    The purpose of the study is to design a woody biomass energy system and application to coal co-firing, and to evaluate the system considering the three dimensions of energy, economic, and environmental impact. The study targets five types of woody biomass; forest wood residues, forest thinnings, sawmill wood residues, construction wastes and pruned branches of fruit trees. The system contains of collecting of biomass, transporting raw materials, producing wood fuels, transporting wood fuels, and coal co-firing. The study evaluates six cases that differ in wood fuel production location and the type of wood fuel. The results of case study show that the potential of the biomass resource is 37 PJ/year and the availability is 3.6 PJ/year in Tohoku area. The case that pellets produced at the resource generation points has the lowest amount of energy consumption 0.9 PJ/year, wood fuel supply cost 3.2 JPY/MJ and CO<sub>2</sub> emissions 0.66×10<sup>3</sup> t-CO<sub>2</sub>/year. It is also obtained that the drying process and transportation process have dominant effect on energy consumption and cost.

  77. 被災地域における自律・分散型エネルギーシステムの構築 : 地域社会をデザインするには (特集 東日本大震災と原発事故(シリーズ15)被災地域コミュニティの復興と再生) 査読有り

    中田 俊彦

    環境と公害 44 (3) 34-40 2015年1月25日

    出版者・発行元:岩波書店

    ISSN:0918-7537

  78. P-38 熱需要とバイオマス資源の空間分布を考慮したバイオガス熱電併給システムの最適設計(システム,Poster Session 2)

    住友 雄太, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 10 123-124 2015年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.10.0_123  

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    The purpose of this study is to design an optimum biogas cogeneration system considering spatial distribution of heat demand and biomass resource. In this research, mixed integer linear programming (MILP) is applied to design network layout for collecting biomass and supplying heat, and to optimize the operation strategy. To include spatial boundary constraint in this model, geographical information system (GIS) is used. The results indicate that district heating network connecting both single high demand site and residential buildings is optimal. In this case, energy profit ratio (EPR) becomes approximately 3.0 by use of poultry manure instead of sewage.

  79. P-36 混合整数計画法を用いた持続可能な木質バイオマスのサプライチェーンの設計(システム,Poster Session 2)

    佐藤 雄治, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 10 119-120 2015年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.10.0_119  

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    The purpose of this study is to design and analyze a woody biomass supply chain. Proposed supply chain consists of felling and collecting of a raw wood, pre-processing, and raw wood and wood fuel transport. In particular, the transport process includes two mobilities modes; three weight divided types of trucks, and railways. Applying mixed integer linear programming model provides optimal logging area, pre-processing plant location and capacity, and supply flow of raw wood and fuel. As a case study, we selected five prefectures with feasible forest in Tohoku area in Japan. Annual feasible amount of wood and shortest transport path are calculated with Geographic Information System (GIS). Optimized supply chain is evaluated in three dimensions; wood fuel supply cost, Energy Return on Investment (EROI), and Net CO_2 reduction amount. We examined three deferent cases, in the best case, 4 t truck, 10 t truck and 20 t truck can be used and unit supply cost of a pellet becomes 24,267 JPY/t as a result.

  80. Integrated evaluation of biomass energy system for fossil fuel substitution 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Papers of The 23Rd European Biomass Conference 1664-1669 2015年

    出版者・発行元:ETA-FLORENCE RENEWABLE ENERGIES

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    The purpose of this study is to evaluate the biomass energy system considering the effective utilization of resource for the fossil fuel substitution. Simple energy balance and energy return on investment (EROI) are used to conventional energy evaluation. However, the energy balance is depended on the system scale, and EROI cannot show the total system efficiency considering consumed biomass resource. In this study, the alternative evaluations are suggested. One is the effective utilization rate of resource that is defined as the energy balance divided by higher heating value (HHV) of biomass resource. Another is the fossil fuel substitution rate that is net substituted fossil fuel energy divided by HHV of biomass resource. As a case study, these values are evaluated using woody biomass, several types of preprocessing and energy conversion in Japan's Tohoku area. It is obtained that the effective utilization rate of resource and the fossil fuel substitution rate show the total system efficiency clearly, and how to improve the system efficiency.

  81. Quantitative evaluation of national energy security by using multi-objective analysis 査読有り

    Ryosei Sai, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    ICOPE 2015 - International Conference on Power Engineering 1 (ICOPE-15-1044) 1-12 2015年

    DOI: 10.1299/jsmeicope.2015.12._ICOPE-15-_29  

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    As global energy demand increases, improving energy security is one of the main issues of energy related problems in Japan. Thus the purpose of this paper is to evaluate energy security quantitatively and imply the best energy resource mix for the Japanese sustainable energy system from the perspective of energy security with considering an economic perspective. This study is mainly divided into three parts; conceptualizing energy security, evaluating energy security through international comparisons, and obtaining pareto optimal solutions by solving a multi-objective analysis considering energy security and economic feasibility. GAMS is used for coding the multi-objective analysis called an augmented ϵ-constraint method (AUGMECON). The results show that the Japanese energy system has improved from 2000 to 2010 from the aspect of both energy security and supply cost, however, it is still inferior to those of other countries. In order to improve energy security, the increase of the use of renewable energy and natural gas instead of oil and coal is recommended, therefore, it is an urgent task to establish a stable supply system using renewable energy and expand high resilient gas pipelines.

  82. Analysis of food production and energy nexus through a model proposed for multifunctional farms considering land use efficiency 国際共著 査読有り

    Marisabel Cuberos Balda, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    ICOPE 2015 - International Conference on Power Engineering 1 (ICOPE-15-1045) 1-12 2015年

    DOI: 10.1299/jsmeicope.2015.12._ICOPE-15-_30  

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    Population and economic growth are expected to cause an increment of 37 % in world energy demand by 2040 and 60 % in food production by 2050. Simultaneously, rural population is abandoning farms, and cities are becoming mega cities. Therefore, a challenge of increasing agricultural land efficiency exists. Hence, a design of a multifunctional farm is proposed in this research, where food and energy is produced within farm boundaries. A linear programming model was developed with the objective of minimizing area, considering agricultural land and the area needed for energy technologies. A Business as Usual Scenario and another two were analysed. In Scenario 1 residues are feedstock of CHP and biofuel. Scenario 2 includes solar PV and wind turbines. A region in Japan was selected and compared with one in Colombia, in order to realise challenges for each. The results indicate that including different crops from the status quo could help achieving the goal of supplying high energy needs in less space; such is the example of cassava root in Japan for biofuel generation. If land use and crops are considered with the model proposed, biofuel production may not interfere with food security.

  83. Analysis of the introduction of biofuel from rice in Japan using a computable general equilibrium model 国際共著 査読有り

    Hector Villatoro, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    ICOPE 2015 - International Conference on Power Engineering 1 (ICOPE-15-1055) 1-12 2015年

    DOI: 10.1299/jsmeicope.2015.12._ICOPE-15-_39  

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    A Computable General Equilibrium (CGE) model has been developed and applied to Japan in order to analyze the economic impacts caused by the introduction of bioethanol produced from rice. Even though the analysis is done on a national level, the application of the model is regional. That is, Japan has been divided into nine geographical regions, and the model has been applied to each. For each region, a Social Accounting Matrix (SAM) has been prepared to be used as database for calibration of the model. Then, the introduction of bioethanol is simulated as a substitution of a fixed share of the petroleum sector using a penetration rate parameter. The model is then run for a wide range of this penetration rate parameter (from 5% to 100%) with the intention to cover all the common ethanol fuel mixtures. Results show that the major economic impact of the bioethanol introduction is on the rice sector, where the feedstock of the bioethanol comes from. This sector experiences an increase linearly proportional to the bioethanol penetration rate in its demand and price. Also, a negative economic impact on the food sector is observed, as it presents a decrease in its level of production due to the deviation of the rice now used to produce ethanol.

  84. Design of woody biomass supply chain for co-firing considering characteristics of bio-fuel 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    ICOPE 2015 - International Conference on Power Engineering 1 (ICOPE-15-1059) 1-12 2015年

    DOI: 10.1299/jsmeicope.2015.12._ICOPE-15-_42  

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    This paper aims to design the woody biomass supply chain for co-firing in the coal power plant. The woody biomass supply chain consists of 4 processes; Collection, Resource transportation, Preprocessing, and Fuel transportation. Preprocessing is divided into two processes such as Drying and Fuel production. Sawmill residue, construction waste, forest residue, thinning residue, and pruning of fruit tree are treated as raw material. Wood chip, pellet, and torrefied pellet called black pellet are treated as bio-fuel. The transportation of raw material and bio-fuel is optimized by using Geographical information system (GIS). As a case study, the woody biomass supply chain in Tohoku region is designed. The potential of raw materials is 37 PJ/year, and the availability is 3.6 PJ/year. As all resource is utilized in power plant, the lowest amount of energy consumption is 0.9 PJ/year that the all raw material is consumed to produce the pellet in resource generation points. And the lowest cost is 40,000 JPY/t of black pellets that are produced in resource generation points. It is obtained that the drying process and raw material transportation are dominant on energy consumption and cost.

  85. Comprehensive evaluation of woody biomass firing in coal power plants 査読有り

    Y. Ochi, M. Tamura, H. Fukushima, H. Kasai, T. Kozaki, T. Nakata

    Power Gen International 2014 1 (1) 1-7 2014年10月9日

  86. 環境影響を考慮した機種割当モデルの構築とCO<sub>2</sub>削減効果の予測 査読有り

    中田 俊彦, 渡辺 祥伍, 古林 敬顕

    日本航空宇宙学会論文集 62 (5) 157-162 2014年10月1日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本航空宇宙学会

    DOI: 10.2322/jjsass.62.157  

    ISSN:1344-6460

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    The passenger amount of air transportation increased up to eight times during past 30 years. Due to the dramatically growth of aviation, CO<sub>2</sub> emissions from aircraft engine doubled during this period. Rapid growth of aviation sector would cause climate change, local air pollution and noise problem. In order to mitigate these environmental impacts of aviation, optimal aircraft operation is necessary. The goal for the research is set to formulate optimization model which can consider these environmental impact and to evaluate the mitigation by applying the model to domestic lines of Japan. This paper describes the airline fleet assignment problem including externalities of environmental impacts. The model explores optimal aircraft type, which minimizes social cost that is the sum of total operating cost and external cost of CO<sub>2</sub> and NO<sub>x</sub> emissions. The results show optimal fleet assignment can mitigate environmental impact in some degree. However, it might be almost impossible to achieve the reduction target only by optimal fleet assignment.

  87. A comparative exergy and exergoeconomic analysis of a residential heat supply system paradigm of Japan and local source based district heating system using SPECO (specific exergy cost) method 国際誌 国際共著 査読有り

    Ivar Baldvinsson, Toshihiko Nakata

    Energy 74 537-554 2014年9月1日

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.energy.2014.07.019  

    ISSN:0360-5442

    eISSN:1873-6785

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    In this study an exergy and exergoeconomic evaluation of a heat supply system paradigm of Japan and a district heating system (DHS) is conducted from a single user perspective, providing cost-based information on the systems inefficiencies and improvement potential. A heat supply system of a case city is used as a paradigm for Japan and a DHS is modelled according to standard practice for the same city, integrating geothermal heat and local waste sources. The local resources can supply 21% of the design load and natural gas is used for supplying the rest. For the analysis a pre-design exergy analysis tool combined with the specific exergy cost method is applied. The DHS and Japanese paradigm system have exergy efficiency of 4.2% and 5.4% respectively. Due to thermo-economic synergy effect however, the DHS has lower unit exergy cost of space heating and domestic hot water of 508$/GJ and 273$/GJ compared to 686$/GJ and 726$/GJ of the Japanese paradigm system. The DHS has considerable performance improvement potential through reduced operation temperatures and effective use of combustion sources through co-generation. The unit exergy cost difference leaves margin for capital investment cost increase for decreasing exergy consumption of the DHS.

  88. Opportunities and barriers for CO2 emissions reduction in non-ferrous metals secondary production and semi-fabrication in developing countries 国際共著 招待有り 査読有り

    J.. G. Palencia, T. Furubayashi, T. Nakata

    2nd International Symposium on Energy Challenges and Mechanics (ECM2) 1 1-10 2014年8月

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    It is necessary to improve the sustainability of the industrial sector in developing countries, particularly in the case of energy intensive industries. Energy efficiency improvement and fuel substitution with natural gas and low-CO2 electricity can reduce CO2 and pollutant emissions, energy losses, and improve working conditions. In this research, CO2 emissions reductions achievable with these two measures in non-ferrous metals secondary production and semi-fabrication were estimated; and the barriers that prevent their materialization discussed. A national scale bottom-up static linear programing optimization model was developed to assess the energy resource/end-use device allocation problem in non-ferrous metals secondary production and semi-fabrication; and used to study the case of Colombia, where low-CO2 electricity is available. Besides the base scenario, three alternative scenarios were considered, focusing on different priorities for decision making: (min. cost) minimizing total cost under energy resource and material demand constraints; (low CO2) minimizing CO2 emissions under energy resource and material demand constraints; and (min. CO2) minimizing CO2 emissions under energy resource constraints, except for natural gas and electricity, and material demand constraints. Results indicate that compared with current CO2 emissions of 62.5 kt-CO2/yr, minimum cost system configuration can achieve CO2 emissions as low as 17.7 kt-CO2/yr due to the improvement of energy efficiency; while the minimum CO2 emissions system configuration can achieve CO2 emissions as low as 7.7 kt-CO2/yr, using energy efficient electric devices; which are preferable over regenerative natural gas furnaces for electricity CO2 emission factors lower than 350 t-CO2/GWh. Similarly, pollutant emissions are also expected to decrease. Cost of CO2 avoided is negative in all the alternative scenarios, indicating the existence of ‘no-regret’ CO2 emissions reduction potential. Despite economic and environmental benefits of energy efficiency improvement and fuel substitution, it is considered that barriers such as uncertainty about energy resource price evolution, resource competition between energy use improvement projects and other projects, and lack of knowledge, among others prevent CO2 emissions reduction potential to be realized. Furthermore, it is necessary to improve the characterization of energy use in the industry with updated and detailed information, required to identify more accurately CO2 emissions reduction opportunities.

  89. Techno-economic assessment of lightweight and zero emission vehicles deployment in the passenger car fleet of developing countries 国際誌 国際共著 査読有り

    Juan C. González Palencia, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Applied Energy 123 129-142 2014年6月15日

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2014.02.059  

    ISSN:0306-2619

    eISSN:1872-9118

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    The largest increment in the global light-duty vehicle fleet in the medium- and long-term will happen in developing countries. Advanced vehicles can outweigh increments in CO emissions of a growing vehicle fleet; however, cost remains a barrier for their diffusion. A stock turnover model of the passenger car fleet was developed to estimate the potential of advanced vehicle deployment for CO emissions reduction, and used in the case of Colombia. Vehicle types included internal combustion engine vehicles (ICEVs), battery electric vehicles (BEVs) and fuel cell hybrid electric vehicles (FCHEVs); using two glider types: conventional and lightweight materials-intensive. Five scenarios were considered: the base scenario that relies on conventional ICEVs, and four alternative scenarios targeting the penetration of (A) BEVs, (B) BEVs and lightweight vehicles, (C) FCHEVs, and (D) FCHEVs and lightweight vehicles. Deployment of BEVs and lightweight vehicles offers the largest cumulative well-to-wheel CO emissions reductions, 22.01% compared to the base scenario; with cost of avoided CO going from 930USD/t-CO avoided in 2020 to 31USD/t-CO avoided in 2050. Despite advanced vehicle deployment, gasoline will be the main fuel and iron and steel the main materials until 2050 in the Colombian passenger car fleet. © 2014 Elsevier Ltd. 2 2 2 2 2 2

  90. Development of an energy-economic model with endogenous technological progress and feasibility study of CCS systems 国際誌 招待有り 査読有り

    Tomoya Kusunoki, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata, Takafumi Usui

    Heat Transfer - Asian Research 43 (4) 332-351 2014年6月

    出版者・発行元:John Wiley and Sons Inc.

    DOI: 10.1002/htj.21078  

    ISSN:1099-2871

    eISSN:1523-1496

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    The main objective of this research is to develop a bottom-up energy-economic model considering endogenous technological development. The designed model analyzes the feasibility of CCS technologies in the Japanese electricity market to derive an optimum carbon reduction scenario. Two factors, a learning curve based on learning-by-doing and public R&D investment, precede technological progress. The analysis is calculated with a set of scenarios, which is based on alternative assumptions for technological characteristics: chemical and physical carbon absorptive technology. From modeling estimation, we conclude that technological progress reduces the generation costs of conversion technologies with CCS, as a CCS system acquires an additional unit of installation. Generation cost with chemical absorption remarkably reduces its marginal unit cost through a learning mechanism. The supply fraction from a gas-fired power plant increases over the analytical time period. The introduction of CCS reduces carbon emission level 17% compared to the baseline scenario in 2050. Technological progress has little impact on the total system costs; however, learning-by-doing pushes the introduction of CCS into the market rather than into a R&D activity. Research and development efforts in the private sector or knowledge spillover are not modeled in the study; however, they have the potential to contribute to the mitigation of carbon emission as well. © 2013 Wiley Periodicals, Inc.

  91. 経験と知識ストックに起因する再生可能エネルギーの技術導入に関する研究 査読有り

    臼井 岳文, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    環境経済・政策研究 8 (1) 19-36 2014年3月28日

    出版者・発行元:環境経済・政策学会

    DOI: 10.14927/reeps.8.1_19  

    ISSN:1882-3742

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    本研究では,日本の電力部門をボトムアップ型の数理モデルで表現し,二酸化炭素排出量制約条件を考慮したコスト最小化問題を解くことにより,再生可能エネルギー発電技術への技術進歩の影響を明らかにする.技術進歩としてAEEIと二因子技術習熟を用いることで,主に政府等による研究開発の動向をモデルに内生化する.公的な研究開発投資予算に制約を課さない場合,二因子技術習熟によって,再生可能エネルギーの発電コストは最大で43%低減可能である.また公的な研究開発投資は,2050年にそのピークに達し,その後減少傾向に転じる.そのときの投資額は,2000年次の日本のエネルギー予算の約80%に相当する.

  92. 技術習熟に及ぼす研究開発投資の定量分析と,再生可能エネルギーコストの低減効果 査読有り

    速水 新之介, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    日本機械学会論文集 80 (811) TEP0042-TEP0042 2014年3月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/transjsme.2014tep0042  

    ISSN:2187-9761

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    The paper examines the effects of research and development (R&D) on the capital cost reductions and the introduction of renewable energy technologies, namely solar photovoltaics (PV) and wind technologies. The proposed model in the study deals with the dynamics of technological learning. Functional form is a new kind of three-factor learning curve as a function of the cumulative capacity and the knowledge stock accumulated by public and private R&D expenditures. An econometric analysis is used to identify the influence of the knowledge stock on the capital costs of renewable energy technologies. Moreover, the study clarifies the relationship between the cost reductions and the market penetration. If the expenditures for public and private R&D in 2010 are fixed until 2050, then the model predicts that the capital costs of solar PV systems in 2050 become $1,750 /kW. Sensitivities of the annual R&D growth rate for the technologies are tested. The model also provides important results that the increase by four times of R&D budgets is necessary in order to reach the cost reduction targets by the Japanese government. The proposed methodology herein is helpful for decision makers to forecast how the costs of renewable energy technologies will change, and thereby providing the basis for R&D planning.

  93. Design of EFB utilization system considering international transportation 査読有り

    T. Furubayashi, T. Nakata

    Proceddings of the 1st Asian Conference on Biomass Science 1 (1) 94-97 2014年1月14日

  94. バイオマス資源とエネルギー需要分布を考慮した中山間地域熱供給システムの設計 査読有り

    住友雄太, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 30th (5) 1-11 2014年

    DOI: 10.24778/jjser.36.5_1  

    ISSN:1883-4736

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    In recent years, municipalities have started to develop their own energy plan. Therefore, a quantitative evaluation approach considering energy demand distribution is of benefit. In foreign countries, energy maps which visualize the demand distribution have been used to make an effective decision regarding energy planning. Over the past few years, several studies have analyzed using energy maps, but this approach has not yet been conducted on rural areas which are rich in energy resources. This paper presents the method for making energy map for rural town and applying energy map for designing a biomass district heating system considering pipe network heat loss and pumping power demand based on heat demand distribution. The case study was done for Mogami-cho, Japan. The results indicate the case of DHS connected with both high demand commercial buildings and single detached houses is economically competitive. And, the introduction of biomass based district heating system is recommended in the area with linear heat density of 4.2 GJ/m.

  95. 混合整数計画法を用いた自動車用バイオエタノールのサプライチェーンの設計 査読有り

    依田和大, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 92 (11) 1173-1186 2013年11月29日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.92.1173  

    ISSN:0916-8753

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    The purpose of this research is to design an optimum automotive bioethanol supply chain in Japan. In this research, a mixed integer linear programming (MILP) model provides the optimal design of bioethanol supply chain with the objective of minimizing the cost of supply chain. Furthermore, the model can optimize biomass species, cultivation and traffic volume of biomass, locations and scales of the bioethanol production plants and traffic volume of bioethanol. The transportation cost of feedstock and bioethanol are optimized using Geographic Information System (GIS). Optimized supply chain is evaluated bioethanol production cost, energy profit ratio (EPR) and CO<SUB>2</SUB> reduction. Tohoku area was selected as a case study. The bioethanol production cost, which uses first generation bioethanol plant is 203 JPY/L, where first and second generation bioethanol plants are installed is 168 JPY/l, where first and second generation bioethanol plants are installed and technological development was considered is 92 JPY/L. EPR of each case are 1.66, 2.49 and 3.40, and CO<SUB>2</SUB> reduction are 277 kt-C, 288 kt-C and 305 kt-C, respectively. It is necessary to decrease cultivation cost of energy crops and increase bulk density of crop residue to reduce the bioethanol production cost, increase EPR and CO<SUB>2</SUB> reduction.

  96. Economic Ripple Effects of Bioethanol Production in ASEAN Countries: Application of Inter-regional Input-Output Analysis 国際誌 査読有り

    Yoji Kunimitsu, Kei Takahashi, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Japan Agricultural Research Quarterly: JARQ 47 (3) 307-317 2013年7月1日

    出版者・発行元:国立研究開発法人 国際農林水産業研究センター

    DOI: 10.6090/jarq.47.307  

    ISSN:0021-3551

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    Bioethanol has great potential to reduce greenhouse gas emissions, improve energy security, and help revitalize agriculture. Accordingly, an E10 policy that substitutes bioethanol for 10% of all gasoline consumed will be globally popular. The present study aims to analyze the economic effects of bioethanol production for an E10 policy in nine ASEAN countries (except Brunei), with efforts to minimize CO<sub>2</sub> emissions. We consider two self-sufficient bioethanol production policies, i.e. self-sufficiency within each country and that within the ASEAN region under the scheme of a production quota. The optimization model, based on Takahashi et al.<sup>20</sup>, and the inter-regional Input-Output Table, as estimated from the GTAP-7 (Global Trade Analysis Project, ver. 7) database, are used for consistent policy evaluation. The results demonstrated initially that the E10 policy under the scheme of a regional production quota elicited about 20% more environmental and economic effects than self-sufficient production within each country. Second, Singapore, Japan, China and the USA increased their production through bioethanol plant construction and annual production, even though this study assumed they did not increase bioethanol production. Approximately half the total induced production emerged in these countries. Third, induced production in agriculture accounted for half the total induced production. Based on these merits, several policy implications relating to the E10 policy with policy coordination are discussed.

  97. Inventory analysis of woody biomass utilization system considering different types of pre-processing and energy conversion technologies 査読有り

    Y. Furubayashi, T. Nakata

    21th European Biomass Conference 1 (5CV.2.40) 1-8 2013年6月3日

  98. Feasibilitiy assessment of energy transition from a fossil fuel to local resource based heating system using thermoeconomic analysis 国際誌 国際共著 査読有り

    Ívar Baldvinsson, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    36th IAEE International Conference 321A 1-10 2013年6月

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    Space heating and domestic hot water account for about 50% of residential and commercial sector energy consumption in relatively cold climates. This energy service demand is generally met by fossil fuels causing considerable amount of GHG emissions. In Japan the supply system is mainly constructed of small scale, distributed, building based conversion units being supplied by imported fossil fuels or electricity. In addition to being carbon intensive and almost completely dependent on imported fossil fuel, space heating in residential sector of Japan has been estimated to have energy and exergy efficiency of 99.8% and 4.6%. The low exergy efficiency indicates bad utilization of the available energy content of the supply fuel because of a mismatch between quality levels of the supply fuels and energy service demand. Fuel transition or restructuring of the heat supply system matching the quality level of the energy demand while fulfilling acceptable levels of availability, affordability and environmental impact is therefore of great benefit. District heating system is a flexible heat supply system that can integrate various local heat resources and has proven to supply heat in an effective and cost competitive way.<br /> The purpose of this study is to assess the feasibility of a district heating system integrating local, low carbon energy sources, providing space heating and hot water on a small-city scale as a comparison to conventional fossil fuel based heating system. Study area is Hirosaki city located in north of Japan with relatively high fossil fuel prices and high heat loads. An energy analysis of the existing system is conducted, disaggregating the consumption by type of fuel and type of energy service demand. The district heating system is designed in order to match peak load. Steady state thermoeconomic analysis considering peak load conditions is conducted for assessing and comparing the two systems. Performance and exergoeconomic parameters are used to evaluate and compare the systems. Available feasible resources in Hirosaki considered for the district heating system are waste wood, municipal solid waste incineration plant waste heat, sewage sludge and geothermal energy. Together they are able to provide about 17% of the peak load. The insufficiencies of local resources are assumed being supplied by natural gas boiler. Results indicate a considerable reduction in CO2 emissions and the thermoeconomic analysis indicates that low fuel cost and less exergy destruction compensate for the high capital investment cost required for transition to district heating system. Energy efficiency is higher of the reference system and exergy efficiency about the same for both systems at peak load.

  99. Analysis of CO2 emissions reduction potential in secondary production and semi-fabrication of non-ferrous metals 国際誌 国際共著 査読有り

    Juan C. González Palencia, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Energy Policy 52 328-341 2013年1月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.enpol.2012.09.038  

    ISSN:0301-4215

    eISSN:1873-6777

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    Industrial sector growth in developing countries requires the provision of alternatives to guarantee sustainable development. Improving energy efficiency and fuel switching are two measures to reduce CO emissions in the industrial sector, with natural gas and low-carbon electricity as the most feasible options in the short term. In this work, a linear programming optimization model has been developed to study the potential of energy efficiency improvement and fuel substitution for CO emissions reduction, at national level in the non-ferrous metals industry. The energy resource/end-use device allocation problem in secondary metal production and semi-fabrication has been modeled. Using this model, the particular case of Colombia, where low-carbon electricity is available, has been studied. By improving energy efficiency, energy use and CO emissions can be reduced significantly, 73% and 72%, respectively, at negative costs. Further CO emissions reductions, up to 88%, are possible with fuel switching to low-carbon electricity, increasing the costs for the energy system; however, cost reductions caused by energy efficiency improvement outweigh cost increments of fuel switching. Benefits achieved with fuel substitution using low-carbon electricity can be lost if hydropower is not available; in such a case, efficient natural gas-fired end-use devices are preferable. © 2012 Elsevier Ltd. 2 2 2 2

  100. Energy use and CO2 emissions reduction potential in passenger car fleet using zero emission vehicles and lightweight materials 国際誌 国際共著 査読有り

    Juan C. González Palencia, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Energy 48 (1) 548-565 2012年12月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.energy.2012.09.041  

    ISSN:0360-5442

    eISSN:1873-6785

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    Introduction of ZEVs (zero emission vehicles) and lightweight materials in a conventional steel-intensive internal combustion engine vehicle fleet will affect energy consumption and automotive material requirements. We developed a bottom-up dynamic accounting model of the light-duty vehicle fleet, including vehicle production and disposal, with detailed coverage of powertrains and automotive materials. The model was used to study the potential for energy consumption and CO emissions reduction of ZEVs and lightweight materials in the Colombian passenger car fleet from 2010 to 2050. Results indicate that passenger car stock in Colombia is increased by 6.6 times between 2010 and 2050. In the base scenario energy consumption and CO emissions are increased by 5.5 and 4.9 times respectively. Lightweighting and battery electric vehicles offer the largest tank-to-wheel energy consumption and CO emissions reductions, 48 and 61% respectively, compared to 2050 baseline values. Slow stock turnover and fleet size increment prevent larger reductions. Switching to electric powertrains has larger impact than lightweighting on energy consumption and CO emissions. Iron and steel remain major materials in new cars. Aluminum consumption increases in all scenarios; while carbon fiber reinforced polymer consumption only increases due to fuel cell hybrid electric vehicle or lightweight vehicle use. © 2012 Elsevier Ltd. 2 2 2 2

  101. Integrated design of biomass energy system considering various biomass resources and technologies 国際誌 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    20th European Biomass Conference 1 (5BO.9.1) 1-8 2012年6月19日

  102. Assessment of energy utilization in Iran's industrial sector using energy and exergy analysis method 国際誌 国際共著 査読有り

    Sayyed Mohammad Sanaei, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Applied Thermal Engineering 36 (1) 472-481 2012年4月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.applthermaleng.2011.11.002  

    ISSN:1359-4311

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    The purpose of this study is to assess the use of quality of energy in Iran's industrial sector. The exergy analysis has been performed along with energy analysis, in order to gain deeper and more realistic understanding of the sector's condition. Primary energy utilization from seventeen different industries has been considered for calculation of the exergy and energy efficiencies for each industry, and later for Iran's industrial sector. The exergy efficiency is much lower than energy efficiency in all industries and also in the industrial sector. It is shown that based on the results from exergy analysis the priorities for efficiency improvement are different from that of energy analysis; this in turn suggests that exergy analysis as a proper tool for policy makers. The sources of energy degradation and the mechanisms which cause degradation of quality of energy have been identified. Moreover remedial actions for better utilization of quality of energy are proposed. The energy and exergy efficiencies for the entire industrial sector of Iran were approximated as 63% and 42%, respectively. The oil, iron and steel, plastic and cement industries are found to have the highest share in destruction of quality of total input energy to the industrial sector. The aluminum industry has the highest exergy efficiency of 52.5%. Mean entropic temperature is also proposed as a tool for understanding the degree of quality of energy required in each industry and consequently better quality matching which leads to better energy quality utilization. © 2011 Published by Elsevier Ltd. All rights reserved.

  103. Design of decentralized energy systems for rural electrification in developing countries considering regional disparity 国際誌 国際共著 査読有り

    Diego Silva Herran, Toshihiko Nakata

    Applied Energy 91 (1) 130-145 2012年3月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2011.09.022  

    ISSN:0306-2619

    eISSN:1872-9118

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    Decentralized electrification using local resources can reduce regional disparity in rural and remote areas in terms of supply reliability and cost, as well as promote income generation. In this research an optimization energy model is introduced for designing decentralized energy systems using biomass for rural electrification in developing countries. Regional disparity is incorporated disaggregating electricity demand into urban, rural and remote areas. The model has been applied for designing a decentralized system using agricultural waste and forest biomass in a region in Colombia, South America. The resulting design includes biomass technologies in remote areas, reducing supply cost by 30% in this region. Using agricultural waste for electricity generation increases unit costs by 25% and reduces 15% of CO emissions compared to the current energy system. Using all biomass to meet current demand lowers the efficiency of the system, resulting in high system costs and emissions reduction. Reduction of disparity in electricity access among regions using local biomass needs to balance the increase in energy system costs and CO emissions reduction. For instance, using 30% of available biomass reduces 22% of system CO emissions, and provides 121USD/house/yr and 99 USD/house/yr of additional income in rural and remote areas, respectively. Design of the energy system considering regional disparity shows that fuel transportation costs and efficiencies of biomass conversion technologies have significant impact on system configuration and performance. © 2011 Elsevier Ltd. 2 2 2

  104. Optimum design of district heating: Application of a novel methodology for improved design of community scale integrated energy systems 国際誌 国際共著 査読有り

    Sayyed Mohammad Sanaei, Toshihiko Nakata

    Energy 38 (1) 190-204 2012年2月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.energy.2011.12.016  

    ISSN:0360-5442

    eISSN:1873-6785

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    The purpose of this paper is to present a new tool for design of integrated energy systems. The initial choice of the energy system components and the way they should interact is a crucial decision which the outcome of the design heavily relies on. Use of a physical law (instead of engineering judgment) as the basis of the decision making is the main advantage of the proposed approach over conventional approaches for design of community scale energy systems. The methodology has been implemented for design of a district heating system for an existing district in arid region of Iran. The optimum level of interaction between the energy system components has been identified by employing an optimization algorithm seeking to minimize the overall cost of the energy system. Some of the relative merits of the optimum design comparing to the present energy system are 17% increase of the exergy efficiency, 10.8% reduction in the amount of CO production per capita and 2% reduction in overall energy related costs. © 2011 Elsevier Ltd. 2

  105. O-304 資源と技術の多様性を考慮したバイオマス利活用システムの設計(3.LCA)

    古林 敬顕, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 8 28-29 2012年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.8.0_28  

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    The purpose of this study is to design a biomass utilization system for different types of biomass resources, fuel production technologies, and energy conversion technologies. Evaluation of biomass utilization system has been studied considering single resource or technology. However, the evaluation methodology for different resources and technologies is not established yet. In this study, the biomass energy system has been modeled and integrated for several types of biomass resources and technologies. The system consists of 4 processes; Resource, Fuel Production, Energy Conversion, and Waste treatment. By using this model, energy balance, CO_2 emission, economic impact of the biomass energy system can be evaluated.

  106. Pb-304 自動車用バイオフュエルのサプライチェーンの最適設計(3.導入・システム,ポスターセッション2)

    依田 和大, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 8 184-185 2012年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.8.0_184  

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    The purpose of the research is to design an automotive bio-fuel supply chain considering economic and social aspects in Japan, and to evaluate its total cost, energy balance and CO_2emission. In this research, mixed integer linear programming (MILP) models make optimal design of bio-fuel supply chain with the objective of minimizing the total supply chain cost. The model can optimize biomass species, locations and scales of the bio-fuel production plants. The target of this case study is Tohoku area. In the case study, bio-ethanol from imported feed stock has price competitiveness with gasoline. Net energy balance and net CO_2 reduction of the supply chain using domestic feed stock is positive.

  107. 地域特性を考慮した微細藻類由来バイオ燃料生産システムの性能評価 査読有り

    大下紘史, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 90 (11) 1047-1056 2011年11月30日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.90.1047  

    ISSN:0916-8753

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    Recently, the microalgae that can produce fats and hydrocarbons attracts a lot of attention as means to solve the issue of global warming. The purposes of this study are to design microalgae-based biodiesel fuel (BDF) production system using exhaust gas from thermal power plants and considering regional characteristics, and to analysis potential of the microalgae from the viewpoint of energy balance, CO<SUB>2</SUB> balance and fuel production cost. The system consists of five components: Culture, harvesting, extraction, transportation, conversion. In addition, the methodology of this study has three processes: Allocating microalgae culture plants and BDF production plants, optimizing transportation using Geographic Information System (GIS) with Network Analyst, and evaluating energy balance and CO<SUB>2</SUB> reduction of the system. Besides, to minimize BDF production cost, we change the number of BDF production plants and consider trade-off between transportation cost and BDF production plants costs. The result shows that microalgae-based BDF production system has high potential for CO<SUB>2</SUB> reduction and the possibility to competitive with the fossil fuel cost.

  108. Feasibility study of CCS introduction considering technological and economic dimensions -Energy system design based on technological learning 国際誌 査読有り

    Takafumi Usui, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Gas Turbine Congress 2011 1 (039) 1-8 2011年11月13日

  109. 東アジア地域におけるバイオエタノールの国際供給の最適化 査読有り

    高橋渓, 古林敬顕, 中田俊彦, 國光洋二

    日本エネルギー学会誌 90 (10) 963-971 2011年10月31日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.90.963  

    ISSN:0916-8753

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    In the production of bioethanol in Asia, developed countries such as Japan have the problems of high cost and a lack of resources, while Southeast Asian countries have substantial biomass production and export potential. The purpose of this study is to optimize the international supply of bioethanol in East Asia. A linear model is developed to estimate costs, energy consumption, and carbon emissions in three processes: cultivation, conversion, and international transport. In order to consider the regional characteristics of producing countries, biomass price, electric power generation, fertilizer usage, agricultural machine usage are incorporated into the model. Optimization based on linear programming is carried out with two objective functions: minimizing cost and minimizing carbon emissions. For each objective function, the amount of supply, economic efficiency, and carbon emissions are quantitatively analyzed in three cases. One is domestic supply case where each country supplies bioethanol to domestic market. Another is Asia supply case where Asian countries supply bioethanol with international supply. The other is Asia-Brazil supply case where Brazil is included in bioethanol supply in Asia. The average supply cost of bioethanol in Asia supply case with the objective function of minimizing cost is a quarter of that in domestic supply case. The carbon emissions reduction increases by international supply. Brazil has more than 50 % share in bioethanol production in both objective functions and contributes to the reduction of carbon emissions.

  110. Design of an optimal waste utilization system: A case study in St. Petersburg, Russia 国際誌 国際共著 査読有り

    Mikhail Rodionov, Toshihiko Nakata

    Sustainability 3 (9) 1486-1509 2011年9月8日

    出版者・発行元:MDPI

    DOI: 10.3390/su3091486  

    ISSN:2071-1050

    eISSN:2071-1050

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    Storing municipal solid waste (MSW) in landfills is the oldest and still the primary waste management strategy in many countries. Russia is the third largest methane (CH4) emitter country after USA and China, representing 5% of total global CH4 emissions from waste landfilling. Due to high economical growth, the amount of waste generated in Russia has risen sharply over the last ten years. However, waste management in Russia is mainly based on landfilling. In order to design an optimal MSW utilization system considering various aspects related to sustainable MSW management, a linear programming model was introduced for this research. The performance of the proposed MSW utilization system in the target area has been evaluated in light of energy, economic, and environmental (3Es) aspects, such as system net cost, annual energy generated from the waste, and the carbon dioxide (CO ) emissions of the system. St. Petersburg city was considered as the target area for the present analysis. The results show that the introduction of the proposed MSW system with energy recovery from waste along with a high level of material recovery has energy, environmental and economic benefits compared to the conventional treatment system. This paper emphasizes the importance of introducing waste treatment methods as an alternative to landfilling, and to improve recycling activities in Russia. © 2011 by the authors. 2

  111. ロシアのサンクトペテルブルグにおける最適な一般廃棄物処理システム設計と導入による影響評価 国際共著 査読有り

    ロジオノフ ミハイル, 中田 俊彦

    エネルギー・資源学会論文誌 32 (5) 17-23 2011年9月

    出版者・発行元:一般社団法人 エネルギー・資源学会

    DOI: 10.24778/jjser.32.5_17  

    ISSN:0285-0494

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    This paper describes several benefits of the integration of designed optimal municipal solid waste (MSW) utilization system considering energy recovery options and present energy system. A linear programming model has been developed in order to analyse proposed municipal solid waste system, taking into account the 3E's (energy, economic, and environment) aspects. The objective function of the model is to minimize the net cost of the system, under several constraints. A case study in St.Petersburg city, Russia, has been carried out for evaluation of proposed the MSW system. The results show that the introduction of an optimal MSW utilization system has energy, environmental and economic benefits compared with the present system. The proposed integrated system can produce 1,900 GWh/year of heat or 542 GWh/year of electricity in average, which can be supplied to the existing energy system. In addition, the system can reduce the amount of landfilled waste from 89% to 20%, and reduce total system's CO<sub>2</sub> emission by more than 70%.

  112. 技術進歩を内生化したエネルギー経済モデルの開発とCO2回収貯留技術の導入可能性評価 査読有り

    楠朋也, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会論文集 B編 77 (780) 1672-1686 2011年8月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.77.1672  

    ISSN:0387-5016

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    The main objective of the research is to develop a bottom-up energy-economic model considering endogenous technical progress, and to analyze the potential of CCS introduction among Japan's electricity market in order to find out an optimum carbon reduction scenario into the future. On the basis of two-factor learning curve, both learning-by-doing and R&D functions drive technical progress in the model. The analysis is performed with a set of scenarios based on alternative assumptions for technical progress of carbon capture technologies: chemical absorption and physical absorption. As a result, technical progress decreases generation costs of power technologies with CCS systems resulting in the acceleration of additional CCS introduction. In addition, generation cost with chemical absorption notably decreases due to technical progress, and share of gas-fired power plant in total power generation increases. Thus, carbon emissions reduction reaches around 17% of total carbon emissions in 2050 under projected scenario, however, technical progress has little impact on total systems cost. Technical progress by learning-by-doing has a strong impact on CCS introduction than that of R&D. Moreover, unconsidered factors such as R&D effort in private sectors and spillover may push down possible carbon emissions as well.

  113. Quantitative Analysis of the Effects of Public R&D Expenditures on the Introduction of Photovoltaics with Technological Learning 国際誌 査読有り

    Shinnosuke Hayamizu, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    34th IAEE International Conference 1 (1) 1-1 2011年8月

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    This paper examines the effects of R&amp;D on the introduction of PV systems with technological learning in Japan. The proposed model in this study describes how the costs of PV modules are affected by the technological knowledge stock accumulated by university, industry and government R&amp;D expenditures. Moreover, this study clarifies the relationship between the cost reductions of PV modules and the market penetration of PV technologies. The focus in this analysis is on the capital costs of PV modules, rather than on the costs of electricity produced, to exclude influential but exogenous factors such as interest rates.

  114. Application of energy system models for designing a low-carbon society 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata, Diego Silva, Mikhail Rodionov

    Progress in Energy and Combustion Science 37 (4) 462-502 2011年8月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.pecs.2010.08.001  

    ISSN:0360-1285

    eISSN:1873-216X

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    Rising concern about the effect of greenhouse gas (GHG) emissions on climate change is pushing national governments and the international community to achieve sustainable development in an economy that is less dependent on carbon emitting activities - a vision that is usually termed a "low-carbon society" (LCS). Since the utilization of energy resources is the main source of GHG emissions, restructuring current energy systems in order to incorporate low-carbon energy technologies is essential for the realization of the LCS vision. Energy policies promoting the penetration of these technologies must view the role of energy in society as a system, composed of several energy resources, conversion technologies and energy demand sectors. The feasibility of the LCS in the future can be better understood by means of energy models. Energy models are valuable mathematical tools based on the systems approach. They have been applied to aid decision-making in energy planning, to analyze energy policies and to analyze the implications arising from the introduction of technologies. The design of the LCS requires innovative energy systems considering a trans-disciplinary approach that integrates multi-dimensional elements, related to social, economic, and environmental aspects. This paper reviews the application of energy models considering scenarios towards an LCS under the energy systems approach. The models reviewed consider the utilization of waste for energy, the penetration of clean coal technologies, transportation sector models as a sample of sectoral approaches, and models related to energy-for-development issues in rural areas of developing countries. © 2010 Elsevier Ltd. All rights reserved.

  115. Economic analysis on small-scale forest biomass gasification considering geographical resources distribution and technical characteristics 国際誌 査読有り

    Kenjiro Yagi, Toshihiko Nakata

    Biomass and Bioenergy 35 (7) 2883-2892 2011年7月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.biombioe.2011.03.032  

    ISSN:0961-9534

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    Biomass is getting the great interest in Japan, and the cabinet approved " Biomass Nippon Strategy" in 2002 to promote the utilization of biomass. Although various projects utilizing wood biomass for energy uses have started already, many of them utilize mainly waste wood. Forest biomass remains unutilized because of the high logistic cost and the small scale of resource generation at a site. Small-scale gasification is considered as a suitable technology for forest biomass, and more than 10 demonstration plants have started to be operated recently. This study analyzes the economic feasibility of the small-scale forest biomass CHP system with gasification technology in Japan.The authors have developed the BiRReT tool, which takes input data such as geographical resource distribution and scale merit information of the target technology, and analyzes the economics of bioenergy system in target region by finding the optimal conditions; namely plant size, plant location, the number of plants, and lower generation costs. A case study in Miyagi prefecture revealed the conclusion that the system with logging residue fuel has the economic feasibility if the capital cost and the resource price will decrease from the BAU case by technological learning in the future. On the other hand, thinned wood will not be utilized as a fuel for power plants due to high fuel production cost. It is also found by the tool analysis that the technology's scale merit has stronger impact on power generation cost in the trade-off between scale merit and the transportation cost. © 2011 Elsevier Ltd.

  116. Potentials of GHG reductions from wastewater treatment for the CDM 国際誌 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Science China Technological Sciences 54 (7) 1649-1654 2011年7月

    出版者・発行元:SCIENCE PRESS

    DOI: 10.1007/s11431-011-4382-4  

    ISSN:1674-7321

    eISSN:1862-281X

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    The study aims to evaluate the potential of GHG (greenhouse gas) reductions by installing an anaerobic digester in a wastewater treatment facility in Southeast Asia. Then the break-even point of additional investment to reduce GHG is obtained by exchanging carbon price as emissions credits. In the project scenario, the wastewater treatment system has the digester, where methane (biogas) is produced and recovered. Compared with the baseline scenario, the biogas has calorific value to produce heat and electricity, and can substitute fossil fuels for power generation. The objective of the study is to define the relationship between CERs (certified emission reductions) and investment costs, and the beak-even point, finding out the dominant parameters in the system. Financial parameters such as capital costs and operating costs are considered to evaluate the investment costs. The result shows that the methane recovery reduces 54% of GHG emissions. Although the substitution of the biogas for the fossil fuels reduces only 6% of the GHG emissions, the electricity output can satisfy the electricity consumption. The results also show that the maximum CER credit is 73000 t-CO e/a, and the GHG reduction cost is 14 USD/t-CO e. © 2011 Science China Press and Springer-Verlag Berlin Heidelberg. 2 2

  117. 下水汚泥エネルギー利用システムのインベントリ分析による性能評価 査読有り

    木室洋介, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 90 (3) 247-257 2011年3月31日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.90.247  

    ISSN:0916-8753

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    In this study, 13 types of sewage energy system are evaluated by using inventory analysis. Evaluation indexes are energy balance, greenhouse gas emission, and economic efficiency. The main equipment of those energy systems are three types of incineration, three types of solid fuel, two types of pyrolysis gasification, and five types of digestion. The range of evaluation is from sewage sludge to power generation. Inputs of those energy systems are electricity, city gas, light oil, and wood biomass, and outputs are production of electricity, CO<SUB>2</SUB> gas, and N<SUB>2</SUB>O gas. The results from the viewpoint of energy balance show that only the systems with gasification furnace produce larger electricity generation than total consumption. The results about the greenhouse gas emission show that the lowest gas emission system is the system with solid fuel produced by drying. N<SUB>2</SUB>O gas emitted by solid fuel is lower than the others. The results about the economic efficiency show that the lowest cost system is the systems with solid fuel because the construction cost that holds most of total cost is much lower than the other systems.

  118. Nuclear Energy Development in Japan

    Toshihiko Nakata

    Nuclear Energy Development in Asia: Problems and Prospects 2011年

    DOI: 10.1057/9780230306332_5  

  119. 東アジアのバイオエタノール生産・貿易に関する政策連携の経済波及効果ー国際地域間産業連関分析の適用ー 査読有り

    國光洋二, 高橋渓, 古林敬顕, 中田俊彦

    地域学研究 41 (3) 635-650 2011年

    出版者・発行元:日本地域学会

    DOI: 10.2457/srs.41.635  

    ISSN:0287-6256

    eISSN:1880-6465

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    Bio-ethanol (BE) plays an important role in the reduction of greenhouse gas (GHG) emissions. Since East Asian countries face different economic and political situations and are located under different climatic conditions, GHG emissions, production costs and materials available for BE production differ, it is crucial to optimize production and trade of BE among East Asian countries by coordinating policies. This paper aims to show the economic merits of a policy coordination scheme for BE production and trade.<br> The East Asian inter-regional I/O table was estimated from the GTAP (Global Trade Analysis Project, ver. 7) database to calculate production induced by investment for plant construction and working expenditure of annual production. Two different scenarios, the self-sufficient production scenario and policy coordination scenario, were considered to achieve an E10 policy with minimization of total CO2 emissions. In each scenario, an optimal level of production and trade quantity were calculated by a linear programming model (Takahashi, et al., 2010).<br> The simulation results demonstrated that, first, the policy coordination scenario yielded a higher production as a benefit in the whole region than the self-sufficiency production scenario. Second, Japan and the USA greatly benefited from policy coordination even though the amount of their BE production increase was small. This is because these countries provide production machinery for plant construction and chemical materials for BE production. Third, BE production under policy coordination contributed to promoting pro-poor growth in the least developed countries such as Cambodia, Laos, Myanmar and Vietnam by improving agricultural production.<br> Therefore, policy coordination for BE production and trade is a beneficial idea for development of East Asian countries. Particularly, Japan as a member of East Asia should take an initiative by investing money. In addition, the inter-regional I/O analysis employed in this study is useful for showing the benefits to policy makers.<br><br>JEL Classification: C67, Q27, Q28, Q58, Q54

  120. Modeling technological learning and its application for clean coal technologies in Japan 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Takemi Sato, Hao Wang, Tomoya Kusunoki, Takaaki Furubayashi

    Applied Energy 88 (1) 330-336 2011年1月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2010.05.022  

    ISSN:0306-2619

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    Estimating technological progress of emerging technologies such as renewables and clean coal technologies becomes important for designing low carbon energy systems in future and drawing effective energy policies. Learning curve is an analytical approach for describing the decline rate of cost and production caused by technological progress as well as learning. In the study, a bottom-up energy-economic model including an endogenous technological learning function has been designed. The model deals with technological learning in energy conversion technologies and its spillover effect. It is applied as a feasibility study of clean coal technologies such as IGCC (Integrated Coal Gasification Combined Cycle) and IGFC (Integrated Coal Gasification Fuel Cell System) in Japan. As the results of analysis, it is found that technological progress by learning has a positive impact on the penetration of clean coal technologies in the electricity market, and the learning model has a potential for assessing upcoming technologies in future. © 2010 Elsevier Ltd.

  121. Inventory analysis of biogas utilization system in the wastewater treatment for the CDM 査読有り

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    Proceedings of the IASTED International Conference on Power and Energy Systems and Applications, PESA 2011 756 (051) 231-238 2011年

    DOI: 10.2316/P.2011.756-051  

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    The purpose of this study is to evaluate GHG emission reduction and economic potential of wastewater treatment system by installing an anaerobic digester in Southeast Asia. Then the optimal investment to get GHG emission credit is obtained. In the advanced scenarios, the anaerobic digester is installed in the wastewater treatment system, and methane (biogas) is recovered and combusted. The biogas can be utilized for electricity generation and heat production, and can substitute fossil fuels. The objective of the study is to define the relationship between CER (certified emission reduction) credit and investment costs, and the optimal system by the calculation Internal Rate of Return (IRR). The result shows that the methane recovery and destruction reduces 63 % of GHG emissions from BAU scenario. The biogas utilization for energy has small effect on the GHG reduction. However, the income by energy production has large effect on the IRR. Thus, the IRR in the case that all biogas is utilized for electricity generation is 24%, and the IRR in the case that all biogas is utilized for heat production is 8%. The results of sensitivity analysis also show that the dominant parameter to increase IRR is capital cost. If the capital cost for heat production is half, the IRR is more than 40%.

  122. エネルギー経済モデルを用いる技術評価--クリーンコール技術の導入可能性と技術進歩の影響 招待有り

    中田俊彦

    電気評論 95 (6) 51-55 2010年6月10日

    出版者・発行元:電気評論社

    ISSN:0285-5860

  123. 復元可能な遊休農地を活用するバイオエタノール生産システムの設計 査読有り

    高橋渓, 大山尚宏, 出口裕一郎, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 89 (4) 355-363 2010年5月12日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.89.355  

    ISSN:0916-8753

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    Bioethanol is expected as a prospective alternative to fossil fuels for mitigating greenhouse gas emissions. The study aims to design bioethanol production system utilizing energy crops in restorable fallow land in Japan and evaluate system performance based on energy balances, costs, and carbon emissions. The energy system has three processes such as cultivation, transportation, and manufacturing. In the analysis, energy potential in the area is calculated considering crop species, yields, chemical components, available land areas, and conversion efficiency. Then, the system performance is derived focusing on a local prefecture as a case study. The result shows that sorghum is expected to have the highest energy potential in most regions except for northern prefectures, and the amount of bioethanol produced from crops in fallow land is estimated to be about 2 million kl. Net energy value reaches -1.09 to 15.9 MJ/l. The total cost producing bioethanol is 2.4 to 8.9 times higher than petroleum fuel on calorific value basis. It is concluded that it is important to improve the productivity of the cultivation process of energy crops and to design optimized energy system to meet social requirements in near future.

  124. 資源分布および輸送の最適化を考慮したバイオマス混焼システムの設計 査読有り

    山元一史, 中田俊彦, 矢部邦明

    日本エネルギー学会誌 89 (1) 42-52 2010年2月26日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.89.42  

    ISSN:0916-8753

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    Biomass resources have huge potential to secure energy supply in next decades with carbon neutral emissions. However, the resources itself are widely scattered diffusely throughout the country, and the capacity of utilization plant highly depends on the quantity of primary resources available. The study focuses on the equilibrium between resource supply and energy demand in Tohoku area in Japan, considering geographical distribution and transportation paths. Woody biomass and agricultural residues are introduced in the study as a co-firing fuel supplied to three coal power stations in Tohoku area. The biomass energy system is modeled and analyzed using both geographic information solver and the roadway condition data. In particular, resource supply such as biomass resource collection, preprocessing before transportation, storage, long distance transportation, and energy conversion to electricity, is modeled and introduced to the system. As a result of the model analysis, a supply curve of biomass resources is obtained, which shows a relationship between procurement cost for power supply and annual electricity production at coal power stations. The supply curve shows that an electricity of 4.3 &times; 108 kWh/yr can be supplied with the procurement cost of 10 JPY/kWh, and the maximum electricity reaches 12.7 &times; 108 kWh/yr with the procurement cost of 14 JPY/kWh.

  125. Shift to a low carbon society through energy systems design 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikhail Rodionov, Diego Silva, Joni Jupesta

    Science China Technological Sciences 53 (1) 134-143 2010年1月

    出版者・発行元:SCIENCE CHINA PRESS

    DOI: 10.1007/s11431-009-0420-x  

    ISSN:1674-7321

    eISSN:1869-1900

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    Concern about global warming calls for an advanced approach for designing an energy system to reduce carbon emissions as well as to secure energy security for each country. Conventional energy systems tend to introduce different technologies with high conversion efficiency, leading to a higher average efficiency. Advanced energy systems can be achieved not by an aggregate form of conversion technologies but by an innovative system design itself. The concept of LCS (low carbon society) is a unique approach having multi-dimensional considerations such as social, economic and environmental dimensions. The LCS aims at an extensive restructuring of worldwide energy supply/demand network system by not only replacing the conventional parts with the new ones, but also integrating all the necessary components and designing absolutely different energy networks. As a core tool for the LCS design, energy-economic models are applied to show feasible solutions in future with alternatives such as renewable resources, combined heat and power, and smart grid operations. Models can introduce changes in energy markets, technology learning in capacity, and penetration of innovative technologies, leading to an optimum system configuration under priority settings. The paper describes recent trials of energy models application related to waste-to-energy, clean coal, transportation and rural development. Although the modelling approach is still under investigation, the output clearly shows possible options having variety of technologies and linkages between supply and demand sides. Design of the LCS means an energy systems design with the modelling approach, which gives solution for complex systems, choices among technologies, technology feasibility, R&D targets, and what we need to start. © 2010 Science in China Press and Springer Berlin Heidelberg.

  126. Optimization of bioethanol production and transportation considering regional characteristics in east and southeast Asia 国際誌

    Kei Takahashi, Yoji Kunimitsu, S. Ogawa, Y. Mori, Toshihiko Nakata

    Sixth Biomass-Asia Workshop 1 (1) 45 2009年11月18日

  127. Shift to a low carbon society through energy systems design 国際誌 国際共著 招待有り 査読有り

    Toshihiko Nakata, Michael Rodionov, Diego Silva, Joni Jupesta

    International Symposium on Low Carbon Technology 1 1-6 2009年9月15日

  128. Multi-objective assessment of rural electrification in remote areas with poverty considerations 国際誌 国際共著 査読有り

    Diego Silva, Toshihiko Nakata

    Energy Policy 37 (8) 3096-3108 2009年8月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.enpol.2009.03.060  

    ISSN:0301-4215

    eISSN:1873-6777

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    Rural electrification with renewable energy technologies (RETs) offers several benefits to remote areas where diesel generation is unsuitable due to fuel supply constraints. Such benefits include environmental and social aspects, which are linked to energy access and poverty reduction in less-favored areas of developing countries. In this case, multi-objective methods are suitable tools for planning in rural areas. In this study, assessment of rural electrification with renewable energy systems is conducted by means of goal programming towards fuel substitution. The approach showed that, in the Non-Interconnected Zones of Colombia, substitution of traditional biomass with an electrification scheme using renewable energy sources provides significant environmental benefits, measured as land use and avoided emissions, as well as higher employment generation rates than diesel generation schemes. Nevertheless, fuel substitution is constrained by the elevated cost of electricity compared to traditional biomass, which raises households' energy expenditures between twofold to five times higher values. The present approach, yet wide in scope, is still limited for quantifying the impact of energy access improvements on poverty reduction, as well as for the assessment of energy system's technical feasibility. © 2009 Elsevier Ltd. All rights reserved.

  129. Optimization of decentralized energy systems using biomass resources for rural electrification in developing countries 国際誌 国際共著 査読有り

    Diego Silva, Toshihiko Nakata

    32nd IAEE International Conference 1 1-19 2009年6月23日

  130. P409 東北地方の木質系・農業残渣系バイオマス資源を利用した石炭火力混焼システムの設計(ポスター発表)

    山元 一史, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 4 154-155 2009年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.4.0_154  

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    The purposes of this research are designing co-combustion system using woody biomass and agricultural residue in Tohoku area. This research has five processes: Developing GIS database of available amount of biomass and their distribution, designing biomass procurement and co-firing system including collecting, storage, preprocessing, and transportation of biomass, optimizing transportation distance using GIS network analysis, defining procurement range of each biomass considering two types of economic constraint boundary, evaluating amount of power production, economic feasibility, and CO_2 reduction effect of total system. Co-firing system has high potential for RPS.

  131. Analysis of the market penetration of clean coal technologies and its impacts in China's electricity sector 国際誌 国際共著 査読有り

    Hao Wang, Toshihiko Nakata

    Energy Policy 37 (1) 338-351 2009年1月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.enpol.2008.09.045  

    ISSN:0301-4215

    eISSN:1873-6777

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    This paper discusses policy instruments for promoting the market penetration of clean coal technologies (CCTs) into China's electricity sector and the evaluation of corresponding effects. Based on the reality that coal will remain the predominant fuel to generate electricity and conventional pulverized coal boiler power plants have serious impacts on environment degradation, development of clean coal technologies could be one alternative to meet China's fast growing demand of electricity as well as protect the already fragile environment. A multi-period market equilibrium model is applied and an electricity model of China is established to forecast changes in the electricity system up to 2030s. Three policy instruments: SO emission charge, CO emission charge and implementing subsidies are considered in this research. The results show that all instruments cause a significant shift in China's electricity structure, promote CCTs' competitiveness and lead China to gain great benefit in both resource saving and environment improvement. Since resource security and environment degradation are becoming primary concerns in China, policies that could help to gain generations' market share of advanced coal-based technologies such as CCTs' is suitable for the current situation of China's electricity sector. © 2008 Elsevier Ltd. All rights reserved. 2 2

  132. Energy systems analysis of CCS feasibility with endogenous technological change 査読有り

    Tomoya Kusunoki, Toshihiko Nakata

    Proceeding of International Conference on Power Engineering, ICOPE 2009 2 19-24 2009年

    出版者・発行元:JAPAN SOC MECHANICAL ENGINEERS

    DOI: 10.1299/jsmeicope.2009.2._2-19_  

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    This research develops an energy-economic model with endogenous technological change. This model assumes a decrease of specific capital cost and O&M cost from technological change, and considers that technological experience is shared among the same component technologies. Furthermore, feasibility of CCS in Japan's electricity sector is analyzed. The analysis is performed based on scenarios with alternative assumptions over technological change of CCS component technologies; carbon capture, transport, and injection technologies. As a result, technological change doubles CCS potential, and generation technologies with CCS can produce 10% of total power generation in 2030. In addition, CO reduction from CCS introduction is increased by half, and 16% of carbon emissions in 2030 are reduced. CCS introduction increases the total system cost by 3%. Technological change has little influence on the total system cost. Aggressive R&D effort for CCS might push reduction by 20% of carbon emissions in 2030. 2

  133. Technology transfer of innovative distributed energy systems from developed to developing countries: An energy system model of Conventional Coal Power Plants in China? 国際誌 国際共著 査読有り

    Camiro Araya, Toshihiko Nakata

    28th USAEE/IAEE North American Conference 1 (1) 1-10 2008年12月5日

  134. Assessment of access to electricity and the socio-economic impacts in rural areas of developing countries 国際誌 査読有り

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    Energy Policy 36 (6) 2016-2029 2008年6月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.enpol.2008.01.041  

    ISSN:0301-4215

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    The purpose of this study is to reveal relations between access to electricity and advancement in a socio-economic condition in rural areas of developing countries. Recently, multi-dimensional aspects of poverty, for example, economy, education, and health, has been increasingly focused on, and access to modern energy such as electricity is one possible solution. As a case study, we have analyzed unelectrified rural areas in Assam state, India. We have developed an energy-economic model in order to analyze the possibility of electrification through dissemination of electric lighting appliances as well as applied multiple regression analysis to estimate the socio-economic condition, a literacy rate above 6 years old, in the areas. As a result of the case study, the household electrification rate, the 1000 km road density, and sex ratio have been chosen as the explanatory variables of the literacy rate. Moreover, the model analysis shows that complete household electrification will be achieved by the year 2012. In combination with the multiple regression and model analysis, the literacy rate in Assam may increase to 74.4% from 63.3%. © 2008 Elsevier Ltd. All rights reserved. 2

  135. The energy system analysis and forecasts of the Republic of South Africa 国際誌 招待有り 査読有り

    Juta Matsumoto, Toshihiko Nakata

    Industrial and Commercial Use of Energy Conference 2008 1 141-148 2008年5月26日

  136. Renewable technologies for rural electrification in Colombia: A multiple objective approach 招待有り 査読有り

    Diego Silva Herran, Toshihiko Nakata

    International Journal of Energy Sector Management 2 (1) 139-154 2008年4月11日

    DOI: 10.1108/17506220810859132  

    ISSN:1750-6220

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    Purpose - This study aims to present preliminary results from an integrated evaluation of electricity supply systems for rural areas using renewable energy technologies by means of a multi-objective decision making method Design/methodology/approach - Goal programming is applied to obtain the optimal system configuration meeting the electricity demand, based on the location's resource availability and taking diesel generation as the alternative of reference. The performance of the system is evaluated through four attributes: electricity generation costs, employment and two environmental impacts (CO emissions and land use). The model is designed for isolated rural area belonging to the non-interconnected zones of Colombia. Findings - Application of the method showed that biomass conversion technology has the highest potential and that renewable energy systems offer better performance than diesel generation. Reductions of more than 10 percent in unit electricity costs, land use rates and CO emissions can be achieved. Research limitations/implications - Inclusion of additional attributes and sensitivity analysis are matters of future research. Originality/value - The methodology used in this study is an alternative means to perform evaluation of electricity supply systems integrating several aspects of technology and which is flexible enough so as to enable the inclusion of a wider scope of interests towards energy access targets. 2 2

  137. Quantitative analysis of energy-efficiency strategy on CO2 emissions in the residential sector in Japan - Case study of Iwate prefecture 国際誌 査読有り

    Shuichi Ashina, Toshihiko Nakata

    Applied Energy 85 (4) 204-217 2008年4月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2007.07.012  

    ISSN:0306-2619

    eISSN:1872-9118

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    This study examines the economics of energy-efficiency strategies for reducing CO emissions in the residential sector in Japan from the perspective of regional characteristics. For this study, the residential sector in Iwate prefecture was selected as representative of rural areas in Japan. In order to promote purchases of energy-efficient consumer appliances, the prefectural government is presumed to reimburse purchasers a part of the cost difference between energy efficient and conventional appliances. This paper begins with a discussion of the prefecture's financial support for purchasers of energy efficient appliances and assumes that the payments come from prefectural government funds. This paper then looks at the effect of a carbon-tax refund on the reduction of CO emissions. The results show that, if half of the households use energy-efficient appliances, then CO emissions in the residential sector in the year 2020 will decreases from the BAU scenario, 0.726 Mt-C to 0.674 Mt-C. However, the Iwate prefectural government expends $105 million annually, which is 1.5% of the total tax revenue in the year 2003. The carbon-tax refund effectively encourages further reductions in CO emissions. Under the $20/tC carbon tax, proposed by the Ministry of the Environment, the carbon-tax refund leads to a reduction in residential CO emissions from 0.726 Mt-C to 0.712 Mt-C. © 2007 Elsevier Ltd. All rights reserved. 2 2 2 2 2

  138. Study on economic aspects and the introduction of clean coal technologies with CCS 国際誌 査読有り

    Haruki Yoshizaki, Toshihiko Nakata

    Journal of Power and Energy Systems 2 (3) 1016-1026 2008年3月31日

    出版者・発行元:日本機械学会

    DOI: 10.1299/jpes.2.1016  

    ISSN:1881-3062

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    The advantages of coal are the largest reserves among any other fossil fuels, and can be found in many places including some developed countries. Due to the weak energy security of Japan, it is necessary to use coal as an energy source. We have designed the detailed energy model of electricity sector in which we take both energy conversion efficiency and economic aspects into consideration. The Japan model means an energy-economic model focusing on the structure of the energy supply and demand in Japan. Furthermore, the most suitable carbon capture and storage (CCS) system consisting of CO<sub>2</sub> collection, transportation, storages are assumed. This paper examines the introduction of clean coal technologies (CCT's) with CCS into the electricity market in Japan, and explores policy options for the promotion of CCT's combined with CCS. We have analyzed the impacts of carbon tax where each fossil technology, combined with CCS, becomes competitive in possible market. CO<sub>2</sub> mitigation costs for all plants with CCS are detailed and compared.

  139. 農林水産バイオリサイクル研究―施設・システム化チーム―第3編 バイオマス循環システムの構築及び実証に関する研究

    凌祥之, 亀山幸司, 上野正実, 小宮康明, 川満芳信, 菊池香, 東江幸優, 中田俊彦

    農林水産省農林水産技術会議事務局研究成果 466 (466) 144-150 2008年3月26日

  140. 技術特性を考慮した地域バイオマス利活用システムの最適設計(特集 バイオマス利用技術の展望) 招待有り

    中田 俊彦

    ケミカルエンジニヤリング 53 (2) 113-118 2008年2月

    出版者・発行元:化学工業社

    ISSN:0387-1037

  141. 技術特性および経済性を考慮した地域バイオマス利活用システムの最適設計 査読有り

    森岡 泰樹, 中田 俊彦

    電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 128 (2) 176-183 2008年2月1日

    出版者・発行元:一般社団法人 電気学会

    DOI: 10.1541/ieejeiss.128.176  

    ISSN:0385-4221

    eISSN:1348-8155

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    In order to design optimal biomass utilization system for rural area, OMNIBUS (The Optimization Model for Neo-Integrated Biomass Utilization System) has been developed. OMNIBUS can derive the optimal system configuration to meet different objective function, such as current account balance, amount of biomass energy supply, and CO<sub>2</sub> emission. Most of biomass resources in a focused region <i>e.g.</i> wood biomass, livestock biomass, and crop residues are considered in the model. Conversion technologies considered are energy utilization technologies <i>e.g.</i> direct combustion and methane fermentation, and material utilization technologies <i>e.g.</i> composting and carbonization. Case study in Miyakojima, Okinawa prefecture, has been carried out for several objective functions and constraint conditions. Considering economics of the utilization system as a priority requirement, composting and combustion heat utilization are mainly chosen in the optimal system configuration. However gasification power plant and methane fermentation are included in optimal solutions, only when both biomass energy utilization and CO<sub>2</sub> reduction have been set as higher priorities. External benefit of CO<sub>2</sub> reduction has large impacts on the system configuration. Provided marginal external benefit of more than 50,000 JPY/t-C, external benefit becomes greater than the revenue from electricity and compost etc. Considering technological learning in the future, expensive technologies such as gasification power plant and methane fermentation will have economic feasibility as well as market competitiveness.

  142. Energy-efficiency strategy for CO2 emissions in a residential sector in Japan 国際誌 査読有り

    Shuichi Ashina, Toshihiko Nakata

    Applied Energy 85 (2-3) 101-114 2008年2月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.apenergy.2007.06.011  

    ISSN:0306-2619

    eISSN:1872-9118

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    This study examines the economics of energy-efficiency strategies, for reducing CO emissions in a residential sector in Japan, from the perspective of regional characteristics. For this study, the residential sector in the Iwate prefecture was selected as representative of rural areas in Japan. In order to promote the purchases of energy-efficient consumer appliances, the prefectural government is presumed to reimburse purchasers a part of the cost difference between energy-efficient and conventional appliances. This paper begins with a discussion of the prefecture's financial support for purchasers of energy-efficient appliances and assumes that the payments come from prefectural government funds. This paper then looks at the effect of a carbon-tax refund on the reduction of CO emissions. The results show that, if half of the households use energy-efficient appliances, then CO emissions in the residential sector in the year 2020 will decreases from the BAU scenario of 0.726 Mt-C to 0.674 Mt-C. However, the Iwate prefectural government expends $105 million annually, which is 1.5% of the total tax revenue for the year 2003. The carbon-tax refund effectively encourages further reductions in CO emissions. Under the $20/tC carbon-tax, proposed by the Ministry of the Environment, the carbon-tax refund leads to a reduction in residential CO emissions from 0.726 Mt-C to 0.712 Mt-C. © 2007. 2 2 2 2 2

  143. 家畜排泄物の地理的分布を考慮したバイオマス利活用プラントの配置と促進方策の検討 査読有り

    伊藤 吉紀, 中田 俊彦

    日本エネルギー学会誌 87 (1) 56-67 2008年1月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.87.56  

    ISSN:0916-8753

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    Since the law for concerning the appropriate treatment and promotion of utilization of livestock manure has come into effect in 2004 in Japan, the way of disposal of the manure causes serious waste management problem in rural areas. Production of biogas from the manure by anaerobic digestion is one of the promised technologies to reduce the amount of environmental effect, and to generate heat and electricity. Recently biogas power plants have been installed in rural areas, however, studies on the optimal allocation considering geographic distribution of livestock manure have hardly been investigated. The paper focuses on the optimal allocation of centralized biogas power plants and composting plants considering the distribution of the animal livestock at lower costs, introducing an optimization model and geographical information system. The study also analyzes the effect of the subsidy rate for construction cost on the optimal location of biogas power plants and composting plants.

  144. CO2 emissions mitigation policies and their effects on the Thailand energy system 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata, Matchantika Ratananakorn

    International Journal of Global Energy Issues 28 (2-3) 161-180 2007年11月

    DOI: 10.1504/IJGEI.2007.015873  

    ISSN:0954-7118

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    Thailand's rate of energy consumption has been growing at a fast pace due to its economic development with a corresponding rapid increase in CO emissions. Given the widely accepted fact between CO emissions and climate change, mitigation policies in Thailand become an essential part. The analysis is aimed at studying the effects of Thailand's CO emissions mitigation options on the energy system and at determining the possible CO emissions reduction. In the paper we analyse that the imposition of a carbon tax in the region $20/tonC could reduce CO emissions by 5% up to the year 2020. Copyright © 2007 Inderscience Enterprises Ltd. 2 2 2 2 2

  145. 技術習熟を考慮したエネルギー経済モデルの開発とクリーンコール技術の導入可能性評価 査読有り

    佐藤健実, 中田俊彦

    エネルギー・資源 28 (5) 335-341 2007年9月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  146. Can IGCC Gain Market Competitiveness by Considering the External Cost of Conventional Coal Power Plants in China? 国際誌 国際共著 査読有り

    Hao Wang, Toshihiko Nakata

    27th USAEE/IAEE North American Conference 1 (1) 1-24 2007年9月

    出版者・発行元:IAEE

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    With nearly 10 % annual economic growth in the past two decades, China has already become the world’s second greatest energy consumer. While coal, accounting for 70 % of energy demand mix and 90 % of thermal electricity power generation by 2005, will continue to be the most important energy resource in China for a long time. How to meet the rapidly growing demand of electricity as well as considering the global need of mitigation of greenhouse gas (GHG), and eliminating other harmful pollutants due to conventional coal combustion such as SO2, NO2 and PM, will be a huge challenge to Chinese government. Integrated coal gasification combined cycle (IGCC) power plant is emerged as an attractive option for both economic development and environment improvement.<br /> This research aims to evaluate the penetration of IGCC into China’s electric sector by considering the externalities. A multi-period market equilibrium model (META・Net approach) is applied and an energy model of China is established to forecast changes in the energy system up to the year 2032. Two scenarios are designed: Business as usual (BAU) scenario, Internalizing External Cost (IEC) scenario where external costs of conventional coal power plants are internalized and 15 % of IGCC’s capital cost is subsidized.<br /> From the analysis, following results are obtained. IGCC does not penetrate into the market in a large scale in BAU scenario due to its relatively high capital cost. Moreover, results in IEC scenario indicates that by considering the external costs of conventional coal power plants and subsidy, IGCC gains much competitiveness in the electricity sector. Moreover, penetration of IGCC has great effect on emission mitigation. According to the results, it is revealed that IGCC will become an important technology for generating electricity in China and considering the externalities could be a considerable policy option for IGCC’s market penetration.

  147. 規模の効果と需給均衡を考慮した木質系バイオマスエネルギーシステムの試設計 査読有り

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 86 (9) 718-729 2007年9月

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.86.718  

    ISSN:0916-8753

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    Utilization of woody biomass represents an effective alternative to fossil fuels for mitigation of global warming. The purpose of the study is to design woody biomass energy system, and to analyze the effect on the total cost of the energy system and environmental impact derived by installing biomass power plant in rural area in Japan. The energy system consists of woody biomass, logistics, energy conversion, and distribution of both electricity and heat. In order to analyze the comprehensive network of the system, an energy-economic model is developed and applied for the rural area. The model considers the balance between energy conversion sectors and energy demand sectors in long-term taking into account the cost of biomass power generation, price of conventional energy, legal issues, and limits of quantity of biomass supplied in target area. In addition to the feature mentioned above, the energy-economic model derives the cost minimum configuration of the energy system because an open market is supposed in the energy model. As the conversion technology of biomass, direct combustion power plant, and gasified power plant are set in the energy conversion part in the woody biomass energy system; the economic and technological performance of the biomass power plants is evaluated circumstantially. A major issue of preventing woody biomass from the smooth installation is the high cost of biomass resource. Hence, the subsidy is supposed for decreasing the cost of woody biomass in the study, and the effect of the subsidy on the total cost and amount of woody biomass used in the energy system are also evaluated.

  148. 開発途上国農村部におけるエネルギー・アクセス向上と社会・経済的影響の定量評価 査読有り

    金川誠, 中田俊彦

    エネルギー・資源 28 (3) 193-198 2007年5月

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  149. Analysis of the energy access improvement and its socio-economic impacts in rural areas of developing countries 国際誌 査読有り

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    Ecological Economics 62 (2) 319-329 2007年4月20日

    出版者・発行元:ELSEVIER

    DOI: 10.1016/j.ecolecon.2006.06.005  

    ISSN:0921-8009

    eISSN:1873-6106

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    Access to modern energy is one of the most basic requirements for development. In rural areas of developing countries, there are a large number of people who do not have access to LPG and depend on traditional biomass such as wood, crop, and dung for cooking. In addition, energy has numerous and complex links with poverty reduction. Therefore, it is important to estimate the impacts of energy access improvement on socio-economic situation in the rural areas of developing countries quantitatively. This study focuses on socio-economic impacts of cooking demand through changes in stoves adopted by the rural households. We have developed an energy-economic model of rural areas in India to analyze the links between energy, income, and health hazard, applying both opportunity cost for using fuelwood and exposure to Resipirable Suspended Particulate Matter (RSPM). As a result of the analysis, there is a positive relation between the opportunity cost and the average RSPM exposure of women in the rural areas. Following to increase in the opportunity cost, that is, income, the cost of an improved wood stove becomes relatively lower first than that of a traditional wood stove, and then a gas stove attains price competitiveness. It is achieved that the average RSPM exposure is below the WHO and Japanese criteria for Suspended Particulate Matter (SPM), 190 and 100 [μg/m ], at the opportunity cost of US$9 and 15/GJ, respectively. © 2006 Elsevier B.V. All rights reserved. 3

  150. 畜産廃棄物利活用のための地域最適システム設計に関する研究 査読有り

    河西 英明, 森岡 泰樹, 中田 俊彦

    日本エネルギー学会誌 86 (4) 256-264 2007年4月

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.86.256  

    ISSN:0916-8753

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    A linear optimization model to design livestock manure disposal system has been developed. The model can design the most economically efficient disposal system under the restriction of nitrogen supply, which has to be less than nitrogen demand in agricultural land to prevent water and land pollution. The livestock manure considered in the model are dairy cattle, beef cattle, swine, and poultry excreta. The disposal facilities considered here are composting, carbonization, wet methane fermentation, dry methane fermentation and poultry manure boiler. The optimization model has been applied for case study focused on Tome-city with four scenarios, such as scenario 1; reference case, scenario 2; subsidy for biogas plant case, scenario 3; facilitation of organic fertilizer utilization case, and scenario 4; combination of scenario 2 and 3. In the reference case, because of low demand for organic fertilizer, much of the live stock manure is processed in carbonization facility and not utilized as compost or liquid fertilizer. The result indicates that the facilitation of organic fertilizer utilization is the best policy option to maximize economic efficiency. Moreover, the combination of subsidy for biogas plant and facilitation of organic fertilizer utilization is the best policy option for energy utilization of livestock manure.

  151. Implementation of decentralized renewable energy system using woody biomass in rural area in Japan 招待有り 査読有り

    Yoshinori Itoh, Toshihiko Nakata

    30th Conference of the International Association for Energy Economics 1 (CD-ROM) 1-10 2007年2月18日

  152. Application of a multi-objective decision making method for evaluation of renewable energy technologies for isolated rural areas of Columbia 招待有り 査読有り

    Diego Silva Herran, Toshihiko Nakata

    30th Conference of the International Association for Energy Economics 1 (CD-ROM) 1-10 2007年2月18日

  153. 資源分布と技術特性を考慮した森林バイオマス小規模ガス化システムの経済性評価 査読有り

    八木賢治郎, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 86 (2) 109-118 2007年2月

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.86.109  

    ISSN:0916-8753

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    Small-scale wood biomass gasification is considered as a suitable technology to utilize forest biomass such as logging residue and unused thinned wood. Recently, more than 10 demonstration plants have started to operate to verify both technical and economic feasibility of the system. This study analyzes the economic aspect of gasification system focusing on the regional distribution of biomass resources and technical characteristics such as scale merit.<br>The authors developed BiRReT tool, which conducts the economic analysis of biomass energy system in a local region by finding the optimal conditions, namely plant size, plant location, and the number of plants. Case study in Miyagi prefecture had been carried out. Firstly, the economics of gasification system is compared with the steam-turbine-based CHP system that utilizes grate or fluidized-bed combustion technology. The result shows that gasification system has strong advantage in terms of low fuel transportation cost. Secondly, the economic feasibility of the system in a region is analyzed. The system with logging residue fuel has the possibility to gain economic competitiveness if technology learning and cost reduction will be seen in the capital cost and the fuel production process. Thinned wood will not be utilized only for the energy purpose.

  154. P412 遊休農地を活用したバイオマス液体燃料利活用システムの経済性評価(ポスター発表)

    大山 尚宏, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 2 136-137 2007年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.2.0_136  

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    The purpose of this study is to analyze the economical efficiency of biofuel in the transportation sector of Japan. In the study, we considered several kinds of energy crops which are harvested in fallow land. At first, biofuel potential in fallow land was calculated from regional climate, yield, mineral and cultivating cost. Then we have analyzed the impact of transport cost and scale merit of the biofuel factory. In the case which capital cost of the plant is low and transport cost is high, making biofuel in multiple small-scaled plants is more economic than single large-scaled plant.

  155. P410 技術特性および経済性を考慮した地域バイオマス統合利活用システムの最適設計(ポスター発表)

    森岡 泰樹, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 2 132-133 2007年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.2.0_132  

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    An optimization model OMNIBUS is developed to design an optimal biomass utilization system for rural area. The model calcurate the optimal system configuration to meet economic feasibility considering energy output and CO_2 reduction. The model is applied to Miyakojima city and the optimal system structure is designed in three cases such as (1)basic case, (2)energy output increase case, (3)CO_2 reduction case.

  156. Study on economic aspects and the introduction of clean coal technologies with CCS 査読有り

    Yoshizaki Haruki, Toshihiko Nakata

    Challenges on Power Engineering and Environment - Proceedings of the International Conference on Power Engineering 2007, ICOPE 2007 2 778-782 2007年

    出版者・発行元:ZHEJIANG UNIV PRESS

    DOI: 10.1007/978-3-540-76694-0_145  

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    The advantages of coal are the largest reserves among any other fossil fuels, and can be found in many places including some developed countries. Due to the weak energy security of Japan, it is necessary to use coal as an energy source. We have designed the detailed energy model of electricity sector in which we take both energy conversion efficiency and economic aspects into consideration. The Japan model means an energy-economic model focusing on the structure of the energy supply and demand in Japan. Furthermore, the most suitable carbon capture and storage (CCS) system consisting of CO collection, transportation, storages are assumed. This paper examines the introduction of clean coal technologies (CCT's) with CCS into the electricity market in Japan, and explores policy options for the promotion of CCT's combined with CCS. We have analyzed the impacts of carbon tax where each fossil technology, combined with CCS, becomes competitive in possible market. CO mitigation costs for all plants with CCS are detailed and compared. 2 2

  157. 都道府県を対象とした家庭部門CO2削減方策の定量評価 : 岩手県への家庭用高効率エネルギー機器導入ケース 査読有り

    芦名 秀一, 中田 俊彦

    エネルギー・資源 27 (6) 419-425 2006年11月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  158. Design of regional energy system with woody biomass in rural area in Japan 国際誌 査読有り

    Yoshinori Itoh, Toshihiko Nakata

    Renewable Energy 2006 1 1-4 2006年10月12日

  159. Socio-economic impacts of energy poverty alleviation in rural areas of developing countries 国際誌 査読有り

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    26th Annual North American Conference of the USAEE/IAEE 1 1-10 2006年9月

  160. 地域特性を考慮したバイオマス利用システム 招待有り 査読有り

    中田俊彦

    環境技術 35 (6) 394-398 2006年6月20日

    出版者・発行元:環境技術学会

    DOI: 10.5956/jriet.35.394  

    ISSN:0388-9459

  161. 木質ペレット利用の経済性および導入促進オプションの検討 査読有り

    八木賢治郎, 中田俊彦

    日本エネルギー学会誌 85 (6) 451-460 2006年6月20日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.85.451  

    ISSN:0916-8753

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    Wood pellet has the potential to reduce dependency on fossil fuels, mitigate global warming and stimulate the forest industries. Economics of wood pellet and impact of carbon tax are examined in this study. The target of the study is space heating energy in the residential, commercial and public sectors in Japan. An energy-economic model in which space heating energy is supplied by wood pellet and kerosene is developed. The model contains market share functions that determine how many customers would choose wood pellet depending on the price competition between wood pellet and kerosene.<BR>Model analysis shows the conclusions as follows. Without carbon tax, the pellet price should be less than 35JPY/kg for the market penetration. With 30, 000JPY/tC carbon tax, it becomes 45JPY/kg. Imposing carbon tax leads to an increase in the penetration of pellet except for the case where the pellet price stays at as high level as the current situation. It is also shown that the low cost wood collecting system can drastically increase the utilization of forest biomass such as logging residues and thinned wood in favorable situations. The policy scenario for dissemination of pellet is proposed based on the result of the analysis.

  162. Analysis of the impact of electricity grid interconnection between Korea and Japan - Feasibility study for energy network in Northeast Asia 国際誌 査読有り

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    Energy Policy 34 (9) 1015-1025 2006年6月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/j.enpol.2004.10.003  

    ISSN:0301-4215

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    This study analyzes the impact of an electricity grid interconnection between Korea and Japan on their energy systems. Both countries seriously consider energy security as the most important policy issue because of a lack of domestic energy resources. In addition, public concern for the environment is recently rising up in response to the global warming. Electricity grid interconnection has strong potential to cope with such complicated problems cost-effectively. We have developed the interconnection model, which includes the electricity grid interconnection between the electricity sectors of Korea and Japan, considering both technological and economic efficiency. The result of the study reveals the significant cost-effectiveness of the interconnection, in particular, under stringent condition such as nuclear phase-out in Japan and CO emission target in Korea and Japan. In the case that Japan's nuclear power plants will be phased out, the interconnection attains further cost reduction of constructing substitutive thermal power plants. On the other hand, when Korea and Japan set a joint CO emission target, it achieves the emission target more efficiently than they reduce the emission individually. © 2004 Elsevier Ltd. All rights reserved. 2 2

  163. 最終処分量と再資源化率を考慮した廃棄物処理システムの経済性評価 査読有り

    中田俊彦, 浦邊理郎

    日本エネルギー学会誌 85 (1) 49-57 2006年1月20日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.85.49  

    ISSN:0916-8753

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    In many countries, the concern with municipal solid waste (MSW) has been growing for the past few decades because of changes in lifestyle as well as constraints in waste disposal site. A remarkable increase in the amount of MSW has generated serious environmental impacts caused by pollutions such as fly ash, sludge, and dioxin etc. Waste management policies should be revised and updated in keeping with progresses in environmentally sound technologies.<BR>The purpose of the study is to design the optimum NISW management system in Japan. We have derived an optimal system configuration among the various alternative and conventional disposal facilities for waste management by applying a NISW system model. which can consider both the mass flow of the wastes and economic aspects of system operation. The advanced MSW management system which has been proposed can reduce the amount of landfill in FY2010 by approximately 40% in comparison with the data in FY 2000. The system increases the recycling rate in FY2010 by 10% compared to FY2000, and meet the budget allocation for NISW management. In conclusion, the installation of alternative facilities in optimal system configuration has a potential for not only the reduction in the cost of landfill but also the improvement of recycling rate.

  164. P505 岩手県盛岡広域生活圏を対象とした再生可能エネルギーシステムの最適設計およびバイオマス利活用方策の検討

    伊藤 吉紀, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 1 154-155 2006年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.1.0_154  

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    The study targeted an optimal design of renewable energy system including woody biomass for rural areas. In order to analyze the design of the system, an energy-economic model has been adopted which considers energy conversion technologies, fuel prices and demand for the target area. By analyzing the configuration of the system, some promotion methods of utilization of woody biomass in the target area are shown. The possibility of installing of gasification or direct-fired plant using woody biomass and positive effect of promoting of woody biomass will be discussed.

  165. P407 エネルギー作物の運輸部門への適用とその経済性評価

    大山 尚宏, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 1 144-145 2006年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.1.0_144  

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    The purpose of this study is to analyze the economy of biofuel in the transportation sector of Japan. In the study, we considered several kinds of energy crops which are harvested in fallow land. At first, biofuel potential in fallow land was calculated from yield, mineral, and harvesting cost. Then we have analyzed the impact of imported and domestic biofuel together in the transportation sector, as well as apart. In the case which imported and domestic biofuels are consumed together, the following results were obtained: (a) the price of 10% biofuel is almost same as that of conventional fuel, (b) the reduction level of CO_2 is 5.3mmtC/year.

  166. P411 資源分布を考慮した木質バイオマス発電の経済性評価

    八木 賢治郎, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 1 152-153 2006年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.1.0_152  

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    Utilization of forest biomass by small scale gasification technology is the target of the study. Firstly, it is very important to consider the distribution of scattered regional resources in this topic. Secondly, it is expected that gasification technology will reach the economically feasible state by learning effect as the technology breaks into the market. Authors developed BiRReT economic analysis tool, which employs resource distribution and technical characteristics in the economic analysis. Miyagi prefecture is selected as a test region to make an analysis with BiRReT tool, although the tool is applicable to any regions and even with any energy conversion technologies.

  167. P302 地域特性を考慮したバイオマスエネルギー利活用のビジネスモデル

    佐藤 聡一, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 1 134-135 2006年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.1.0_134  

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    The purpose of this study is to promote effective use of biomass. By designing business model, the utilization of biomass could be advanced more than before. Livestock and food biomass are considered in the study. There is more biomass energy resources at both urban and the neighboring area than at local areas, because food biomass has higher heating value than livestock biomass. In order to establish biomass energy business, the following concepts are recommended: (a) using multiple biomass resources, (b) charging a gate fee, (c) reduction in the cost of construction.

  168. P406 エネルギー・マスフローを考慮した畜産廃棄物利活用システムの設計

    河西 英明, 中田 俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 1 142-143 2006年

    出版者・発行元:一般社団法人日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jiebiomassronbun.1.0_142  

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    This paper presents an application system for animal waste as a biomass resource. A simulation model considering several disposal ways, compost, carbonizing, and methane fermentation, to optimize an application system is designed. Energy and material flows based on each disposal are considered in order to evaluate characteristics of material recycle and energy recovery. Some integrated disposals which combine methane fermentation with compost or carbonizing is also considered in order to reduce disposal residues. In this study, the impact of subsidy for a disposal system has clarified and strategies for sustainable society has discussed.

  169. バイオマスのエネルギー利用の現状と課題 招待有り

    鈴木寛征, 中田俊彦

    材料とプロセス 19 (4) 668-669 2006年

    ISSN:0914-6628

  170. 全国広域運用を想定した電源運用のシナリオ解析 査読有り

    芦名秀一, 中田俊彦

    エネルギー・資源 26 (6) 421-427 2005年11月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  171. バイオマスを考慮した地域総合再生可能エネルギーシステムの設計および導入促進策の検討 査読有り

    多田 学, 中田 俊彦, 新妻 弘明, 浅沼 宏

    エネルギー・資源 26 (6) 428-434 2005年11月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  172. Feasibility study for renewable-hydrogen systems with application to rural area in Japan 国際誌 査読有り

    Manabu Tada, Toshihiko Nakata

    25th Annual North American Conference of the USAEE/IAEE 1 1-10 2005年9月18日

  173. Analysis of the energy access improvement in developing countries through rural electrification 国際誌 査読有り

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    25th Annual North American Conference of the USAEE/IAEE 1 1-10 2005年9月

  174. Economics of energy-saving measures in the residential sector in Iwate prefecture 国際誌 査読有り

    Shuichi Ashina, Toshihiko Nakata

    7th IAEE European Conference 1 1-27 2005年8月28日

  175. Optimal design and economic effects of renewable energy system for effective utilization of animal manure and wood biomass in rural areas in Japan 国際誌 査読有り

    Yoshinori Itoh, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 1 1-10 2005年7月

  176. Renewable energy policy analysis in Japan: A simulation with a computable general equilibrium model 国際誌 査読有り

    Takemi Sato, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 1 1-10 2005年7月

  177. Analysis of the energy access improvement and its socio-economic impacts in rural areas of developing countries 国際誌 査読有り

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 1 1-10 2005年7月

  178. Strategy for reducing CO2 emissions in the residential sector in Japan: Case study on energy saving measures in the residential sector in Iwate prefecture 国際誌 査読有り

    Shuichi Ashina, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 1 1-10 2005年7月

  179. Learning curve of wind power generation in Japan 国際誌 査読有り

    Takemi Sato, Toshihiko Nakata

    28th Annual IAEE International Conference 1 1-10 2005年6月

  180. The role of geothermal energy in the locally distributed renewable energy system 国際誌 査読有り

    Hiroshi Asanuma, Hiroaki Niitsuma, Toshihiko Nakata, Y. Niibori, Hirokazu Moriya, Y. Komaniwa

    Proceedings World Geothermal Congress 2005 1-3 2005年4月

  181. Design for renewable energy systems with application to rural areas in Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata, Kazuo Kubo, Alan Lamont

    Energy Policy 33 (2) 209-219 2005年1月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/S0301-4215(03)00218-0  

    ISSN:0301-4215

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    This study uses optimization modeling to study efficient ways to integrate renewable energy systems to provide electricity and heat in rural Japan. The model provides minimum cost system configuration and operation taking into account hour-by-hour energy availability and demand. Grid electricity is available to rural areas of Japan, but it is relatively expensive. Local renewable energy generation can be economic while using grid electricity to compensate for the intermittency of the renewable generation. In the model, renewable electricity can be provided by a combination of wind, photovoltaic, and biomass. Heat can be provided by petroleum, LPG, and geothermal heat pumps (GHPs). We find that due to the relatively high cost of grid electricity, there is significant penetration of wind generation. In turn, the penetration of wind creates economic conditions that encourage GHP penetration. The integrated renewable system reduces the annual cost of the entire system by 31%, and reduces the carbon emissions by 50%. © 2003 Elsevier Ltd. All rights reserved.

  182. 地域特性を考慮したバイオマス利用システムの構築 査読有り

    久保 一雄, 中田 俊彦

    日本エネルギー学会誌 83 (12) 1013-1020 2004年12月20日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.83.1013  

    ISSN:0916-8753

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    The study focuses on the design of renewable energy systems introducing biomass resources for a rural area in Japan. In an energy-economic model, woody biomass and animal manure (livestock and poultry manure) have been introduced to supply stable power, combining with wind and PV etc. Intermittency of climate conditions and the changes in demand of electricity are carefully considered to examine cost effec-tive systems for the area. As a result, we have found that gasification of woody biomass can supply electric-ity at a reasonable cost, and the biogasification of animal manure becomes cost effective provided inverse onerous contract of the waste is available. The renewable energy system reduces the carbon emissions by 65%, and reduces the annual cost of the entire system by 15%.

  183. Economic and environmental analysis of biomass energy system for rural areas in Japan 国際誌 査読有り

    Yoshinori Itoh, Toshihiko Nakata

    International Workshop on Innovative Anaerobic Technology 1 (1) 83-86 2004年12月2日

  184. The economic aspects and policy options of clean coal technologies 国際誌 招待有り 査読有り

    Toshihiko Nakata, Ryo Kinugasa

    IAEE Newsletter 13 (4) 7-11 2004年10月

  185. 循環型社会の実現に向けた地方自治体の廃棄物処理システムの最適化および経済性評価 査読有り

    浦邊 理郎, 中田 俊彦

    エネルギー・資源 25 (5) 354-359 2004年9月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  186. Design and economic analysis of an optimum waste management system 国際誌 査読有り

    Michiro Urabe, Takemi Sato, Toshihiko Nakata

    World Renewable Energy Congress 8 1 1-10 2004年9月

  187. Economics and policy options for introducing woody biomass energy in Japan 査読有り

    K. Yagi, T. Sato, T. Nakata

    World Renewable Energy Congress 8 1 1-10 2004年9月

  188. Strategy for sustainable energy system with biomass resources 査読有り

    K. Kubo, Y. Ito, T. Nakata, H. Niitsuma

    World Renewable Energy Congress 8 1 1-10 2004年9月

  189. The economic effects of renewable energy system in a rural area 査読有り

    Y. Ito, T. Nakata

    World Renewable Energy Congress 8 1 1-10 2004年9月

  190. Biomass based energy system for a rural area in Japan 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2004 1 1-2 2004年6月

  191. 地域総合自然エネルギーシステムの統合評価 査読有り

    久保 一雄, 中田 俊彦

    エネルギー・資源 25 (2) 143-148 2004年3月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  192. Input-output analysis for installing renewable energy systems 査読有り

    Yoshinori Itoh, Toshihiko Nakata

    Energy and Environment 15 (2) 271-282 2004年3月

    出版者・発行元:SAGE Publications Inc.

    DOI: 10.1260/095830504323153469  

    ISSN:0958-305X

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    Renewable energy facilities have been installed in many regions, because of their possibility to be an alternative to fossil fuels for mitigating global warming. Besides the profitability of renewable energy businesses, indirect economic effects of installing renewable energy facilities should be clarified. This study examines the possibility that the renewable energy facilities give renewed impetus to regional economic progress. The economic effects are analysed with input-output techniques in a rural area in Japan. As a consequence, both positive and negative effects on the rural economy are derived. In addition, we will focus on the changes in sectors such as construction, business services, banking, etc. as a result of economic activities for renewable systems. The business benefits of renewable energy system are discussed.

  193. バイオマス資源を活用した地域エネルギーシステムの設計

    中田俊彦

    資源・素材 2004 2004年

    ISSN:0919-7915

  194. Energy-economic models and the environment 国際誌 招待有り 査読有り

    Toshihiko Nakata

    Progress in Energy and Combustion Science 30 (4) 417-475 2004年

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/j.pecs.2004.03.001  

    ISSN:0360-1285

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    The current century - an era of environmental awareness - requires energy resources to satisfy the world's future energy demands. We can use current energy use scenarios to help us to understand how energy systems could change. Such scenarios are not an exercise in prophecy; rather they are designed to challenge our thinking in order to make better decisions today. The conventional modeling approach tends to extrapolate changes in energy consumption from historical trends; however, technology innovation sometimes causes drastic reforms in energy systems in the industrial, commercial, residential and transportation sectors. The economic aspects are another key issue to be considered in order to understand future changes in energy systems. The quantity of the energy supply is set to meet the price of the energy demand of end users. This occurs on the condition that the price of the energy supply equates with the price on the demand side under the market mechanism. This paper reviews the various issues associated with the energy-economic model and its application to national energy policies, renewable energy systems, and the global environment. © 2004 Elsevier Ltd. All rights reserved.

  195. Input-output analysis for installing renewable energy system 査読有り

    Y. Itoh, T. Nakata

    The European Network for Energy Economics Research 70-74 2003年10月

  196. Assessing the impacts of shutdown of TEPCO's nuclear power on CO2 emission in the Japan's electricity sector 査読有り

    S. Ashina, T. Nakata

    23rd IAEE North American Conference (CD-ROM) 1-10 2003年10月

  197. Energy and economic optimization of waste management systems 査読有り

    T. Nakata, M. Urabe

    23rd IAEE North American Conference (CD-ROM) 1-10 2003年10月

  198. EIMY (Energy In My Yard)-a concept for practical usage of renewable energy from local sources 国際誌 査読有り

    Hiroaki Niitsuma, Toshiko Nakata

    Geothermics 32 (4) 767-777 2003年8月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/S0375-6505(03)00056-7  

    ISSN:0375-6505

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    A group was set up to devise a strategy for geothermal development that conforms with global environmental expectations for the 21st century. The group developed the concept of EIMY-Energy In My Yard, which proposes that local energy demands should be met by an optimum combination of local, renewable sources to the maximum degree permitted by technical and economic considerations. Shortfalls and surpluses in local energy production would be accommodated by interfacing with the national grid. The group also discussed the roles that the various types of renewable energy could play within the EIMY framework, according to their nature, ubiquity, and capacity. An integrated renewable energy simulator was used to identify optimum combinations of sources for different situations. Installation and operating costs were assigned at current market rates without weighting for advantages such as low CO emissions. The results demonstrated that integrated renewable energy systems are cost-effective in the medium and long term. Geothermal energy plays a key role as a source of heat in such systems. © 2003 CNR. Published by Elsevier Ltd. All rights reserved. 2

  199. Energy modeling on cleaner vehicles for reducing CO2 emissions in Japan 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata

    Journal of Cleaner Production 11 (4) 389-396 2003年6月

    出版者・発行元:ELSEVIER SCI LTD

    DOI: 10.1016/S0959-6526(02)00061-6  

    ISSN:0959-6526

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    This study is to evaluate the impact of cleaner vehicles on energy systems and CO emissions in the transportation sector in Japan. The transportation sector has the characteristic of spending petroleum. Even when the cost of petroleum rises, conventional vehicles cannot switch fuels to alternative energy right away. Cleaner vehicles, such as fuel cell vehicles, would be one of the alternative technologies in the transportation sector. It is supposed to have excellent performance in fuel efficiency and has strong possibility to reduce CO drastically. This paper uses a multi-period market equilibrium model to explore the impacts of cleaner vehicles on the passenger transportation sector in Japanese energy system out to the year 2040. A Btu tax is tentatively imposed to evaluate the effect of fuel cost on energy consumption in the transportation sector. Financial parameters such as capital cost and operating cost are considered to summarize the profit in taxation case. The result of this study shows that fuel cell vehicles have a great effect on reducing CO emissions especially when Btu taxes are imposed, which in turn has the advantage of encouraging a more diverse set of technologies and fuels. The analysis that petroleum consumption can be reduced using fuel cell vehicles will have effects on perspectives on energy systems in Japan. © 2002 Elsevier Science Ltd. All rights reserved. 2 2 2

  200. Study on the economic aspects and policy options of clean coal technologies 査読有り

    T. Nakata, R. Kinugasa

    Proceedings of the 26th IAEE International Conference (CD-ROM) 1 (1) 1-10 2003年6月

  201. Design for an optimum energy system having small nuclear power in Japan 査読有り

    T. Nakata, S. Ashina

    Proceedings of the 26th IAEE International Conference (CD-ROM) 1 (1) 1-10 2003年6月

  202. Analysis of the impact of technological innovation to reduce CO2 emission for global environment 査読有り

    T. Nakata, S. Ashina, T. Togasaki

    Proceedings of the 26th IAEE International Conference (CD-ROM) 1 (1) 1-10 2003年6月

  203. エネルギー新分野への挑戦 招待有り

    中田 俊彦

    エネルギー・資源 24 (3) 215-215 2003年5月5日

    ISSN:0285-0494

  204. 燃料電池自動車導入に伴う運輸部門エネルギーシステムへの影響 査読有り

    衣笠良, 中田俊彦

    エネルギー・資源 24 (2) 128-134 2003年3月

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  205. Design for renewable energy systems with application to rural areas in Japan

    T. Nakata

    Proceedings of The 1st International Symposium on Sustainable Energy Systems 1 (1) 98-98 2003年3月

  206. Assessment of operational characteristics of small-sized nuclear power in Japan 査読有り

    T. Nakata, S. Ashina

    Proceedings of the Seventh Nuclear Energy Symposium 1 (1) 1-17 2002年8月

  207. Optimization for the operation of electric power generation taking account of distributed regional demand in Japan 査読有り

    T. Nakata, S. Ashina

    Proceedings of the 25th IAEE International Conference (CD-ROM) 1-10 2002年6月

  208. Analysis of the impacts of nuclear phase-out on energy systems in Japan 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata

    Energy 27 (4) 363-377 2002年4月

    出版者・発行元:PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

    DOI: 10.1016/S0360-5442(01)00090-1  

    ISSN:0360-5442

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    Nuclear power is likely to be widely recognized as one of the few options that can help countries meet base load electricity demand with virtually no greenhouse gas emissions. In Japan, the deregulation of Electricity Supply Industry (ESI) is expected to introduce competition into the electricity market and change market structures to lower electricity prices. As investors assume the risk of their investments, incentives to invest in nuclear power become conservative. This research examines the impacts of nuclear phase-out on both energy systems and carbon dioxide emission in Japan. A partial equilibrium model of the Japanese energy sector has been developed to forecast changes in the energy system until the year 2040. This model can account for the changes in energy technology capacities, fuels, and consumption in response to policy initiatives, such as taxes. We find that the nuclear phase-out results in an 8% increase in carbon dioxide emissions by the year 2040. To achieve the same level of carbon dioxide emissions without nuclear power in the future, it will be necessary to charge a 30% higher carbon tax than in a similar scenario with nuclear power. © 2002 Elsevier Science Ltd. All rights reserved.

  209. Strategies for carbon taxation for reducing CO2 emissions in Japan and Korea 査読有り

    T. Nakata

    Current Politics and Economics of Asia 11 (4) 291-323 2002年

  210. 気泡微細化沸騰におけるボイド信号に基づく固液接触の考察 査読有り

    熊谷 哲, 兎原 剛史, 中田 俊彦, 泉 正明

    日本機械学会論文集B編 67 (661) 2304-2310 2001年9月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.67.2304  

    ISSN:0387-5016

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    The high heat flux in MEB far exceeding CHF should be considered a result of violent growing and collapsing behavior of coalescent bubbles in that region, which strongly introduces subcooled liquid to the heated surface. This bubble behavior generates a high pressure in the vicinity of the surface. In this study, a measurement of the pressure fluctuation in the liquid near the surface was performed synchronously with a recording of the bubble motion by use of a void probe set close to the surface. In high liquid subcooling conditions (S-MEB I), the void probe signal in the vicinity of the surface shows regular cyclic behavior synchronous with the pressure waveform. Under a medium subcooling condition (S-MEB II), there appear three different modes in the void signal in sequence. The one looks random and does not synchronize with the pressure waveform. The another is very systematic and similar to the signal in high liquid subcooling. The other shows a constant void fraction of a high value, indicating the surface to be covered with a thick vapor blanket. The time fraction of the second mode increases gradually with increasing the heat flux.

  211. Role of nuclear power: Design for hydrogen-based, carbonless energy systems 査読有り

    T. Nakata

    Proceedings of the 6th International Symposium on Energy Future in the Asia/Pacific Region 1 (1) 1-7 2001年7月

  212. Sensitivity analysis by introducing discontinuity in an energy-economic model 査読有り

    T. Nakata, S. Ashina

    Proceedings of the 24th IAEE International Conference (CD-ROM) 1-10 2001年4月

  213. Analysis of the impacts of carbon taxes on energy systems in Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata, Alan Lamont

    Energy Policy 29 (2) 159-166 2001年1月

    出版者・発行元:None

    DOI: 10.1016/S0301-4215(00)00104-X  

    ISSN:0301-4215

  214. Cleaner Vehicles for Reducing CO2 Emissions from Transportation in Japan 査読有り

    T. Nakata

    Proceedings of the Externalities in the Urban Transport:Assessing and Reducing the Impacts: 2nd Conference 1-10 2000年10月

  215. ハイブリッド自動車導入による二酸化炭素排出量の削減効果 国際誌 査読有り

    中田俊彦, 渡辺裕

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 5 (5) 373-383 2000年9月

    出版者・発行元:None

    DOI: 10.1016/S1361-9209(00)00005-5  

    ISSN:1361-9209

  216. A Case Study on Energy Systems in Japan: Impact of Deregulation of Electric Power Industry 査読有り

    T. Nakata

    Proceeding of the 21st Annual North American Conference of the USAEE/IAEE (CD-ROM) 1-10 2000年9月

  217. Analysis of the Impact of Fuel Cell Vehicles on Energy Systems in Japan 査読有り

    T. Nakata

    Proceedings of the 23rd IAEE Annual International Conference (CD-ROM) 1 1-10 2000年6月

  218. A study of combustion characteristics of gasified coal fuel 国際誌 査読有り

    Takeharu Hasegawa, Mikio Sato, Toshihiko Nakata

    Transactions of the ASME, Journal of Engineering for Gas Turbines and Power 123 (1) 22-32 2000年5月15日

    出版者・発行元:American Society of Mechanical Engineers (ASME)

    DOI: 10.1115/1.1287586  

  219. The Role of Nuclear Power: A Cost-Effective Solution to Meet Constraints of Carbon Emissions 査読有り

    T. Nakata

    Proceedings of the 5th International Symposium on Energy Future in Asia/Pacific Region 1 38-47 2000年3月

  220. 我が国の電力需給における原子力発電の役割について 国際誌

    中田俊彦

    アジア原子力エネルギー研究会 1-10 2000年1月

  221. Analysis of the impacts of alternative technologies on energy systems in Japan 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata

    NEW EQUILIBRIA IN THE ENERGY MARKETS: THE ROLE OF NEW REGIONS AND AREAS - VOL 1, CONFERENCE PROCEEDINGS 1 154-163 1999年6月

    出版者・発行元:INTERNATIONAL ASSOCIATION FOR ENERGY ECONOMICS

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    This research examines the impacts of using hybrid vehicles for passenger transportation to reduce carbon emissions from the Japanese energy system. A partial equilibrium model of the Japanese energy sector has been developed to forecast changes in the energy system out to the year 2040. The model can account for the changes in energy technology capacities, fuels, and consumption in response to policy initiatives, such as taxes. We find that although hybrid vehicles are more efficient in reducing carbine dioxide emission than conventional vehicles. Hybrid vehicles have a great impact on emissions with Btu taxes, which have the advantage of encouraging a more diverse set of technologies and fuels.

  222. Void Fraction Behavior in the Vicinity of the Surface in Microbubble Emission Boiling 査読有り

    Satoshi Kumagai, T. Uhara, Toshihiko Nakata, M. Izumi

    Proceedings of the Fifth ASME/JSME Joint Thermal Engineering Conference (CD-ROM) 1 1-8 1999年3月

  223. Analysis of Energy Systems for the Reduction of CO2 Emissions in Japan 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata

    Proceedings of the 4th International Symposium on Energy Future in the Asia/Pacific Region 1 135-140 1999年3月

  224. A study of combustion characteristics of gasified coal fuel 国際誌 査読有り

    Takeharu Hasegawa, Mikio Sato, Toshihiko Nakata

    Proceedings of the ASME Turbo Expo 2 (1) 22-32 1999年

    出版者・発行元:ASME-AMER SOC MECHANICAL ENG

    DOI: 10.1115/99-GT-398  

    ISSN:0742-4795

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    The development of integrated, coal-gasification combined cycle (IGCC) systems provides cost-effective and environmentally sound options for meeting future coal-utilizing power generation needs in the world. The Japanese government and the Electric Power Indushies in Japan promoted research and development of an IGCC system. We have being working on developing a low-NOx combustion technology used in gas turbine combustors for IGCC. Each gaseous fuel produced from some raw materials contained CO and 1-12 as the main combustible components, and a small amount of CH<inf>4</inf>. Compositions and calorific values of gasified coal fuels varied widely depending on raw materials and gasifier types. Gaseous fuel, produced in various gasifiers, has a calorific value of 4-13MJ/m , which is about one-tenth to one-third that of natural gas. The flame temperatures of fuels increase as the fuel calorific value rises. When the fuel calorific value rises 8MJ/m<sup>3</sup> or higher, the flame temperature is higher than that of natural gas, and so NOx production from nitrogen fixation is expected to increase significantly. Also, some gasified coal fuels contain fuel nitrogen, such as ammonia, if the hot/dry type gas cleaning system is employed. These factors affect the combustion characteristics of the gasified coal fuel. In this paper, we clarified the influence of gasified coal fuel properties on NOx and CO emissions through experiments using a small diffusion burner and through numerical analysis based on reaction kinetics. The main results were as follows: (1) NH<inf>3</inf> conversion to NOx increases with increasing CH<inf>4</inf> concentration in gaseous fuel. (2) If gaseous fuel contains CH<inf>4</inf>, there will be some specific equivalence ratio in the primary combustion zone for the minimum NH<inf>3</inf> conversion to NOx in the two-staged combustion. (3) Its specific equivalence ratio in the primary combustion zone increases with decreasing CH<inf>4</inf> concentration in gaseous fuel. (4) If the fuel contains a small percent of CH<inf>4</inf>, there is no influence of the CO/H<inf>2</inf> molar ratio in the fuel on the conversion rate of NH<inf>3</inf> to NOx, while there is an influence in the case where fuel contains no CH<inf>4</inf>. The conversion rate increases with rises in the CO/H<inf>2</inf> molar ratio. (5) As the pressure increases, the conversion rate of NH<inf>3</inf> to NOx slightly decreases and the CO emission declines significantly.

  225. Impacts of CO2 constraints on energy systems in Japan 国際誌 国際共著 査読有り

    Toshihiko Nakata, Alan Lamont, Jill Watz

    19th Annual North American IAEE/USAEE Conference on Technology Critical Role in Energy and Environmental Markets 1 386-395 1998年10月18日

    出版者・発行元:INTERNATIONAL ASSOCIATION FOR ENERGY ECONOMICS

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    This research examines the impacts of using carbon taxes and Btu taxes to reduce carbon emissions from the Japanese energy system. A partial equilibrium model of the Japanese energy sector has been developed to forecast changes in the energy system out to the year 2040. The model can account for the changes in energy technology capacities, fuels, and consumption in response to policy initiatives, such as taxes. We find that although carbon taxes are somewhat more efficient in some senses than Btu taxes, the difference is not large. Btu taxes have the advantage of encouraging a more diverse set of technologies and fuels, which may be an advantage since energy security is a primary concern to Japan.

  226. インダストリアル・エコロジーによる技術と環境のパラダイム転換

    中田俊彦

    地球環境研究 (43) 41-54 1998年10月

    出版者・発行元:地球環境財団

    ISSN:1343-6791

  227. Reaction of fuel NOx formation for gas turbine conditions 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Takeharu Hasegawa

    Journal of Engineering for Gas Turbines and Power 120 (3) 474-480 1998年7月

    出版者・発行元:ASME-AMER SOC MECHANICAL ENG

    DOI: 10.1115/1.2818169  

    ISSN:0742-4795

    eISSN:1528-8919

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    Ammonia contained in coal-gasified fuel is converted to nitrogen oxides (NO ) in the combustion process of a gas turbine in integrated coal gasification combined cycle (IGCC) system. Research data on fuel-NO formation are insufficient, and there still remains a wide explored domain. The present research aims at obtaining fundamental knowledge of fuel-NO formation characteristics by applying reaction kinetics to gas turbine conditions. An instantaneous mixing condition was assumed in the cross section of a gas turbine combustor and both gradual mixing condition and instantaneous mixing condition were assumed at secondary air inlet section. The results may be summarized as follows: (1) in the primary combustion zone under fuel rich condition, HCN and other intermediate products are formed as ammonia contained in the fuel decomposes; (2) formation characteristics of fuel-NO are affected by the condition of secondary air mixing; and (3) the conversion ratio from ammonia to NO declines as the pressure inside the combustor rises under the condition of gradual mixing at the secondary air inlet. These results obtained agreed approximately with the experimentation. © 1998 by ASME. x x x x x

  228. 石炭ガス化低カロリー燃料用1500℃級ガスタービン燃焼器に関する研究 第1報,燃焼器の試作と大気圧燃焼特性 査読有り

    長谷川 武治, 佐藤 幹夫, 二宮 徹, 中田 俊彦

    日本機械学会論文集B編 64 (618) 582-589 1998年2月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.64.582  

    ISSN:0387-5016

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    The development of "integrated coal gasification combined cycle systems" ensures cost-effective and environmentally-sound options for fulfilling future power generation needs. In our laboratory, we are developing a 150 MW, 1500&deg;C-class gas turbine combustor for IGCC by using an air-blown coal gasifier both to enhance thermal efficiency and to reduce NO<SUB>x</SUB> emission from the plant. This paper descrides the design of the 150MW, 1500&deg;C-class gas turbine combustor, at atmospheric pressure for IGCC based on the stable and low-NO<SUB>x</SUB> combustion technology developed to date. Combustion tests are conducted and the performance of this combustor is evaluated. Test results confirm the excellent performance of the combustor for use in a gas turbine in IGCC and project bright prospects as a high temperature, low NO<SUB>x</SUB> combustion technology of the low calorific fuel.

  229. A study on low NOx combustion in LBG-fueled 1500°c-class gas turbine 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Toru Ninomiya, Takeharu Hasegawa

    Journal of Engineering for Gas Turbines and Power 118 (3) 534-540 1996年7月

    出版者・発行元:ASME-AMER SOC MECHANICAL ENG

    DOI: 10.1115/1.2816680  

    ISSN:0742-4795

    eISSN:1528-8919

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    Developing integrated coal gasification combined-cycle systems ensures cost-effective and environmentally sound options for supplying future power generation needs. The reduction of NO emissions and increasing the inlet temperature of gas turbines are the most significant issues in gas turbine development in Integrated Coal Gasification Combined Cycle (IGCC) power generation systems. The coal gasified fuel, which is produced in a coal gasifier of an air-blown entrained-flow type has a calorific value as low as 1/10 of natural gas. Furthermore, the fuel gas contains ammonia when a gas cleaning system is a hot type, and ammonia will be converted to nitrogen oxides in the combustion process of a gas turbine. This study is performed in a 1500PC-class gas turbine combustor firing low-Btu coal-gasified fuel in IGCC systems. An advanced rich-lean combustor of 150-MW class gas turbine was designed to hold stable combustion burning low-Btu gas and to reduce fuel NO emissions from the ammonia in the fuel. The main fuel and the combustion air are supplied into a fuel-rich combustion chamber with strong swirl flow and make fuel-rich flame to decompose ammonia into intermediate reactants such as NHi and HCN. The secondary air is mixed with primary combustion gas dilatorily to suppress the oxidization of ammonia reactants in fuel-lean combustion chamber and to promote a reducing process to nitrogen. By testing under atmospheric pressure conditions, the authors have obtained a very significant result through investigating the effect of combustor exit gas temperature on combustion characteristics. Since we have ascertained the excellent performance of the tested combustor through our extensive investigation, we wish to report on the results. © 1996 by ASME. x x

  230. 石炭ガス化燃料中のアンモニア除去に関する研究 査読有り

    長谷川武治, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    日本機械学会論文集B編 61 (592) 4483-4491 1995年12月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.61.4483  

    ISSN:0387-5016

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    In integrated coal gasification combined cycle power generation (IGCC) systems, ammonia in the gasified fuel is passed through a hot/dry gas cleanup facility into the gas turbine. The ammonia is converted to nitrogen oxides in the combustion process in the gas turbine. Therefore ammonia removal from coal-gasified fuel would effectively reduce NO<SUB>x</SUB> emissions in IGCC systems. We're defined the optimum NO/NH<SUB>3</SUB> ratio, the optimum concentration of added O<SUB>2</SUB> and the influence of CO and H<SUB>2</SUB> in the coal-gasified fuel on NH<SUB>3</SUB> decomposition and NO reduction by experiments using a tubular flow reactor and numerical analysis based on reaction kinetics. The main results are as follows : (1) The optimum NO/NH<SUB>3</SUB> ratio is about 1 to maximize NH<SUB>3</SUB> decomposition and NO reduction. (2) The NH<SUB>3</SUB> decomposition ratio depends only on H<SUB>2</SUB>, and decreases rapidly with increasing H<SUB>2</SUB> concentration. (3) The NO reduction ratio decreases with increasing H<SUB>2</SUB> concentration. (4) This method is effective for decreasing TFN by up to 60% minimizing the total concentration of remaining NH<SUB>3</SUB> and NO in air-blown coal-gasified fuel.

  231. Reaction Kinetics of Fuel NOx Formation for Gas Turbine Conditions 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Takeharu Hasegawa

    Proceedings of the ASME/JSME Thermal Engineering Joint Conference 3 227-234 1995年3月

  232. Effect of pressure on combustion characteristics in LBG-fueled 1300°C-class gas turbine 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Toru Ninomiya, Toshiyuki Yoshine, Masahiko Yamada

    Journal of Engineering for Gas Turbines and Power 116 (3) 554-558 1994年7月

    出版者・発行元:None

    DOI: 10.1115/1.2906855  

    ISSN:0742-4795

    eISSN:1528-8919

  233. Study on low NOx combustion in LBG-fueled 1500°C-class gas turbine 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Toru Ninomiya, Takeharu Hasegawa

    ASME 1994 International Gas Turbine and Aeroengine Congress and Exposition 3 1-8 1994年6月13日

    DOI: 10.1115/94-GT-218  

    ISSN:0402-1215

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    Developing integrated coal gasification combined cycle systems ensures cost-effective and environmentally sound options for supplying future power generation needs. The reduction of NOx emissions and increasing the inlet temperature of gas turbines are the most significant issues in gas turbine development in an Integrated Coal Gasification Combined Cycle (IGCC) power generation systems. The coal gasified fuel, which is produced in a coal gasifier of air-blown entrained-flow type has calorific value as low as 1/10 of natural gas. Furthermore the fuel gas contains ammonia when a gas cleaning system is a hot type, and ammonia will be converted to nitrogen oxides in the combustion process of a gas turbine. This study is performed in a 1500°C-class gas turbine combustor firing low-Btu coal-gasified fuel in IGCC systems. An advanced rich-lean combustor of 150-MW class gas turbine was designed to hold stable combustion burning low-Btu gas and to reduce fuel NOx emission that is produced from the ammonia in the fuel. The main fuel and the combustion air is supplied into fuel-rich combustion chamber with strong swirl flow and make fuel-rich flame to decompose ammonia into intermediate reactants such as NHi and HCN. The secondary air is mixed with primary combustion gas dilatorily to suppress the oxidization of ammonia reactants in fuel-lean combustion chamber and to promote a reducing process to nitrogen. By testing it under atmospheric pressure conditions, the authors have obtained a very significant result through investigating the effect of combustor exit gas temperature on combustion characteristics. Since we have ascertained the excellent performance of the tested combustor through our extensive investigation, we wish to report on the results.

  234. Study of Ammonia Removal from Coal Gasified Fuel, Fourth Report: Effect of Combustible Component on Ammonia Decomposition

    T.Hasegawa, M.Sato, T.Nakata

    CRIEPI REPORT EW94001 1-37 1994年

  235. 石炭ガス化燃料中のアンモニア除去に関する研究(第4報,石炭ガス化燃料中の可燃性成分がアンモニア分解特性に及ぼす影響)

    長谷川武治, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 W93007 (W93007) 1-38 1993年12月

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    NH3とNOの分解反応特性に及ぼす、石炭ガス化燃料中のCOとH2の影響について、管型気相反応器を用いた実験と反応速度論による数値解析により明らかにした。この結果、以下のことが明らかになった。(1)NH3の分解反応は、H2濃度にのみに依存し、COによる影響は受けない。すなわち、NH3の分解率はH2濃度の増加にともない指数関数的に減少する。また、(2)NO分解反応についてもH2濃度の影響が支配的であり、NO分解率はH2濃度の増加にともない指数関数的に減少する。以上のように、H2濃度が低いほどNH3とNOの分解率は高く、このような観点から言えば、本方式は、流動床ガス化燃料よりもH2濃度が高い噴流床ガス化燃料に対してより有効である。

  236. 石炭ガス用ガスタービン燃焼器のフュエルNOx生成特性 査読有り

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 長谷川武治

    日本機械学会論文集B編 59 (564) 2568-2575 1993年8月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.59.2568  

    ISSN:0387-5016

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    Coal-gasified fuel contains ammonia in a hot gas cleaning system in integrated coal gasification combined cycle (IGCC) power generation systems. Ammonia is converted to nitrogen oxides in the combustion process of a gas turbine. Research data on the NOx formation mechanism in fuel is insufficient, and there still remains a wide unexplored domain. The present research aims at obtaining more fundamental knowledge by means of elementary reaction kinetics. We have obtained a very significant result by comparing the kinetics calculations with combustion experiments. The result is that fuel NO<SUB>x</SUB> formation characteristics is affected considerably by the conditions of secondary-air mixing and the concentration change of methane in fuel.

  237. 石炭ガス化複合発電用1500℃級ガスタービン燃焼器の開発(第3報,1500℃級燃焼器の試作とその性能評価)

    中田俊彦, 長谷川武治, 二宮徹, 佐藤幹夫

    電力中央研究所 研究報告書 W92041 (W92041) 1-26 1993年6月

  238. 石炭ガス化複合発電用1500℃級ガスタービン燃焼器の開発(第2報、水流モデル可視化手法による燃焼器構造の検討)

    二宮徹, 中田俊彦, 長谷川武治, 佐藤幹夫

    電力中央研究所 研究報告書 W92040 (W92040) 1-20 1993年6月

  239. Effect of pressure on combustion characteristics in LBG-fueled 1300°C-class gas turbine 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Toru Ninomiya, Toshiyuki Yoshine, Masahiko Yamada

    ASME 1993 International Gas Turbine and Aeroengine Congress and Exposition 2 (3) 554-558 1993年5月24日

    出版者・発行元:The American Society of Mechanical Engineers

    DOI: 10.1115/93-GT-121  

    ISSN:0402-1215

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    Developing integrated coal gasification combined cycle systems ensures that Japan will have cost-effective and environmentally sound options for supplying future power generation needs. The reduction of NOx emissions and increasing the inlet temperature of gas turbines are the most significant issues in gas turbine development in IGCC. The coal gasified fuel, which is produced in a coal gasifier of air-blown entrained-flow type has calorific value as low as 1/10 of natural gas. Furthermore the fuel gas contains ammonia when a gas cleaning system is a hottype, and ammonia will be converted to nitrogen oxides in the combustion process of a gas turbine. The study is performed in 1300 °C-class gas turbine combustor firing coal-gasified fuel in IGCC power generation systems. In the previous study° the advanced rich-lean combustor of 150-MW class gas turbine was designed to hold stable combustion burning low-Btu gas fuel and to reduce fuel NOx emission that is produced from the ammonia in the fuel. By testing it under atmospheric pressure conditions, we have studied the effects of fuel parameters on combustor performances and listed the basic data for development applications. In this study, by testing it under pressurized conditions, we have obtained a very significant result through investigating the effect of pressure on combustion characteristics and wish to provide herein a summary of our findings.

  240. Reaction Analysis in the Combustion of Coal Gasifi ed Fuel,Third Report:Study on Fuel NOx Reduction in a Gas Turbine Combustor

    T.Nakata, T.Hasegawa, M.Sato

    CRIEPI REPORT EW92005 (W92010) 1-27 1993年

  241. Development of 1500 C-Class Gas Turbine Combustor for Use in IGCC, Third Report: Experimental Results from a Pilot Production of a 1500 C-Class Combustor

    T.Nakata, T.Hasegawa, T.Ninomiya, M.Sato

    CRIEPI REPORT EW93003 1-29 1993年

  242. Preliminary Combustion Tests of a 1500 C-Class Gas Turbine Combustor for IGCC 査読有り

    T. Nakata, M. Sato, T. Ninomiya, T. Hasegawa

    Proceedings of the JSME-ASME International Conference on Power Engineering-93 2 445-450 1993年

  243. 石炭ガス化燃料の燃焼反応解析(第3報,ガスタービン燃焼器のフュエルNOx低減に関する研究)

    中田俊彦, 長谷川武治, 佐藤幹夫

    電力中央研究所 研究報告書 W92010 1-23 1992年11月

  244. 石炭ガス化用1300℃級ガスタービン燃焼器の開発 第4報 高圧条件における燃焼器の性能評価 査読有り

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 二宮徹, 芳根俊行, 山田正彦

    日本機械学会論文集B編 58 (553) 2890-2897 1992年9月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.58.2890  

    ISSN:0387-5016

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    Research and development of an integrated coal gasification combined cycle (IGCC) have made steady progress. Low fuel-NOx combustion technology presents great potential for improving IGCC combustors. The authors have developed an advanced rich-lean combustor designed mainly for achieving low-NO<SUB>x</SUB> combustion and flame stability. Under pressurized conditions, we have success-fully reduced the NO<SUB>x</SUB> emissions (to 60ppm corrected at 16 percent O<SUB>2</SUB>) when ammonia concentration was 1000ppm. We have also optimized many design guidelines by clarifying the effects of pressure on combustor performance. This paper describes in detail the characteristics of the advanced rich-lean combustor for use in IGCC.

  245. Design and test of a low-NOx advanced rich-lean combustor for LBG fueled 1300°C-class gas turbine 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Toru Ninomiya, Toshiyuki Yoshine, Masahiko Yamada

    ASME 1992 International Gas Turbine and Aeroengine Congress and Exposition, GT 1992 3 1-8 1992年6月1日

    出版者・発行元:American Society of Mechanical Engineers

    DOI: 10.1115/92-GT-234  

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    Research and development of an IGCC (Integrated Coal Gasification Combined Cycle) power generation system is being carried out as one of the advanced coal utilization technology in Japan. The coal gasified fuel, which is produced in a coal gasifier of air-blown entrained-flow type has calorific value as low as 1/10 of LNG. Furthermore, the fuel gas contains ammonia when a gas cleaning system is a hot type, and ammonia will be converted to nitrogen oxides in the combustion process of a gas turbine. The authors have designed and made an 1300°C-class advanced rich-lean combustor mainly designed for achieving low fuel-NOx combustion. By testing it under atmospheric pressure conditions, we have successfully reduced the NOx emissions (to 60 ppm corrected at 16 percent O ) by more than half the level previously achieved when the ammonia concentration was 1000 ppm. Combustion stability was adequate even when the calorific value of the fuel decreased to 2700 kJ/m N. 2 3

  246. 石炭ガス化複合発電用1500℃級ガスタービン燃焼器の開発(第1報,燃焼器設計と燃焼試験結果)

    中田俊彦, 長谷川武治, 二宮徹, 佐藤幹夫

    電力中央研究所 研究報告書 W91048 (W91048) 1-21 1992年5月

  247. 石炭ガス化燃料中のアンモニア除去に関する研究(第3報,気相反応実験によるアンモニア分解特性の検討)

    中田俊彦, 長谷川武治, 佐藤幹夫

    電力中央研究所 研究報告書 W91049 (W91049) 1-18 1992年5月

  248. 石炭ガス化燃料のサーマルNOx反応解析 査読有り

    中田俊彦, 佐藤幹夫

    日本エネルギー学会誌 71 (1) 34-41 1992年1月20日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.71.34  

    ISSN:0916-8753

  249. Development of a Gas Turbine Combustor for IGCC, Ninth Report: Experimental Evaluation of an Advanced Rich-Lean Combustor under High Pressurized Condi tions

    T.Nakata, T.Ninomiya, M.Sato, T.Yoshine, M.Yamada

    CRIEPI REPORT EW91012 1-16 1992年

  250. Development of a 1500 C-Class Gas Turbine Combusto r for IGCC, First Report:Design Study and Combustio n Test of a Combustor

    T.Nakata, T.Hasegawa, T.Ninomiya, M.Sato

    CRIEPI REPORT EW92001 1-23 1992年

  251. Study of Ammonia Removal in Coal Gasified Fuel, Third Report:Mechanism of Ammonia Decomposition in Gas Phase Reaction

    T.Nakata, T.Hasegawa, M.Sato

    CRIEPI REPORT EW92002 1-19 1992年

  252. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第9報,二室保炎強化型燃焼器の性能評価)

    中田俊彦, 二宮徹, 佐藤幹夫, 芳根俊行, 山田正彦

    電力中央研究所 研究報告書 W91011 (W91011) 1-16 1991年11月

  253. Development of a LBG Fueled Low NOx Combustor 査読有り

    T. Nakata, M. Sato, T. Ninomiya, H.Ishikawa, T. Yoshine, M. Yamada

    Proceedings of the 1991 Yokohama International Gas Turbine Congress, 91-YOKOHAMA-IGTC-53 3 65-72 1991年10月

  254. Experimental Evaluation of a Low-NOx LBG Combustor with Air Bypass System 査読有り

    S. Mandai, N. Sato, M. Sato, T. Ninomiya, T. Nakata

    Proceedings of the 1991 Yokohama International Gas Turbine Congress, 91-YOKOHAMA-IGTC-54 3 73-78 1991年10月

  255. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第8報,空気制御型低NOx燃焼器の特性)

    二宮徹, 中田俊彦, 佐藤幹夫, 萬代重実, 佐藤亘男

    電力中央研究所 研究報告書 W91004 (W91004) 1-22 1991年9月

  256. ガスタービン燃焼器の数値シミュレーション(第1報,流れの三次元数値シミュレーション手法の開発)

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 三浦正一, 佐藤衣世

    電力中央研究所 研究報告書 W91001 (W91001) 1-31 1991年6月

  257. 石炭ガス化用1300℃級ガスタービン燃焼器の開発 第3報,二室保炎強化形燃焼器の性能評価 査読有り

    佐藤幹夫, 二宮徹, 中田俊彦, 石川浩, 芳根俊行, 山田正彦

    日本機械学会論文集B編 57 (535) 803-810 1991年3月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.57.803  

    ISSN:0387-5016

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    This paper describes the development of a 1300&deg;C class gas turbine combustor burning coal-derived low-Btu gaseous fuels. Coal-derived gaseous fuels contain NH<SUB>3</SUB> if a gas cleaning system is hot type and NH<SUB>3</SUB> will be converted to NO<SUB>x</SUB> in the gas turbine combustion process. Combustion tests were conducted by using the newly designed, advanced rich-lean combustor. Combustion stability was excellent for the testing combustor because of a subcombustor, so combustion stability could be obtained even when the calorific value of fuel decreased to about 2 600 KJ/m<SUP>3</SUP>N. As for NO<SUB>x</SUB> emission, NH<SUB>3</SUB> conversion to NO<SUB>x</SUB> was 40% under the full load condition at 1300&deg;C of the combustor exit gas temperature for 1000ppmv of NH<SUB>3</SUB> concentration and 0.7vol% of CH<SUB>4</SUB> in the fuel.

  258. 石炭ガス化燃料中のCH4がNOx生成特性に及ぼす影響 査読有り

    山内浩二, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    日本機械学会論文集B編 57 (535) 811-818 1991年3月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.57.811  

    ISSN:0387-5016

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    The main combustible gas components of the coal-derived gas fuel are CO and H2. Moreover, a small amount of NH3 and CH4 will be contained. NH3 contained in coal gas fuel will be converted to NOx in the gas turbine combustion process. This paper describes the study of the influence of the coal gas fuel properties such as CH4 on NOx formation from NH3, using experimental study by a laboratory-scale combustor and study of the reaction kinetics. As a result, a small amount of CH4 in coal gas fuel was found to strongly influence NOx formation from NH3 in coal gas fuel.

  259. Numerical Calculation of a Gas Turbine Combustors, First Report: Direct Simulation of Three Dimensional Flow in a Combustor

    T.Nakata, M.Sato, M.Miura, K.Sato

    CRIEPI REPORT EW91007 1-30 1991年

  260. 石炭ガス化用1300℃級ガスタービン燃焼器の開発 国際誌 査読有り

    佐藤幹夫, 中田俊彦, 芳根俊行, 山田正彦

    日本機械学会論文集B編 56 (530) 3147-3154 1990年10月25日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/kikaib.56.3147  

    ISSN:0387-5016

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    In the coal gasification combined-cycle power generation system, it is necessary to develop a high-temperature gas turbine combustor using coal-derived gaseous fuels, which has high thermal efficiency and low emission of pollutants. Combustion tests were conducted using a full scale combustor for a 150-MW-class gas turbine under atmospheric pressure. Furthermore, high pressure combustion tests were conducted by using a 20-MW-class gas turbine combustor. Main results are as follows : Thermal NO<SUB>x</SUB> emission was very low in a combustion of coal derived low Btu gaseous fuel, and its emission level was 15 ppm under a full load condition at of the combustor exit gas temperature of 1300&deg;C. The tested combustors were not designed for low fuel NO<SUB>x</SUB> combustion. Therefore NO<SUB>x</SUB> emission resulting from l000 ppmv of ammonia accounted for about 95 % of the total NO<SUB>x</SUB> emissions, The ammonia conversion to NO<SUB>x</SUB> decreased slightly with increasing of combustion pressure.

  261. 石炭ガス化低カロリー燃料のNOx生成特性 査読有り

    佐藤 幹夫, 中田 俊彦, 山内 浩二

    燃料協会誌 69 (10) 952-959 1990年10月20日

    出版者・発行元:一般社団法人 日本エネルギー学会

    DOI: 10.3775/jie.69.10_952  

    ISSN:0369-3775

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    Coal gaseous fuels contain NH<SUB>3</SUB> which will be converted to NO<SUB>x</SUB> in the gas turbine combustion process, if gas cleaning system is a hot type. Main com-bustible gas components of the coal gaseous fuel are CO and H<SUB>2</SUB>, moreover a small amount of CH4 will be contained. Hydrocarbon such as CH<SUB>4</SUB> has the effect on NO<SUB>x</SUB> formation from fuel nitrogen such as NH<SUB>3</SUB>.<BR>In this study, combustion tests were conducted by using a laboratory scale com-bustor for the study of the influence of the coal gaseous fuel properties on NO<SUB>x</SUB> emis-sion characteristics.<BR>Main results are as follows;<BR>(1) NH<SUB>3</SUB> conversion to NO<SUB>x</SUB> increases with increasing CH<SUB>4</SUB> concentration in coal gaseous low BTU fuel.<BR>(2) If coal gaseous fuel containes CH<SUB>4</SUB>, there will be some specific equivalence ratio in the primary combustion zone for the minimum NH3 conversion to NO<SUB>x</SUB>.<BR>(3) Its specific equivalence ratio in the primary combustion zone increases with de-creasing CH<SUB>4</SUB> concentration in coal gaseous fuel.

  262. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第7報,二室保炎強化型燃焼器の性能評価)

    中田俊彦, 二宮徹, 佐藤幹夫, 石川浩, 芳根俊行, 山田正彦, 桧佐彰一

    電力中央研究所 研究報告書 W90011 (W90011) 1-26 1990年10月

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    石炭ガス化用ガスタービン低公害型燃焼器の開発においては,発熱量の低い石炭ガスをガスタービンの全負荷帯で安定燃焼させる技術や,燃料中のアンモニアから窒素酸化物(NOx)への転換率を抑制するための低NOx燃焼技術などの確立が重要な課題となっている。本研究では,石炭ガス化用1300℃級ガスタービン低NOx燃焼器として,150MW級実規模「二室保炎強化型燃焼器」を設計・試作し,常圧燃焼実験により燃焼器の性能評価を行った。その結果,副燃焼室を有し,一次燃焼室(燃料過濃域)と二次燃焼室(燃料希薄域)を明確に分離した二室保炎強化型燃焼器では,燃焼過濃域の燃焼安定性がさらに向上し,より効果的なNOx燃焼を行うことが可能となった。さらに,CO等の排気特性,壁面温度特性も良好であり,本燃焼器は,石炭ガス化用ガスタービン燃焼器へ十分適用できることがわかった。

  263. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第6報,空気制御型燃焼器による低NOx燃焼技術)

    二宮徹, 中田俊彦, 佐藤幹夫, 萬代重実, 佐藤亘男

    電力中央研究所 研究報告書 W90005 (W90005) 1-19 1990年8月

  264. Experimental evaluation of a low NOx LBG combustor using bypass air 国際誌 査読有り

    Toshihiko Nakata, Mikio Sato, Toru Ninomiya, Toshio Abe, Shiigemi Mandai, Nobuo Sato

    American Society of Mechanical Engineers (Paper) 3 1-19 1990年6月11日

    出版者・発行元:American Society of Mechanical Engineers (ASME)

    DOI: 10.1115/90-GT-380  

    ISSN:0402-1215

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    A 150-MW, 1300°C (1573 K) class gas turbine combustor firing coal-gasified fuel has been designed. Main purpose of this paper is to estimate CO and NOx emissions, and to discuss the low NOx combustion technology burning such a low-BTU gas. The full-scale, atmospheric-pressure combustion tests were conducted over a wide range of conditions using bypass air. The role of air bypass valve is important for low NOx combustion, and to give stable combustion at lower load conditions. Ammonia conversion to NOx is minimized with a optimum air ratio in primary combustion zone.

  265. Coal gaseous fueled, low fuel-NOx gas turbine combustor 国際誌 査読有り

    M. Sato, T. Ninomiya, T. Nakata, T. Yoshine, M. Yamada, S. Hisa

    American Society of Mechanical Engineers (Paper) 3 1-6 1990年6月11日

    出版者・発行元:American Society of Mechanical Engineers (ASME)

    DOI: 10.1115/90-GT-381  

    ISSN:0402-1215

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    In Japan a development program on the coal gasification combined cycle power generation system was started in 1985 by the national government and Japanese electric companies. In this program, the plan is to develop the 1300 °C class gas turbines. However, in the case a hot type fuel gas cleaning system, the coal gas fuel to be supplied to gas turbines will contain ammonia. The authors showed that the rich-lean combustion method is effective to decrease fuel-NOx. In the rich-lean combustion method, the fuel-NOx decreases as the primary zone becomes richer. Flameholding becomes very difficult in the rich primary zone. For this reason this combustor was designed to have a flameholder with a pilot flame. Combustion tests were conducted by using a full scale combustor used in 150 MW gas turbine at the atmospheric pressure condition.

  266. 石炭ガス化燃料の燃焼反応解析(第2報,フュエルNOx生成機構の検討)

    山内浩二, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 W89026 (W89026) 1-24 1990年2月

  267. Development of a Gas Turbine Combustor for Coal Gasification,Fifth Report:Evaluation of a Rich-Lea n Combustor with Pilot Flame

    T.Ninomiya, M.Sato, T.Nakata, K.Yamauchi, M.Fukazawa, T.Abe,H.Ishikawa, T.Yoshine, M.Yamada, S.Hisa, H. Hasegawa

    CRIEPI REPORT EW89010 1-34 1990年

  268. Study on Low-Calorific Gas Combustion,Fifth Report :Effects of Methane on Combustion Characteristics

    K.Yamauchi, M.Sato, T.Nakata

    CRIEPI REPORT EW89012 1-29 1990年

  269. Development of a Gas Turbine Combustor for Coal Gasification,Sixth Report:Low NOx Combustion Technology for a Combustor Using Bypass Air

    T.Ninomiya, T.Nakata, M.Sato, S.Mandai, N.Sato

    CRIEPI REPORT EW90005 1-19 1990年

  270. Development of a Gas Turbine Combustor Fired on Low-BTU Gases,Seventh Report:Experimental Evaluation of an Advanced Combustor

    T.Nakata, T.Ninomiya, M.Sato, H.Ishikawa, T.Yoshine, M.Yamada, S.Hisa

    CRIEPI REPORT EW90009 1-25 1990年

  271. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第5報,保炎強化型燃焼器の基本特性)

    二宮徹, 佐藤幹夫, 中田俊彦, 山内浩二, 深沢衛, 阿部俊夫, 石川浩, 芳根俊行, 山田正彦, 桧佐彰一, 長谷川宏

    電力中央研究所 研究報告書 W89017 (W89017) 1-35 1989年11月

  272. IGCC Combustor Tests for a 150 MW Gas Turbine 招待有り 査読有り

    M. Sato, T. Abe, T, Ninomiya, T. Nakata

    Modern Power Systems 9 (11) 81-87 1989年11月

  273. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第3報,空気制御型燃焼器の基本燃焼特性)

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 二宮徹, 山内浩二, 深沢衛, 阿部俊夫, 石川浩, 萬代重実, 佐藤亘男, 三賢憲治

    電力中央研究所 研究報告書 W89010 (W89010) 1-33 1989年10月

    詳細を見る 詳細を閉じる

    空気制御型の石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の大気圧燃焼実験を行い,その燃焼特性およびNOx排出特性を検討した。その結果,きわめて低い発熱量の燃料でも安定かつ効率的に燃焼することを実証した。また,COおよびNox排出特性は一次空気比の設定に大きく影響されること,さらに,空気バイパス弁は一次空気比の適正化を図ることにより,フュエルNOxの低減および低負荷時のCO排出濃度の抑制に効果的であることなどが明らかになった。

  274. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第4報,保炎強化型燃焼器による低NOx燃焼法の検討)

    佐藤幹夫, 二宮徹, 中田俊彦, 阿部俊夫, 石川浩, 芳根俊行, 山田正彦, 桧佐彰一

    電力中央研究所 研究報告書 W89014 (W89014) 1-22 1989年10月

  275. Combustion Characteristics of Coal Derived Gaseous Fuel 査読有り

    T. Nakata, M. Sato, T. Ninomiya

    Proceedings of 1989 International Conference on Coal Science 1 277-280 1989年10月

  276. Development of a low-NOx LBG combustor for coal gasification combined cycle power generation systems 国際誌 査読有り

    Mikio Sato, Toshio Abe, Toru Ninomiya, Toshihiko Nakata, Toshiyuki Yoshine, Hiroshi Hasegawa

    American Society of Mechanical Engineers (Paper) 4 1-19 1989年6月4日

    出版者・発行元:American Society of Mechanical Engineers (ASME)

    DOI: 10.1115/89-GT-104  

    ISSN:0402-1215

    詳細を見る 詳細を閉じる

    From the view point of future coal utilization technology for the thermal power generation systems, the coal gasification combined cycle system has drawn special interest recently. In the coal gasification combined cycle power generation system, it is necessary to developed a high temperature gas turbine combustor using a low-BTU gas (LBG) which has high thermal efficiency and low emissions. In Japan a development program of the coal gasification combined cycle power generation system has started in 1985 by the national government and Japanese electric companies. In this program, 1300°C class gas turbines will be developed. If the fuel gas cleaning system is a hot type, the coal gaseous fuel to be supplied to gas turbines will contain ammonia. Ammonia will be converted to nitric oxides in the combustion process in gas turbines. Therefore, low fuel-NOx combustion technology will be one of the most important research subjects. This paper describes low fuel-NOx combustion technology for 1300°C class gas turbine combustors using coal gaseous low-BTU fuel as well as combustion characteristics and carbon monoxide emission characteristics.

  277. 低カロリーガス燃焼に関する研究(その5,燃焼諸特性に及ぼすメタンの影響)

    山内浩二, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 W88028 (W88028) 1-28 1989年5月

  278. Analysis of Coal Gasified Fuel Combustion Reaction, First Report: Thermal NOx Emission Characteristics

    T.Nakata, M.Sato

    CRIEPI REPORT EW89008 1-12 1989年

  279. 石炭ガス化燃料中のアンモニア除去に関する研究(第1報,酸素注入によるアンモニア分解についての一考察)

    佐藤幹夫, 山内浩二, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 W88006 (W88006) 1-27 1989年1月

  280. 石炭ガス化燃料中のアンモニア除去に関する研究(第2報,反応解析による窒素酸化物添加の影響についての検討)

    山内浩二, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 W88013 (W88013) 1-24 1988年10月

  281. 石炭ガス化燃料の燃焼反応解析(第1報,サーマルNOx排出特性)

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 山内浩二

    電力中央研究所 研究報告書 W88008 (W88008) 1-25 1988年9月

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    本報告は,石炭ガス化用ガスタービン燃焼器内における燃焼反応系を,素反応モデルを用いて解析し,おもにサーマルNOx,CO排出特性について当所で行なった燃焼試験結果と比較,検討を行なったものである。解析結果は実験値と良く一致し,本解析法はガスタービン燃焼器の燃焼特性を予測する上で優れた手法であることが明らかになった。

  282. 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第1報,基本型燃焼器の特性評価)

    佐藤幹夫, 阿部俊夫, 中田俊彦, 深沢衛, 久松賜, 長谷,川宏, 桧佐彰一, 芳根俊行, 山田正彦

    電力中央研究所 研究報告書 W87035 (W87035) 1-51 1988年9月

  283. 低カロリーガス燃焼に関する研究(その4,部分予混合時の燃焼安定性とNOx排出特性)

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 山内浩二

    電力中央研究所 研究報告書 W87030 1-25 1988年4月

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    本報告は,石炭ガス化燃料の燃焼安定性向上に有効と考えられる部分予混合燃焼法について,基礎燃焼特性およびガスタービン燃焼器への適用性を評価したものである。その結果,部分予混合燃焼法は燃焼安定性を向上するだけでなく,二段燃焼法と組み合わせることによって,ガスタービン燃焼器の一層の低NOx化が可能であることが明らかになった。

  284. Methods for Predicting NOx Emissions in Coal Combustion and Unburned Carbon in Fly Ash

    T.Nakata, M.Sato, H.Makino, T.Ninomiya

    CRIEPI REPORT EW87003 (W87009) 1-30 1988年

  285. 噴流床石炭ガス化複合発電用ガスタービン要素実験設備(設備概要と基本特性)

    佐藤幹夫, 二宮徹, 久松賜, 中田俊彦, 阿部俊夫, 瀬間,徹, 浜松照秀, 田中隆, 石川浩

    電力中央研究所 研究報告書 W87019 (W87019) 1-41 1987年12月

  286. 微粉炭燃焼時におけるNOx,灰中未燃分濃度の予測手法(石炭性状の影響)

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 牧野尚男, 二宮徹

    電力中央研究所 研究報告書 W87009 1-31 1987年11月

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    本研究は,我国で使用されている発電用石炭のうち,主要な28炭種の燃料試験を実施し,石炭性状からNOx排出濃度および灰中未燃分濃度を予測する手法について検討したものである。その結果,以下のことが明らかになった。(1)燃料中のN分からNOxへの転換率は,石炭性状のうち燃料比とN分含有率の比の一次式で精度良く予測できる。(2)灰中未燃分濃度は,従来提案してきた予測式がさらに多くの炭種に対しても適用できる。以上より,微粉炭燃焼におけるNOxおよび灰中未燃分排出濃度を,幅広い石炭性状を有する多炭種に対して精度良く予測する手法を明らかにした。

  287. 火力発電技術の高度化に関する調査(燃焼診断システムの現状と将来性)

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 小谷田一男

    電力中央研究所 研究報告書 W86035 (W86035) 1-42 1987年6月

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    石油価格は昨年末より低く安定しているが,内外のエネルギー情勢は今後とも流動的と予想され,その変化に適切かつ弾力的に対応していくには,将来の火力発電技術に対する要請,役割に応じた火力発電の高度化を図っていくことが重要である。本調査では,火力発電技術の高度化目的とする燃焼診断システムの開発状況と,レーザー光等の光技術を応用した燃焼計測技術について調査し,評価,検討を行った。その結果,燃焼診断システムの高精度化,高性能化を図るには,システムに入力する情報量の増加とデータの高精度化が不可欠であり,また,それらのデータを解析する精度の高い手法の確立が重要であることが明らかになった。

  288. NOx,灰中未燃分の排出特性に及ぼす二段燃焼の影響

    二宮徹, 佐藤幹夫, 牧野尚男, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 W86028 (W86028) 1-45 1987年6月

  289. 低カロリーガス燃焼に関する研究(その3,二段燃焼時のNOx排出特性)

    佐藤幹夫, 中田俊彦, 二宮徹

    電力中央研究所 研究報告書 W86034 1-37 1987年5月

  290. 微粉炭燃焼に伴うNOx,灰中未燃分の排出特性(NRバーナによる燃焼試験)

    中田俊彦, 牧野尚男, 二宮徹, 佐藤幹夫

    電力中央研究所 研究報告書 W86012 1-27 1986年11月

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    石炭の燃焼状況は、バーナの特性に影響される。このため、各種石炭の発電用炭としての適性を評価するためには、異なるバーナを用いて、より一般的に検討する必要がある。本研究は、NRバーナを用いて、NOxと灰中未燃分の排出特性におよぼす石炭性状の影響を明らかにし、以下のことが明らかになった。<br /> 1.燃料中のN分含有率(FuelN)からN()xへの転換率は、FuelN,燃*壮ヒの二つの因子から予測できる。<br /> 2.灰中未燃分は,燃料比から予測できる。 <br /> さらに,この手法は、従来のSGRバーナと同様であり、評価因子の一般性か確められた。

  291. 低カロリーガス燃焼に関する研究(その2,火炎の吹消え限界と排ガス性状)

    二宮徹, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 285068 (285068) 1-37 1986年8月

  292. 低カロリーガス燃焼に関する研究(その1,燃焼安定性と断熱火炎温度についての予備的検討)

    佐藤幹夫, 瀬間徹, 二宮徹, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 285041 (285041) 1-28 1986年6月

  293. 混炭燃焼時におけるNOxと灰中未燃分濃度

    佐藤幹夫, 牧野尚男, 二宮徹, 中田俊彦

    電力中央研究所 研究報告書 285032 1-44 1986年1月

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MISC 255

  1. カーボンニュートラル社会への風 招待有り

    中田俊彦

    東光高岳技法 10 1-1 2023年9月

    出版者・発行元:東光高岳

  2. 地域エネルギー需給データベースを用いるカーボンニュートラル社会の地域デザイン

    中田俊彦

    実践教育ジャーナル 2023年

    ISSN:0912-9111

  3. 地域の風速分布を考慮した陸上・洋上風力発電機種の選定と発電ポテンシャル推計

    松岡太一, REMI Delage, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 41st 2022年

    ISSN:1881-9907

  4. 持続可能社会の実現に向けた技術開発と社会実装(学会横断テーマ 2021年度年次大会企画) 招待有り

    近久武美, 黒坂俊雄, 鹿園直毅, 鈴木健介, 染谷聡, 津島将司, 中垣隆雄, 中田俊彦

    日本機械学会誌 124 (1233) 16-17 2021年8月5日

    出版者・発行元:Japan Society of Mechanical Engineers

    DOI: 10.1299/jsmemag.124.1233_16  

    eISSN:2424-2675

  5. 持続可能な地域エネルギーシステムの統合デザインと分析を進めるために 招待有り

    中田俊彦

    えねるみくす 100 (3) 254-262 2021年5月20日

    出版者・発行元:日本エネルギー学会

    DOI: 10.20550/jieenermix.100.3_254  

    ISSN:2432-3586

    詳細を見る 詳細を閉じる

    本構想では,地域連携を含めた広域圏エネルギーシステムを定義し,再生可能エネルギーの利活用,CO2 排出量の抜本的削減を図り,広域の地域経済循環を促す「全体」最適化のシステムデザイン手法を提案する。地域エネルギーシステムデザインに必要なファクトデータ分析とガイドラインの策定を通して,脱炭素社会への転換と地域エネルギー需給のレジリエンス向上に資する。

  6. エネルギーの地図づくり 招待有り

    中田俊彦

    えねるみくす 100 (3) 243-243 2021年5月20日

    出版者・発行元:日本エネルギー学会

  7. O-01 木材生産の作業システムを考慮した木質バイオマス資源の広域利活用のモデル分析

    千田遥斗, 根本和宣, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 16 2021年

    ISSN:2423-8341

  8. 全国の各市区町村における木質バイオマス利用可能量の推計

    千田遥斗, 中村直人, 根本和宣, 中田俊彦

    日本森林学会大会学術講演集 132nd 2021年

    ISSN:2187-6576

  9. 持続可能性を考慮した市区町村別木質バイオマスポテンシャルの推計

    根本和宜, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 40th 2021年

    ISSN:1881-9907

  10. 再生可能エネルギーを利活用した脱炭素型製造業への移行シナリオ

    小坂健太, 根本和宜, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 40th 2021年

    ISSN:1881-9907

  11. 携帯電話位置情報を用いるV2G導入ポテンシャルの推計

    天野哲, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 40th 2021年

    ISSN:1881-9907

  12. 地域の熱・電力エネルギー需要量の推定と全国データベース作成

    楠本祥喜, DELAGE Remi, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 40th 2021年

    ISSN:1881-9907

  13. マルチエージェントシミュレーションに基づく地域間再生可能エネルギー融通ネットワークの設計

    末松天地, DELAGE Remi, 根本和宜, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 40th 2021年

    ISSN:1881-9907

  14. 新たな社会実装に向けて 招待有り

    中田俊彦

    技術と社会部門ニュースレター 42 1-1 2020年11月14日

    出版者・発行元:日本機械学会

  15. セクターカップリングを考慮した脱炭素型エネルギーシステムの最適設計及び性能評価

    長野尚也, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 36th 2020年

    ISSN:1883-4736

  16. 市区町村の地域特性を考慮した広域エネルギーシステムの統合設計

    小野寺弘晃, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 36th 2020年

    ISSN:1883-4736

  17. 福島県奥会津地域における分散型木質エネルギー利用のサプライチェーン設計

    根本和宜, 中村省吾, 森保文, 大場真, 中田俊彦

    日本森林学会大会学術講演集 131st 2020年

    ISSN:2187-6576

  18. セクターカップリングを考慮した余剰電力を活用する地域熱供給システムの設計

    尾崎竣也, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 36th 2020年

    ISSN:1883-4736

  19. ニッポンの未来 招待有り

    中田 俊彦

    山岡育英会会誌 (55) 46-47 2019年12月

  20. 東北大学 中田俊彦研究室 招待有り

    中田 俊彦

    都市環境エネルギー 122 40-46 2019年3月

    出版者・発行元:都市環境エネルギー協会

  21. 熱導管ネットワークの拡張を考慮した地域熱供給システムの性能解析

    古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 35th 2019年

    ISSN:1883-4736

  22. 地域資源・エネルギー需給の分析に基づく脱炭素社会に向けたエネルギーシステムの最適設計

    角田友明, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 35th 2019年

    ISSN:1883-4736

  23. 交通手段選択の分析に基づく,持続可能な社会に向けた地域内旅客運輸システムのエネルギー消費の構造分析

    村形夏生, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 35th 2019年

    ISSN:1883-4736

  24. セクターカップリングを考慮した脱炭素型地域エネルギーシステムの設計

    長野尚也, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 35th 2019年

    ISSN:1883-4736

  25. 部分均衡エネルギー・経済モデルによる2050年脱炭素社会に向けた持続可能エネルギーシステムの統合デザイン~運輸部門における電動化,バイオ燃料導入によるCO<sub>2</sub>削減効果の分析~

    高橋遼, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 35th 2019年

    ISSN:1883-4736

  26. 4-3 熱,電力及びCHPを考慮した地域バイオマスエネルギーシステムの解析

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 14 2019年

    ISSN:2423-8341

  27. P-02 福島県奥会津地域を対象とした持続可能な林業施策モデルの開発

    佐藤高士, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 14 2019年

    ISSN:2423-8341

  28. P-44 EFBペレットサプライチェーンの分析および統合デザイン

    横井佑香, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 14 2019年

    ISSN:2423-8341

  29. エネルギー需給特性を考慮した市区町村のクラスター分析

    小野寺弘晃, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 38th 2019年

    ISSN:1881-9907

  30. 東北地域におけるセクターカップリングを考慮した地域エネルギーシステムの設計

    長野尚也, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 38th 2019年

    ISSN:1881-9907

  31. O-09 木質バイオマスの利用拡大に向けた技術評価 バイオマス生産の観点から

    海邉健二, 大友順一郎, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 15 2019年

    ISSN:2423-8341

  32. P-37 中山間地域における森林資源を利用した家庭向け熱供給システムの検討

    根本和宜, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 15 2019年

    ISSN:2423-8341

  33. P-01 森林資源の空間情報を考慮した素材生産システムのモデル開発

    千田遥斗, 根本和宜, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 15 2019年

    ISSN:2423-8341

  34. 森林空間情報に基づく林業機械の最適運用計画と生産性評価

    佐藤高士, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本森林学会大会学術講演集 130th 2019年

    ISSN:2187-6576

  35. 地域における木質バイオマス利用技術の選択要件

    根本和宜, 中村省吾, 森保文, 大場真, 中田俊彦

    技術と社会の関連を巡って:過去から未来を訪ねる講演論文集(CD-ROM) 2019 2019年

  36. エネルギー需給の空間情報分析に基づく地域熱供給システムの設計

    尾崎竣也, 中田俊彦

    技術と社会の関連を巡って:過去から未来を訪ねる講演論文集(CD-ROM) 2019 2019年

  37. 持続可能な超スマート社会を実現するエネルギーサービスデータベースの構築戦略(第1回)街づくりエネルギーマネジメント推進協議会【座談会】 招待有り

    高口 洋人, 中丸 正, 江村 勝治, 倉田 昌典, 瀬戸 寿一, 田中 謙司, 中澤 仁, 中田 俊彦, 中村 良道, 西野 文人, 野原 文男, 平野 聡, 古谷 雅年, 樋渡 元子, 小林 秀行

    スマートグリッド : 技術雑誌 = Smart grid : technical journal 8 (4) 49-54 2018年10月

    出版者・発行元:大河出版

    ISSN:2185-9604

  38. P-02 マテリアル・エネルギーフロー分析に基づく食料・エネルギーネクサスの評価

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 13 2018年

    ISSN:2423-8341

  39. O-19 資源有効利用率を考慮した地域バイオマスエネルギーシステムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 13 2018年

    ISSN:2423-8341

  40. P-01 森林資源の空間情報分析に基づく木質バイオマス伐出システムの統合デザイン

    岡野航介, 古林敬顕, 中田俊彦, 大場真

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 13 2018年

    ISSN:2423-8341

  41. P-09 パーム空果房(EFB)の広域収集・運搬システムの統合デザイン及び分析

    横井佑香, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 13 2018年

    ISSN:2423-8341

  42. P-03 都市・地域レベルの脱炭素化に向けた下水熱エネルギー利用システムの統合デザイン

    角田友明, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 13 2018年

    ISSN:2423-8341

  43. 欧州型地域熱供給の特性と日本への導入ポテンシャル評価

    藤井伸, 古林顕敬, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 34th 2018年

    ISSN:1883-4736

  44. 導管熱密度を考慮した地域熱供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 34th 2018年

    ISSN:1883-4736

  45. 世界と日本のフロー分析に基づく食料・エネルギーネクサス

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 34th 2018年

    ISSN:1883-4736

  46. 持続可能な自動車製造業に向けた工場近隣ゾーンの再生可能エネルギー利用システム設計

    北村駿太郎, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 34th 2018年

    ISSN:1883-4736

  47. シェアードカー移行に伴う地域エネルギーシステムの構造変化

    村形夏生, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 34th 2018年

    ISSN:1883-4736

  48. 国際輸送を考慮した持続可能なEFB利活用システムの設計

    古林敬顕, 赤尾貢佑, 中田俊彦, 河西英一

    Journal of the Japan Institute of Energy (Web) 97 (10) 2018年

    ISSN:1882-6121

  49. スマートコミュニティのエネルギー需給分析とシステム性能評価

    長野尚也, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本地域学会年次大会学術発表論文集(Web) 55th 2018年

  50. 158 地域エネルギー需給の空間情報分析と福島県のエネルギーシステム設計への応用

    清野若菜, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会東北支部総会・講演会講演論文集(Web) 2018.53 2018年

    ISSN:2424-2713

  51. 2050年脱炭素社会に向けた持続可能エネルギーシステムの統合デザイン

    高橋遼, 古林敬顕, 中田俊彦

    技術と社会の関連を巡って:過去から未来を訪ねる講演論文集(CD-ROM) 2018 2018年

  52. 青葉山にピアノがやってきた!

    中田俊彦

    青葉工業会ニュース 53 5-5 2017年4月

    出版者・発行元:東北大学工学部

  53. 俯瞰ワークショップ報告書 未来のエネルギー社会のビジョン検討

    中田俊彦

    科学技術振興機構研究開発戦略センター CRDS-FY2016 (WR-09) 27-29 2017年3月

    出版者・発行元:科学技術振興機構

    詳細を見る 詳細を閉じる

    ISBN 978-4-88890-535-0

  54. グローカルなエネルギー社会をデザインする

    中田俊彦

    建築環境 20 (2) 1-4 2017年2月

    出版者・発行元:パナソニック株式会社エコソリューションズ社

  55. 低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン研究会 活動報告

    中田俊彦

    日本機械学会 動力エネルギーシステム部門ニュースレター (54) 16-16 2017年1月15日

    出版者・発行元:日本機械学会

  56. 家庭部門におけるエネルギーフローの作成とエネルギー消費特性の評価

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 33rd 2017年

    ISSN:1883-4736

  57. 資源と需要の空間情報分布に基づく地域エネルギーシステムの準最適設計

    井上憲輝, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 33rd 2017年

    ISSN:1883-4736

  58. エネルギー需要の空間分布に基づく地域エネルギーシステムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 33rd 2017年

    ISSN:1883-4736

  59. 資源とエネルギーのネクサスを考慮した自動車リサイクルの性能評価

    佐藤フェルナンド賢太, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 33rd 2017年

    ISSN:1883-4736

  60. 木材加工における残材量の推計に基づく木材フロー図の作成

    古林敬顕, 住友雄太, 中田俊彦

    Journal of the Japan Institute of Energy (Web) 96 (7) 2017年

    ISSN:1882-6121

  61. P-08 森林資源の空間情報に基づく木質バイオマスサプライチェーンの最適設計

    佐竹宏貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 12 2017年

    ISSN:2423-8341

  62. O-07 地域のエネルギー需要分布を考慮した木質バイオマス供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 12 2017年

    ISSN:2423-8341

  63. P-04 木質バイオマス資源の空間情報を利用した機械化伐出システムの提案と性能評価

    岡野航介, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 12 2017年

    ISSN:2423-8341

  64. マテリアル・エネルギーフロー分析に基づく食料・エネルギー供給のネクサスの評価

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本地域学会年次大会学術発表論文集(Web) 54th 2017年

  65. 脱炭素社会に向けた車両組立工場のエネルギーシステムの設計

    北村駿太郎, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会東北支部総会・講演会講演論文集(Web) 2017.52 2017年

    ISSN:2424-2713

  66. 【基調講演】Session3 持続可能なエネルギーシステムの統合デザイン

    中田俊彦

    日本エネルギー学会大会講演要旨集(Web) 26 2017年

    ISSN:2423-8325

  67. 機械系同窓会(20周年記念)総会を開催

    中田俊彦

    青葉工業会ニュース 52 5-5 2016年4月

    出版者・発行元:青葉工業会

  68. 福島後の未来をつくる(第28回)25兆円の熱を捨てている日本 地域に合うシステムを欧州に学べ 招待有り

    中田 俊彦

    エコノミスト 94 (11) 70-71 2016年3月15日

    出版者・発行元:毎日新聞出版

    ISSN:0013-0621

  69. 「新しい東北」の現在地点 産業復興

    中田俊彦

    「新しい東北」先導モデル事例集 2 28-31 2016年3月

    出版者・発行元:復興庁

  70. 石炭混焼発電を考慮した木質バイオマス供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 32nd 2016年

    ISSN:1883-4736

  71. エネルギーレジリエンスの定量的な評価手法の構築

    蔡亮成, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 32nd 2016年

    ISSN:1883-4736

  72. 地域内経済および資源循環を考慮したエネルギーシステムの試設計

    菊池美南, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 32nd 2016年

    ISSN:1883-4736

  73. エネルギー需給分布図の作成と地域エネルギー需給構成の比較研究

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 32nd 2016年

    ISSN:1883-4736

  74. 資源と需要の空間情報分布に基づく地域エネルギーシステムの設計

    井上憲輝, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 32nd 2016年

    ISSN:1883-4736

  75. P-60 木質バイオマスの貯蔵工程を追加した木質燃料供給システムの設計(資源・システム,ポスター発表)

    佐竹宏貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集(Web) 11 2016年

    ISSN:2423-8341

  76. 10. 動力エネルギーシステム(<小特集>技術ロードマップから見る2030年の社会)

    中田 俊彦

    日本機械学会誌 119 (1170) 307-307 2016年

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/jsmemag.119.1170_307  

    ISSN:0021-4728

  77. いま大学で(進路支援の現場から)

    中田俊彦

    東北大学機械系同窓会誌 (19) 74-76 2015年9月30日

    出版者・発行元:東北大学機械系同窓会

  78. 再生可能エネルギープロジェクト

    中田俊彦

    広報みやこ (238) 16-16 2015年7月15日

    出版者・発行元:宮古市

  79. 化石燃料代替を目的とした木質バイオマス利活用システムの評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  80. 混合整数計画法に基づく輸送手段および前処理施設配置の最適化と木質バイオマス利活用システムへの応用

    佐藤雄治, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  81. 再生可能エネルギーのポテンシャルを考慮したエネルギーフローの作成

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  82. 燃料製造と需要家の価格感応性を考慮した旅客部門における燃料電池自動車の導入可能性評価

    内田皓久, 古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  83. 多目的解析手法を応用したエネルギーセキュリティの定量評価

    蔡亮成, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  84. 多様な資源及び技術を考慮したバイオマス利活用システムのエネルギー評価指標の構築

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 10th 2015年

  85. 熱需給の空間分布を考慮した地域エネルギーシステムの最適設計

    住友雄太, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  86. 水素の製造から消費までを考慮したマテリアルフローの作成

    勝又遼太, 古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 31st 2015年

    ISSN:1883-4736

  87. 成長特性を考慮した藻類バイオ燃料の導入可能性評価

    矢田健人, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 10th 2015年

  88. 林分収穫モデルに基づく木質バイオマス利用の持続可能評価

    門間千宙, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 10th 2015年

  89. 地域内の経済および資源の循環を考慮したエネルギーシステムの試設計

    菊池美南, 古林敬顕, 中田俊彦

    環境システム研究論文発表会講演集 43rd 2015年

    ISSN:1345-9589

  90. 洋上風力発電導入に伴う地域産業への経済波及効果の分析

    菊池美南, 中田俊彦, 古林敬顕

    日本機械学会動力・エネルギー技術シンポジウム講演論文集 20th 2015年

  91. 岩手県沿岸部の震災復興におけるバイオマス発電の経済波及効果

    國光洋二, 中田俊彦, 吉見勝治

    農業農村工学会大会講演会講演要旨集(CD-ROM) 2015 2015年

  92. 地域社会をデザインするには

    中田俊彦

    建設機械施工 66 (10) 3-3 2014年10月25日

    出版者・発行元:日本建設機械施工協会

  93. F083001 エネルギーを社会システムとして捉えるアプローチ手法([F08300]動力エネルギーシステム部門企画,低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン)

    中田 俊彦

    年次大会 : Mechanical Engineering Congress, Japan 2014 "F083001-1"-"F083001-2" 2014年9月7日

    出版者・発行元:一般社団法人日本機械学会

  94. 家庭部門の熱及び電力需要を考慮したバイオマス利活用システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 9th 2014年

  95. 空間情報に基づく持続可能な木質バイオマスエネルギー利用システムの設計

    森上慶太, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 9th 2014年

  96. 熱需要の空間情報を考慮した弘前地域の地域熱供給システムの設計

    恩田英, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 30th 2014年

    ISSN:1883-4736

  97. CO<sub>2</sub>フリー水素と燃料電池自動車を考慮した道路輸送部門の低炭素シナリオのデザイン

    古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 30th 2014年

    ISSN:1883-4736

  98. 燃料電池自動車の導入による化石燃料輸入額の抑制効果

    松本満, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 30th 2014年

    ISSN:1883-4736

  99. 熱需要の空間分布を考慮した地域熱供給システムの熱力学的指標に基づく性能評価

    會川翔, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 30th 2014年

    ISSN:1883-4736

  100. 自律・分散型エネルギー社会の地域デザイン

    中田俊彦

    電気学会全国大会講演論文集(CD-ROM) 2014 2014年

  101. 木質バイオマス熱分解ガスの燃焼における火炎近傍の中間生成物がNO<sub>x</sub>生成に及ぼす影響

    向井大介, 松本順文, 白石裕司, 中田谷直広, 中塚記章, 林潤, 赤松史光, 古林通孝, 安田俊彦

    日本機械学会関西支部定時総会講演会講演論文集 89th 2014年

  102. 内生的技術進歩と外生的コスト変動を考慮した燃料電池自動車の導入可能性評価

    内田皓久, 古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    日本機械学会動力・エネルギー技術シンポジウム講演論文集 19th 2014年

  103. 一般社団法人エネルギー・資源学会 2014年新春座談会 エネルギーと経済の境界領域における研究と教育 招待有り

    伴 金美, 植田 和弘, 中田 俊彦

    エネルギー・資源 = Energy and resources 35 (1) 3-12 2014年1月

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:0285-0494

  104. F081001 エネルギーシステムデザインの考え方とアプローチ手法(【F08100】低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン,動力エネルギーシステム部門企画,先端技術フォーラム)

    中田 俊彦

    年次大会 : Mechanical Engineering Congress, Japan 2013 "F081001-1"-"F081001-2" 2013年9月8日

    出版者・発行元:一般社団法人日本機械学会

  105. 習熟効果およびエネルギー効率の自律的改善に誘発される技術変遷の影響分析

    臼井岳文, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 29th 2013年

    ISSN:1883-4736

  106. 地域熱供給システムと個別暖房・給湯方式の性能評価

    井上清文, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 29th 2013年

    ISSN:1883-4736

  107. エクセルギー指標に基づく地域エネルギーシステムの性能評価

    會川翔, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 29th 2013年

    ISSN:1883-4736

  108. 資源の変遷と技術習熟を考慮した中長期エネルギーシステムの設計

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 29th 2013年

    ISSN:1883-4736

  109. 持続可能なエネルギー社会(自律・分散型エネルギー社会)の地域デザイン

    中田俊彦

    センサ・マイクロマシンと応用システムシンポジウム(CD-ROM) 30th 2013年

  110. F082001 ポスト震災の地域エネルギーシステムの近況

    中田 俊彦

    年次大会 : Mechanical Engineering Congress, Japan 2012 "F082001-1"-"F082001-2" 2012年9月9日

    出版者・発行元:一般社団法人日本機械学会

  111. 2011年国際ガスタービン会議大阪大会

    武石 賢一郎, 藤岡 照高, 岡井 敬一, 長谷川 武治, 野崎 理, 渡辺 紀徳, 辻本 良信, 山本 誠, 中田 俊彦, 今成 邦之, 牧野 敦, 太田 有, 柴田 貴範, 伊藤 栄作, 船崎 健一, 赤松 史光, 金子 成彦, 壹岐 典彦, 田沼 唯士, 齊藤 英治, 吉岡 洋明, 玉木 秀明, 茨水 誠一, 幸田 栄一, 谷村 和彦, 古川 洋之, 西岡 卓宏, 正田 淳一郎, 木下 康裕

    日本ガスタービン学会誌 40 (2) 114-133 2012年3月20日

    出版者・発行元:日本ガスタービン学会

    ISSN:0387-4168

  112. アジア地域における国際輸送を考慮したオイルパーム残渣利活用システムの設計および導入可能性評価

    赤尾貢佑, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 7th 2012年

  113. 研究開発による技術習熟を考慮した太陽光発電コストおよび普及量の予測

    速水新之介, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 28th 2012年

    ISSN:1883-4736

  114. 次世代自動車及びバイオ燃料の導入影響分析

    高橋和也, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 28th 2012年

    ISSN:1883-4736

  115. 廃水処理に対するCDMを考慮したバイオガス利活用システムの導入影響評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 28th 2012年

    ISSN:1883-4736

  116. 地域スマートエネルギーシステムの設計

    中田俊彦

    電気学会電子・情報・システム部門大会講演論文集(CD-ROM) 2012 2012年

  117. 経済・社会的側面を考慮した自動車用バイオフュエルのサプライチェーンの最適設計

    依田和大, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 8th 2012年

  118. 地理情報を用いた木質バイオマスのエネルギー利用システムの設計

    森上慶太, 古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 8th 2012年

  119. 電池太陽光発電技術を中心とする低炭素型エネルギー需給システム技術調査報告

    山口容平, 中田俊彦

    電気学会全国大会講演論文集 2012 (3) 2012年

  120. 資源と技術の多様性を考慮したバイオマスエネルギーシステムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会東北支部総会・講演会講演論文集 47th 2012年

  121. 資源の多様性と技術習熟を考慮した低炭素エネルギーシステムの設計

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会環境工学総合シンポジウム講演論文集 22nd 2012年

    ISSN:2424-2969

  122. 東北地方の地域特性を考慮した地域熱拡給システムの設計

    井上清文, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会環境工学総合シンポジウム講演論文集 22nd 2012年

    ISSN:2424-2969

  123. 石炭火力発電所混焼を想定した木質バイオマス供給システムの設計

    森上慶太, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会環境工学総合シンポジウム講演論文集 22nd 2012年

    ISSN:2424-2969

  124. 技術の多様性を考慮した木質バイオマス利活用システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会環境工学総合シンポジウム講演論文集 22nd 2012年

    ISSN:2424-2969

  125. 東北地方の木質バイオマスポテンシャル評価

    小野貴弘, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会環境工学総合シンポジウム講演論文集 22nd 2012年

    ISSN:2424-2969

  126. 持続可能な地域社会に向けた統合エネルギーシステムの設計

    サノイ サイエド モハマド, 中田 俊彦

    環境工学総合シンポジウム講演論文集 22 389-392 2012年

    出版者・発行元:一般社団法人日本機械学会

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    The goal of this research is to show the synergetic benefits obtainable by integrating energy sectors of society. The usual structure of community energy systems is such that various sectors of the society receive their required energy from mainly centralized facilities (e.g.centralized power plant). There is no interaction between different sectors of society. The goal of this research IS pursued by using a novel methodology R)r designing optimum integrated energy system in which symbiotic cooperation between various energy sectors has been defined. As a result, community's energy demands are met more sustainably. Some of the relative merits of the proposed design compering to present situation are: 37% increase in energy efficiency, 86.5% reduction in net costs, and 17% decrease in amount of CO_2 production per capita.

  127. 第39回日本ガスタービン学会定期講演会先端技術フォーラム「低炭素社会に向けたエネルギーシステムのデザイン」報告

    中田 俊彦

    日本ガスタービン学会誌 39 (6) 450-450 2011年11月20日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0387-4168

  128. 「低炭素社会に向けたエネルギーシステムのデザイン」報告

    中田俊彦

    日本ガスタービン学会誌 39 (6) 72 2011年11月20日

    出版者・発行元:日本ガスタービン学会

  129. バイオガス回収利用システムの設計とCDMに基づく性能評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 6th 2011年

  130. エクセルギー指標を考慮した家庭部門のエネルギーシステム設計

    渡部泰輔, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 27th 2011年

    ISSN:1883-4736

  131. 環境影響を考慮した航空輸送システムに関する研究

    渡辺祥伍, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 27th 2011年

    ISSN:1883-4736

  132. 技術進歩を内生化したエネルギー経済モデルの開発とCO<sub>2</sub>回収貯留技術の導入可能性評価

    楠朋也, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会論文集 B編(Web) 77 (780) 2011年

    ISSN:1884-8346

  133. 低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン

    中田俊彦

    日本機械学会年次大会講演論文集(CD-ROM) 2011 2011年

    ISSN:2424-2667

  134. 国際輸送を考慮したEFB利活用システムの設計

    赤尾貢佑, 古林敬顕, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 27th 2011年

    ISSN:1883-4736

  135. スマートエネルギーシステムの地域デザイン

    中田俊彦

    ひろば 391 1-39 2010年8月20日

    出版者・発行元:東北原子力懇談会

  136. わが国における低炭素社会のためのエネルギー技術・システムの開発動向

    加藤丈佳, 島津聖, 森俊介, 今中健雄, 手塚哲央, 岡本覚, 杉原英治, 福田正樹, 横山良平, 涌井徹也, 浅野浩志, 下田吉之, 中田俊彦, 原亮一, 藤井康正, 古林敬顕

    電気学会技術報告 (1187) 80P 2010年4月20日

    ISSN:0919-9195

  137. エネルギー経済モデルによるエネルギーシステムの最適設計

    中田 俊彦, 楠 朋也

    GTSJガスタービンセミナー資料集 38 89-96 2010年1月21日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:1341-8491

  138. わが国製造業のエネルギー消費構造の分析

    野田冬彦, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 26th 2010年

    ISSN:1883-4736

  139. 一般廃棄物を利用した地域熱供給システム設計に関する研究

    RODIONOV Mikhail, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 26th 2010年

    ISSN:1883-4736

  140. 地域特性を考慮した微細藻類バイオマスエネルギーシステムの導入可能性評価

    大下紘史, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 5th 2010年

  141. 木質系バイオマスを利活用した地域熱供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 5th 2010年

  142. 先進諸国のエネルギーセキュリティーの定量評価

    鈴木敬宏, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 26th 2010年

    ISSN:1883-4736

  143. 需要部門のエネルギー機器効率向上による南アフリカ共和国のCO<sub>2</sub>排出量削減効果

    松本重太, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 26th 2010年

    ISSN:1883-4736

  144. インベントリ分析による下水汚泥エネルギー利用システムの性能評価と感度解析

    木室洋介, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 5th 2010年

  145. エネルギー回収を考慮したロシアの一般廃棄物処理システムの最適設計と性能評価

    RODIONOV Mikhail, 中田俊彦, 古林敬顕

    日本機械学会環境工学総合シンポジウム講演論文集 20th 2010年

    ISSN:2424-2969

  146. 低炭素社会に向けたエネルギーシステムの設計

    中田俊彦

    電気学会電力系統技術研究会資料 PSE-10 (201.203-209) 2010年

  147. エネルギー経済モデルによるエネルギーシステムの最適設計

    中田俊彦, 楠朋也

    ガスタービンセミナー資料集 38th 2010年

    ISSN:2433-5959

  148. 私のこだわりの一品

    中田俊彦

    あおば萌ゆ 11 1-1 2009年10月1日

    出版者・発行元:東北大学工学部

  149. ロシアにおける最適な一般廃棄物処理システム設計に関する研究

    RODIONOV Mikhail, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 25th 2009年

    ISSN:1883-4736

  150. 技術習熟を考慮したCO<sub>2</sub>回収貯留技術の導入可能性評価

    楠朋也, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 25th 2009年

    ISSN:1883-4736

  151. インベントリ分析による下水汚泥エネルギー利用システムの性能評価

    木室洋介, 中田俊彦

    下水道研究発表会講演集 46th 2009年

  152. エネルギーシステムから未来社会を設計する

    中田俊彦

    翠嵐 (23) 15-18 2009年1月

    出版者・発行元:青葉工学振興会

  153. Multi-objective evaluation of energy systems for rural electrification in developing countries

    スィルバ ディエゴ, 中田 俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 = Proceedings of the ... Conference on Energy, Economy, and Environment 24 51-54 2008年1月30日

  154. 開発途上国のバイオマス資源を利用したエネルギーアクセス向上に関する研究

    下平慧, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 24th 2008年

    ISSN:1883-4736

  155. 熱貯蔵を考慮した地域熱供給システムの設計に関する研究

    藤田原野, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 24th 2008年

    ISSN:1883-4736

  156. 産業部門におけるエネルギー監査プログラムの比較評価

    野田冬彦, 中田俊彦

    日本エネルギー学会大会講演要旨集 17th 2008年

  157. 発電に伴う排出ガス等外部費用の内生化に関する研究

    山火弘毅, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM) 24th 2008年

    ISSN:1883-4736

  158. 家庭用途エネルギー消費の現状と給湯システムの比較

    馬場敏大, 中田俊彦

    日本エネルギー学会大会講演要旨集 17th 2008年

  159. バイオマスのエネルギー利用システムとその性能評価

    山元一史, 中田俊彦

    電気学会電子・情報・システム部門大会講演論文集(CD-ROM) 2008 2008年

  160. バイオマス燃料を導入する運輸部門エネルギーシステムの統合評価

    出口裕一郎, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 3rd 2008年

  161. 下水汚泥バイオマスのエネルギー利用システムの性能評価

    木室洋介, 中田俊彦

    日本エネルギー学会大会講演要旨集 17th 2008年

  162. 発展途上国の地域格差を考慮したエネルギーシステムの最適設計に関する研究

    下平 慧, 中田 俊彦

    研究発表会講演論文集 = / Japan Society of Energy and Resources 26 283-286 2007年6月13日

    ISSN:1881-9915

  163. Evaluation of renewable energy technologies for rural isolated areas of Colombia

    スィルバ ディエゴ, 中田 俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 = Proceedings of the ... Conference on Energy, Economy, and Environment 23 423-426 2007年1月25日

  164. 廃棄物をエネルギー源とする地域熱供給システムの最適設計

    玉澤昇, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 23rd 2007年

  165. 発展途上国の貧困削減に向けたエネルギーシステムの最適設計に関する研究

    下平慧, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 23rd 2007年

  166. 燃焼に伴う排出ガス等外部費用の内生化に関する研究

    山火弘毅, 中田俊彦

    燃焼シンポジウム講演論文集 45th 2007年

  167. 家畜排せつ物の分布を考慮したメタン発酵プラントの最適配置と利活用方策の検討

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 23rd 2007年

  168. バイオマスエネルギーの導入に伴う経済波及効果の評価

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 2nd 2007年

  169. 木質等バイオマスのエネルギー変換技術のエクセルギー解析

    塔ケ崎哲也, 中田俊彦

    バイオマス科学会議発表論文集 2nd 2007年

  170. 発展途上国の地域格差を考慮したエネルギーシステムの最適設計に関する研究

    下平慧, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集(CD-ROM) 26th 2007年

    ISSN:1881-9907

  171. 副生水素を供給源とする分散型水素エネルギーシステムの設計

    鈴木寛征, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 23rd 2007年

  172. エネルギー利用技術のテクノロジー・アセスメントに関する研究

    太田小百合, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 23rd 2007年

  173. 地域循環型エネルギーシステムの提案

    森岡泰樹, 中田俊彦

    電気学会全国大会講演論文集 2007 (3) 2007年

  174. 応用一般均衡モデルによるクリーンコール技術の経済性評価

    山火弘毅, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 23rd 2007年

  175. B143 木質バイオマス利用技術のエクセルギー解析(分散エネルギーシステムにおける要素技術とその集積化4)

    塔ヶ崎 哲也, 中田 俊彦

    熱工学コンファレンス講演論文集 2006 63-64 2006年11月23日

    出版者・発行元:一般社団法人日本機械学会

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    This study shows an exergetic analysis based on both enthalpy and exergy flow, aiming at the efficient use of biomass energy. Several technologies for heat and power derived from woody biomass can be assessed by means of exergy efficiency, which indicates work potential of energy amount. It also makes clear the lost opportunities to do work in the energy conversion process and offers plenty of room for improvement. The results show significant difference between thermal and exergy efficiencies. The largest exergy loss in biomass power plant is found at the boiler, however the largest enthalpy loss takes place in the steam turbine.

  176. E124 CCSを考慮したクリーンコール技術の導入可能性と経済性評価(エネルギーシステム・機器)

    吉崎 春紀, 中田 俊彦

    熱工学コンファレンス講演論文集 2006 163-164 2006年11月23日

    出版者・発行元:一般社団法人日本機械学会

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    Coal has some advantages such that coal has the largest reserves among any other fossil fuels, and there is regional uniform distribution of production countries. On the other hand, there are some disadvantages such that the carbon content of coal is larger than that of any other fossil fuels. Technology to use coal for clean and efficiency is demanded. And technical development to contribute to CO_2 reduction is necessary. In this study, the most suitable CCS (Carbon Capture and Storage) system consisting of CO_2 collection, transportation, storages are designed. And introduction and economic aspects of CCT with CCS in electricity sector are investigated.

  177. エネルギーと社会

    中田俊彦

    まなびの杜 36 6 2006年6月30日

  178. 地域特性を考慮した自動車用エネルギー作物利活用システムの設計

    大山尚宏, 中田俊彦

    日本エネルギー学会大会講演要旨集 15th 2006年

  179. 副生水素を供給源とする分散型水素エネルギーシステムの設計

    鈴木寛征, 中田俊彦

    日本機械学会熱工学コンファレンス講演論文集 2006 2006年

  180. 地域特性および経済性を考慮したバイオマス利活用システムの設計

    森岡泰樹, 中田俊彦

    日本エネルギー学会大会講演要旨集 15th 2006年

  181. 水素エネルギー貯蔵を考慮した地域総合エネルギーシステムの設計および導入促進策の検討

    多田学, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 22nd 2006年

  182. カントリーリスクとエネルギー源分散を考慮したエネルギーセキュリティーの定量化と統合評価

    広瀬健太郎, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 22nd 2006年

  183. 内生的技術進歩モデルの開発とクリーンコール技術の経済性評価への適用

    佐藤健実, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 22nd 2006年

  184. 岩手県家庭部門におけるCHP導入に伴うCO<sub>2</sub>抑制効果および経済性の検討

    芦名秀一, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 22nd 2006年

  185. 廃プラスチック利活用のための地域循環システムの最適設計

    玉沢昇, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 22nd 2006年

  186. 開発途上国農村部における電化とその社会・経済的影響の解析

    金川誠, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 22nd 2006年

  187. 地域特性を考慮したバイオマス利用システムの構築 (特集 本格化するバイオマスエネルギー利用) 査読有り

    中田 俊彦

    エネルギー 38 (10) 80-83 2005年10月

    出版者・発行元:日本工業新聞社

    ISSN:0285-5437

  188. 第三者意見書

    中田俊彦

    東北電力環境行動レポート 2005 44 2005年8月

    出版者・発行元:東北電力

  189. 水素エネルギー貯蔵を考慮した地域総合エネルギーシステムの設計

    多田 学, 中田 俊彦

    研究発表会講演論文集 / エネルギー・資源学会 [編] 24 65-68 2005年6月9日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

    ISSN:1881-9907

  190. 廃棄物処理システムの最適化・経済性評価

    中田俊彦

    OHM 92 (2) 1-27 2005年2月12日

    出版者・発行元:オーム社

  191. 産業部門エネルギー管理手法の日米比較

    野田冬彦, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  192. 発展途上国農村部におけるエネルギー・アクセス向上のためのエネルギー・システムの設計

    金川誠, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  193. 環境効率に基づく環境経営度の評価と課題

    猪刈正利, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  194. 再生可能エネルギー利用技術の習熟曲線 風力発電建設費のケーススタディ

    佐藤健実, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  195. 水素エネルギー貯蔵を考慮した地域総合エネルギーシステムの設計

    多田学, 中田俊彦

    エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集 24th 2005年

    ISSN:1880-1099

  196. 地域再生可能エネルギーシステムの最適設計と広域バイオマス利活用

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  197. タイのエネルギー部門におけるDSMによるCO<sub>2</sub>削減効果の検討

    RATANANAKORN M, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  198. 「機械工学年鑑」8.熱工学

    小沢守, 馬場哲也, 吉田英生, 石塚勝, 長谷川達也, 中田俊彦, 佐藤幹夫

    日本機械学会誌 108 (1041) 2005年

    ISSN:0021-4728

  199. 地域エネルギー・経済モデルを用いた岩手県におけるDSMの経済性評価

    芦名秀一, 中田俊彦, 松本文雄, 菅原龍江, 菊池伸雄, 大村博之

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 21st 2005年

  200. バイオマスを考慮した地域総合エネルギーシステム

    中田俊彦

    電気学会電子・情報・システム部門大会講演論文集(CD-ROM) 2005 2005年

  201. 8・2・2 燃焼技術(8・2 燃焼および燃料,8.熱工学,<特集>機械工学年鑑)

    中田 俊彦

    日本機械学会誌 108 (1041) 630-631 2005年

    出版者・発行元:一般社団法人 日本機械学会

    DOI: 10.1299/jsmemag.108.1041_630_2  

    ISSN:0021-4728

  202. 経済発展と両立したCO_2排出量抑制政策の検討 : タイにおけるエネルギー・経済モデルを用いたケーススタディ

    マチャンティカ ラタナナコーン, 中田 俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 = Proceedings of the ... Conference on Energy, Economy, and Environment 20 13-16 2004年1月29日

  203. 中国のCO<sub>2</sub>排出量削減に向けたエネルギー・経済モデルによる分析

    塔ケ崎哲也, 芦名秀一, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  204. 循環型社会の形成に向けたバイオマス資源の地域エネルギー利用戦略

    久保一雄, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  205. 地域自然エネルギーシステムの導入による経済波及効果の試算

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  206. 地域エネルギー・経済モデルを用いた岩手県における環境税導入の影響評価

    芦名秀一, 中田俊彦, 松本文雄, 菅原龍江, 菊池伸雄, 千葉紀穂, 鳥羽良明

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  207. エネルギー需要特性を考慮した自然エネルギーシステムの公共施設への導入

    多田学, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  208. 木質バイオマスエネルギー利用の経済性および導入促進政策の検討

    八木賢治郎, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  209. 廃棄物処理の最適システム設計と経済性評価

    浦辺理郎, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  210. クリーンコール技術導入の経済性評価と導入推進オプションの検討

    佐藤健実, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 20th 2004年

  211. 非線形エネルギー経済モデルによる小型原子炉・自然エネルギー連系システムの設計研究

    中田俊彦, ラモント アラン, シントン ジョナサン

    日本原子力研究所JAERI-Conf 2004年

  212. 談話室

    中田俊彦

    エネルギー・資源 24 (3) 101-101 2003年5月5日

    出版者・発行元:エネルギー・資源学会

  213. 小型原子力発電所の導入可能性のシミュレーションモデルによる解析

    芦名秀一, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 19th 2003年

  214. 韓国のエネルギー需要とCO<sub>2</sub>削減のための政策オプション

    金川誠, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 19th 2003年

  215. 地域エネルギー・経済モデルの開発と岩手県環境政策オプションの検討

    芦名秀一, 中田俊彦, 酒井晃二, 菅原龍江, 菊地伸雄, 千葉紀穂, 鳥羽良明

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 19th 2003年

  216. クリーンコール技術の導入についての経済性評価と推進オプションの検討

    衣笠良, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 19th 2003年

  217. 循環型社会の実現に向けた廃棄物のエネルギー利用及び経済性の検討

    浦辺理郎, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 19th 2003年

  218. 燃料電池自動車導入に伴う運輸部門エネルギーシステムへの影響

    衣笠良, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 18th 2002年

  219. 水素利用カーボンレス・エネルギーシステムの統合評価

    中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 18th 2002年

  220. 地域需要を考慮した最適電源計画モデルに関する研究

    芦名秀一, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 18th 2002年

  221. 米国ローレンス・リバモア国立研究所に仲間入りして

    中田俊彦

    JITAニュース (386) 10-13 2001年12月1日

    出版者・発行元:日本産業技術振興協会

  222. 新技術の影響を取り入れたエネルギー経済モデルによる炭素税の評価

    池田征寛, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 17th 2001年

  223. 不連続性の導入によるエネルギー・経済モデルの感度解析

    芦名秀一, 中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 17th 2001年

  224. 機上にて

    中田俊彦

    会誌 36 72-73 2001年1月1日

    出版者・発行元:山岡育英会

  225. 二酸化炭素排出量削減に及ぼす原子力フェイズアウトの影響

    中田俊彦, 渡辺裕

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 16th 2000年

  226. 遠くて近い国

    中田俊彦

    会誌 35 58-59 2000年1月1日

    出版者・発行元:山岡育英会

  227. 炭素税及びエネルギー税による二酸化炭素排出量の削減効果

    中田俊彦

    エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 15th 1999年

  228. 英語で損をしないために

    中田俊彦

    会誌 33 45-46 1998年1月1日

    出版者・発行元:山岡育英会

  229. 次世代地球系の環境ライフサイクルモデリング

    中田俊彦

    年報 11 336-337 1997年1月1日

    出版者・発行元:村田科学技術振興財団

  230. 親子三代、学究の道へ

    中田俊彦

    クリーピア 262 22-22 1995年10月

    出版者・発行元:電力中央研究所

  231. 石炭ガス化低カロリー燃料用1500℃級ガスタービン燃焼機の研究開発

    中田俊彦

    調査研究分科会成果報告書 P-SC214 115-121 1995年10月

    出版者・発行元:日本機械学会

  232. 途上国が日本に期待するもの

    中田俊彦

    地球環境研究センターニュース 6 (7) 8-9 1995年10月1日

    出版者・発行元:国立環境研究所

  233. ガスタービン燃焼器のフュエルNOx生成特性とその低減

    中田俊彦

    燃焼研究 97 (97) 11-23 1994年7月

    出版者・発行元:日本燃焼学会

    ISSN:0286-6501

  234. A-9 石炭ガス化用1500℃級ガスタービン燃焼器の開発 : 第2報 1500℃級燃焼器の試作とその性能評価(低NO_x燃焼技術)

    二宮 徹, 佐藤 幹夫, 長谷川 武治, 中田 俊彦

    ガスタービン定期講演会講演論文集 22nd (22) 63-70 1994年5月10日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  235. ガスタービン技術

    中田俊彦

    電中研レビュー 30 32-34 1994年4月

    出版者・発行元:電力中央研究所

  236. 石炭ガス化ガス燃料中のアンモニアの分解に関する研究 第2報 燃料中の可燃性成分がアンモニア分解特性に及ぼす影響

    長谷川武治, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    燃焼シンポジウム講演論文集 32nd 1994年

  237. A-9 石炭ガス化用1500℃級ガスタービン燃焼器の開発 : 水流モデル可視化手法による燃焼器構造の検討(燃焼III)

    二宮 徹, 中田 俊彦, 長谷川 武治, 佐藤 幹夫

    ガスタービン秋季講演会講演論文集 1993 (5) 61-68 1993年9月27日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1968

  238. 石炭ガス化中カロリー燃料のNO<sub>x</sub>生成特性

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 長谷川武治

    燃焼シンポジウム講演論文集 31st 1993年

  239. 反応動力学のガスタービン燃焼器への適用

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 長谷川武治

    日本機械学会計算力学講演会講演論文集 6th 1993年

    ISSN:1348-026X

  240. 石炭ガス化燃料中のアンモニアの分解に関する研究

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 長谷川武治

    燃焼シンポジウム講演論文集 30th 1992年

  241. B-6 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の高圧燃焼器特性

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 二宮 徹, 芳根 俊行, 山田 正彦

    ガスタービン定期講演会講演論文集 (19) 129-136 1991年5月20日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  242. 石炭ガス用ガスタービン燃焼器の流れの数値シミュレーション

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 三浦正一, 佐藤衣代

    燃焼シンポジウム講演論文集 29th 1991年

  243. B-8 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発(第2報) : 空気制御型燃焼器による低NO_x燃焼技術

    二宮 徹, 中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 万代 重実, 佐藤 亘男

    ガスタービン秋季講演会講演論文集 (2) 159-166 1990年10月20日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1968

  244. B-1 石炭ガス化燃料の燃焼反応解析 : 第2報 フュエルNO_x生成機構の検討

    山内 浩二, 佐藤 幹夫, 中田 俊彦

    ガスタービン定期講演会講演論文集 (18) 95-102 1990年5月10日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  245. A-1 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の開発 : 空気制御型燃焼器の基本特性

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 二宮 徹, 萬代 重実, 佐藤 亘男

    ガスタービン秋季講演会講演論文集 1-8 1989年10月5日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1968

  246. B-8 石炭ガス化燃料組成がNO_x排出特性に及ぼす影響

    佐藤 幹夫, 山内 浩二, 中田 俊彦, 阿部 俊夫, 芳根 俊行, 山田 正彦, 檜佐 彰一, 長谷川 宏

    ガスタービン定期講演会講演論文集 (17) 151-158 1989年5月10日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  247. B-7 石炭ガス化燃料の燃焼反応解析 : 第1報 サーマルNO_x排出特性

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 山内 浩二

    ガスタービン定期講演会講演論文集 (17) 143-150 1989年5月10日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  248. 石炭ガス化燃料の燃焼特性 (NO<sub>x</sub>排出特性に及ぼすメタン濃度の影響

    山内浩二, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    燃焼シンポジウム講演論文集 27th 1989年

  249. A-1 石炭ガス化低カロリー燃料の基礎燃焼特性

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 山内 浩二

    ガスタービン定期講演会講演論文集 16th (16) 1-7 1988年5月9日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  250. A-2 石炭ガス化用ガスタービン燃焼器の低NO_x燃焼法に関する研究 : 第1報 基本型燃焼器の特性

    佐藤 幹夫, 阿部 俊夫, 二宮 徹, 中田 俊彦, 芳根 俊行, 山田 正彦, 檜佐 彰一, 長谷川 宏

    ガスタービン定期講演会講演論文集 16th (16) 9-16 1988年5月9日

    出版者・発行元:公益社団法人日本ガスタービン学会

    ISSN:0919-1941

  251. 石炭ガス化燃料中のアンモニアの分解反応解析 II 窒素酸化物添加の影響

    山内浩二, 佐藤幹夫, 中田俊彦

    燃焼シンポジウム講演論文集 26th 1988年

  252. 石炭ガス化燃料中のアンモニアの分解反応解析 I 酸素によるアンモニアの分解反応

    佐藤幹夫, 中田俊彦, 山内浩二

    燃焼シンポジウム講演論文集 26th 1988年

  253. 低カロリーガス燃焼に関する研究 IV 部分予混合時の燃焼安定性とNO<sub>x</sub>排出特性

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 山内浩二

    電力中央研究所横須賀研究所報告 (W87030) 1988年

  254. 微粉炭燃焼に伴うNO<sub>x</sub>,灰中未燃分の排出特性 II 混炭燃焼時の排出特性

    佐藤幹夫, 牧野尚夫, 中田俊彦, 二宮徹

    燃焼シンポジウム講演論文集 25th 1987年

  255. 微粉炭燃焼に伴うNO<sub>x</sub>,灰中未燃分の排出特性 I 石炭性状の及ぼす影響

    中田俊彦, 佐藤幹夫, 牧野尚夫, 二宮徹

    燃焼シンポジウム講演論文集 25th 1987年

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書籍等出版物 21

  1. Advances in Steam Turbines for Modern Power Plants, 2nd Edition

    Tadashi Tanuma, Toshihiko Nakata

    Elsevier 2022年7月29日

    DOI: 10.1016/C2020-0-01671-3  

    ISBN: 9780128243596

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    The steam turbine has been a key component in electrical power generation since the 19th century, as one of the distinctive outcomes of the industrial revolution. In this chapter, we will show the method of cost evaluations and how they change with time. As well as depreciation accounting, diversification of society’s needs leads to better innovation and raises the level of technology. The concept of technological learning is explained to find out how much costs decline with the popularization of technologies. Some generating technologies use similar components and these components learn at the same rate as these units are built. Technological progress mainly depends on three learning sources: learning-by-doing, research and development activity, and knowledge spillover.

  2. Sustainable Energy Systems: Efficiency and Optimization

    Alan Brent, Toshihiko Nakata

    MDPI 2022年2月

    ISBN: 9783036515861

  3. Hybrid Technologies for Power Generation

    Toshihiko Nakata

    Elsevier 2021年11月26日

    ISBN: 9780128237939

    詳細を見る 詳細を閉じる

    Hybrid Technologies for Power Generation addresses the topics related to hybrid technologies by coupling conventional thermal engines with novel technologies, including fuel cells, batteries, thermal storage and electrolysis, and reporting on the most recent advances concerning transport and stationary applications. Potential operating schemes of hybrid power generation systems are covered, highlighting possible combinations of technology and guideline selection according to the energy demands of end-users. Going beyond state-of-the-art technological developments for processes, devices and systems, this book discusses the environmental impact and existing hurdles of moving from a single device to new approaches for efficient energy generation, transfer, conversion, high-density storage and consumption.

  4. Energy Use Efficiency

    Fernando Enzo Kenta Sato, Toshihiko Nakata

    MDPI 2021年5月

    ISBN: 9783036503547

    詳細を見る 詳細を閉じる

    This is a reprint of articles from the Special Issue published online in the open access journal Energies (ISSN 1996-1073) (available at: https://www.mdpi.com/journal/energies/special issues/Energy Use Efficiency).

  5. EcoDesign and Sustainability I

    Fernando Enzo Kenta Sato, Toshihiko Nakata

    Springer 2020年11月

    DOI: 10.1007/978-981-15-6779-7_22  

    ISBN: 9789811567780

    詳細を見る 詳細を閉じる

    The aim of this study is to propose a dynamic model for forecasting the changes in the number of batteries recovered from end of life electric vehicles considering different power trains. To achieve a sustainable society, the dependency of the energy on fossil fuels must be overcome. One of the first steps to manage this objective is through the reduction of its direct consumption by the wide-scale adoption of EV (HV/PHV/BEV/FCV). Low cost and stable production of lithium ion batteries (LiB) are expected to be a key element for the electrification of the transportation. For this reason, an efficient cascade use of electric vehicle batteries (EVB) to minimize its raw material supply risk, disposal risk, environmental impact and material cost/consumption in its production process become essential. Additionally, by the promotion of a closed loop life cycle, cost reduction in the end of life batteries treatments can be also expected. However, to grab this opportunity and create a sustainable market, balance between the demand and recoverability of LiB must be clarified to propose reliable second life projects. This study proposes a method based on system dynamics modeling for forecasting the vehicle fleet, sales and end of life vehicles by power train considering data of scrapping rates of vehicles by year of use. Moreover, the supply potential of scrapped batteries from a reverse logistic scheme is analyzed. Here, the Japanese vehicle market is considered as a case study and a timeframe of 2018 to 2050 forecasted. Results indicate that the amount of scrapped EVB will increase 45 times from 2020 to 2050. Moreover, a complete closed loop of them can be expected around 2050 only if the exportation of used electric vehicles is hardly diminished.

  6. Advances in Steam Turbines for Modern Power Plants

    T. Tanuma, Ed, T. Nakata

    Elsevier/ Woodhead Publishing 2017年1月

    ISBN: 9780081003145

  7. 岐路に立つ震災復興 地域の再生か消滅か

    長谷川公一, 保母武彦, 尾崎寛直, 関耕平, 片山知史, 帯谷博明, 石田信隆, 中川恵, 立花敏, 中田俊彦, 本間照雄, 板倉有紀, 土田久美子

    東京大学出版会 2016年6月

    ISBN: 9784130561105

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    東日本大震災から5年.被災地ではコミュニティが危機に直面し,復興の「遅れ」が顕在化している.地域再生はどうすれば可能になるのか? 復興をめぐる問題の所在を明らかにし,地域住民が担い手となるボトムアップの政策を提言する.

  8. 技術予測レポート2023 技術が切り開く10年後の未来 下巻「低炭素社会を目指す」

    中田俊彦

    日本能率協会総合研究所 2013年2月

    ISBN: 9784902975727

  9. Nuclear Energy Development in Asia

    Toshihiko Nakata

    Macmillan Publishers Limited 2011年2月15日

    ISBN: 9780230240247

  10. Poverty Alleviation: 21st Century Issues and Challenges

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    Nova Science Publishers 2008年7月30日

    ISBN: 9781604560343

  11. エネルギーの貯蔵・輸送

    中田俊彦, 藤田原野

    エヌ・ティー・エス 2008年6月5日

    ISBN: 9784860431570

  12. バイオガスの最新技術

    中田俊彦, 伊藤吉紀

    シーエムシー出版 2008年6月

    ISBN: 9784781300290

  13. 先端科学技術要覧

    中田俊彦

    オーム社 2006年5月19日

    ISBN: 9784274500886

  14. アメリカを知る技法

    中田俊彦

    宝文堂 2003年1月23日

    ISBN: 4832301179

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    ウォール・ストリート、NPO、グローバリズムなど37項目をあげてアメリカの歴史と現在を紹介。アメリカに関する知的好奇心を満たし、その真実にアプローチする手掛かりを提供する。東北アメリカ学会設立20周年記念出版。

  15. Asian Economic and Political Issues, 5

    Toshihiko Nakata

    NOVA Science Publishers 2002年10月

    ISBN: 1590333020

  16. Energy Research at the Cutting Edge

    Toshihiko Nakata

    NOVA Science Publishers 2002年10月

    ISBN: 1590334809

  17. 電力自由化と構造改革 : 競争市場に対する戦略的思考とは?

    中田俊彦

    技術経済研究所 2002年9月

    ISBN: 4906445144

    詳細を見る 詳細を閉じる

    電力事業の地域独占的な垂直構造をいかに分割するか。その分割がもたらすものは何か。市場自由化によって得られた利益をどのように投資家や消費者に還元するか。世界的にも模索が続いている電力市場自由化に関してOECD諸国の経験を学ぶと、我が国が進むべき方向が鮮やかに描き出されてくる。

  18. リスク解析学入門 : 環境・健康・技術問題におけるリスク評価と実践

    中田, 俊彦

    シュプリンガー・フェアラーク東京 2001年12月4日

    ISBN: 4431709363

  19. CO2削減に向けた次世代エネルギー技術ハンドブック

    中田俊彦

    リアライズ社 2001年5月31日

    ISBN: 4898080308

  20. 不確実性と人類の未来 : リスクに挑む新サービス経済

    佐々木建, 柴田清, 中田俊彦

    日科技連出版社 2000年5月1日

    ISBN: 4817191058

  21. ファクター4--豊かさを2倍に、資源消費を半分に

    佐々木建, 中田俊彦

    省エネルギーセンター 1998年5月

    ISBN: 4879731846

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講演・口頭発表等 425

  1. 地域エネルギー需給データベースに基づくhard-to-abateセクターの脱炭素トランジション 招待有り

    中田俊彦

    日本金属学会 第174回講演大会 2024年3月13日

  2. ボトムアップ推計による市区町村別木質バイオマスポテンシャルの分布特性

    小野遼河, Remi Delage, 中田俊彦

    第135回日本森林学会大会 2024年3月10日

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    本研究では、森林 GIS から小班・林班ごとの木質バイ オマスポテンシャルをもとにして、積上法により市区町村 別にボトムアップ推計をした。推計手法に、森林成長を考 慮するために、樹種ごとに 4 種類の生長曲線をカーブ フィッティングさせ、最も決定係数の大きい曲線を選択し た。入力データは、国土数値情報から国有林、各都道府県 の森林簿と森林計画図から民有林の森林 GIS を用いた。 これらの森林 GIS を結合し、データセットを作成した。 結合する上で発生する欠損データは、国土数値情報の森林 地域データと行政区域データにより補った。対象とした森 林は、人工林のみとして、制限林は除いた。森林施業体系 として、間伐の回数を 2 回に固定した状態で、伐期はファ ウストマン式から土地希望価が最大となる年と 60 年、80 年を想定した。これらの推計結果より、樹種の構成割合を 特徴量として、対象とした森林が存在する市区町村を階層 的クラスタリング分析した。さらに、単位森林面積あたり の木質バイオマスポテンシャルを特徴量として、空間的自 己相関尺度であるモラン I 統計量により空間特性を解析し た。これにより、市区町村別の木質バイオマスポテンシャ ルの分布特性を調査した。

  3. データセンターによる地域内の電力需給調整の効果分析 国際共著

    直井宏樹, Remi Delage, 中田俊彦

    電子情報通信学会総合大会 2024年3月7日

  4. 携帯電話位置情報を用いた電気自動車の時空間充電需要分析 国際共著

    阿彦貴規, Remi Delage, 中田俊彦

    電子情報通信学会総合大会 2024年3月7日

  5. Using temporal aggregation to reduce computational needs of near-optimal feasible space of renewable energy system models 国際共著

    Eva Simarik, Rémi Delage, 中田 俊彦

    第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2024年1月31日

  6. Design of an Integrated Energy System in Palestine 国際共著

    Mahdi Abuhomos, Rémi Delage, 中田俊彦

    第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2024年1月31日

  7. Resilience oriented optimization framework for solar district heating systems 国際共著

    Thomas Boutron, Rémi Delage, 中田 俊彦

    第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2024年1月31日

  8. 時空間の負荷分散を考慮したデータセンターのデマンドレスポンスの評価

    直井宏樹, Delage Remi, 中田俊彦

    第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2024年1月31日

  9. 1,741市区町村を統合した分散協調型・脱炭素エネルギーシステムの設計と解析

    小野寺弘晃, Delage Remi, 中田俊彦

    第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2024年1月30日

  10. 脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践

    中田俊彦

    岩手県議会脱炭素社会調査特別委員会 2024年1月11日

  11. 持続可能な地域エネルギー:システムの統合デザインと分析をすすめるために 招待有り

    中田俊彦

    第四回カーボンニュートラル情報報告会 2023年12月21日

  12. 脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践 招待有り

    中田俊彦

    第9回グリーン・シーズ研究会 2023年12月8日

  13. 長期の森林成長を考慮した市区町村別木質バイオマスポテンシャル推計手法の開発

    小野遼河, Remi Delage, 中田俊彦

    第19回バイオマス科学会議 2023年12月7日

  14. 地域の再生可能エネルギーを使ったカーボンニュートラル社会の作り方 招待有り

    中田俊彦

    第6回未来の環境の集い 2023年11月25日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    開催趣旨:桐生市は『スローモビリティ』を活用した環境にやさしいまちづくりや、 スローライフ』を心がけるライフスタイルを目指し『ゆっくりズムのまち桐生』の宣言を令和2年11月に行いました。桐生市環境先進都市将来構想推進協議会では、この宣言にもとづいた 地域づくりを進めるための 検討 を してまいりました。本集いでは、 本年度の取り組みを紹介するとともに、今後の進め方について議論したいと思います。

  15. 脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践:欧州シュタットベルケから学ぶ地域エネルギー会社の使命 招待有り

    中田俊彦

    中泊町脱炭素実現に向けた再エネ導入戦略策定委員会 2023年11月1日

  16. カーボンニュートラルでくらしを豊かに 招待有り

    中田俊彦

    カーボンニュートラルエキスポ in こおりやま 2023年10月22日

  17. 脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム国際シンポジウム 2023年10月20日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    世界的な脱炭素化の動きの中で地域での自然エネルギー100%への転換が進み始めています。デンマークなど欧州各国では早くからスマートなエネルギー利用のために地域分散型の地域熱供給などのスマートエネルギーシステムを各地域に導入し、自然エネルギー100%へ向けたエネルギー転換をいち早く進めて来ました。この国際シンポジウムでは、欧州での先進的な第4世代地域熱供給やスマートエネルギーシステムへの具体的な取り組みについて国際的な第一人者であるHenrik Lund教授から聞くとともに、世界で進む地域エネルギーの脱炭素化への最前線や日本国内での地域の脱炭素化への取り組みなどについて情報を共有し議論します。

  18. 脱炭素をドライブさせるエネルギーデザインの理論と実践 招待有り

    中田俊彦

    企業内セミナー 2023年9月28日

  19. 脱炭素をドライブさせるエネルギーシステムデザイン の理論とトランジション戦略 招待有り

    中田俊彦

    企業内セミナー 2023年9月21日

  20. 脱炭素をドライブさせる エネルギーデザインの理論と実践 招待有り

    中田俊彦

    松本平ゼロカーボン・コンソーシアム 第7回定例フォーラム 2023年9月19日

  21. 地域エネルギー需給データベースに基づく、 カーボンニュートラル社会の作り⽅ 招待有り

    中田俊彦

    岩泉町役場 懇談会 2023年9月8日

  22. 脱炭素をドライブさせるエネルギーシステムデザイン の理論とトランジション戦略

    中田俊彦

    企業内セミナー 2023年9月5日

  23. 地域エネルギー需給データベースに基づく、カーボンニュートラル社会のつくりかた 招待有り

    中田俊彦

    群馬大学第21回社会実装連携研究会 2023年8月28日

  24. 地域エネルギー需給データベースを用いるカーボンニュートラル社会の地域デザイン 招待有り

    中田俊彦

    実践教育研究発表会2023宮城大会 2023年8月19日

  25. 再生可能エネルギーが達成する脱炭素の未来と地域社会実装 招待有り

    中田俊彦

    日本政策金融公庫研修 2023年7月21日

  26. 地域エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    青葉工業会宮城支部総会 2023年6月3日

  27. カーボンニュートラル社会のエネルギーモデル 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    人とくるまのテクノロジー展 2023 2023年5月25日

  28. 地域エネルギー需給データベースを活用したエネルギーシステムの サステイナブル戦略 招待有り

    中田俊彦

    サステイナブルコミュニティの形成に向けた暮らしとものづくりの最新技術動向 2023年5月12日

  29. 地域エネルギー需給データベースに基づくエネルギーシステムの戦略的デザイン 招待有り

    中田俊彦

    2022年度(第100期)定時社員総会特別企画 日本はエネルギーでどこまで自活できる? 2023年4月20日

  30. 地域エネルギーシステムのデザインと脱炭素化 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム第6回オンラインセミナー 2023年3月27日

  31. デジタル情報基盤が創る脱炭素の未来と地域社会イノベーション 招待有り

    中田俊彦

    エコーネット・シンポジウム2023 2023年3月22日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    地域エネルギー需給データをエネルギーフローとして可視化。 • エネルギー⾃給率やCO2排出量、エネルギー経済収⽀などの統合指標により地域エネルギーシステムを定量評価。

  32. 地域社会とカーボンニュートラル 招待有り

    中田俊彦

    東北経済連合会 カーボンニュートラル勉強会 2023年3月20日

  33. カーボンニュートラルを追い風とするものづくり企業のゴール 招待有り

    中田俊彦

    みやぎ工業会 梵天会研修会 2023年3月7日

  34. データセンターとP2P取引によるエネルギーシステムのカーボンニュートラル戦略 招待有り

    中田俊彦

    JST OPERA『第2回 公開シンポジウム』 2023年2月24日

  35. 地域エネルギー需給データベースに基づくエネルギーシステムのカーボンニュートラル戦略 招待有り

    中田俊彦

    石油学会新エネルギー部会講演会 2023年2月21日

  36. 地域エネルギー需給データベースに基づく脱炭素戦略の計画づくり 招待有り

    中田俊彦

    第1回佐久広域連合環境部会 ゼロカーボン勉強会 2023年2月16日

  37. 全国の風速分布を考慮した陸上・洋上風力発電機種のパワーカーブの選定 国際共著

    松岡太一, Delage Rémi, 中田俊彦

    第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2023年1月26日

  38. 日本の電力システムにおけるデータセンターの分散配置および負荷分散の効果分析 国際共著

    直井宏樹, 小野寺弘晃, 根本和宜, Delage Rémi, 中田俊彦

    第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2023年1月26日

  39. 家庭部門内での 電力取引を対象とした取引頻度の影響評価 国際共著

    森田雄大, Delage Remi, 中田俊彦

    第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2023年1月26日

  40. 機械学習による市町村別電力需要推計手法の開発 国際共著

    楠本祥喜, Delage Remi, 中田俊彦

    第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2023年1月26日

  41. Nonlinear optimization of combined heat and power systems in district heating networks in northern Japan 国際共著

    Delubac Régis, 中田俊彦

    第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2023年1月26日

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    To accelerate the transition toward zero net carbon emissions, developing the technologies which are already mature enough to be integrated technologically and economically in existing system is essential. Most of the recent studies are focusing on large scale energy systems which require lot of assumptions to be studied (Linear Approach). This paper presents the economical optimization of combined thermal and electrical supply of a city in Hokkaido through utilization of district heating network. A nonlinear approach is used to consider phenomena’s such as combustion efficiencies or effect of scale. Different technologies of combined heat and power are modelled with different properties and fuels such as gas, household wastes and biomass. Other electrical sources are considered as solar, wind or hydraulic power. The optimization objective function is to minimize costs by considering the current costs of energies. With each boiler modelled and sized, optimization results show the interest to use renewable energies especially biomass power, which is widely available in northern Japan, to at the same time reduce the costs and increase the use of renewable energies.

  42. 地域エネルギー需給データベースを用いたゼロカーボン設計 招待有り

    中田俊彦

    日本オペレーションズ・リサーチ学会 エネルギー研究部会 第11回研究会 2023年1月20日

  43. 再⽣可能エネルギーが達成する脱炭素の未来と地域社会実装 招待有り

    中田俊彦

    グリーン・シーズ研究会 2023年1月19日

  44. 2050年カーボンゼロに向けたバイオマス産業用熱利用の課題と今後の方向性を探る 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    バイオマス産業用熱国際シンポジウム 2023年1月13日

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    日本の熱需要の55%は産業用の中高温の熱利用となっているが、現状で中高温を供給可能な再生可能エネルギーはバイオマスにほぼ限られており、今後、脱炭素化のためには、限られたバイオマス燃料を産業用熱に向けていくことが重要と考えられる。「2050年カーボンゼロに向けたバイオマス産業用熱利用の課題と今後の方向性を探る」をテーマとして、海外ゲストを迎え、関係者の知見を集約し、議論することで今後の取り組みを加速化させる機会となることを目的として開催される。

  45. 地域エネルギー需給データベースに基づくカーボンニュートラル戦略 招待有り

    中田俊彦

    東北大学エネルギーシンポジウム 2022年12月5日

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    地球温暖化の原因である二酸化炭素の排出量削減は急務 です。地域が主役となって進める脱炭素が重要であると同時に、地域に適合した持続可能なエネルギーシステムの構築は、災害に強く豊かな地方創生につながる可能性があります。 東北大学では学際研究重点拠点を設立し、エネルギーに関 する様々な研究の推進と社会実装を目指しています。今年のシンポジウムでは、環境省が進めている脱炭素先行 地域づくりをテーマとし、すでに採択された先行地域の概要とその将来像をご紹介いただき、さらに大学における最新のエネ ルギーシステム研究や電力会社の進める脱炭素計画についてご紹介いたします。

  46. 事業性を考慮した地域別木質バイオマスの熱供給可能量の分析

    鈴木琢允, 根本和宜, 中田俊彦

    第18回バイオマス科学会議 2022年11月30日

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    世界のエネルギー消費量の増加や戦争などの国際情勢に伴う化石燃料の高騰が進む昨今,国内の再生可能エネルギーに対する期待が高まっています。特に,他の再生可能エネルギーとは異なり燃焼利用やガス化など多様な利用方法があり,貯蔵も容易なバイオマス資源の利活用は,2050 年のカーボンニュートラル実現に向けて重要な役割を果たすと考えられます。第18 回バイオマス科学会議は,2022 年11 月30 日,12 月1 日に前橋市からの双方向ライブ配信を併用したオンライン・オンサイトのハイブリッドにて開催します。

  47. Analysis of local energy supply and demand for woody biomass in Japanese municipalities 国際会議

    根本和宜, 中田俊彦

    69th Annual North American Meetings of the Regional Science Association International 2022年11月10日

  48. 「地域エネルギー需給データベース」のみかた 招待有り

    中田俊彦

    全国1741の自治体毎の「地域エネルギー需給データベース」の利活用 2022年11月1日

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    地域エネルギー需給データベースの意義、背景、構成、利活用方法について、オンライン画面を用いて解説します。内外のエネルギーデータベースや地域エネルギー需給の特徴などを、各事例を通して学びます。地域のエネルギーセキュリティの強化、脱炭素計画の策定など、新たな社会ニーズに応える戦略策定のための基本スキルを学修すると共に、データベースを利用するにあたり重要な科学的エビデンスについても理解を深めます。

  49. 地域エネルギー需給データベースでカーボンニュートラル戦略をつくる! 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    CEATEC 2022 2022年10月18日

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    地域や企業にてカーボンニュートラル計画を作る、具体的な方法を説明します。第一に、現状のエネルギーフロー図を描き、続いてカーボンフロー図を描くこと。これによって、現状のエネルギー需給が可視化できて、カーボンニュートラルの阻害要因もわかります。第二に、シミュレーター機能を使って、多様な技術要素の導入を画面上で模擬して、それらの導入効果を先取りして実感します。カーボンニュートラルは、意外にも複雑で、その達成は容易でないことに気づきます。従来の環境行動の主体であった啓蒙・啓発運動から卒業して、実践的かつ合理的なカーボンニュートラル計画の立案にお役立てください。

  50. セクターカップリングによる地域の脱炭素化 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム第5回オンラインセミナー 2022年10月13日

  51. カーボンニュートラルを追い風とするものづくり企業のゴール 招待有り

    中田俊彦

    最先端セミナー 2022年10月3日

  52. Cluster analysis of Japanese households based on energy consumption mix 国際会議 国際共著

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    8th International Conference On Smart Energy Systems 2022年9月13日

  53. Renewable Energy Systems Considering Profitability of PtG and PtL - a Case Study of Japan 国際会議 国際共著

    Hiroaki Onodera, Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    8Th International Conference On Smart Energy Systems 2022年9月14日

  54. グリーン電力を主体とする地域エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    日本機械学会2022年度年次大会学会横断テーマ 2022年9月12日

  55. SIP地域エネルギーシステムデザイン研究と地域エネルギー需給データベースの開発 招待有り

    中田俊彦

    日本エネルギー学会100周年記念講演会 2022年9月8日

  56. これからの日本は東北が引っ張る! カーボンニュートラル時代の地域資源の活用法 招待有り

    中田俊彦

    日本青年会議所東北地区協議会 東北青年フォーラム 2022年9月4日

  57. A simplified simulation of decentralized energy systems evolution

    Remi Delage, Toshihiko Nakata

    第41回エネルギー・資源学会研究発表会 2022年8月9日

  58. 地域の風速分布を考慮した陸上・洋上風力発電機種の選定と発電ポテンシャル推計

    松岡太一, Rémi Delage, 中田俊彦

    第41回エネルギー・資源学会研究発表会 2022年8月9日

  59. 機械学習による市町村別電力需要推計手法の開発

    楠本祥喜, Remi Delage, 中田俊彦

    第41回エネルギー・資源学会研究発表会 2022年8月9日

  60. 森林簿を用いた市区町村別木質バイオマスポテンシャル推計手法の開発

    鈴木琢允, 根本和宜, 中田俊彦

    第31回日本エネルギー学会大会 2022年8月5日

  61. The Role of Subsidies for Carbon- Neutral Energy Systems with Sector Coupling - A Case Study of Japan 国際会議 国際共著

    Hiroaki Onodera, Rémi Delage, Kazuyoshi Nemoto, Toshihiko Nakata

    43rd IAEE International Conference 2022年8月3日

  62. A Toy Model for Decentralized Energy Systems Evolution 国際会議 国際共著

    Rémi Delage, Toshihiko Nakata

    43rd IAEE International Conference 2022年8月3日

  63. カーボンニュートラル社会とクルマ 招待有り

    中田俊彦

    自動車技術会フォーラム 2022 2022年7月13日

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    本フォーラムでは、カーボンニュートラルの視点から、クルマ(自動車)のライフサイクル(製造、走行、廃棄)における新たな価値の創出と技術性能の変化について考える。カーボンニュートラルが先導する持続可能社会への転換を想定して、ニューノーマル社会における次世代自動車とリサイクルをつなげる連携モデルに焦点を当てる。たとえばアパレル古衣料から自動車防音材へ再利用するIndustry to carリサイクル、従来断絶されていた異業種間のネットワークの確立,製造者と消費者が連携するリサイクルビジネスの台頭、それを促すシステムインテグレーターSIerの役割など、専門家による話題提供とパネルディスカッションを通して議論する。

  64. SIP地域エネルギーシステムデザイン研究とデータベース開発 招待有り

    中田俊彦

    日本建築学会 SBE研究小委員会 2022年6月15日

  65. 地域脱炭素化のための計画手法 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム第4回オンラインセミナー 2022年3月22日

  66. 地域エネルギーシステムデザインのガイドライン 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    電気学会全国大会 2022年3月21日

  67. カーボンニュートラル社会のつくり方 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    ENEX 2022 2022年1月26日

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    カーボンニュートラルや持続可能性を追求する世界動向は高まっています。エネルギー消費量の長期的な減少傾向は温室効果ガス排出量の削減をもたらし、エネルギー供給量の確保から、質への重視に転換する好機です。しかし、日本の化石燃料依存率は依然と高く、解決方策を模索しています。この講演では、日本の現況の理解から始め、カーボンニュートラル社会をデザインする設計論の入口に立つことを目的としています。

  68. カーボンニュートラル社会とくるま 招待有り

    中田俊彦

    “くるまからモビリティへ”の技術展 2022年2月18日

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    自動車の機能が変わると、自動車の性能指標が変わります。時間の境界が走行時からライフサイクル全体に拡がり、空間の境界が発電機器まで遡ります。クルマの価値のパラダイムシフトについて考えます。

  69. カーボンニュートラルと新たなライフスタイル 招待有り

    中田俊彦

    福島市民のくらし展2021 2022年2月11日

  70. Nonlinear, multiscale temporal analysis of regional electricity demand 国際共著

    Delage Remi, 中田俊彦

    第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2022年1月26日

  71. 太陽光発電の時空間ポテンシャルの推計および評価

    阿彦貴規, 松岡太一, Delage Remi, 中田俊彦

    第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2022年1月26日

  72. 携帯位置情報を用いるV2G導入ポテンシャルの時空間分析

    天野哲, Delage Remi, 中田俊彦

    第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2022年1月25日

  73. 携帯電話の位置情報を用いた運輸部門のエネルギー需要推計

    長谷山光代, 天野哲, Delage Remi, 中田俊彦

    第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2022年1月25日

  74. エージェントシミュレーションに基づく再生可能エネルギー発電ポテンシャルの地域特性を考慮した地域間電力融通ネットワークの設計

    末松天地, Remi Delage, 中田俊彦

    第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2022年1月25日

  75. セクターカップリングによる需給調整の事業性を考慮したエネルギーシステムの最適設計

    小野寺弘晃, 根本和宣, Delage Remi, 中田俊彦

    第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2022年1月25日

  76. 地域エネルギーシステムデザインの課題 招待有り

    中田俊彦

    テクノアリーナ フォーラム「エネルギーバリューチェーンと社会のしくみ」 2022年1月24日

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    エネルギーは社会や生活が成り立たせている根幹です。近世以降、化石燃料の活用が進み、電力送電網が整備されてきた結果、エネルギー源の地理的な制約はあまり意識されなくなっていましたが、最近のカーボンニュートラルへの要請などのエネルギー関連での諸問題を受けると、それがこの二世紀ほどに限定された特異なものであったことが浮かび上がってきます。詰まるところ、未来のエネルギーは、よりグローバルなネットワークへと発展していくのか、元来の地産地消に戻っていくのか、その行く末は見通せません。 本フォーラムでは、エネルギーと社会との関係性を切り口に、参加者の方々とともに、社会と技術の統合という視点から、エネルギーにまつわる課題や問題を俯瞰的に見つめ直してみたい、と考えています。

  77. 地域エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    福島イノベーション・コースト構想シンポジウム 2021年12月11日

  78. カーボンニュートラル社会の作り方 招待有り

    中田俊彦

    CEATEC 2021 2021年10月19日

  79. マルチエージェントシミュレーションに基づく地域間再生可能エネルギー融通ネットワークの設計

    末松天地, Remi Delage, 根本和宜, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月3日

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    変動性再生可能エネルギーの出力変動およびポテンシャルの偏在性に対応するための系統の広域運用に関し,ボトムアップでの系統連系の設計をした研究は少ない.本研究では,太陽光および風力発電の出力変動を考慮した電力ネットワーク設計を目的とし,マルチエージェントシミュレーションに基づいて再生可能エネルギー供給力と電力需要を1時間単位で反映した日本全国10地域間の電力融通ネットワークを設計する.

  80. 持続可能性を考慮した市区町村別木質バイオマス ポテンシャルの推計

    根本和宜, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月3日

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    脱炭素社会の構築に向け地域の再生可能エネルギー導入を進める上で,賦存量や利用可能量の把握が重要である.しかし木質バイオマスについては,全国を対象とした地域別の利用可能量の推計がほとんど行われていない.本研究では都道府県の統計資料から樹種別の按分法を用いて,全国の市区町村における木質バイオマスの賦存量および利用可能量を推計し,林道の路網条件などを変化させて利用可能量の比較を行った.

  81. Estimating electricity demand profiles from smart meter meshed data using independent component analysis 国際共著

    Delage Remi, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月3日

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    詳細なエネルギー需要データは、地域暖房やピア・ツー・ピアのエネルギー共有など、より正確で複雑なエネルギーシステムの設計を可能にしますが、スマートメーターのデータはプライバシーの問題を抱えています。個々のスマートメーターのデータは、クラスタリングなどの機械学習アルゴリズムで利用できるが、地理的に集約されたデータは、エネルギー需要プロファイルの分割を困難にする。本研究では、独立成分分析を用いて、スマートメーターのメッシュデータから需要プロファイルを抽出することを提案する。本研究では、横浜市のデータを基に、最適な需要パターンの数を特定し、それらを解釈し、地理的な分割を分析することを試みる。

  82. 再生可能エネルギーを利活用した脱炭素型製造業への移行シナリオ

    小坂健太, 根本和宜, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月3日

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    本研究では,脱炭素社会に向けた鉄鋼・化学・窯業のエネルギー・非エネルギー利用を同時に考慮するエネルギーシステムを設計する.エネルギーの需給バランスを1時間毎に分析し,各業種の製品の需要量・稼働率をもとにエネルギー消費量を推計する.地域特性を考慮した再生可能エネルギーの時間変動をもとに,線形計画モデルを用いてCO₂排出量を最小化する脱炭素型製造業を提案する.

  83. 地域の熱・電力エネルギー需要量の推定と全国データベース作成

    楠本祥喜, Delage Remi, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月3日

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    日本全国の熱・電力需要量を地域別,時間別に推定し,データベースを作成することを目的とする.地域の熱需要量は,詳細地図の建物用途別延べ床面積に原単位を乗じて250mメッシュ単位で積算した.地域の電力需要量は,主要10電力会社の1時間ごとの需要量を人口比により市町村単位に按分した.これより,カーボンニュートラルのエネルギーシステムを設計するために重要な需要家の地域特性を表す全国データベースを試作した.

  84. 陸上・洋上風力と太陽光発電の時間変動性を考慮したポテンシャルマップの作成

    松岡太一, Delage Remi, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月3日

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    脱炭素社会に向けたエネルギーシステムの構築には,風力・太陽光資源の空間偏在性と時間変動性を考慮する必要がある.現状の再生可能エネルギーポテンシャルデータ(REPOS)は,風力・太陽光ともに年間平均データにとどまり,時間変動性を表現されていない.本研究は,5kmメッシュの1時間値の気象予報データを用いて,空間偏在性と時間変動性を考慮した日本の陸上・洋上風力および太陽光発電のポテンシャルマップを作成する.

  85. 携帯電話位置情報を用いるV2G導入ポテンシャルの推計 ○

    天野哲, 中田俊彦

    第40回エネルギー・資源学会研究発表会 2021年8月2日

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    本研究では,EVへの移行を見据え,V2G導入に伴うエネルギーシステムの脱炭素効果を推計する.自家用車での移動が主である中山間地域(岩手県)と公共交通機関が発達している都市部(横浜市)を対象として分析する.携帯電話から取得した位置情報データを用いて現状の自動車の移動経路を推定し,EVへの移行に伴う脱炭素効果とV2G導入ポテンシャルを明らかにする.

  86. 「SDGsつくる責任 つかう責任」から考える自動車リサイクルの価値創出 招待有り

    中田俊彦

    自動車技術会 フォーラム 2021年7月8日

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    持続可能な開発目標SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」の視点から、自動車リサイクルの新たな価値創出と要求技術性能の変化について考える。SDGsが先導する持続可能社会への転換を想定して、ニューノーマル社会における次世代自動車とリサイクルをつなげる連携モデルに焦点を当てる。たとえばアパレル古衣料から自動車防音材への再利用であるIndustry to carリサイクル、従来断絶されていた異業種間のネットワークの確立、製造者と消費者が連携するリサイクルビジネスの台頭、それを促すシステムインテグレーターSIerの役割など、専門家による話題提供とパネルディスカッションを通して議論する。

  87. 脱炭素社会に向けた地域エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    新環境基本計画・脱炭素社会実現実行計画キックオフイベント 2021年6月29日

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    令和3年2月に策定した「福島市環境基本計画」及び「福島市脱炭素社会実現実行計画」における新たな環境政策の方向性や考え方等について、効果的かつ印象的に市民、事業者等に広く周知を図ることを目的に開催する。

  88. 4DHフォーラム国際オンラインセミナー 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム国際オンラインセミナー第3回 2021年6月24日

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    4DH(第4世代地域熱供給)フォーラムでは、熱分野の脱炭素化、再生可能エネルギーへの転換を進めるための次世代の地域熱供給とスマートエネルギーシステムをテーマに国内外での取り組みや展望に関するオンラインセミナーを開催してきました。本セミナーでは、脱炭素化に向けて欧州の中でも最先端の取組みを進めているデンマーク等の地域エネルギー供給の最前線について紹介する「地域熱供給白書2020年改訂版」(State of Green)の日本語翻訳版の発表に合わせて、デンマークでの最新事例をご紹介します。

  89. Spatiotemporal wind energy potential estimation and analysis in Japan 国際会議 国際共著

    Taichi Matsuoka, Tetsushi Amano, Remi Delage, Toshihiko Nakata

    EGU General Assembly 2021, 2021年4月30日

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    For an efficient integration of wind and solar resources toward sustainable energy systems, it is crucial to consider their fluctuations in space and time. Current spatial wind potential estimations in Japan are limited to the annual average of wind speed. In this study, we evaluate the spatial and temporal evolution of both onshore and offshore wind energy potential in Japan based on 5 km mesh and 1-hour sampling weather forecast data. We then demonstrate the benefits of cross-border sharing on the power output stability and identify important sites having high average potential and low average correlation with other sites for the temporal smoothing of power output.

  90. ゼロカーボン時代の地域エネルギーシステムデザインのガイドライン 招待有り

    中田俊彦

    エネルギー人材高度化セミナー 2021年2月9日

  91. 重回帰分析を用いた地域別旅客自動車消費エネルギーの推定

    末松天地, Delage Remi, 根本和宜, 中田俊彦

    第37回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2021年1月27日

  92. Cluster analysis of Japan households’ energy consumption per resource

    Delage Remi, 中田俊彦

    第37回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2021年1月27日

  93. Power-to-heatを考慮した地域熱供給システムの設計

    尾崎竣也, 中田俊彦, Delage Remi, 根本和宜

    第37回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2021年1月26日

  94. 木材生産の作業システムを考慮した木質バイオマス資源の広域利活用のモデル分析

    千田遥斗, 根本和宜, 中田俊彦

    第16 回バイオマス科学会議 2021年1月20日

  95. 環境・エネルギーの視点から見たスマートシティ 招待有り

    中田俊彦

    第 30 回 フォーラム 復興 FUKUSHIMA スマートシティ・プロジェクト 2021年1月14日

  96. 再生可能エネルギーを最大限活用する広域地域連携圏におけるエネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    第15回再生可能エネルギーフォーラム 2020年12月7日

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    再生可能エネルギーの利活用、CO2排出量の抜本的削減を目的として、広域の地域経済循環を図る「全体」最適化のシステムデザイン手法を紹介します。地域の境界を越える「クロスボーダー」とエネルギーキャリアの双方向融通と需要部門のカップリングからなる「クロスセクター」のコンセプトと、これら二種を取り入れた新たなエネルギーシステムへの展開について、全国1,745市区町村のエネルギー需要の分析結果に基づいて紹介します。

  97. エネルギーから見る、持続可能な地域づくり 招待有り

    中田俊彦

    福島市消費者団体懇談会 2020年11月26日

  98. 第4世代地域熱供給とスマートエネルギー 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム第2回オンラインセミナー 2020年9月28日

  99. 脱炭素社会のエネルギーシステムデザイン 招待有り

    中田俊彦

    4DHフォーラム第1回オンラインセミナー 2020年7月10日

  100. Comparison of Carbon Emissions Utilizing Different Residential Heating Systems in Mountainous Areas 国際会議

    Kazuyoshi Nemoto, Toshihiko Nakata, Shogo Nakamura, Yasufumi Mori, Makoto Ooba

    e-EUBCE 2020 - 28th European Biomass Conference and Exhibition 2020年7月6日

  101. Analysis of the Productivity of Woody Biomass Supply Chain for Gentle and Steep Slopes 国際会議

    Haruto Chida, Kazuyoshi Nemoto, Toshihiko Nakata, Shogo Nakamura, Makoto.Ooba

    e-EUBCE 2020 - 28th European Biomass Conference and Exhibition 2020年7月8日

  102. Machine learning for modeling energy systems complexity 国際会議 国際共著

    Remi Delage, Toshihiko Nakata

    33rd International Conference on Efficiency, Cost, Optimization, Simulation and Environmental Impact of Energy Systems 2020年6月29日

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    In the context of rising concerns on climate change, e orts are made to improve our energy systems with the target of a carbon-neutral society by 2050. Energy systems are complex systems yet most modeling approaches do not consider their core aspects described by complexity science so far. These aspects can be grouped into Adaptation, Nonlinearity, Self-organization, and Network, which are interrelated and without which one cannot explain energy systems complex dynamics. The present study suggests the use of machine learning models to capture energy systems complexity. Some studies have already implemented machine learning for cluster analysis or forecasting purposes, but the potential of such techniques is still far from being fully exploited. We remind some understanding of complex systems then explain how machine learning models can complement or surpass current models as well as their limitations. Concrete examples are given for real applications.

  103. Design of distributed woody biomass energy system in a mountainous area of Japan, world sustainable energy days, 2020

    Kazuyoshi Nemoto, Toshihiko Nakata, Shogo Nakamura, Yasufumi Mori, Makoto Oba

    World Sustainabnle Energy Days, European Pellet Conference 2020 2020年3月4日

  104. 地域エネルギーの見える化手法 招待有り

    中田俊彦

    分散型エネルギーシステム普及・啓発セミナー 2020年2月4日

  105. 市区町村の地域特性を考慮した 広域エネルギーシステムの統合設計

    小野寺弘晃, 中田俊彦

    第36回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスプログラム 2020年1月29日

  106. セクターカップリングを考慮した脱炭素型エネルギーシステムの最適設計及び性能評価

    長野尚也, 中田俊彦

    第36回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスプログラム 2020年1月29日

  107. セクターカップリングを考慮した余剰電力を活用する地域熱供給システムの設計

    尾崎竣也, 中田俊彦

    第36回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスプログラム 2020年1月29日

  108. Autoencoder for the Analysis of Energy Systems Data

    Delage Remi, 中田俊彦

    第36回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスプログラム 2020年1月28日

  109. 中山間地域における森林資源を利用した家庭向け熱供給システムの検討

    根本和宜, 中田俊彦

    第15回バイオマス科学会議 2019年12月12日

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    In considering climate change mitigation measures, it is important to consider woody biomass such as forest resources sustainably. This study aims to evaluate woody biomass for heating consumption of households considering the amounts of available woody biomass in the Okuaizu region of Fukushima Prefecture. GHG emissions of households heating systems such as kerosene stove, air conditioner with high or low energy efficiency, heating systems that use woody biomass resource are evaluated and compared.

  110. 木質バイオマスの利用拡大に向けた技術評価

    海邉健二, 大友順一郎, 中田俊彦

    第15回バイオマス科学会議 2019年12月12日

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    Energy conversion technology of woody biomass (WB) has attracted attention because of carbon neutral energy. On the other hand, the energy use of WB is not advanced sufficiently since WB power generation costs are higher than grid power generation costs. One of the reasons for high cost of WB power generation are that the WB fuel costs account for more than 50% of the total power generation costs, which is essential to reduce WB production costs in order to expand the use of WB. Costs, life cycle assessment, and technological performance and improvement of WB use have been discussed previously. However, those studies tend to be limited to present technologies and specific areas. Moreover, they have not discussed the impacts of technological improvements and/or introduced technologies to the WB power generation costs. In this study, we focus on the WB production cost, and clarify the correlation of each factor between processes and the impact of each element improvement on power generation costs. We design a WB production process, calculate its cost by a detailed bottom-up approach, and propose technological scenarios to show innovation pathways to utilize WB effectively. We find that it is important to improve the chipping cost and the labor efficiency of timbering, and thus it is suggested that the WB power generation cost can achieve 25 JPY/kWh which is a target cost in this study.

  111. 森林資源の空間情報を考慮した素材生産システムのモデル開発

    千田 遥斗, 根本 和宜, 中田 俊彦

    第15回バイオマス科学会議 2019年12月12日

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    The purpose of this study is to develop wood harvesting system model considering spatial information of forest resources. The forest data include forest area, tree volume, slope, hauling distance, etc. We set six cases considering full-tree, tree-length and cut-to-length logging with either gentle slope or steep slope. The performance of the systems are evaluated by thier productivity, energy consumption, CO2 emission. As a result of a case study in Mishima town, Fukushima for six cases, the averaged system productivity is 3.1-8.8m3/hour. The averaged energy consumption and CO2 emission are 80.6-268.1MJ/m3 and 5.6-18.5kg-CO2/m3, respectively. This study can provide some beneficial information for decision making in forestry.

  112. 機械学習を用いたエネルギーシステムの分析

    ドラージュ レミ, 中田 俊彦

    日本機械学会 技術と社会部門講演会 2019年11月30日

  113. エネルギー需給の空間情報分析に基づく地域熱供給システムの設計

    尾崎 竣也, 中田 俊彦

    日本機械学会 技術と社会部門講演会 2019年11月30日

  114. 地域における木質バイオマス利用技術の選択要件

    根本 和宜, 中村省吾, 森 保文, 大場 真, 中田 俊彦

    日本機械学会 技術と社会部門講演会 2019年11月30日

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    持続可能な社会の構築のために利用可能な地域資源の一つとして木質バイオマスがある国のバイオマス活用推進基本計画 (1)では, バイオマス の 利用の意義 を 農山漁村の活性化,地球温暖化の防止,循環型社会の形成といった課題の解決に寄与するものとして 位置づけ,バイオマスの種類ごとの特性に応じた最大限の利用を目標に掲 げている .中でも 木質 バイオマスは 薪・チップ・ペレットなどの木材の加工形態 ストーブ・ボイラー・発電等の利用技術 エネルギー需要施設および利用用途など利活用方法の選択肢は多様で あり 地域の社会的要因によって導入される 技術の組み合わせは異なる 木質バイオマス利用を推進する要件として鮫島ら (2)はスウェーデ ンの事例調査を元に,ビジネス事業として成立していること,地域住民が恩恵を受けていること,環境適合性が重要であると述べている.相川ら (3)は経済性の確保とともに,需要側からの事業の組み立て,主体どうしの連携,および長期的・総合的に考えることの重要性を指摘している.早川ら (4)は 事例調査をもとに都道府県について森林率や製材業集積度,需要規模から地域を分類し,木質バイオマス利用の課題について考察している. 本研究では 木質バイオマスの導入地域のエネルギー事業 に関する事例調査 をもとに 木質バイオマスの技術の選択理由事業継続 に必要な要件および課題について考察する.

  115. Introducing sector coupling to utilize renewable resources for regional decarbonization in Japan 国際会議

    長野 尚也, 中田 俊彦

    5th International Conference on Smart Energy Systems 2019年9月11日

  116. 環境とエネルギーの視点からの被災地のスマートシティの可能性 招待有り

    中田 俊彦

    第29回フォーラム 2019年9月2日

  117. エネルギー需給特性を考慮した市区町村のクラスター分析

    小野寺弘晃, 中田俊彦

    第38回エネルギー・資源学会研究発表会 2019年8月5日

  118. 東北地方におけるセクターカップリングを考慮した地域エネルギーシステムの設計

    長野尚也, 中田俊彦

    第38回エネルギー・資源学会研究発表会 2019年8月5日

  119. Analysis and integrated design for supply chain of Empty Fruti Bunch (EFB) pellet 国際会議

    Yuka Yokoi, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata, Hidekazu Kasai

    EUBCE2019 2019年5月30日

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    This study aims to design and analyze green supply chain of the Empty Fruit Bunch (EFB) as biomass fuel in South-East Asia, Malaysia, based on logistics modeling delivered from Malaysia to Japan. Design for green supply chain consists of two approaches. The first one is to model an efficient logistics network, and this approach includes solving both facility location problem and vehicle routing problem. The second approach is an analysis and assessment of sustainability into the whole supply chain of EFB considering energy consumption, CO2 emission and costs, etc. Area of case study is focused on Malay Peninsula.

  120. 持続可能なエネルギーシステムの統合デザインと分析 招待有り

    中田 俊彦

    日本伝熱学会東北支部 2019年5月11日

  121. 森林空間情報に基づく林業機械の最適運用計画と生産性評価

    佐藤高士, 古林敬顕, 中田俊彦

    第130回日本森林学会大会 2019年3月22日

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    本研究では森林空間情報をもとに、木質バイオマスサプライチェーンの上流である、伐出工程に着目して、林業機械運用計画の策定と生産性評価から、最適運用計画の設計を目的とする。福島県奥会津地域の私有、公有の人工林を対象とし、林業機械の運用計画では、特に奥会津地域の三島町西方地区をモデルケースとする。架線で集材する高傾斜地(平均傾斜20°以上)と車両系林業機械で集材する低傾斜地(平均傾斜20°未満)に分類し、計8種類の運用計画の労働生産性を分析する。高傾斜地、低傾斜地それぞれ最も生産性の高い運用計画を最適運用計画とする。その結果、高傾斜地では大型と中型のタワーヤーダで集材する運用計画で労働生産性が 3.0~8.0 [m3/man-day]、低傾斜地では大型フォワーダで集材する運用計画で 40~90[m3/man-day]となった。オーストリアでは低傾斜地で30~60[m3/man-day]、高傾斜地で7.0~43[m3/man-day]である。本研究と比較すると、低傾斜地ではオーストリアと同等以上の生産性を示した。一方、高傾斜地でオーストリアと同程度の生産性達成には、索張り1回ごとの集材量の増加等の運用計画の改善が必要である。

  122. 部分均衡エネルギー・経済モデルによる2050年脱炭素社会に向けた持続可能エネルギーシステムの統合デザイン

    高橋遼, 古林敬顕, 中田俊彦

    第35回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2019年1月29日

  123. セクターカップリングを考慮した脱炭素型地域エネルギーシステムの設計

    長野尚也, 古林敬顕, 中田俊彦

    第35回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2019年1月29日

  124. 交通手段選択の分析に基づく,持続可能な社会に向けた地域内旅客運輸システムのエネルギー消費の構造分析

    村形夏生, 古林敬顕, 中田俊彦

    第35回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2019年1月29日

  125. 地域資源・エネルギー需給の分析に基づく脱炭素社会に向けたエネルギーシステムの最適設計

    角田友明, 古林敬顕, 中田俊彦

    第35回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2019年1月29日

  126. 熱導管ネットワークの拡張を考慮した地域熱供給システムの性能解析

    古林敬顕, 中田俊彦

    第35回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2019年1月29日

  127. EFBサプライチェーン の分析および統合デザイン

    横井佑香, 古林敬顕, 中田俊彦

    第14回バイオマス科学会議 2019年1月16日

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    The purpose of this study is to design a sustainable supply chain for EFB (Empty Fruit Bunch) pellet. Biomass supply chain consists of resource, conversion, demand and logistics. Though logistics is important, this field is mainly studied in operations research (OR). To make a sustainable biomass supply chain realize, logistics modeling method is applied. There are two main stages in this study. The first is logistics modeling and the second is evaluation of sustainability. In the first stage, facility location problem (FLP) and vehicle routing problem (VRP) are solved, and also storage capacity is managed. In the second stage, sustainability of designed model is evaluated. As a case study in Malaysia, logistics was optimised and eveluated sustainability. The number of vehicles and total transport distance respectively became 6 vehicles/day and 115 km/day less by additionally considering VRP to FLP. The reduction of energy consumption, CO2 emission and cost became 3 GJ/day, 0.2 t-CO2/day and 20 USD/day.

  128. 福島県奥会津地域を対象とした持続可能な林業施策モデルの開発

    佐藤高士, 古林敬顕, 中田俊彦

    第14回バイオマス科学会議 2019年1月16日

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    In this study, we aim to design sustainable forestry policy models focusing on forest resource data and forestry machine operation. For analysis, we use spatial information analysis and design optimal forestry machine placement. Analysis was carried out for the west area of Mishima Town, as a Case Study, in the Oku Aizu area in Fukushima Prefecture. As a result of evaluating the labor productivity of the forest with a slope of 20°or more, the average labor productivity was 10.16 [m3/man-day]. It is considered to be able to contribute to forest roads and planning of forest maintenance.

  129. 熱,電力及びCHPを考慮した地域バイオマスエネルギーシテムの解析

    古林敬顕, 中田俊彦

    第14回バイオマス科学会議 2019年1月16日

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    This study aims to analyze the regional biomass energy system. Three systems that the woody biomass distributed in the target region is utilized to heat, power, or combined heat and power (CHP) are compared based on the fossil fuel substitution rate. The heat produced from the biomass resource by heat only boiler (HOB) or CHP is distributed in the district heating system (DHS). In this study, the district heating network is designed using Prim’s method based on the linear heat density [GJ/m]. As a case study, the target area is Koriyama city. 968 buildings are selected as district heating demand based on the drawn heat density map. The designed district heating network length is 21.2 km, and the linear heat density is 10.4 GJ/m. The fossil fuel substitution rates are 0.86 for HOB, 0.61 for power, and 1.03 for CHP.

  130. 2050年脱炭素社会に向けた持続可能エネルギーシステムの統合デザイン

    高橋遼, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会講演会No. 18-58 2018年12月1日

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    This research aims to predict the transition of energy system leading to a decarbonized society in 2050 by analyzing the impact of changes in resource prices and demand on Japanese energy systems. Using partial equilibrium energy - economic model, energy process constituting the market economy of Japan was modeled and evaluated about primary energy supply amount, supply price, CO2 emission etc. As a result, energy use efficiency in Japan's energy system in 2050 improved by about 22.5% from 30.9% in 2015 to 53.4%, and the cost required for fossil fuel was reduced by about 85.7%.

  131. Design and analysis of district heating system utilizing excess heat in Japan 国際会議

    Shin Fujii, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    4th International Conference on Smart Energy Systems And 4th Generation District Heating 2018年11月18日

  132. スマートコミュニティのエネルギー需給分析とシステム性能評価

    長野尚也, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本地域学会第55回年次大会 2018年10月8日

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    持続可能で脱炭素な地域エネルギーシステムの構築に向けて, 地域のエネルギー需給構造と再生可 能エネルギー導入による効果を分析することが必要である. 本研究の目的は, 再生可能エネルギーの 導入による地域エネルギーシステム内のエネルギー需給構造の変化を定量的に分析し, 温室効果ガス 排出量などのエネルギーシステムの性能を評価することである. 対象地域エネルギーシステムは岩手 県宮古市のスマートコミュニティである. 宮古市スマートコミュニティでは市内 2 箇所に太陽光発電 所を設置し, その電力を市内の公共施設他に供給している. 本研究では, スマートコミュニティにおけ るエネルギーフロー図を作成し, 事業前後のエネルギーシステムの構造変化を分析した. 事業の開始 によって宮古市スマートコミュニティの一次エネルギー総供給量は 65.2 TJ/year から 53.5 TJ/year へ減 少, エネルギー効率は 31.4 %から 38.3 %まで向上した. CO2 の総排出量は 3593 t-CO2/year から 2526 t- CO2/year まで約 29.7 %削減された. また, 需要家の中で最もエネルギーを消費している宮古市内の小・ 中学校を対象に, 時系列の電力消費量データを活用し, 用途別の電力消費量を推計するケーススタデ ィを行った. その結果, 最終エネルギー消費量の約 54 %が暖房用途に消費されており, そのうちの約 77 %は化石燃料であった. また, 照明用途のエネルギー消費量は最終エネルギー消費量のうちの約 32 %であった. 持続可能な地域エネルギーシステムを構築していくにあたり, 再生可能エネルギー由 来の電力を導入することに加えて, 暖房用途の化石燃料の消費量を削減すること, 高効率な照明器具 の導入により照明用途のエネルギー消費量を削減することが必要である.

  133. Future perspectives of regional development 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    International Workshop: Future perspectives of bioenergy development in Asia 2018年9月7日

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    On September 5-7 2018, IEA Bioenergy organized a workshop in cooperation with NEDO / METI with support from the REI in Japan on potential technical and organizational improvements to biomass supply chains, including pre-treatment technologies, bio-refineries, logistics/trade, final conversion/end-use and overarching topics such as sustainability assurance frameworks and policy support options. During six sessions, this workshop on the one hand provided such technical information to Asian member countries, but also information on the activities of IEA Bioenergy to support the decision making process for membership.

  134. 地域エネルギー需給の空間情報分析と福島県のエネル ギーシステム設計への応用

    清野若菜, 古林敬顕, 中田俊彦

    日本機械学会東北支部 第53期講演会 2018年3月15日

  135. 導管熱密度を考慮した地域熱供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2018年1月25日

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    (プロシーディング) 第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2018.

  136. 欧州型地域熱供給の特性と日本への導入ポテンシャル評価

    藤井伸, 古林敬顕, 中田俊彦

    第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2018年1月25日

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    (プロシーディング) 第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2018.

  137. シェアードカー移行に伴う地域エネルギーシステムの構造変化

    村形夏生, 古林敬顕, 中田俊彦

    第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2018年1月25日

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    (プロシーディング) 第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2018.

  138. 世界と日本のフロー分析に基づく食料・エネルギーネクサス

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2018年1月25日

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    (プロシーディング) 第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2018.

  139. 持続可能な自動車製造業に向けた工場近隣ゾーンの再生可能エネルギー利用システム設計

    北村駿太郎, 古林敬顕, 中田俊彦

    第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2018年1月25日

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    (プロシーディング) 第34回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2018.

  140. Overview of bioenergy in Japan’s energy system 国際会議

    T. Nakata

    Biomass workshop 2018年1月22日

  141. エネルギーデータマップと地域デザイン

    中田俊彦

    持続可能な超スマート社会を実現するエネルギーサービスデータベースの構築戦略 2018年1月19日

  142. 持続可能なバイオマスエネルギー事業のソリューション

    中田俊彦

    第13回バイオマス科学会議 2018年1月17日

  143. 資源有効利用率を考慮した地域バイオマスエネルギーシステムの設計

    古林 敬顕, 中田 俊彦

    第13回バイオマス科学会議 2018年1月17日

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    This study aims to design the regional biomass energy system considering effective utilization rate of resource and fossil fuel reduction rate. First of all, energy density maps in Koriyama city are drawn, and the demand buildings are selected from higher heat density area. As heat demands, the fuel consumption of space heating and hot water are estimated. The district heating network is designed instead of traditional individual heating system, and the total heat pipe length is 1,787 m. Woody biomass are collected from Koriyama city, and average transportation distance is 23 km. As results, the chip boiler has the largest fossil fuel reduction rate 0.85, and the gasification CHP has the smallest CO2 reduction cost 38,000 JPY/t-CO2.

  144. 森林資源の空間情報分析に基づく木質バイオマス伐出システムの統合デザイン

    岡野 航介, 古林 敬顕, 中田 俊彦, 大場 真

    第13回バイオマス科学会議 2018年1月17日

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    The purpose of the study is to design woody biomass harvesting system with high productivity to utilize efficiently forest resources. The system is designed based on a spatial analysis of forest volume, forest slope, forest age, and forwarding distance. The performance of the designed systems is evaluated by labor productivity, energy consumption, and CO2 emissions. The labor productivity of the systems is ranged in 4 - 44 m3/man-day (average, 19 m3/man-day), the averaged energy consumption and CO2 emission are 130MJ/m3 and 9 kg-CO2/m3, respectively. The results of this analysis can provide helpful information to the design of woody biomass supply chain.

  145. マテリアル・エネルギーフロー分析に基づく食料・エネルギーネクサスの評価

    川島 彩貴, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    第13回バイオマス科学会議 2018年1月17日

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    The purpose of this study is to show evidences for designing a sustainable supply-demand system of both food and energy. Analytical method includes designing an integrated flow diagram of food and energy. This shows series of flows from food production to consumption and the energy consumed in the process of food chain. In this study, biofuel production is 1.4×10-2 EJ, which accounts for 0.08% of Japan's total primary energy supply (TPES) 18.5 EJ. TPES in the food chain is 1.84 EJ, which reaches 10% of Japan’s TPES. It’s important to understand the mutual relationship of all related resources, in order to deal with multiple problems at the same time like increasing biofuel production and stabilizing food and energy prices.

  146. 都市・地域レベルの脱炭素化に向けた下水熱エネルギー利用システムの統合デザイン

    角田 友明, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    第13回バイオマス科学会議 2018年1月17日

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    In this study, we have designed a wastewater heat energy utilization system by spatial analysis of both wastewater heat utilization potential and heat demand using GIS. The system consists of a heat exchanger, a heat pump, and a heat consumer. The potential is estimated by multiplying wastewater flow rate to specific heat and temperature difference. Heat demand is estimated by multiplying unit of heat demand to total floor area or number of households. As a result of case study in Hirosaki city, Aomori prefecture, wastewater heat utilization potential of 0.17 PJ/year corresponds to 0.7 % of primary energy supply in the city. In addition, it is found that introducing medical facilities into the system as a heat resources, the primary energy supply and the CO2 emission can be reduced by 38 % and 50 %, respectively.

  147. パーム空果房(EFB)の広域収集・運搬システムの統合デザイン及び分析

    横井 佑香, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    第13回バイオマス科学会議 2018年1月17日

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    The purpose of this study is to analysis and design for a global supply chain of EFB (Empty Fruit Bunch) consists of palm oil mills, pelletizers and ports. The process is to collect EFB around mills, transport to pelletizers, pelletize, transport to ports and export. Energy consumption, carbon emission and total cost are evaluated at each process and integrated for Inventory Analysis. Energy production by substituting biomass energy from fossil fuel is also analyzed. As a result of a case study in Malaysia and Japan for three cases, total energy surplus becomes 6.43 – 6.84 GJ per unit ton of EFB, CO2 emission becomes 0.203 – 0.208 t-CO2, and total cost reaches 6.65×104 - 6.71×104 USD, respectively.

  148. Spatial and temporal analysis of renewable resources for sustainable energy systems in rural India using GIS

    Ankit Yadav,, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    5th Asian Conference on Biomass Science 2018年1月16日

  149. 持続可能なエネルギーシステムの統合デザイン

    中田俊彦, 古林敬顕

    電気システム/スマートファシリティ合同研究会 2017年11月10日

  150. Integration of local actions into national development towards achieving SDGs in Asia and the role of science and technology: Development and application of models and monitoring technologies to evaluate transition to the SDGs 国際会議

    Toshihilko Nakata

    6th Annual Meeting of the LoCARNet 2017年11月1日

  151. 持続可能なエネルギーシステムの統合デザイン

    中田俊彦

    日本機械学会東北支部特別講演会 2017年10月21日

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    持続可能なエネルギーシステム利用に関する第2回特別講演会

  152. Optimization of the Vehicle Life Cycle Considering the End of Life Phase

    Fernando Enzo Kenta Sato, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    自動車技術会2017年秋季大会学術講演会 2017年10月11日

  153. マテリアル・エネルギーフロー分析に基づく食料・エネルギー供給のネクサスの評価

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    第54回(2017年)年次大会 2017年10月6日

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    食料とエネルギーの需給を持続可能、安全かつ安定に実現するためには、それらの需給システムを統合デザ インする必要がある。そのために、まず現状の需給システムの特性を正確に表現し、持続可能なシステムへの 移行方法と課題を具体化することが必要である。そこで本研究は、食料供給とエネルギー供給の相互関係を定 量的に分析して、持続可能な需給システムの設計に必要となる関係やエビデンスを示すことを目的とする。評 価にあたり、食料とエネルギーの統合フロー図を作成する。これは、食料の生産から消費に至る一連の流れと その工程で消費されるエネルギーを図示したものである。熱量の単位に統一して作成した。フロー図の特性を 分析した結果、年間の世界の食料のサプライチェーンにおける食料ロスは 10 EJ であり、食料ロスは、世界の 一次エネルギー供給量 574 EJ の 1.7 %、食料消費量の 3 分の 1 に相当することがわかった。また、食料由来の バイオ燃料は年間 2.7 EJ 生産されており、これは世界の一次エネルギー供給量の 0.5%を占めた。一次産業と食 品加工における最終エネルギー消費は計 15 EJ、一次エネルギー換算すると 21 EJ で、これは世界の一次エネル ギー供給量 574 EJ の 3.7%を占めている。日本の一次産業と食品加工における一次エネルギー供給量 44×10-2 EJ は、総供給量 18.5 EJ の 2.4%を占めた。日本の食料生産量は 26×10-2 EJ であるのに対し、輸入量は 61×10-2 EJ で あり、輸入量は生産量の 2.4 倍に及ぶ。世界全体の合計の輸入量に占める日本の輸入量の割合は 4.5 %である。 フードチェーンにおけるエネルギー消費のデータの捕捉率を高めるには、流通時や家庭部門でのエネルギー消 費量に加えて、農業用肥料製造に伴う間接エネルギーの定量把握が必要となる。

  154. Integrated Design for Sustainable Energy Systems 国際会議

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2017 (ICMaSS2017 2017年9月29日

  155. Design of district heating system based on linear heat density in Japan 国際会議

    Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2017 (ICMaSS2017 2017年9月29日

  156. Assessing the real impact of the ELV to the entire vehicle life cycle, a material reusing and recycling approach 国際会議

    Fernando Enzo Kenta Sato, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2017 (ICMaSS2017 2017年9月29日

  157. Optimal Design of Woody Biomass Harvesting System Based on a Spatial Information Analysis of Forest Resources 国際会議

    Kosuke Okano, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2017 (ICMaSS2017 2017年9月29日

  158. Analyzing Food and Energy Nexus Based on Supply Resources, Material Flows, and Prices 国際会議

    Saki Kawashima, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Conference on Materials and Systems for Sustainability 2017 (ICMaSS2017 2017年9月29日

  159. 持続可能なエネルギーシステムの統合デザイン

    中田俊彦

    第26回日本エネルギー学会大会 2017年8月1日

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    UN Sustainable Development Goals set 17 goals to transform our world which include ‘affordable clean energy’ in No.7 and ‘sustainable cities and communities’ in No. 11 to be achieved in 15 years. Paris agreement set by UN-FCCC implies zero carbon emissions toward the year 2050. Conventional energy system requires drastic and consistent changes based on an ideal design which satisfies multiple demands in future. The point of design inspires stakeholders to integrate physical, economic, and social dimensions to lead optimized energy configuration with less carbon emissions as well as reasonable costs. A practical approach of integrated design for sustainable energy systems is proposed to aid long term transition toward the Goals based on geographical/dynamic analysis.

  160. Estimating the Real Value of the End of Life Vehicle through an Material-Energy-CO2 Nexus Approach

    Fernando Enzo Kenta Sato, Takaaki Furubayashi, Toshihiko Nakata

    自動車技術会2017年春季大会学術講演会 2017年5月24日

  161. 脱炭素社会に向けた車両組立工場のエネルギーシステムの設計

    北村 駿太郎, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    日本機械学会 東北支部第52期総会・講演会 2017年3月14日

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    講演番号 209 予稿集 p. 215-216

  162. 家庭部門におけるエネルギーフローの作成とエネルギー消費特性の評価

    川島彩貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2017年2月2日

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    (プロシーディング) 第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2017.

  163. 資源とエネルギーのネクサスを考慮した自動車リサイクルの性能評価

    佐藤フェルナンド賢太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2017年2月2日

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    (プロシーディング) 第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2017.

  164. エネルギー需要の空間分布に基づく地域エネルギーシステムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2017年2月2日

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    (プロシーディング) 第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2017.

  165. 資源と需要の空間情報分布に基づく地域エネルギーシステムの準最適設計

    井上憲輝, 古林敬顕, 中田俊彦

    第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2017年2月2日

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    (プロシーディング) 第33回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2017.

  166. 地域のエネルギー需要分布を考慮した木質バイオマス供給システムの設計

    古林 敬顕, 中田 俊彦

    第12回バイオマス科学会議 2017年1月18日

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    This study aims to design the wood energy system based on the local energy demand distribution. For zero CO<sub>2</sub> emission, not only wood biomass but also other renewable energy such as solar and wind are considered. The monthly and daily energy demands of residential and commercial sectors are evaluated using an annual demand. The renewable energy potential is also evaluated using the local characteristics. As results in Fukushima prefecture, the electricity demand 33.3 PJ and the heat demand 38.5 PJ are obtained. Further, the wood biomass potential 33.8 PJ is also obtained. The wood biomass is utilized to the heat supply because the electricity demand is mainly covered by the solar and wind energy.

  167. 木質バイオマス資源の空間情報を利用した機械化伐出システムの提案と性能評価

    岡野 航介, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    第12回バイオマス科学会議 2017年1月18日

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    The purpose of this study is to evaluate a mechanized wood harvesting system. The system consists of felling, skidding, processing and forwarding. In gentle slope areas, the system is designed by using vehicle-based forestry machines (Feller buncher, Skidder, Processor and Forwarder). We define the scale of land as 250-m mesh (6.25 ha) and locate forestry road networks and timber yards. As a result of using two feller bunchers, two skidders, two processors and two forwarders, it became clear that the productivity is about 28 m<sup>3</sup>/man-day. Based on this result, energy consumption, CO<sub>2</sub> emissions and total cost will be clarified.

  168. Optimal design of woody biomass supply chains using a spatial analysis of woody materials

    佐竹 宏貴, 古林 敬顕, 中田 俊彦

    第12回バイオマス科学会議 2017年1月18日

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    In this study, we design a sustainable logistics system of forest biomass considering forest biomass supply chain linking from forests to power plants. The system consists of four depots, forests, natural drying sites, pellet plant and power plants, linked by truck transport. We calculate transportation amounts and storage on a day-to-day basis for a year with the linear programming using spatial information of amounts of available forest biomass, demands of power plants, and locations of depots. From this analysis, we reveal robust transportation network, supply cost, inventory turnover rate, lead time, energy consumption and CO<sub>2</sub> emission of the system. Using five indexes, energy consumption, CO<sub>2</sub> emission, cost, inventory turnover rate, and transport efficiency, we evaluate the performance of the system.

  169. 持続可能な地域エネルギー社会をつくる 招待有り

    中田俊彦

    第49回原産年次大会 2016年4月13日

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    「持続可能な地域エネルギー社会をつくる」 エネルギーには電力、熱、輸送用燃料の3種類があるが、 日々の経済活動では、原子力発電の恩恵というのは基本的 にはわからないという問題点がある。 エネルギーの大きさも分かりにくい。エネルギー安全保 障や環境問題など、国としての大きな課題ではあるが、例 えば、東北の人たちは一生懸命低炭素社会をつくろうとし ている。本来、地域の特徴を生かした集合体になっていく というのが、最もレジリエンスが強い強靭な国になる考え 方だ。 従来はお金の価値、人口、経済規模の拡大を目指してき たが、今後は量から質に変わっていくだろう。その時の価 値として考えられるのは、3Eではなく4E(4つ目のEは ethics=倫理)であり、life、地域(locality)、low carbon societyの3Lの視点も欠かせない。 原子力の価値を考えるポイントは、単にエネルギーの安 定供給や電源のベストミックスを乗り越えて、立地県の人 たちがどんなリスクを抱えた上で担っているのか、その電 力をどう享受していくのか、というところに戻るのではな いか。

  170. Analysis of the Economic Impacts Caused by the Introduction of First-generation Liquid Bioethanol in Japan Using an Inter-regional CGE Model

    Héctor Villatoro, 古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  171. 空間情報を考慮したカーボンフリー水素のポテンシャル推計および経済性評価

    勝又遼太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  172. 石炭混焼発電を考慮した木質バイオマス供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  173. エネルギーレジリエンスの定量的な評価手法の構築

    蔡亮成, 古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  174. 地域内経済および資源循環を考慮したエネルギーシステムの試設計

    菊池美南, 古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  175. エネルギー需給分布図の作成と地域エネルギー需給構成の比較研究

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  176. 資源と需要の空間情報分布に基づく地域エネルギーシステムの設計

    井上憲輝, 古林敬顕, 中田俊彦

    第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2016年2月2日

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    (プロシーディング) 第32回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2016.

  177. 木質バイオマスの貯蔵工程を追加した木質燃料供給システムの設計

    佐竹宏貴, 古林敬顕, 中田俊彦

    第11回バイオマス科学会議 2016年1月20日

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    (プロシーディング) 第11回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2016.

  178. 木材フローを考慮した木質バイオマスのポテンシャル評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    第11回バイオマス科学会議 2016年1月20日

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    (プロシーディング) 第11回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2016.

  179. Energy Strategy: Role of Gas Turbines in the Future Energy Network 国際会議

    中田俊彦

    International Gas Turbine Congress 2015 Tokyo 2015年11月15日

  180. スマートコミュニティを支えるIoT

    中田俊彦

    スマートコミュニティワールド 2015年11月12日

  181. 地域内の経済および資源の循環を考慮したエネルギーシステムの試設計

    菊池美南, 古林敬顕, 中田俊彦

    第43回環境システム研究論文発表会 2015年10月17日

  182. 洋上風力発電導入に伴う地域産業への経済波及効果の分析

    菊池 美南, 中田 俊彦, 古林 敬顕

    動力・エネルギー技術の最前線講演論文集 : シンポジウム 2015年6月18日

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    本研究では,全国,茨城県,岩手県を対象とする産業連関分析を行い,洋上風力発電事業によって発生する経済波及効果を明らかにする。さらに,洋上風力発電の導入によって漁業が撤退する場合と洋上風車の基礎構造を利用する養殖漁業を導入する場合の経済波及効果を算出する。分析の結果,岩手県では洋上風力発電の導入により250億円の県内新規需要が発生し,382億円の経済波及効果が得られた。また,漁業が撤退する場合76億円の損失が発生したが,養殖漁業の導入によって20億円の経済効果が得られた。

  183. Comparison Analysis Between Rice and Cassava for Bioethanol Production in Japan Considering Land Use Efficiency 国際会議

    M. Cuberos Balda, T. Furubayashi, T. Nakata

    The Asian Conference on Sustainability, Energy and the Environment 2015 2015年6月12日

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    http://issuu.com/iafor/docs/acss-acsee-2015

  184. A Multi-objective Analysis for a Quantitative Evaluation of National Energy Security 国際会議

    R. Sai, T. Furubayashi, T. Nakata

    38th IAEE International Conference 2015年5月25日

  185. エネルギーシステムから見た自動車プラスチックリサイクルの役割

    中田俊彦

    自動車技術会2015春季大会フォーラム 2015年5月20日

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    自動車プラスチックリサイクルの役割

  186. 一般均衡理論を応用した地域の土地計画のためのバイオ燃料製造と食料生産のトレードオフの分析

    Héctor Villatoro, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  187. 化石燃料代替を目的とした木質バイオマス利活用システムの評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  188. 混合整数計画法に基づく輸送手段および前処理施設配置の最適化と木質バイオマス利活用システムへの応用

    佐藤雄治, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  189. 多目的解析手法を応用したエネルギーセキュリティの定量評価

    蔡亮成, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  190. 燃料製造と需要家の価格感応性を考慮した旅客部門における燃料電池自動車の導入可能性評価

    内田皓久, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  191. 再生可能エネルギーのポテンシャルを考慮したエネルギーフローの作成

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  192. 土地利用を考慮した持続可能な農場デザインに関する研究

    Marisabel Cuberos Balda, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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  193. 寒冷地における第4世代地域熱供給システムの設計

    Ivar Baldvinsson, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  194. 熱需給の空間分布を考慮した地域エネルギーシステムの最適設計

    住友雄太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  195. 水素の製造から消費までを考慮したマテリアルフローの作成

    勝又遼太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2015年1月27日

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    (プロシーディング) 第31回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2015.

  196. 多様な資源及び技術を考慮したバイオマス利活用システムのエネ ルギー評価指標の構築

    古林敬顕, 中田俊彦

    第10回バイオマス科学会議 2015年1月14日

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    (プロシーディング) 第10回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2015.

  197. 成長特性を考慮した藻類バイオ燃料の導入可能性評価

    矢田健人, 古林敬顕, 中田俊彦

    第10回バイオマス科学会議 2015年1月14日

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    (プロシーディング) 第10回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2015.

  198. 林分収穫モデルに基づく木質バイオマス利用の持続可能性評価

    門間千宙, 古林敬顕, 中田俊彦

    第10回バイオマス科学会議 2015年1月14日

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    (プロシーディング) 第10回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2015.

  199. 熱需要とバイオマス資源の空間分布を考慮したバイオガス熱電併 給システムの最適設計

    住友雄太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第10回バイオマス科学会議 2015年1月14日

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    (プロシーディング) 第10回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2015.

  200. 混合整数計画法を用いた持続可能な木質バイオマスのサプライ チェーンの設計

    佐藤雄治, 古林敬顕, 中田俊彦

    第10回バイオマス科学会議 2015年1月14日

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    (プロシーディング) 第10回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2015.

  201. エネルギーを社会システムとして捉えるアプローチ手法

    中田俊彦

    日本機械学会年次大会 2014年9月7日

  202. 内生的技術進歩と外生的コスト変動を考慮した燃料電池自動車の導入可能性評価

    内田皓久, 古林敬顕, 松本満, 中田俊彦

    日本機械学会第19回動力・エネルギー技術シンポジウム 2014年6月26日

  203. 自律・分散型エネルギー社会の地域デザイン

    中田俊彦

    電気学会全国大会 2014年3月18日

  204. 地域特性を考慮した再生可能エネルギー利活用システム

    中田俊彦

    地球環境技術推進懇談会 循環・代謝型社会システム研究会 2014年2月24日

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    大阪科学技術センター

  205. Low energy heating system design for a community

    Ivar Baldvinsson, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  206. Integrating WTE technologies to an electerical system as a mechanism for achieving low-carbon growth in developing countries

    Marisabel Cuberos Balda, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  207. 熱需要の空間情報を考慮した弘前地域の地域熱供給システムの設計

    恩田英, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  208. 再生可能エネルギーを活用するホンジュラス家庭部門電化と技術選択

    Hector Villatoro, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  209. 燃料電池自動車の導入による化石燃料輸入額の抑制効果

    松本満, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  210. CO2フリー水素と燃料電池自動車を考慮した道路輸送部門の低炭素シナリオのデザイン

    古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  211. Thermodynaics and economic analysis of solar energy utilization for water desalination & electricity generation, in middle east region

    Issa Zaiter, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  212. Learning-by-doingを考慮したハイブリッド動学的一般均衡モデルの開発とその応用

    臼井岳文, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  213. 熱需要の空間分布を考慮した地域熱供給システムの熱力学的指標に基づく性能評価

    會川翔, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  214. バイオマス資源とエネルギー需要分布を考慮した中山間地域熱供給システムの設計

    住友雄太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2014年1月23日

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    (プロシーディング) 第30回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2014.

  215. 空間情報に基づく持続可能な木質バイオマスエネルギー利用システムの設計

    森上慶太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第9回バイオマス科学会議 2014年1月15日

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    (プロシーディング) 第9回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2014.

  216. 家庭部門の熱及び電力需要を考慮したバイオマス利活用システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第9回バイオマス科学会議 2014年1月15日

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    (プロシーディング) 第9回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2014.

  217. 東北被災地域の復興と再生可能エネルギー

    中田俊彦

    JEC検討委員会第16回全体会合 2013年11月29日

  218. 持続可能なエネルギー社会(自律・分散型エネルギー社会)の 地域デザイン

    中田俊彦

    電気学会第30回「センサ・マイクロマシンと応用システム」シンポ ジウム 2013年11月5日

  219. 英国におけるPublic EngagementとResearch Impactの目指すもの 国際会議

    中田俊彦

    日英対話シリーズ「日英における大学改革とイノベーション」 2013年10月9日

  220. 自律・分散型エネルギー社会の地域デザイン

    中田俊彦

    東北地方将来エネルギーフォーラム 2013年10月6日

  221. 持続可能なエネルギー社会(自律・分散型社会)をつくる

    中田俊彦

    土木学会第21回地球環境シンポジウム 2013年9月17日

  222. エネルギーシステムデザインの考え方とアプローチ手法

    中田俊彦

    日本機械学会年次大会 2013年9月8日

  223. 木質バイオマスのエネルギー利用は化石燃料の代替にどこまで貢献できるか

    中田俊彦

    日本木材学会 2013年3月28日

  224. 技術習熟を考慮した水素製造コストの変遷

    古林敬顕, 中田俊彦, 松本満

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  225. エネルギー指標に基づく地域エネルギーシステムの性能評価

    會川翔, 古林敬顕, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  226. 地域熱供給システムと個別暖房・給湯方式の性能評価

    井上清文, 古林敬顕, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  227. 習熟効果およびエネルギー効率の自律的改善に誘発される技術変遷の影響分析

    臼井岳文, 古林敬顕, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  228. 資源の変遷と技術習熟を考慮した中長期エネルギーシステムの設計

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  229. Modeling Advanced Vehicle Development in Developing Countries: Fuel Cell Hybrid Electric and Lightwieght Vehicles in Colombia

    Juan Carlos Gonzalez Palencia, 古林敬顕, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  230. Design of a Small Scale CSP bases Cogeneration Cycle

    Sayed Mohammad Sanaei, 古林敬顕, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  231. 再生可能エネルギー独立分散システムの熱電変換素子利用

    伊藤成香, 矢野歳和, 新野正之, 中田俊彦

    第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2013年1月29日

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    (プロシーディング) 第29回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2013.

  232. 資源と技術の多様性を考慮したバイオマス利活用システムの 設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第8回バイオマス科学会議 2013年1月9日

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    (プロシーディング) 第8回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2013.

  233. 経済・社会的側面を考慮した自動車用バイオフュエルのサ プライチェーンの最適設計

    依田和大, 古林敬顕, 中田俊彦

    第8回バイオマス科学会議 2013年1月9日

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    (プロシーディング) 第8回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2013.

  234. 地理情報を用いた木質バイオマスのエネルギー利用システムの設計

    森上慶太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第8回バイオマス科学会議 2013年1月9日

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    (プロシーディング) 第8回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2013.

  235. ポスト震災の地域エネルギーシステムの近況

    中田俊彦

    日本機械学会年次大会 2012年9月10日

  236. 地域スマートエネルギーシステムの設計

    中田俊彦

    電気学会 電子・情報・システム部門大会 2012年9月5日

  237. 技術の多様性を考慮した木質バイオマス利活用システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第22回環境工学総合シンポジウム2012 2012年7月4日

  238. 東北地方の木質バイオマスポテンシャル評価

    小野貴弘, 古林敬顕, 中田俊彦

    第22回環境工学総合シンポジウム2012 2012年7月4日

  239. 石炭火力発電所混焼を想定した木質バイオマス供給システムの設計

    森上慶太, 古林敬顕, 中田俊彦

    第22回環境工学総合シンポジウム2012 2012年7月4日

  240. 資源の多様性と技術習熟を考慮した低炭素エネルギーシステムの設計

    瀧田祐樹, 古林敬顕, 中田俊彦

    第22回環境工学総合シンポジウム2012 2012年7月4日

  241. 東北地方の地域特性を考慮した地域熱供給システムの設計

    井上清文, 古林敬顕, 中田俊彦

    第22回環境工学総合シンポジウム2012 2012年7月4日

  242. 持続可能な地域社会に向けた統合エネルギーシステムの設計

    Sanaei Sayyed Mohammad, 古林敬顕, 中田俊彦

    第22回環境工学総合シンポジウム2012 2012年7月4日

  243. 低炭素型エネルギーシステムのデザイン

    中田俊彦

    電気学会全国大会 2012年3月21日

  244. 研究開発による技術習熟を考慮した太陽光発電コストおよび普及量の予測

    速水新之介, 古林敬顕, 中田俊彦

    第28回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2012年1月30日

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    (プロシーディング) 第28回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2012.

  245. 排水処理に対するCDMを考慮したバイオガス利活用システムの導入影響評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    第28回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2012年1月30日

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    (プロシーディング) 第28回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2012.

  246. 次世代自動車及びバイオ燃料の導入影響分析

    高橋和也, 古林敬顕, 中田俊彦

    第28回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2012年1月30日

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    (プロシーディング) 第28回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2012.

  247. 複数の資源と技術を考慮したバイオマス利活用システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第7回バイオマス科学会議 2012年1月18日

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    (プロシーディング) 第7回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2012.

  248. アジア地域における国際輸送を考慮したオイルパーム残渣利活用システムの設計および導入可能性評価

    赤尾貢祐, 古林敬顕, 中田俊彦

    第7回バイオマス科学会議 2012年1月18日

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    (プロシーディング) 第7回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2012.

  249. 社会セキュリティと低炭素を両立するエネルギーシステムの地域デザイン

    中田俊彦

    未来エネルギーシステムに関する対話シンポジウム 2011年12月10日

  250. リスク解析学入門

    中田俊彦

    第48回環境工学研究フォーラム 2011年11月26日

  251. CO2 reduction in power plants 国際会議 招待有り

    中田俊彦

    International Gas Turbine Congress 2011 Osaka 2011年11月16日

  252. 低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン

    中田俊彦

    日本機械学会2011年度年次大会 2011年9月11日

  253. 研究開発による技術習熟が再生可能エネルギーの普及に及ぼす影響

    中田俊彦

    国際エネルギー経済学会年次大会報告会 2011年7月29日

  254. 低炭素社会に向けたエネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    日本ガスタービン学会定期講演会 2011年7月6日

  255. Design for smart energy systems securing resilience in community

    中田俊彦

    起業家とイノベーターのためのセミナー 2011年6月17日

  256. 先進的エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    日本航空宇宙学会第42期年会講演会 2011年4月14日

  257. Design of an energy system based on renewable energy for rural electrification in developing countries

    H. Akyaa-Bonsu, Toshihiko Nakata

    第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2011年1月25日

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    (プロシーディング) 第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2011.

  258. 国際輸送を考慮したEFB利活用システムの設計

    古林敬顕, 赤尾貢佑, 中田俊彦

    第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2011年1月25日

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    (プロシーディング) 第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2011.

  259. エクセルギ−指標を考慮した家庭部門のエネルギーシステム設計

    渡部泰輔, 古林敬顕, 中田俊彦

    第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2011年1月25日

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    (プロシーディング) 第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2011.

  260. 環境影響を考慮した航空輸送システムに関する研究

    渡辺祥吾, 古林敬顕, 中田俊彦

    第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2011年1月25日

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    (プロシーディング) 第27回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2011.

  261. バイオガス回収利用システムの設計とCDMに基づく性能評価

    古林敬顕, 中田俊彦

    第6回バイオマス科学会議 2011年1月12日

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    (プロシーディング) 第6回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2011.

  262. 先進的エネルギーシステムのデザイン 招待有り

    中田俊彦

    東北電力関係会社技術開発報告会 2010年12月7日

  263. 先進的エネルギーシステムのデザイン

    中田俊彦

    日本機械学会特別講演会 2010年11月24日

  264. Design of a smart energy system for low carbon society 国際会議

    T. Furubayashi, Toshihiko Nakata

    International Symposium on Low Carbon & Renewable Energy Technology 2010年11月15日

  265. 低炭素社会に向けたエネルギーシステムの設計

    中田俊彦

    電気学会研究会 2010年11月9日

  266. 地域に根差した低炭素エネルギーのかたち:スマートエネルギーシステム構想

    中田俊彦

    第2回ナノテク・低炭素化材料技術シンポジウム 2010年9月2日

  267. 需要部門のエネルギー機器効率向上に伴う南アフリカ共和国のCO2排出量削減効果

    松本重太, 中田俊彦

    第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2010年1月26日

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    (プロシーディング) 第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2010.

  268. 一般廃棄物を利用した地域熱供給システム設計に関する研究

    ロジオノフ・ミハイル, 中田俊彦

    第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2010年1月26日

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    (プロシーディング) 第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2010.

  269. 我が国製造業のエネルギー消費構造の分析

    野田冬彦, 中田俊彦

    第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2010年1月26日

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    (プロシーディング) 第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2010.

  270. 先進諸国のエネルギーセキュリティの定量評価

    鈴木敬宏, 中田俊彦

    第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2010年1月26日

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    (プロシーディング) 第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2010.

  271. Multi-objective optimization of biomass-based energy system for rural electrification in developing countries

    Diego Silva, Toshihiko Nakata

    第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2010年1月26日

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    (プロシーディング) 第26回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2010.

  272. エネルギー経済モデルによるエネルギーシステムの最適設計 招待有り

    中田俊彦

    第38回ガスタービンセミナー 2010年1月21日

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    セミナー講師及びパネルディスカッション座長

  273. 地域特性を考慮した微細藻類バイオマスエネルギーシステムの導入可能性評価

    大下紘史, 中田俊彦

    第5回バイオマス科学会議 2010年1月20日

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    (プロシーディング) 第5回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2010.

  274. インベントリ分析による下水汚泥エネルギー利用システムの性能評価と感度分析

    木室洋介, 中田俊彦

    第5回バイオマス科学会議 2010年1月20日

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    (プロシーディング) 第5回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2010.

  275. 木質系バイオマスを利用した地域熱供給システムの設計

    古林敬顕, 中田俊彦

    第5回バイオマス科学会議 2010年1月20日

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    (プロシーディング) 第5回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2010.

  276. 東南アジアおよび東アジア地域におけるバイオエタノールの国際貿易モデルの構築

    高橋渓, 中田俊彦

    第5回バイオマス科学会議 2010年1月20日

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    (プロシーディング) 第5回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2010.

  277. A bottom up energy system model analysis of CHP technology diffusion considering technology transfer to developing countries

    Camilo Hyoma Araya, Toshihiko Nakata

    第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2009年1月29日

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    (プロシーディング) 第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2009.

  278. ロシアにおける最適な一般廃棄物処理システム設計に関する研究

    ロジオノフ ミハイル, 中田俊彦

    第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2009年1月29日

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    (プロシーディング) 第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2009.

  279. 技術習熟を考慮したCO2回収貯留技術の導入可能性評価

    楠朋也, 中田俊彦

    第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2009年1月29日

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    (プロシーディング) 第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2009.

  280. Construction of a model for rural energy systems towards a low carbon society in developing countries

    スィルバ ディエゴ, 中田俊彦

    第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2009年1月29日

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    (プロシーディング) 第25回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2009.

  281. 東北地方の木質系・農業残渣系バイオマス資源を活用した石炭火力混省システムの設計

    山元一史, 中田俊彦

    第4回バイオマス科学会議 2009年1月13日

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    (プロシーディング) 第4回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2009.

  282. The energy system analysis and forecasts of the Republic of South AFrica 国際会議 招待有り

    Juta Matsumoto, Toshihiko Nakata

    Industrial and commercial use of energy 2008年5月26日

  283. Multi-objective evaluation of energy systems for rural electrification in developing countries

    スィルバ ディエゴ, 中田俊彦

    第24回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2008年1月30日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2008.

  284. 熱貯蔵を考慮した地域熱供給システムの設計に関する研究

    藤田原野, 中田俊彦

    第24回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2008年1月30日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2008.

  285. 発電に伴う排出ガス等外部費用の内生化に関する研究

    山火弘毅, 中田俊彦

    第24回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2008年1月30日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2008.

  286. 開発途上国のバイオマス資源を利用したエネルギーアクセス向上に関する研究

    下平慧, 中田俊彦

    第24回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2008年1月30日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2008.

  287. バイオマス燃料を導入する運輸部門エネルギーシステムの統合評価

    出口裕一郎, 中田俊彦

    第3回バイオマス科学会議 2008年1月15日

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    (プロシーディング) 第3回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2008.

  288. 燃焼に伴う排出ガス等外部費用の内生化に関する研究

    山火弘毅, 中田俊彦

    第45回燃焼シンポジウム 2007年12月5日

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    (プロシーディング) 第45回燃焼シンポジウム講演論文集 日本燃焼学会 2007.

  289. バイオマス燃料を導入する運輸部門エネルギーシステムの統合評価

    出口裕一郎, 中田俊彦

    第45回燃焼シンポジウム 2007年12月5日

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    (プロシーディング) 第45回燃焼シンポジウム講演論文集 日本燃焼学会 2007.

  290. Study on promoting market penetration of IGCC and its environment impact in China's electricity sector by considering external cost

    Wang, Hao, Nakata, Toshihiko

    第45回燃焼シンポジウム 2007年12月5日

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    (プロシーディング) 第45回燃焼シンポジウム講演論文集 日本燃焼学会 2007.

  291. 発展途上国内の地域格差を考慮したエネルギーシステムの最適設計

    下平慧, 中田俊彦

    第26回エネルギー・資源学会研究発表会 2007年6月13日

  292. 地域循環型エネルギーシステムの提案

    森岡泰樹, 中田俊彦

    平成19年電気学会全国大会シンポジウム 2007年3月15日

  293. 応用均衡一般モデルによるクリーンコール技術の経済性評価

    山火弘毅, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  294. CCSを考慮したクリーンコール技術の導入可能性と経済性評価

    吉崎春紀, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  295. Evaluation of renewable energy technologies for rural isolated areas of Colombia

    Diego Silva, Toshihiko Nakata

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  296. エネルギー利用技術のテクノロジー・アセスメントに関する研究

    太田小百合, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  297. 家畜排せつ物の分布を考慮したメタン発酵プラントの最適配置と利活用方策の検討

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  298. 副生水素を供給源とする分散型水素エネルギーシステムの設計

    鈴木寬征, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  299. 廃棄物をエネルギー源とする地域熱供給システムの最適設計

    玉澤昇, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  300. 発展途上国の貧困削減に向けたエネルギーシステムの最適設計に関する研究

    下平慧, 中田俊彦

    第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2007年1月26日

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    (プロシーディング) 第23回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集、エネルギー・資源学会 2007.

  301. 木質等バイオマスのエネルギー変換技術のエクセルギー解析

    塔ヶ崎哲也, 中田俊彦

    第2回バイオマス科学会議 2007年1月16日

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    (プロシーディング) 第2回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2007.

  302. バイオマスエネルギーの導入に伴う経済波及効果の評価

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    第2回バイオマス科学会議 2007年1月16日

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    (プロシーディング) 第2回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2007.

  303. 技術特性および経済性を考慮した地域バイオマス総合利活用システムの最適設計

    森岡泰樹, 中田俊彦

    第2回バイオマス科学会議 2007年1月16日

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    (プロシーディング) 第2回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2007.

  304. 遊休農地を活用したバイオマス液体燃料梨活用システムの経済性評価

    大山尚宏, 中田俊彦

    第2回バイオマス科学会議 2007年1月16日

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    (プロシーディング) 第2回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2007.

  305. 木質バイオマス利用技術のエクセルギー解析

    塔ヶ崎哲也, 中田俊彦

    日本機械学会熱工学コンファレンス 2006年11月24日

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    (プロシーディング) 日本機械学会熱工学コンファレンス2006講演論文集.

  306. CCSを考慮したクリーンコール技術の導入可能性と経済性評価

    吉崎春紀, 中田俊彦

    日本機械学会熱工学コンファレンス 2006年11月24日

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    (プロシーディング) 日本機械学会熱工学コンファレンス2006講演論文集.

  307. 副生水素を供給源とする分散型水素エネルギーシステムの設計

    鈴木寬征, 中田俊彦

    日本機械学会熱工学コンファレンス 2006年11月24日

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    (プロシーディング) 日本機械学会熱工学コンファレンス2006講演論文集.

  308. バイオマスのエネルギー利用の現状と課題 招待有り

    鈴木寛征, 中田俊彦

    日本鉄鋼協会第152回秋季講演大会 2006年9月16日

  309. 地域特性および経済性を考慮したバイオマス利活用システムの設計

    森岡泰樹, 中田俊彦

    第15回日本エネルギー学会大会 2006年8月3日

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    (プロシーディング) 第15回日本エネルギー学会大会講演要旨集 日本エネルギー学会 2006.

  310. 地域特性を考慮した自動車用エネルギー作物利活用システムの設計

    大山尚宏, 中田俊彦

    第15回日本エネルギー学会大会 2006年8月3日

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    (プロシーディング) 第15回日本エネルギー学会大会講演要旨集 日本エネルギー学会 2006.

  311. CHP(熱電併給)システムの家庭部門への導入と二酸化炭素削減効果

    中田俊彦

    日本エネルギー経済研究所 2006年7月13日

  312. バイオマスエネルギーを巡る現状と課題 招待有り

    中田俊彦

    東北地域バイオマス利活用推進連絡会議 2006年5月30日

  313. 岩手県家庭部門におけるCHP導入に伴うCO2抑制効果および経済性の検討

    芦名秀一, 中田俊彦

    第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2006年1月26日

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    (プロシーディング) 第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2006.

  314. 開発途上国農村部における電化とその社会・経済的影響の解析

    金川誠, 中田俊彦

    第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2006年1月26日

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    (プロシーディング) 第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2006.

  315. 内生的技術進歩モデルの開発とクリーンコール技術の経済性評価への適用

    佐藤健実, 中田俊彦

    第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2006年1月26日

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    (プロシーディング) 第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2006.

  316. 廃プラスチック利活用のための地域循環システムの最適設計

    玉澤昇, 中田俊彦

    第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2006年1月26日

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    (プロシーディング) 第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2006.

  317. カントリーリスクとエネルギー源分散を考慮したエネルギーセキュリティーの定量化と統合評価

    廣瀬健太郎, 中田俊彦

    第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2006年1月26日

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    (プロシーディング) 第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2006.

  318. エネルギー貯蔵を考慮した地域総合エネルギーシステムの設計および導入促進策の検討

    多田学, 中田俊彦

    第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2006年1月26日

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    (プロシーディング) 第22回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2006.

  319. 岩手県盛岡広域生活圏を対象とした再生可能エネルギーシステムの最適設計およびバイオマス利活用方策の検討

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    第1回バイオマス科学会議 2006年1月17日

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    (プロシーディング) 第1回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2006.

  320. 資源分布を考慮した木質バイオマス発電の経済性評価

    八木賢治郎, 中田俊彦

    第1回バイオマス科学会議 2006年1月17日

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    (プロシーディング) 第1回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2006.

  321. エネルギー作物の運輸部門への適用とその経済性評価

    大山尚宏, 中田俊彦

    第1回バイオマス科学会議 2006年1月17日

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    (プロシーディング) 第1回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2006.

  322. エネルギー・マスフローを考慮した畜産廃棄物利活用システムの設計

    河西英明, 中田俊彦

    第1回バイオマス科学会議 2006年1月17日

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    (プロシーディング) 第1回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2006.

  323. 地域特性を考慮したバイオマスエネルギー利活用システムのビジネスモデル

    佐藤聡一, 中田俊彦

    第1回バイオマス科学会議 2006年1月17日

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    (プロシーディング) 第1回バイオマス科学会議講演論文集 日本エネルギー学会 2006.

  324. 地域特性を考慮したバイオマス利用システムの構築 招待有り

    久保一雄, 中田俊彦

    第14回日本エネルギー学会大会 2005年8月4日

  325. Renewable energy policy in Japan: A simulation with a computable general equilibrium model 国際会議

    Takemi Sato, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 2005年7月5日

  326. Optimum design and economic effects of renewable energy system for effective utilization of animal manure and wood biomass in rural areas in Japan 国際会議

    Yoshinori Ito, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 2005年7月5日

  327. Analysis of the energy access improvement and its socio-economic impacts in rural areas of developing countries 国際会議

    Makoto Kanagawa, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 2005年7月5日

  328. Strategy for reducing CO2 emissions in the residential sector in Japan: case study on energy saving measures in the residential sector in Iwate Prefecture 国際会議

    Shuichi Ashina, Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2005 2005年7月5日

  329. Penetration of renewable energy in rural areas in Japan 国際会議

    Toshihiko Nakata

    ETSAP semi-annual Workshop 2005年7月4日

  330. 水素貯蔵を考慮した地域総合エネルギーシステムの設計

    多田学, 中田俊彦

    第24回エネルギー・資源学会研究発表会 2005年6月9日

  331. Learning curve of wind power generation in Japan 国際会議

    Takemi Sato, Toshihiko Nakata

    28th Annual IAEE International Conference 2005年6月3日

  332. みやぎの環境を考える会 招待有り

    中田俊彦

    宮城県環境基本計画公聴イベント 2005年3月17日

  333. Environmental management and greening of industry from the perspective of energy economics and environmental impacts 招待有り

    中田俊彦

    九州大学特別講演会 2005年3月8日

  334. みやぎの環境を考える会 招待有り

    中田俊彦

    宮城県環境基本計画公聴イベント 2005年2月23日

  335. 地球環境から見た環境問題への取り組み 招待有り

    中田俊彦

    中小企業連携組織支援事業研究会 2005年2月10日

  336. 再生可能エネルギー利用技術の習熟曲線

    佐藤健実, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 163-166.

  337. 地域再生可能エネルギーシステムの最適設計と広域バイオマス利活用

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 191-194.

  338. 地域エネルギー・経済モデルを用いた岩手県におけるDSMの経済性

    芦名秀一, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 207-210.

  339. 環境効率に基づく環境経営度の評価と課題

    猪刈正利, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 365-368.

  340. タイのエネルギー部門におけるDSMによるCO2削減効果の検討

    ラタナナコーン・マチャンティカ, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 517-520.

  341. 発展途上国農村部におけるエネルギー・アクセス向上のためのエネルギー・システム設計

    金川誠, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 633-636.

  342. 産業部門エネルギー管理手法の日米比較

    野田冬彦, 中田俊彦

    第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2005年1月26日

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    (プロシーディング) 第21回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2005, 637-640.

  343. 地域エネルギーシステムを創る 招待有り

    中田俊彦

    環境ビジネス人材育成セミナー 2004年12月2日

  344. Economic and environmental analysis of biomass energy system for rural areas in Japan 国際会議

    Yoshinori Itoh, Toshihiko Nakata

    International Workshop on Innovative Anaerobic Technology 2004年12月2日

  345. みやぎの環境を考える 招待有り

    中田俊彦

    公聴イベント 環境地域懇談会 2004年11月28日

  346. 地域のエネルギーシステムを創る 招待有り

    中田俊彦

    地位活性化支援調査事業講演会 2004年10月20日

  347. バイオマス資源を活用した地域エネルギーシステムの設計 招待有り

    中田俊彦

    資源・素材2004 2004年9月14日

  348. 地域のエネルギーシステムを創る 招待有り

    中田俊彦

    第13回INS公開講演会 2004年8月28日

  349. Biomass based energy system for a rural area in Japan 国際会議

    Toshihiko Nakata

    International Energy Workshop 2004 2004年6月22日

  350. 環境ビジネスプログラム 招待有り

    中田俊彦

    東北地域MOT(Management of Technology)「技術経営」シンポジウム 2004年2月7日

  351. エネルギー利用からみる脱温暖化と経済性 招待有り

    中田俊彦

    宮城県主催 環境問題に関する講演会 2004年1月30日

  352. 木質バイオマスエネルギー利用の経済性および導入促進政策の検討

    八木賢次郎, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 199-202

  353. 循環型社会の形成に向けたバイオマス資源の地域エネルギー利用戦略

    久保一雄, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 211-214

  354. 廃棄物処理の最適システム設計と経済性評価

    浦邊理郎, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 231-234

  355. 地域自然エネルギーシステムの導入による経済波及効果

    伊藤吉紀, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 313-316

  356. 中国のCO2排出量削減に向けたエネルギー・経済モデルによる分析

    塔ヶ崎哲也, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 403-406

  357. エネルギー需要特性を考慮した自然エネルギーシステムの公共施設への導入

    多田学, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 423-426

  358. 経済発展と両立したCO2排出量抑制政策の検討

    ラタナナコーン・マチャンティカ, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 13-16

  359. クリーンコール技術導入の経済性評価と導入推進オプションの検討

    佐藤健実, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 351-354

  360. 地域エネルギー経済モデルを用いた岩手県における環境税導入の影響評価

    芦名秀一, 中田俊彦

    第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2004年1月29日

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    (プロシーディング) 第20回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2004, 317-320

  361. エネルギー経済学分野における研究動向 招待有り

    中田俊彦

    環境科学研究科研究企画委員会 2003年12月26日

  362. 地域エネルギー・経済モデルの開発と岩手県への適用 招待有り

    中田俊彦

    岩手県地球温暖化対策セミナー 2003年12月17日

  363. 組合せの妙: 風と太陽 招待有り

    中田俊彦

    自然エネルギーフォーラム 2003年11月21日

  364. Design for renewable energy systems 国際会議

    Toshihiko Nakata

    Developing Energy Technology Portfolios to Mitigate Climate Change 2003年8月26日

  365. Design for renewable energy systems 国際会議

    Toshihiko Nakata

    Special seminar at PNL 2003年8月25日

  366. エネルギー経済工学の展開から考える

    中田俊彦

    学際科学国際高等教育センター研究会 2003年7月25日

  367. エネルギー経済工学って何だろう?

    中田俊彦

    持続可能社会セミナー 2003年7月18日

  368. 小型原子炉の最適配置に関する研究 招待有り

    中田俊彦

    日本エネルギー経済研究所 2003年7月7日

  369. 非線形エネルギー経済モデルによる小型原子炉・自然エネルギー連系システムの設計研究

    中田俊彦

    日本原子力研究所 2003年7月1日

  370. Evaluation of sustainable energy system 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    The Ist International Symposium on Sustainable Energy System 2003年3月13日

  371. 小型原子力発電所の導入可能性のシミュレーションモデルによる解析

    芦名秀一, 中田俊彦

    第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2003年1月30日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) 第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2003, 35-40

  372. 地域エネルギー・経済モデルの開発と岩手県環境政策オプションの検討

    芦名秀一, 中田俊彦

    第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2003年1月30日

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    (プロシーディング) 第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2003, 93-96

  373. クリーンコール技術の導入についての経済性評価と推進オプションの検討

    衣笠良, 中田俊彦

    第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2003年1月30日

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    (プロシーディング) 第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2003, 245-250

  374. 循環型社会実現に向けた廃棄物のエネルギー利用及び経済性の検討

    浦邊理郎, 中田俊彦

    第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2003年1月30日

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    (プロシーディング) 第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2003, 343-348

  375. 韓国のエネルギー需要とCO2削減のための政策オプション

    金川誠, 中田俊彦

    第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2003年1月30日

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    (プロシーディング) 第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2003, 405-410

  376. 総合自然エネルギーシステムの統合評価

    久保一雄, 中田俊彦

    第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2003年1月30日

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    (プロシーディング) 第19回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2003, 663-668

  377. Assessment of operational characteristics of small-sized nuclear power in Japan 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    Seventh Nuclear Energy Symposium 2002年8月26日

  378. 欧州のエネルギー事情について 招待有り

    中田俊彦

    東北経済連合会環境エネルギーミッション調査研修会 2002年8月22日

  379. 総合自然エネルギーシステムの設計 招待有り

    中田俊彦

    日本エネルギー経済研究所 2002年7月26日

  380. 次世代地球系の環境ライフサイクルモデリング 招待有り

    中田俊彦

    I-RIEP研究セミナー特別講演会 2002年3月6日

  381. Global ecology life cycle modeling 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    The Technology and Estimating System for Decrease of Global Warming Gas 2002年2月18日

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    (プロシーディング) Reduction technology of global warming gases and its evaluation systems Yonsei University 2002 1 12

  382. 燃料電池自動車導入に伴う運輸部門エネルギーシステムへの影響

    衣笠良, 中田俊彦

    第18回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2002年1月24日

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    (プロシーディング) 第18回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2002 77 82

  383. 地域需要を考慮した最適電源計画モデルに関する研究

    芦名秀一, 中田俊彦

    第18回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2002年1月24日

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    (プロシーディング) 第18回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2002 405 410

  384. 水素利用カーボンレス・エネルギーシステムの統合評価

    中田俊彦

    第18回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2002年1月24日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) 第18回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2002 639 644

  385. Role of nuclear power: Hydrogen-based, carbonless energy systems 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    The Sixth Nuclear Energy Symposium 2001年7月16日

  386. エネルギー経済モデルの感度解析に関する研究 招待有り

    中田俊彦

    日本エネルギー経済研究所 2001年7月6日

  387. エネルギー・経済モデルに基づく技術評価とエネルギー戦略 招待有り

    中田俊彦

    京都大学第13回エネルギー社会システム計画研究談話会 2001年2月2日

  388. ハイブリッド自動車導入による二酸化炭素排出量の削減効果

    衣笠良, 中田俊彦

    第17回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2001年1月25日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) 第17回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2001 611 616

  389. 不連続性の導入によるエネルギー・経済モデルの感度解析

    芦名秀一, 中田俊彦

    第17回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2001年1月25日

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    (プロシーディング) 第17回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2001 405 410

  390. 新技術の影響を取り入れたエネルギー経済モデルによる炭素税の評価

    中田俊彦

    第17回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス 2001年1月25日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) 第17回エネルギーシステム・環境・経済コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2001 641 646

  391. Cleaner Vehicles for Reducing CO2 Emissions from Transportation in Japan 国際会議

    Toshihiko Nakata

    Externalities in the Urban Transport 2000年10月26日

  392. Comparison of Carbon Emissions Utilizing Different Residential Heating Systems in Mountainous Areas 国際会議

    Kazuyoshi Nemoto, Toshihiko Nakata, Shogo Nakamura, Yasuhumi Mori, Makoto Ooba

    e-EUBCE 2020 - 28th European Biomass Conference and Exhibition 2000年7月8日

  393. Energy and Economic Model 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    Seoul National Univfersity, Special Seminar 2000年6月7日

  394. Hybrid vehicles in Japan and its impact on energy systems 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    UC Berkeley, RAEL seminar 2000年4月19日

  395. The Role of Nuclear Power in the Area of Climate Change 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    International Symposium on Energy Future in the Asia/Pacific Region 2000年3月27日

  396. 二酸化炭素排出量に及ぼす原子力フェイズアウトの影響

    中田俊彦

    第16回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 2000年1月27日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) 第16回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 エネルギー・資源学会 2000 357 362

  397. Analysis of the Impacts of Alternative Technologies on Energy-Environment Systems 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    POSTECH Environmental Seminar 2000年1月18日

  398. Energy Models and Its Application on Clean Coal Technologies 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    Chonbuk National University, Special Seminar 1999年11月21日

  399. Analysis of the Impacts of Alternative Technologies on Energy Systems in Japan 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    Graduate School of Economics, Yonsei University, Special Seminar 1999年9月22日

  400. 代替技術が日本のエネルギーシステムに及ぼす影響解析 招待有り

    中田俊彦

    日本エネルギー経済研究所 1999年9月17日

  401. Analysis of Energy Systems for the Reduction of CO2 Emission in Japan 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    International Symposium on Energy Future in the Asia/Pacific Region 1999年3月15日

  402. 炭素税及びエネルギー税による二酸化炭素排出量の削減効果

    中田俊彦

    第15回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス 1999年1月28日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) 第15回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 エネルギー資源学会 1999 1 6

  403. Impacts of CO2 Constraints on Energy Systems in Japan 国際会議

    Toshihiko Nakata

    19th Annual North American Conference of the USAEE/IAEE 1998年10月18日

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    (プロシーディング) 1998 1 10

  404. The effect of new technologies on environmental emissions in the US-scale energy systems 国際会議

    Toshihiko Nakata

    Gordon Research Conference 1998年6月7日

  405. To Promote Cultural Awareness and an Appreciation for Our Asian Heritage 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    LLNL, Asian Pacific American Council (APAC) 1998年5月27日

  406. Idea, Background and Status of Sustainability R&D Activities at Tohoku University 国際会議 招待有り

    Toshihiko Nakata

    LLNL EMATT Technical Meeting 1997年3月11日

  407. Reaction Kinetics of Fuel NOx Formation for Gas Turbine Conditions 国際会議

    Toshihiko Nakata

    ASME/JSME Thermal Engineering Joint Conference 1995年3月19日

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    (プロシーディング) Proceeding of the JSME/ASME Thermal EngineeringJoint Conference 1995 ASME 1995 227 234

  408. 石炭ガス化ガス燃料中のアンモニアの分解に関する研究(第2報 燃料中の可燃性成分がアンモニア分解特性に及ぼす影響)

    長谷川 武治, 佐藤 幹夫, 中田 俊彦

    第32回燃焼シンポジウム 1994年11月21日

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    石炭ガス化複合発電方式では,燃料中のNH3を事前に乾式で除去することが可能となれば,石炭ガス化燃料を用いるガスタービン燃焼器の開発が容易となる.本研究は,石炭ガス化燃料中のNH3の分解に及ぼす反応温度の影響や,反応後のNH3とNOの濃度の和を最小とする添加NOとO2の最適濃度,さらに燃料中のCOとH2がNH3の分解特性に及ぼす影響について,管型気相反応器を用いた実験と素反応モデルによる反応動力学解析から検討したものである.

  409. ガスタービン燃焼器のフュエルNOx生成特性とその低減 招待有り

    中田俊彦

    日本燃焼学会講演討論会「環境にやさしい燃焼技術」 1993年12月7日

  410. 石炭ガス化中カロリー燃料のNOx生成特性

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 長谷川 武治

    第31回燃焼シンポジウム 1993年11月22日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    著者らは,これまでに石炭ガス化低カロリー燃料燃焼に伴い生成するNOxの生成機構の解明と,ガスタービン低NOx燃焼器の開発を進めてきた.本研究では,石炭ガス化中カロリー燃料用の低NOx燃焼器の開発を目的として,小型拡散バーナを用いてサーマルNOxおよびフュエルNOxの生成特性,さらに二段燃焼法などによりNOx低減効果について検討した.

  411. Preliminary Combustion Tests of a 1500 C-Class Gas Turbine Combustor for IGCC 国際会議

    Toshihiko Nakata

    JSME-ASME International Conference on PowerEngineering-93 1993年9月12日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) Proceedings of JSME-ASME International Conferenceon Power Engineering-93 ASME, JSME 1993 445 450

  412. 石炭ガス化燃料中のアンモニアの分解に関する研究

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 長谷川 武治

    第30回燃焼シンポジウム 1992年12月7日

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    著者らは,燃料中のNH3を分解,除去する方法を検討し,反応動力学の計算から,微量のNOとO2が共存し約1000℃の高温条件であればNH3が分解する結果を得た.本研究では,燃料中のCOやH2がNH3の分解に及ぼす影響を明らかにするために,可燃成分の総量を一定とし組成の異なる3種の燃料ガスを用いて基礎的実験を行った.さらに,実験と同一条件で反応動力学計算を行い,NH3分解の反応機構を考察した.

  413. 石炭ガス用ガスタービン燃焼器の流れの数値シミュレーション

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 三浦 正一, 佐藤 衣代

    第29回燃焼シンポジウム 1991年12月9日

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    ガスタービン燃焼器内の現象は, 旋回と循環流を伴う三次元の乱流と, 素反応レベルの化学反応が複雑に組み合わされている. 乱流モデルや反応モデルを数値シュミレーションに導入すれば, コンピュータの負荷を軽減し, 比較的容易に結果か得られる. しかし, これらのモデルの使用は, 流れや反応現象に対しての大幅な仮定を意味し, 実現象の把握がそれだけ不十分になる可能性もある. 境界条件, 計算領域の形状との適合性なども問題である. 著者らは, 乱流についてはN-S(Navier-Stokes)方程式を直接的に計算する方法を, 化学反応については分子レベルの素反応を考慮した方法について, それぞれ検討を進めてきた.

  414. Yokohama International Congress Hall 国際会議

    Toshihiko Nakata

    1991 Yokohama International Gas Turbine Congress 1991年10月27日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) Proceedings of the 1991 Yokohama International Gas Turbine Congress 1991

  415. Development of a LBG Fueled Low NOx Combustor 国際会議

    Toshihiko Nakata

    1991 Yokohama International Gas Turbine Congress 1991年10月27日

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    (プロシーディング) Proceedings of the 1991 Yokohama International Gas Turbine Congress 1991 65 72

  416. 石炭ガス化燃料の燃焼特性(NOx排出特性に及ぼすメタン濃度の影響)

    山内 浩二, 佐藤 幹夫, 中田 俊彦

    第27回燃焼シンポジウム 1989年12月4日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    次世代の火力発電システムとして,高効率で環境保全性に優れた石炭ガス化複合発電の開発が進められている.石炭ガス化燃料はフュエルNOxの生成源を有しているため,燃焼器開発には,石炭ガス化燃料の燃焼諸特性を把握する必要がある.本研究は実際のガス化燃料により近いガス組成の燃焼特性を把握するために,燃料中に含まれるメタン濃度の影響をラボスケールの燃焼試験設備を用いて詳細に検討した.

  417. Combustion Characteristics of Coal Derived Gaseous Fuel 国際会議

    Toshihiko Nakata

    International Conference on Coal Science 1989年10月23日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    (プロシーディング) Proceedings of 1989 International Conference on COAL SCIENCE NEDO 1989 277 280

  418. Development of a Low-NOx LBG Combustor for Coal Gasification Combined Cycle Power Generation Systems 国際会議

    Toshihiko Nakata

    International Gas Turbine and Aeroengine Congress and Exposition 1989年6月4日

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    (プロシーディング) ASME Paper 89-GT-104 ASME 1989 1 8

  419. 石炭ガス化燃料中のアンモニアの分解反応解析(第2報 窒素酸化物添加の影響)

    山内 浩二, 佐藤 幹夫, 中田 俊彦

    第26回燃焼シンポジウム 1988年11月28日

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    本研究では前報に引き続いて石炭ガス化燃料中のNH3を微量O2により除去する方法に関して,窒素酸化物添加の影響について検討を行った.

  420. 石炭ガス化燃料中のアンモニアの分解反応解析(第1報 酸素によるアンモニアの分解反応)

    佐藤 幹夫, 中田 俊彦, 山内 浩二

    第26回燃焼シンポジウム 1988年11月28日

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    本研究は,石炭ガス化燃料の高温域に微量の酸素を注入することによりアンモニアを分解させる方法について素反応式を用いた反応解析により検討を行ったものである.

  421. 微粉炭燃焼に伴うNOx,灰中未燃分の排出特性(第2報 混炭燃焼時の排出成分)

    佐藤 幹夫, 牧野 尚夫, 中田 俊彦, 二宮 徹

    第25回燃焼シンポジウム 1987年11月2日

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    本研究は,微粉炭燃焼量100kg/hの単一バーナの石炭燃焼試験炉を用いて,各種石炭の燃焼試験をおこない,主にNOx排出特性と灰中未燃分排出特性について混炭時の石炭性状との関係を示したものである.

  422. 微粉炭燃焼に伴うNOx,灰中未燃分の排出特性(第1報 石炭性状の及ぼす影響)

    中田 俊彦, 佐藤 幹夫, 牧野 尚夫, 二宮 徹

    第25回燃焼シンポジウム 1987年11月2日

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    本研究は,我国で使用されている発電用石炭のうち主要な28炭種の燃焼試験を実施し,石炭性状からNox排出濃度および灰中未燃分濃度を予測する手法について検討したものである.

  423. 回転体への凝縮熱伝達

    中田俊彦, 熊谷哲, 武山斌郎

    第22回伝熱シンポジウム 1985年5月20日

  424. 地域エネルギーシステムのガイドライン策定 招待有り

    中田俊彦

    スマートグリッド研究会 2021年2月22日

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    愛知県では、新エネルギー関連産業の振興・育成を目的とした課題別の研究会を設置し、最新情報の提供のほか、意見交換などを通じて具体のプロジェクトにつなげる取組を進めています。 今回のセミナーでは、「再生可能エネルギーと地域の活性化」をテーマに、再生可能エネルギーの利活用、CO2排出量の削減により、地域経済循環を図る地域エネルギーシステムのデザイン手法や、CO2排出実質ゼロ表明、自治体版RE100宣言を行った地方自治体の実際の取組内容について紹介します。是非御参加ください!

  425. 持続可能性を考慮した市区町村別木質バイオマスポテンシャルの推計

    根本 和宜,中田 俊彦

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産業財産権 5

  1. 自然エネルギー・地中熱併用システムおよびその運転方法

    高杉真司, 池内研, 佐藤敬二, 桑野恭, 新妻弘明, 新堀雄一, 中田俊彦

    産業財産権の種類: 特許権

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    【課題】不安定なエネルギーである自然エネルギーによ る発電電力を、有効に利用するシステムおよび運転方法 について提案すること、および自然エネルギーによる発 電電力を、電気エネルギーおよび熱エネルギーとして有 効に利用することにより、既存の系統電力からの買電量 を極力低減し、省エネルギーと低コスト化を実現するこ と。 【解決手段】自然エネルギーによる発電システム、ヒー トポンプ、電気ヒータ、地中熱交換器および熱利用シス テムからなる自然エネルギー・地中熱併用システムおよ びその運転方法を提案する。

  2. ガスタービン燃焼器

    3342920

    産業財産権の種類: 特許権

  3. ガスタービン燃焼装置

    2873638

    産業財産権の種類: 特許権

  4. ガスタービン燃焼器

    産業財産権の種類: 特許権

  5. ガスタービン燃焼器

    2755603

    産業財産権の種類: 特許権

共同研究・競争的資金等の研究課題 21

  1. 広域合併したまちの脱炭素地域づくり

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment, Government of Japan

    制度名:Region with a high decarbonization rate and a high probability of extinction

    研究種目:Aiming to expand the virtuous circle of the economy within the region, starting with Miyako City's version of the Stadtberke.

    研究機関:Tohoku University

    2022年11月 ~ 2031年3月

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    拠点集約エリアである「中心市街地」と震災復興で再整備された「田老地区」において、住宅等に太陽光発電・蓄電池を最大限導入するとともに、田老地区遊休地に設置する太陽光発電を夜間連系太陽光発電として活用する ほか、国産中型風力発電の導入により、再エネの最大限活用と脱炭素化を実現。また、宮古市版シュタットベルケの枠組を活用し、エネルギーの地産地消による地域内経済の好循環を創出するとともに、収益を公共交通の維持等に活用。

  2. インターナルカーボンプライシングを考慮した「技術のサービス化」の実現性の探求

    石田 修一, 中田 俊彦, 長野 寛之, 上西 啓介

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関:Tohoku University

    2022年4月1日 ~ 2026年3月31日

  3. 電力・通信融合ネットワーク共創コンソーシアム 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Japan Science and Technology Agency

    制度名:Program on Open Innovation Platform with Enterprises, Research Institute and Academia

    研究種目:Creation of infrastructure technology for converged power and telecommunications networks to realize the overall optimization of autonomous, decentralized, and cooperative DC microgrids

    研究機関:Tohoku University

    2021年11月 ~ 2025年3月

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    Society5.0時代の都市や地域における機能やサービス の効率化・高度化、およびデジタルトランスフォーメーショ ンや サブスクリプションなどの産業構造変化への迅速か つ柔軟な対応が可能なスマートシティー/コンパクトシ ティーの都市OSを創出する。また、経済的な再生可能エ ネルギーの大量導入実現のため、情報通信と電力各ネット ワークを連携させ「、ICTシステムへの電力供給」と「ICTを 活用した直流マイクログリッド間の電力融通」の観点で最 適化した、スケーラビリティーとレジリエンスを具備した電 力と情報通信のネットワーク融合基盤の研究開発を行う。

  4. IoE社会のエネルギーシステム 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Cabinet Office of Japan,

    制度名:Cross-ministerial Strategic Innovation Promotion Program

    研究種目:Analysis of sectoral coupling of electricity, heat, and transportation and design of a cross border zone

    研究機関:Tohoku University

    2020年9月 ~ 2023年3月

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    本研究では、地域連携を含めた広域圏エネルギーシステムを定義し、再生可能エネルギーの利活用、CO2排出量の抜本的 削減を図り、広域の地域経済循環を促す「全体」最適化のシ ステムデザイン手法を検討する。地域エネルギーシステムデ ザインに必要なファクトデータ分析とガイドラインの策定を通して、脱炭素社会への転換と地域エネルギー需給のレジ リエンス向上に資する。

  5. 地域資源と地域間連携を活用した地域循環共生圏の計画とその社会・経済効果の統合評価に関する研究 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment,

    制度名:Environment Research and Technology Development Fund (ERDF)

    研究種目:Development of a Method for Analyzing the Distribution of Regional Resources and Interregional Cooperation Considering the Changes in Land Use

    研究機関:Tohoku University

    2020年4月 ~ 2023年3月

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    地域循環共生圏を長期的に持続可能とするには、地域資源の評価やシステムの計画段階において、 将来の人口分布や市街地面積などの変化を考慮していくことが不可欠である。そこで本研究では、ま ず1)人口減少も考慮した将来の国土利用の変遷を評価し、併せて人口・サービス需要等の空間分布や 地域内の総量を明らかにする。つぎに、それらも考慮して2)再生可能エネルギー、廃棄物のエネルギ ー利用等の地域エネルギー資源と、森林資源、建築解体材、土木インフラ等のストック型地域資源の質 及び量を空間的な分布も含めて定量評価する。これらの結果を踏まえ、3)地域資源を地域内で循環利 用するシステムや方策と、4)異なる質や量の地域資源を有する地域をどのように連携させて地域間 での循環を構築するかを、資源の輸送と資金の循環の視点も考慮して具体的に検討・提案する。さら に、地域 AIM にこれら一連の成果を組み合わせ、先行研究や環境省事業等の成果、革新的環境イノベ ーション戦略、地域経済分析システム(RESAS)等も活用して5)地域資源と地域間連携を活用した地 域循環共生圏の計画と実装に伴う社会・経済効果を評価する統合的な「地域循環共生圏の設計・効果評 価モデル」を開発し、6)複数の都市と農山漁村を含む福島県内の地域や九州の地域等で具体的な設 計・評価や検討を試み、学術誌や国際学会等で発表して学術性を高めるとともに、連携研究体制を構築 済みの地方自治体を中心に成果を討議して手法の有効性の検証と改良を進める。また、これら一連の 研究を通じ、わが国全体で地域循環共生圏を創造していくための含意を導出する。

  6. 再エネ導入ポテンシャルに係る情報活用及び提供方策検討等調査委託業務 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment,

    制度名:Commissioned work for a study of information utilization and provision measures related to renewable energy introduction potential

    研究種目:Enhancement and elaboration of renewable energy potential

    研究機関:Tohoku University

    2021年4月 ~ 2022年3月

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    (1) 導入ポテンシャル情報の精緻化 (2) 過去の再エネ資源量実績データを活用した新たなポテンシャル情報の推計

  7. 地域間連携と相互補完による地産地消型エネルギーシステムの強靱化手法の実証 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment,

    制度名:Technology Development and Demonstration Project for Enhancing CO2 Emission Reduction Measures

    研究機関:Tohoku University

    2020年4月 ~ 2022年3月

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    脱炭素社会と災害への高いレジリエンス性の実現が求められているが、その両立には自立性・経済性等の課題が多い。本事業では、地産エネルギー(再エネ)と調整電源(民間発電設備等)を広域連 携・相互補完させるシステムと高いレジリエンス性を有するマイクログリッドシステムを両立させ、さらに、多様な業種・参加者が再エネ及び再エネ価値のトラッキング可能なプラットフォームシステムを構築し、再生エネルギー普及拡大のハードルを下げ、CO2 削減に貢献する。

  8. 低炭素とレジリエンスを両立する持続可能なCO2フリー水素供給システムの設計

    古林 敬顕, 中田 俊彦

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関:Tohoku University

    2017年4月1日 ~ 2020年3月31日

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    本研究は、日本の脱炭素社会に向けて、再生可能エネルギー由来のCO2フリー水素のポテンシャル及びCO2削減効果を評価するとともに、水素エネルギーを利用した地域エネルギーシステムの設計を目的とする。具体的には、太陽光や風力の利用可能量からCO2フリー水素の賦存量分布を推計して、需要地に供給する水素供給システムの設計手法を構築する。得られた結果を基に、東北地方の対象地域をケーススタディとして、CO2フリー水素を電力、熱、輸送用燃料として利用した場合のCO2削減効果、エネルギー効率及びコストをそれぞれ定量評価する。さらに、水素供給システムを地域エネルギーシステムの最適設計に組み合わせることで、脱炭素化とレジリエンスを両立した社会システムの構築に資する。 <BR> 当該年度は、CO2フリー水素の利用が低炭素化に及ぼす影響を、インベントリ分析を用いて定量評価した。多様な水素製造手法を比較して、再生可能エネルギー由来のCO2フリー水素と、化石燃料や系統電力由来の水素の、経済性、環境性を比較した。また、国内の電力消費量及び再生可能エネルギー供給量の時間変化をもとに、風力発電及び太陽光発電の導入量が増加した場合の余剰電力量を算出し、電力需要を考慮したCO2フリー水素の供給ポテンシャルを明らかにした。

  9. 季節予報に基づく作物・エネルギー・経済モデルによる世界食料価格の予測精度と限界

    國光 洋二, 高橋 潔, 中田 俊彦, 細江 宣裕, 古家 淳, 飯泉 仁之直, 増本 隆夫, 上田 達己, 小泉 達治

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関:National Agriculture and Food Research Organization

    2016年7月19日 ~ 2020年3月31日

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    ①作物モデルによる季節予測結果に基づいた再現シミュレーションの実施:全球気候モデル(GCM)による気温の季節予測結果を入力して過去20年間の主要農作物の単収をシミュレーション分析により再現した。その結果を実績の収量データを比較して作物モデルで生じる予測誤差の程度を解明するとともに、モデルの改善を行った。また、これまでに作成した作物モデル(PRYSBI2及びM-GAEZ)や先行研究で公表された作物モデルの再現結果と比較し、モデルの特性と精度を明らかにした。 ②エネルギーモデルによる再現シミュレーションの実施:昨年度に作成したエネルギー変数と食料価格に関するモデル(非線形計画数理モデル及び産業連関モデル)を用いて、2007~8年に生じた原油価格高騰時のデータを入力して当時の食料価格高騰の要因を分析した。産業連関モデルのシミュレーションでは、おおよそ食料価格高騰の10%程度が原油価格の上昇により説明できることを明らかにし、エネルギーモデルによる食料価格の予測可能性を明らかにした。また、バイオエタノール生産に関する世界食料モデルを用いて、原油価格上昇がバイオエタノール市場を通じて食料価格の上昇に影響する因果関係をモデル化した。 ③世界マクロ経済モデルによるシミュレーション分析のためのモデル構造の改善:昨年度に作成した計量経済モデル、世界CGEモデル及び期待効用を考慮したRBCモデルについて、予測精度向上のため、モデルの構造を見直した。

  10. 資源・エネルギーの統合利用による 「低炭素型地域再構築」の計画分析モデル開発と実証」 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment,

    制度名:Environment Research and Technology Development Fund

    研究種目:Development and demonstration of a design method for regional centers for sustainable resource and energy use

    研究機関:Tohoku University

    2017年4月 ~ 2020年3月

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    本研究では、再生可能エネルギーなどを活用した低炭素な地域エネルギーシステムを実現させていく ために、その設計手段として地域拠点設計手法を開発した。はじめに、対象地域のエネルギー需要およ び再生可能エネルギー導入ポテンシャルを統計データと地理情報に基づいて推計した。つぎに、地域内 外の再生可能エネルギー資源の市場均衡を考慮した地域エネルギー・経済モデルを構築し、動的シミュ レーションにより地域内のエネルギー供給構造の推移を予測した。その結果、地域内外のエネルギー資 源を適切な割合で導入することが、経済合理性の観点からも望ましい姿であることが明らかとなったと ともに、地域エネルギーシステムの設計において、地域内外の資源を俯瞰的に考慮することが重要であ るとの示唆が得られた。加えて、全国の1,741市区町村のエネルギー需給特性を分析し、地域間で再生可 能エネルギーを融通する広域圏を試設計した。設計した広域圏を対象としてエネルギーシステムを分析 した結果、東北地方を中心として全国的に広域圏を形成し得ることが確認された。また、広域圏を形成 することで、エネルギー需給の不一致や財源の不足といった地域エネルギー政策上の課題解決に一定の 効果が期待できることがわかった。

  11. エネルギーの多様性と技術習熟を考慮したスマートエネルギーシステムの最適設計

    中田 俊彦, 古林 敬顕

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関:Tohoku University

    2013年4月1日 ~ 2017年3月31日

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    本研究では,低炭素化とレジリエンスの向上を両立する地域エネルギーシステムを設計した.まず,地理情報システム(GIS)を用いて、対象地域のエネルギー需要量や再生可能エネルギーの賦存量を地図と組み合わせ,エネルギーマップを作成した。地域特性や技術習熟、エネルギーセキュリティ、エネルギーレジリエンス等を考慮した地域エネルギーモデルを開発して、エネルギーマップと組み合わせることで、大規模システムと小規模システムを統合した,最適な地域エネルギーシステムをデザインした.

  12. バイオマス高比率混焼による石炭焚火力CO2排出原単位半減に向けた先進的システムの実証 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment,

    制度名:Technology development and demonstration project for enhanced CO₂ emission reduction measures

    研究機関:Tohoku University

    2013年4月 ~ 2016年3月

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    国内の未利用木材を長期安定的 に大量需要が期待できる発電事業へ効率的かつ経済的に有効活用するトータルエネ ルギーシステムの確立を最終目的として、商用発電所設備等を用いて広域の森林から 発電所に到る高比率混焼実証試験を実施し、この実証結果から、国内に多数ある500 MWクラス石炭焚火発電設備へのバイオマス導入を促進し、同時に林業関係者に未利バイオマス混焼トータルシステムフローと各課題の分担範囲用材等の積極的な出材への取り組みを促す。

  13. 地域再生のためのスマートコミュニティ設計の学理と社会実装

    中田 俊彦, 古林 敬顕

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究機関:Tohoku University

    2013年4月1日 ~ 2015年3月31日

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    試行が続くスマートコミュニティ構想の円滑な実現に向けて、スマートコミュニティ設計のための学理の策定、つまり基本概念の定義と具体的なシステム設計手法を開発した。そのために必要な地域データベースの構築、たとえばエネルギー需給データの空間分布を表すエネルギー密度マップ作成と、データ情報に基づき最適性を担保するエネルギー供給ラインの空間配置のルーティング手法を構築した。上記で得た客観性、論理性を有する設計手法を東北の被災地域に実際に適用して、現在東北各地で取り組みが進むスマートコミュニティ構想に参画して、地域コミュニティへの実装を進めた。

  14. 東アジアバイオマス国際ネットワーク構築に向けた技術シナジーのフィージビリティ

    中田 俊彦, 古林 敬顕, 國光 洋二

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関:Tohoku University

    2011年4月1日 ~ 2015年3月31日

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    本研究は、東アジア地区に散在するバイオマス資源のエネルギー相互利用システムの構築をめざして、各国の資源賦存量を調査して、バイオマス利活用に伴う経済波及効果を明らかにした。バイオマス資源として、米、キャッサバ、トウモロコシ、サトウキビ、サツマイモ、小麦の各賦存量を、GISとFAO統計データを用いて評価した。エネルギー変換技術の今後の進展も考慮した。ASEAN各国のケーススタディを通して、CO2排出量が最小となるための、各エネルギー変換技術の組合せによるシステム全体における技術シナジー効果を明らかにし、東アジア地域におけるバイオマスのエネルギー利用ポテンシャルを定量的に示した。

  15. 石炭焚火力のCO2排出原単位半減に向けたバイオマス高比率混焼技術の開発 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of the Environment,

    制度名:Global Warming Countermeasures Technology Development Project

    研究機関:Tohoku University

    2011年4月 ~ 2013年3月

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    固体燃料の利用法として,現行で最も効率の高い商業システムである微粉炭焚きボイラをベースに高比率のバイオスの燃焼を可能とするボイラシステムの開発を行う。

  16. バイオマスエネルギーシステムの最適設計に向けたシステムズアプローチ手法の構築

    中田 俊彦

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関:Tohoku University

    2009年 ~ 2011年

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    本研究では、バイオマス利活用を資源ノードから利用ノードに至る広義の技術社会システムと定義し、技術面と社会面の四種の評価基軸から構成される、システムズアプローチ手法を構築した。また、地域に散在するバイオマス資源を有効利用するために、地域特性を考慮した最適なバイオマスエネルギーシステムを設計した。これにより、変換技術の高効率化や物質リサイクル率の向上に加えて、地域への経済波及、低炭素社会への推進が期待できる

  17. 知財創出人材の実践的養成 競争的資金

    中田俊彦

    提供機関:Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology

    制度名:Special Coordination Funds for the Promotion of Science and Technology

    研究種目:Practical training of human resources to create intellectual property

    研究機関:Tohoku University

    2003年4月 ~ 2008年3月

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    知的財産の創造から活用までの活動を活性化する視点から、日本では「知的財産関連専門人材の養成」が急務となっている。このようなニーズの認識に基づき、大学院工学研究科技術社会システム専攻(MOST)が母体となって設置された本人材養成ユニットは、東北大学の強みである実用化指向の研究現場と市場との近接性をフルに活用し、知的財産の創造を、その活用までも視野に入れた上で実践していく「知的創出人材の実践的養成」を目標とする。

  18. バイオマス利活用のための地域総合再生可能エネルギーシステムの設計手法の構築

    中田 俊彦

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関:Tohoku University

    2005年 ~ 2007年

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    本研究では、(1)対象地域のバイオマスエネルギー資源賦存量と利用可能技術の調査、(2)ギー経済モデルを用いて解析することによって、地域の気象、自然、エネルギー需要特性にふさわしい総合エネルギーシステムを設計、(4)バイオマス資源を地域社会にて利活用するエネルギーシステム設計手法を構築、(5)バイオマス利活用に伴う実用上の課題、利活用促進のためのバイオマス利用技術の目標性能を明らかにした。はじめに、農地の作物を運輸用燃料に用いるエネルギー作物について、賦存量を定量化する手法を開発した。地域に散在する農地や土壌の状況、農作物の作況などをGIS(地理情報データベース)を用いてデジタル情報化し、これと地域気象条件から選定した農作物から、産出可能なエネルギー量を算定する手法を策定した。つぎに、バイオマス資源を熱および電力エネルギーに変換する機器について、設備費(固定費)および運転・維持費を考慮したエネルギー市場を設計した。設備容量の増大による費用の低減効果(規模の経済性)と、バイオマス資源の産出地から利用地への輸送経費、電力の買電単価などを考慮して、もっとも経済的なシステム構成を設計する手法を開発した。さらに、バイオマス資源に固有なカーボンニュートラルの性質、廃棄物の適正処理に伴う外部不経済性の緩和などを定量化して、バイオマス利活用に伴う環境影響を評価する手法を構築した。

  19. 総合自然エネルギーシステム設計法の構築と実証試験

    新妻 弘明, 浅沼 宏, 中田 俊彦, 新堀 雄一, 土屋 範芳

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関:Tohoku University

    2003年 ~ 2005年

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    本研究は,自然エネルギー複合利用システム設計法の構築とその実証試験を行うことを目標として実施した。本研究の研究実績の概要は以下の通りである。 1.評価モデル (1),地中熱,風力,太陽光利用システムおよびバッテリーによる蓄電システムを計算機上でモデル化し,各々の過渡応答を計算機上で模擬可能にし,これらを組み合わせ,複合利用システムとしての特性を評価可能にした。 2.GHPの抽熱・蓄熱特性と過渡応答の検討とモデル化 (1),GHPと熱水タンクを組み合わせた蓄熱システムをモデル化し,容量,長期および短期の蓄熱特性,負荷変動への応答特性等を評価し,本システムの設計を行った。 (2),GHPの使用による地表および地層内の温度環境の変化を本研究で製作したコードによりシミュレートしGHPの局所的環境影響を評価した。 3.評価モデルの検討 (1),評価モデルに蓄熱機能を組み込み,モデル地域での最適なシステム構成を検討した。 (2),モデルに供給・負荷の予測機能を加え,最適なシステム構成を事前予測可能にした。 4.モデル地域におけるデータの収集とシミュレーション (1),温泉保養施設(岩手県胆沢町),大学(本学),児童福祉施設(岩手県一戸町),における自然エネルギー複合利用システムを設計し,その経済性・環境効果を評価した。 (2),福島県天栄村で古来のエネルギーシステムに関する調査研究を実施した。 (3),東北大学青葉山新キャンパスへの再生可能エネルギー導入について調査研究を実施した。 5.実証試験 (1),東北大学内でヒートポンプ装置,風力発電装置,太陽光発電装置からなるモデルシステムを運転し,エネルギー生産量,コストを実測する。また負荷変動に対する応答を実測した。 (2),東北大学東八幡平実験フィールドでのヒートポンプ装置,水力発電装置からなるモデルシステムの設計を行いシミュレーションによる性能評価を行なった。

  20. 地域自立型自然エネルギー需給システムの最適設計と環境影響評価

    中田 俊彦

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関:Tohoku University

    2002年 ~ 2003年

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    平成14年度から2年間の研究では、地域社会でのエネルギー需給の自立をめざすシステムを設計し、その運用性能を解析した。ケーススタディのモデル地域として、岩手県の葛巻町を対象として検討を進め、下記の研究成果を得た。 1.エネルギーシステムの構成要素を定義。 東北の山村地域にて盛んな酪農業、および林業を考慮して、牛糞のバイオガス利用および森林バイオマス資源の熱・エネルギー利用を想定した。これに加えて、既に実績のある太陽光発電と風力発電を含めて、エネルギーシステムの構成要素として抽出した。 2.コスト低減と安定運用を目的とするエネルギーシステムの設計。 町全体を対象にした電力供給を行うシステムと、牧場サイトに限定して熱電併給を行うシステムの2条件について、設計した。前者では、木質バイオマスのガス化発電の導入が進み、電力供給の約4割を賄えること、残りは風力発電にて賄い、風況による変動の調節として若干の系統電力を必要とすることがわかった。後者では、乳牛の糞尿利用によるバイオガス発電は設備費コストが割高のために導入はほとんど進まない。ただし、糞尿の処理費用として有償価格を設定することによって、電力供給のシェアが増大することがわかった。 3.環境影響についての考察。 二酸化炭素排出量は、本エネルギーシステムを導入することによって半分以下まで低減できることがわかった。設備費と運転費用、および燃料費を総計した全体費用については、概ね現状と同じになることが明らかになった。ただし、バイオマス利用設備の商用化が十分ではなく装置の費用が割高でかつ利用効率の低い状態にあるために、今後の装置の普及に伴って、コストの低減が期待できる。 以上の検討から、地域の自然エネルギー及びバイオマスエネルギーを利活用できるエネルギーシステムを設計し、その性能を明らかにした。

  21. 開発途上国への石炭新利用技術導入の技術マーケットモデリング

    中田 俊彦

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

    研究種目:Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

    研究機関:Tohoku University

    1998年 ~ 1999年

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    二酸化炭素(CO_2)排出量増加に伴う地球環境問題と、原子力プラントに付随するリスクをどのように勘案するかは未だ不明確である。さらに、近年の電気事業の自由化に伴って、発電コスト等の経済性を一層重視する傾向が強まってきた。市場競争力と地球環境の両方に適うエネルギー技術・政策が、国家のエネルギーセキュリティにとってきわめて重要になっている。本研究では、エネルギー・経済モデルを用いて原子力発電のフェイズアウト(段階的廃止)を想定した解析を行い、わが国のエネルギーシステムに及ぼす影響を検討した。 その結果、原子力フェイズアウトによる主な影響は、発電部門における石炭とガスの消費であることが明らかになった。原子力発電は廃止されるに伴って、石炭とガスを燃料とする発電が増加し、結果としてCO_2排出量も増大する。解析に基づいて下記の結論が得られた。 ・ 原子力フェイズアウトとは、原子力エネルギーから石炭やガスなどの化石燃料への移行を促し、結果として発電部門からのCO_2排出量を増加させる。 ・ CO_2排出量を削減するためには、炭素含有量の低い燃料への移行とエネルギー消費量の減少が必要となる。再生可能エネルギーのような新たなエネルギー変換技術の到来は、エネルギー消費量の削減に効果が期待できる。 ・ 各ケースを比較して、需要サイドヘの費用負担は概ね同等であった。CO_2排出量の減少にはエネルギー消費量の低下が伴い、高効率機器への転換が進んだことも一因となっている。

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担当経験のある科目(授業) 16

  1. 地域未来学 東北工業大学 学部教養科目

  2. カーボンニュートラル特論 東北大学 大学院専門科目

  3. カーボンニュートラル基礎論 東北大学 大学院専門科目

  4. 技術社会システム概論 東北大学 学部専門科目

  5. エネルギーから考える脱炭素社会 放送大学 学部専門科目

  6. 先端機械工学特論 日本大学

  7. 機械知能・航空実験Ⅱ 東北大学

  8. 伝熱学 東北大学 学部専門科目

  9. エネルギー社会システム特論 東北大学

  10. エネルギー社会システム論 東北大学

  11. 持続可能なエネルギー社会を創る 放送大学

  12. 技術マネジメント概論 東北大学

  13. システム工学 東北大学

  14. リスク解析特論 明治大学 大学院専門科目

  15. 技術政策論入門 東北大学

  16. 伝熱工学 仙台高等専門学校

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社会貢献活動 101

  1. RENKEI Programme Summer School

    2014年9月7日 ~ 2014年9月14日

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    British Council が主催する日英各6大学間のRENKEIプログラムひとつとして、サマースクールを主催した。テーマは、英国Southamption大学と Energy Supply within Traditional and Environmentally Conscious Growth Models(従来型と環境配慮型の成長モデルから考えるエネルギー供給とは)である。

  2. 新エネルギー・産業技術総合開発機構「国際共同研究調査事業」調査員

    2003年4月 ~ 2004年3月

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    エネルギー経済モデルの高性能化

  3. カリフォルニア大学主催アジア太平洋原子力エネルギー研究会メンバー

    1998年11月 ~ 2002年3月

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    原子力エネルギーのアジア地区への導入促進

  4. 宮城県教育庁女性指導者養成研修事業(環境分野)講師

    2002年1月 ~ 2002年2月

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    環境に関わる女性指導者の養成

  5. 新エネルギー・産業技術総合開発機構「国際共同研究調査事業」調査員

    2000年10月 ~ 2001年3月

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    エネルギーシステム設計の数理モデルについて、海外の動向を調査する。

  6. 韓国外務省委託「新エネルギー技術の開発途上国への技術移転方策研究会」メンバー

    1999年7月 ~ 2001年1月

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    開発途上国へのグリーン技術の移転について、論述する。

  7. 豊田理化学研究所研究嘱託

    1994年4月 ~ 1996年3月

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    エネルギーシステムのデザインについて、研究調査を進める。

  8. 電力中央研究所有識者会議「トリレンマとパラダイム転換」委員

    1992年12月 ~ 1993年8月

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    環境調和型の経済成長のあり方に関する勉強会

  9. DIYで快適な暮らし エネルギーを賢く使おう

    せんだい環境学習館たまきさんサロン講座

    2019年4月20日 ~

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    家庭内のエネルギーを賢く使う工夫や、夏は涼しく冬は暖かい快適な生活を送るためのDIY活用術を学びます。

  10. 平成29年度環境カウンセラー研修講師

    2017年12月1日 ~

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    国連SDGsからエネルギーを考える

  11. 第一回宮城県地球温暖化防止活動推進員研修

    2017年10月14日 ~

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    持続可能なエネルギー社会を作る

  12. 弘前型スマートシティ推進協議会

    2017年9月20日 ~

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    講演「持続可能なエネルギーシステムの統合デザイン」

  13. 電源地域振興センター研修

    2017年8月29日 ~

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    講師として、福島12市町村職員を対象として「復興まちづくりと地域エネルギーシステム」について講義した。

  14. 仙台市せんだい豊齢学園

    2017年8月28日 ~

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    講師として、「資源の重要性と再生可能エネルギーの可能性と課題」について授業した。

  15. 東北都市環境問題対策協議会講師

    2016年11月11日 ~

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    エネルギーを地域から変えるスマートコミュニティのデザイン

  16. 仙台商工会議所工業部会講演会

    2016年10月27日 ~

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    エネルギーから地域を変えるスマートコミュニティのデザイン

  17. トップマネジメントのためのみちのくEMS規格改定セミナー

    2016年10月12日 ~

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    エネルギーマネジメントから新たな価値を引き出す技

  18. 日本技術士会東北支部技術情報部会研修会

    2016年9月2日 ~

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    エネルギーから地域を変えるスマートコミュニティのデザイン

  19. 東北ニュービジネス協議会福島支部第40回会員交流会

    2016年7月28日 ~

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    講演:エネルギーから地域を変えるスマートコミュニティのデザイン

  20. 東北エネルギー懇談会

    2016年7月19日 ~

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    釜石市の商工会会員を対象として、「スマートエネルギーシステムの地域デザイン」につして講義した。

  21. 第49回原産年次大会

    2016年4月13日 ~

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    この国の未来とエネルギー問題、パネリスト

  22. 森・川・海の再生可能エネルギープロジェクト推進セミナー

    2016年2月23日 ~

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    地域に展開するエネルギービジネスと共有価値

  23. みやぎ工業会第54回新春産学官交流大会

    2016年1月22日 ~

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    地域に展開するエネルギービジネスと共有価値

  24. 平成28年東北データベースソサエティ新春講演会

    2016年1月15日 ~

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    地域エネルギーシステムをつくる、水素社会の前に必要なことは

  25. 青森県三八地域県民局事業分散型エネルギーフォーラム

    2015年12月10日 ~

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    地域に存在するバイオマス資源の最大利用

  26. 仙台市せんだい豊齢学園

    2015年12月7日 ~

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    講師として、「資源の重要性と再生可能エネルギーの可能性と課題」について授業した。

  27. 水素エネルギーの利活用に関する勉強会

    2015年8月18日 ~

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    水素エネルギーの概要を、山形県管児湯エネルギー部環境規企画課の依頼に応じて講演した。会場は、山形県庁講堂。

  28. みやぎ工業会第21回MIA倶楽部

    2015年7月21日 ~

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    東北に水素社会を創るために

  29. スマートコミュニティ実現支援フォーラム in 仙台 ~東北の未来に向けたまちづくり~

    2015年3月17日 ~

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    基調講演 「東北地域にスマートコミュニティをつくる」 ~地域熱需要の分散を考慮したエネルギーシステムのデザイン~

  30. 地球温暖化対策を考えるシンポジウム in 山形・最上町

    2015年3月14日 ~

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    講演「地域のエネルギーシステムをつくる」

  31. 環境と地域の持ち味から 「気仙の明日」を考えるシンポジウム

    2015年3月1日 ~

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    海と山と人をつなぐ地域再生可能エネルギーシステム・大船渡プロジェクト

  32. 気仙両市で、復興推進委メンバーが視察 事業展開の歩み確認

    2014年10月13日 ~

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    復興庁の復興推進委員会(委員長・伊藤元重東京大学大学院経済学研究科、経済学部教授)による視察は1日、気仙両市で行われた。東日本大震災を乗り越え、新たな事業展開に取り組む民間企業などを回り、復興への歩みや課題に理解を深めた。同委員会は15人で構成。同日の視察には岩渕明委員(岩手大学工学部教授)、中田俊彦委員(東北大学大学院工学研究科教授)、松原隆一郎委員(東京大学大学院総合文化研究科教授)が参加した。

  33. 都市プログラム・環境創成プログラム合同セミナー

    2014年2月28日 ~

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    自律・分散型エネルギーシステムの地域デザイン

  34. 地球温暖化防止活動推進員研修セミナー

    2014年2月26日 ~

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    エネルギー自立・分散型社会に向けて

  35. 循環・代謝型社会システム研究会

    2014年2月24日 ~

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    地域特性を考慮した再生可能エネルギー利活用システム

  36. 青空カフェ

    2014年2月8日 ~

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    エネルギーの現状とこれからの再生可能エネルギーについて

  37. 宮古市公開シンポジウム

    2014年2月2日 ~

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    森・川・海の再生可能エネルギーシンポジウム

  38. 仙台市立榴岡小学校区社会学級

    2014年1月30日 ~

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    仙台市環境出前講座、低炭素社会って何だろう!これからの暮らしとエネルギー

  39. 弘前型スマートアカデミー

    2013年11月26日 ~

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    スマートシティについての授業。

  40. 仙台市立北中山小学校区社会学級

    2013年10月23日 ~

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    仙台市環境出前講座、低炭素社会って何だろう!これからの暮らしとエネルギー

  41. 地域での地球温暖化防止活動基盤形成事業第2回地域センター従事者研修基調講演

    2013年10月23日 ~

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    地域実践活動研修

  42. 東北地方将来エネルギーフォーラム2013

    2013年10月6日 ~

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    第二部調査研究報告「自律・分散型エネルギー社会の地域デザイン」と第三部パネル討論

  43. 東北活性化研究センター ユニバーサイエンス

    2013年8月6日 ~

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    酒田南高校での授業

  44. みやぎ生協学習講演会

    2013年6月24日 ~

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    くらしの中のエネルギーを考えよう

  45. 日経スマートシティシンポジウム

    2013年3月8日 ~

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    スマートシティ創造で実現する都市・地域の活性化と被災地復興「東北地方の復興とスマートシティ実現」

  46. 日経スマートシティシンポジウム

    2012年12月15日 ~

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    スマートシティ創造で実現する都市・地域の活性化と被災地復興「東北地方の復興とスマートシティ実現」

  47. SR基礎ゼミ

    2012年11月13日 ~

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    仙台二華高にて、1年生「総合的な学習の時間」としで実施した「SR基礎ゼミ(サイエンティフィックリサーチの授業を担当し、低炭素社会に関する指導を行った。

  48. 東北地方将来エネルギーフォーラム2012

    2012年10月27日 ~

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    調査研究報告「「海外も含めたエネルギーシステムの動向」

  49. 仙台市社会学級研究会、青葉区

    2012年10月3日 ~

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    仙台市環境出前講座、低炭素社会って何だろう!これからの暮らしとエネルギー

  50. 学習講演会

    2012年9月26日 ~

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    市民向き講演会、大河原駅前コミセン

  51. 学習講演会

    2012年9月4日 ~

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    市民向き講演会、大崎市民会館

  52. 仙台スマート勉強会

    2012年8月23日 ~

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    地域スマートエネルギーシステム設計

  53. 東北活性化研究センター ユニバーサイエンス

    2012年8月22日 ~

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    岩手県立葛巻高校での授業

  54. 学習講演会

    2012年8月8日 ~

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    市民向き講演会、エルパーク仙台

  55. 東北エネルギー懇談会

    2012年7月24日 ~

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    再生可能エネルギー

  56. 宮城県立泉館山高校出張講義

    2012年4月27日 ~

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    二年生を対象として、授業を行った。

  57. 仙台第二高等学校一日大学

    2011年12月8日 ~

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    一年先生を対象として、授業を行った。

  58. 宮古地区エネルギー懇談会記念講演

    2011年11月23日 ~

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    エネルギーシステムの地域デザイン

  59. 多摩高校キャリア講演会

    2010年10月21日 ~

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    地域に根差した低炭素社会のかたち

  60. 高崎高校出前講義

    2010年10月15日 ~

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    地域に根差した低炭素社会のかたち

  61. 再生エネルギー、事業化後押し/専門家会議を設置/東北経産局

    2010年7月28日 ~

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    東北経済産業局は、バイオマス(生物資源)などの再生可能エネルギーを活用した電気・熱供給や燃料製造の事業化を促そうと、専門家でつくるアドバイザリーボードを設置し26日、仙台市で第1回会合を開いた。東北の市町村が策定した新エネルギービジョンの進行状況を調査し、事業実現に向けた方策を検討する。 ボードは委員長の中田俊彦東北大大学院教授ら学識者や金融関係者ら5人で構成し、3年計画で活動する。新エネビジョンを策定している東北の約90の市町村にアンケートを行うなどして、事業化の可能性がある案件を抽出。国の資金活用や広域連携など、事業化に向けてどんな方法がいいのかを検討し、提言する。 東北で環境ビジネスにかかわる約1000の企業や研究機関などを対象に、ニーズや技術シーズ(種)に関するアンケートも実施。ニーズとシーズのマッチングの可能性を探る。

  62. 秋田地区エネルギー懇談会記念講演

    2010年6月2日 ~

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    スマートエネルギーシステムの地域デザイン

  63. 宮城県立泉高校進路講演会

    2010年5月27日 ~

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    エネルギーと社会

  64. COP15参加報告会・国際交渉シンポジウム

    2010年3月8日 ~

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    COP15に参加した専門家による参加報告と問題提議

  65. 仙台第二高等学校一日大学

    2009年12月3日 ~

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    一年先生を対象として、授業を行った。

  66. 白石エネルギーを共に考える会

    2009年10月27日 ~

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    低炭素社会に向けた暮らしのかたち

  67. 新エネルギーのビジョンを検討/登米市策定委初会合

    2009年8月1日 ~

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    地球温暖化対策として環境に配慮した新エネルギーを導入しようと、登米市の市地域新エネルギービジョン策定委員会の初会合が7月29日、市南方庁舎で開かれた。市は、策定委の検討結果を踏まえ、どの新エネルギーを市内に導入すべきかを示すビジョンを年度内に策定する。 委員として学識経験者ら9人が出席した。委員長に東北大大学院文学研究科の長谷川公一教授、副委員長に東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授を選んだ。策定委は今後、太陽光や風力、水力、バイオマスなど二酸化炭素の排出量を抑えられる発電方法のうち、どのエネルギーの導入が市にふさわしいかを議論する。 市は今月、市民500人を対象に自然エネルギーをめぐるアンケートを実施する。 市は3月、市内の二酸化炭素排出量の削減目標を定めた「市地球温暖化対策地域推進計画」を作り、さまざまな排出削減策を検討している。

  68. 杜の都まちづくり広場2009ワークショップ

    2009年2月25日 ~

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    仙台における再生エネルギー利用の可能性

  69. 機械系オープン講義、横手清陵学院高校

    2009年2月24日 ~

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    2050年のエネルギー社会を創る

  70. NHKスペシャル

    2008年12月 ~

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    NHKスペシャルにて企画中の、南アフリカのエネルギー・資源問題番組の企画、取材に協力を求められたので、それに応じた。

  71. 環境講演会2008

    2008年11月2日 ~

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    みんなで広げよう! グリーンエネルギーの輪 温暖化防止と新エネルギー

  72. 尾鮫小学校

    2008年10月29日 ~

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    青森県六ヶ所村尾鮫小学校6年生

  73. 日本技術士会東北支部技術情報部会研修会

    2008年3月7日 ~

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    エネルギーから見た地域バイオマス利用の今後の展望

  74. 東京ガス技術研究所技術講演会

    2008年2月26日 ~

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    バイオマス利用技術の最新状況

  75. 機械系オープン講義、横手清陵学院高校

    2008年2月22日 ~

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    2050年のエネルギー社会を創る

  76. 環境月間記念講演会

    2007年6月26日 ~

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    東北電力女川原子力発電所にて、「エネルギーと環境」について講演。

  77. わたくしたちの暮らしと地球環境

    ECOライフトーク

    2007年6月10日 ~

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    暮らしの中の環境を考えるをテーマにした市民向け啓発事業に、学識経験者として話題提供

  78. 宮城・大和町のエコファクトリー計画/環境保全協定締結/企業など

    2006年10月31日 ~

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    大和町が仙台北部中核工業団地に計画している環境リサイクル産業団地「エコファクトリー」で、進出企業3社の稼働状況などを監視する運営評議会(委員長・中田俊彦東北大教授)と町、進出企業の3者は30日までに環境保全協定を結んだ。 協定は騒音や振動について、県公害防止条例よりも厳しい規制値を適用する。各工場の雨水ますから定期的に取水し、カドミウムなど有害物質の値を分析して公表。廃棄物処理法の水質基準より厳しい規制値を用いて監視するという。 町は協定締結に先立ち、計画に反対する地元住民の理解を得ようと説明会を開き、住民側の要望を協定に取り入れるなどしたが、反対意見は根強く、住民側の理解は得られなかった。工場は11月から順次稼働する。

  79. 宮城・大和町のエコファクトリー計画/環境保全協定締結へ/町など3者間 高い安全性アピール

    2006年8月25日 ~

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    大和町が仙台北部中核工業団地に計画している環境リサイクル産業団地「エコファクトリー」について、進出する産廃中間処理会社3社の稼働状況などを監視する運営評議会(委員長・中田俊彦東北大教授)は24日、大和町の吉岡コミュニティセンターで会合を開き、町と評議会、進出企業の3者で近く環境保全協定を結ぶことを決めた。

  80. 米沢興譲館高校、大学講座講師

    2006年6月23日 ~

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    高校生を対象として模擬授業を行う。

  81. 東北農政局地域バイオマス利活用推進連絡会議

    2006年5月30日 ~

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    招待講演「バイオマスエネルギーを巡る現状と課題」

  82. NHK環境フォーラム in 遠野

    2006年3月21日 ~

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    パネルディスカッション

  83. 仙台市建設事業者のための環境セミナー

    2006年1月19日 ~

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    環境に関する講演やみちのくEMSの概要を紹介することにより,事業者の経営における環境配慮活動を促進するとともに,こうした活動を促進するツールとしてのみちのくEMSの普及を図る。

  84. エネルギー・資源学会東北地区特別講演会

    2005年11月8日 ~

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    企画、総合司会及び進行

  85. 大和町環境シンポジューム「循環型まちづくりへの提言」

    2005年9月13日 ~

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    循環型まちづくりへの提言と題して、コーディネータ。

  86. 暮らしの中の環境を考える

    ECOライフトーク

    2005年6月18日 ~

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    暮らしの中の環境を考えるをテーマにした市民向け啓発事業に、学識経験者として話題提供

  87. NPO法人東北環境会議所循環型社会形成特別講演会

    2005年5月20日 ~

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    循環型社会形成のためのバイオマス利活用方策の話題提供

  88. 宮城県公聴イベント「県環境基本計画策定」古川

    2005年3月17日 ~

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    環境地域懇話会 みやぎの環境を考える

  89. 宮城県公聴イベント「県環境基本計画策定」仙台

    2005年2月23日 ~

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    現役大学生によるみやぎの環境を考える会

  90. 福島県中小企業団体連合会会津アピオ美化啓発セミナー「環境問題への企業の取り組みを考える」

    2005年2月10日 ~

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    環境問題への企業の取り組みの実践事例とコンセプトを紹介。

  91. 環境ビジネススクール「地域における環境ビジネスの構築」

    2005年1月24日 ~

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    地域における環境ビジネスの構築についての話題提供

  92. Energy-Economic Modeling and the Environment

    2005年1月12日 ~

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    Elsevier Ltd. And Tohoku University, Japan (Toshihiko Nakata, „ENERGY-ECONOMIC MODELS AND THE ENVIRONMENT,‰ March 8, 2004) published this report as a review of the various issues associated with the energy-economic model and its application to national energy policies, renewable energy systems, and the global environment. According to Nakata, „In finding suitable energy-economic models for specific purposes, it is important to apply an adequate tool to consider geographical regions in focus, time horizon, energy classification, and economic parameters; only then we can access the required data for running the model and its availability.‰ The paper details several available energy economic models, applications to local and national energy systems, and climate policy assessment.

  93. 経済産業省環境ビジネス人材セミナー「地域エネルギーシステムを創る」

    2004年12月2日 ~

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    地域エネルギーシステムを通した循環型社会形成の方策提案

  94. 宮城県公聴イベント「県環境基本計画策定」白石

    2004年11月28日 ~

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    環境地域懇話会 みやぎの環境を考える

  95. 六ヶ所地域活性化支援調査事業講演会「地域のエネルギーシステムを創る」

    2004年10月20日 ~

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    地域のエネルギーシステムについての提案と実践方策の話題提供

  96. 第13回INS公開講演会

    2004年8月28日 ~

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    地域のエネルギーシステムを創る

  97. 仙台市環境シンポジウム「環境マネジメントの新潮流」

    2004年5月28日 ~

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    環境マネジメントの新潮流についての話題提供とディスカッション

  98. 廃プラスチック利用による地域興し研究会

    2004年4月19日 ~

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    エネルギー経済モデル

  99. 経済産業省東北地域MOTシンポジウム「環境ビジネスプログラム」

    2004年2月7日 ~

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    環境ビジネスプログラムの研究成果発表とディスカッション

  100. 東北経済連合会環境エネルギー調査ミッション参加者研修会

    2002年7月25日 ~

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    環境エネルギー調査ミッション参加者のための事前研修会

  101. 京都大学エネルギー社会システム計画研究談話会「エネルギー経済モデルから見る電力自由化とエネルギー戦略」

    2001年2月2日 ~

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    エネルギー経済モデルから見る電力自由化とエネルギー戦略についての話題提供

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メディア報道 54

  1. 脱炭素をエネルギーシステムのなかで捉え、左脳だけでなく右脳も鍛えられた人材の育成

    カーボンニュートラル達成に貢献する大学等コアリション 地域ゼロカーボンワーキンググループ インタビューシリーズ

    2023年12月19日

    メディア報道種別: インターネットメディア

  2. 宮古市のこれから 執筆者本人

    宮古市 広報みやこ 脱炭素社会の実現に向けて

    2023年1月

    メディア報道種別: 会誌・広報誌

  3. 中田俊彦教授(技術社会システム専攻)が「環境省 脱炭素先行地域」選定証授与式に出席

    東北大学 ウェブサイト 大学院工学研究科ニュース

    2022年12月23日

    メディア報道種別: インターネットメディア

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    中田俊彦教授(技術社会システム専攻)が参画する岩手県宮古市の「広域合併したまちの脱炭素地域づくり ~宮古市版シュタットベルケから始まる地域内経済の好循環の拡大を目指して~」事業が、環境省の第2回脱炭素先行地域に選定され、2022年12月20日に選定証授与式が行われました。 西村明宏環境大臣、山田美樹副大臣ご出席のもと開催され、選定された地方公共団体に選定証が授与されました。 東北大学は、震災後のスマートコミュニティ事業での経験に根ざして、再生可能エネルギーの導入に伴う脱炭素効果をエネルギー需給データに基づいて分析すると共に、市民の行動変容を促す仕組みづくりに参画します。

  4. 東北 エネルギーの今(中) 風力、秋田・青森で計画動く

    日本経済新聞社 日本経済新聞

    2022年12月15日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    全国の都道府県別の風力発電量で、上位10道県のうち東北が4県を占める。全国で計画が相次ぎ、設備も大型化するなか、東北大学大学院の中田俊彦教授(地域エネルギーシステム)は「建設を計画する東北域外の企業と交渉する際の知識を、地元が磨くことが必要」と話す。

  5. 丁寧な合意形成必要 環境アセスに課題 撤回相次ぐ風力発電計画

    福島民報社 福島民報 1面

    2022年9月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  6. 東北の資源活用探る

    河北新報社 河北新報

    2022年9月6日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  7. 独自の脱炭素分析ツール公開

    日本電気協会 電気新聞

    2022年8月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    東北大大学院 中田教授の研究グループ 数値統計から需給構造可視化

  8. 「風力発電事業」公表から撤回までわずか2カ月 住民と行政からの強い反対の声受け

    仙台放送 ニュース

    2022年8月17日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    今のアセスのしくみは、事業者がある程度 画を書いてからじゃないと出せない。住民は何を言っても無駄なのかなという印象。そこで変えると、いい加減な計画だったと逆に突っ込まれる可能性がある。どういう事業にしたら軟着陸できるのか、メリットはどんなものがあるのか、腹を割って考えられる場を事前に設定するというのが本来だと思う。最初の段階から具体的な計画が示されることで、住民は唐突な印象を受け、計画に抵抗感を持つといい、中田教授は今回の事案を日本の環境アセスメントの課題が現れたとみている。

  9. カーボンニュートラルと新たなライフスタイル

    福島市消費者団体懇話会 くらしのニュース福島

    2022年5月26日

    メディア報道種別: 会誌・広報誌

  10. Social Innovation & Inclusion 執筆者本人

    エフエム仙台 Datafm SDGs Special Week Day4 Morning Brush

    2022年4月21日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    東北大学のグリーン未来創造機構の三本柱の一つである「Social Innovation & Inclusion」について、紹介する。

  11. 脱炭素の実像 第3部 まち×エネルギー 9

    日本電気協会 電気新聞 1面

    2022年1月19日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  12. 脱炭素の実像 第3部 まち×エネルギー 6 執筆者本人

    日本電気協会 電気新聞 1面

    2022年1月13日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  13. 「福島イノベーション・コースト構想シンポジウム」を開催しました。

    福島県 ふくしま復興ステーション

    2021年12月13日

    メディア報道種別: インターネットメディア

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    令和3年12月11日(土曜日)に大熊町交流施設「linkる大熊」にて、「第6回 福島イノベーション・コースト構想シンポジウム」を開催しました。 東日本大震災及び原子力災害からまもなく11年。失われた浜通り地域等の産業回復こそ、福島イノベーション・コースト構想の使命です。 今回のシンポジウムでは、「イノベ構想による持続的な挑戦 グリーン社会の実現を目指して」をテーマに、新たな産業基盤整備のための取組や成果を情報発信し、今後の構想の進展をみなさまとともに考えました。

  14. イノベ構想推進へ研究成果発表 福島の大熊町でシンポジウム

    福島民報社 福島民報

    2021年12月12日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    福島・国際研究産業都市(イノベーション・コースト)構想の推進に向けたシンポジウムは11日、福島県大熊町のlinkる大熊で開かれ、講演者が構想の実現に向けた取り組みや成果を発信した。 福島イノベーション・コースト構想推進機構の主催。県、復興庁、経済産業省の共催。 東北大大学院工学研究科技術社会システム専攻の中田俊彦教授が「地域エネルギーシステムのデザイン」をテーマに基調講演した。中田教授は浜通りで実践されている再生エネルギー導入に関する先進的な取り組みについて、今後どのように展開するべきかなどについて語った。

  15. 脱炭素社会考える、福島市が周知イベント 基調講演やパネル討論

    福島民友新聞社 福島民友

    2021年6月30日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    イベントには、市民や事業者ら約100人が参加した。東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授が基調講演し、政府や同市が掲げる脱炭素社会の実現には、風力発電などの再生可能エネルギーの導入が必要だと指摘した。その上で、「県の特性を踏まえながらどのようにエネルギー事業を育てていくかが重要だ」と語った。

  16. CO2排出 40年にゼロへ 大熊町「ゼロカーボンビジョン」策定

    河北新報社 河北新報

    2021年2月22日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    福島県大熊町は、2040年に町内の二酸化炭素(CO2)排出量実質ゼロの実現を目指す「大熊町ゼロカーボンビジョン」を策定した。今後10年で再生可能エネルギーを最大限導入し、国の目標を10年先取りする意欲的な姿勢を明示した。町役場で18日、有識者会議(委員長・中田俊彦東北大教授)があり、了承された。

  17. 2040年までに二酸化炭素ゼロへ 大熊町

    福島放送 ニュース

    2021年2月19日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    大熊町は二酸化炭素排出量実質ゼロを目指す「ゼロカーボン宣言」の実現に向けたビジョンを策定し18日、発表した。全国に先駆け「2040年までの実質ゼロ達成」を明記した。18日は策定に携わった有識者会議委員長の中田俊彦東北大工学部教授、吉田淳町長が町役場で記者会見した。東京電力福島第一原発事故で全町避難した町だからこそ、原発や化石エネルギーに頼らない持続可能なまちを目指す決意を示した。

  18. 2040年までに二酸化炭素ゼロへ 大熊町ビジョン策定 再エネ最大限導入

    福島民報社 福島民報

    2021年2月19日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  19. 福島市にごみ減量化など答申

    福島民友新聞社 福島民友

    2020年11月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  20. 環境、脱炭素で答申、福島市の審議会

    福島民報社 福島民報

    2020年11月

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  21. インフラ復興 政府委が視察 仙台空港、東松島など

    河北新報社 河北新報

    2017年9月29日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    インフラ復興 政府委が視察 仙台空港、東松島など

  22. 夢もりもり でも疑問続々/青森県・エネルギー産業戦略

    河北新報社 河北新報

    2016年7月15日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    東北大大学院の中田俊彦教授も「関連事業での雇用など苦し紛れの発想。需要側に立って考えるべきだ」と指摘した。

  23. スマートエネルギーと地域づくり

    日刊建設工業新聞 日刊建設工業新聞

    2016年6月13日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    スマートエネルギーシステムに経営工学の視点。 排熱を有効利用し発電コスト削減。 ビジネスとして成立する仕組みづくりを。

  24. 原産年次大会が閉幕-専門家がパネル討論、原子力の新たな価値考察

    日本電気協会新聞部 電気新聞

    2016年4月14日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    日本原子力産業協会が主催する第49回原産年次大会が13日、閉幕した。同日はコマツの坂根正弘相談役が「この国のエネルギー政策と地球温暖化問題」をテーマに基調講演を実施。笹川平和財団の田中伸男理事長、地球環境産業技術研究機構(RITE)の秋元圭吾主席研究員・システム研究グループリーダー、東北大学大学院の中田俊彦教授らが「この国の未来とエネルギー問題」をテーマに、パネル討論を展開した。

  25. 電力自由化 東北・競争の行方/(中)独占崩壊

    河北新報社 河北新報

    2016年3月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授(エネルギー経済学)は「自由化は民間企業として羽ばたくチャンスである一方、原発を動かさなければならない理由が問われることになる」と指摘する。

  26. 福島後の未来

    毎日新聞社 週刊エコノミスト

    2016年3月15日

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    ◇25兆円の熱を捨てている日本 ◇地域に合うシステムを欧州に学べ

  27. クローズアップ:地域とエネルギー、熱活用型の分散エネシステム、地域特性に合った独自モデルを。

    ガスエネルギー新聞 ガスエネルギー新聞

    2015年12月7日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  28. 次世代技術 一堂に/仙台/再生エネなど展示/再生可能エネルギーや情報通信など次世代の技術を紹介する「スマートコミュニティ東北」

    河北新報社 河北新報

    2015年11月13日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    研究者らの講演もあり、東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授がIoTを使った東北のエネルギーシステムについて「東京中心ではなく、地域の実情に根差したシステムでなければ成功しない」と強調した。

  29. 水素エネルギーって何?

    NHKテレビ

    2015年8月18日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    環境に優しい次世代のエネルギーとして注目を集めている「水素エネルギー」の普及につなげようと、企業の担当者などを集めた勉強会が県庁で開かれました。 この勉強会は「水素エネルギー」について理解を深めてもらおうと県が初めて開いたもので電力やガス、それに自動車関連企業の担当者ら140人あまりが参加しました。 「水素エネルギー」をめぐっては国が去年6月、二酸化炭素を排出しない燃料電池車の普及などを盛り込んだロードマップを策定していますが、県内ではまだ水素エネルギーを活用した事業はありません。 勉強会では東北大学大学院の中田俊彦 教授が、水素エネルギーの導入について、「人口密度の高い都会と比べると、東北地方はエネルギーの需要が低い傾向にあり、国のやり方をまねするだけでは、採算がとれない」と指摘しました。 そのうえで中田教授は、最上町で木質バイオマスエネルギーを活用している事例をあげて「水素エネルギーをいき

  30. 東北でスマコミ実現

    日刊工業新聞

    2015年3月18日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    基調講演「東北地域にスマートコミュニティをつくる」の紹介

  31. 温暖化対策、地方から提言を 最上でシンポ、再生エネの可能性考える

    山形新聞

    2015年3月15日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    東北大大学院の中田俊彦教授が基調講演。

  32. エネルギーの使い方を考える

    NHKテレビ

    2014年2月8日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    震災を機にエネルギーの使い方について考えようという講演会が、8日、気仙沼市で開かれました。講演会は、気仙沼市の集会所で開かれ、地域の住民などおよそ60人が集まりました。講演会では東北大学大学院の中田俊彦教授が、震災が起きた時に電気やガス、ガソリンなどのエネルギーの供給が制限を受けた経験を踏まえ、これからの暮らしの中でエネルギーをどう使っていくべきなのか説明しました。海外の事例として、オーストリアでは日本よりも森林面積が少ないにもかかわらず、木材を利用したエネルギーが効率的に使われていることなどを紹介しました。講演会に参加した気仙沼市の20代の女性は「どのエネルギーを使うかということについては考えたことがなかったので、すごく参考になりました」と話していました。講演をした中田俊彦教授は「これからは10年とか30年といった長期的な視点でエネルギーの使い方を考えて、地域作りを進めていくことが大切で

  33. エネ自給実現へ市民と機運醸成

    岩手日報

    2014年2月3日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    宮古市スマートコミュニティ推進協議会(会長、中田俊彦)が主催する再生可能エネルギーシンポジウムが開催された。

  34. 仙台放送スーパーニュース

    仙台放送

    2013年11月1日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    暖房時の室温20℃設定で心地よく過ごすことのできるライフスタイル「WARM BIZ(ウォームビズ)の紹介番組に、中田が録画にて出演して、その効果を解説しました。

  35. 小水力を活用し、再生エネルギー推進へ/宮古市、協議会設立

    河北新報 河北新報社

    2013年7月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    設立総会には、宮古市、NTTデータ、日本国土開発や地元企業など22団体の関係者が出席。会長に、東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授を選んだ。山本正徳市長は「地元の産業振興、雇用拡大につながる」と期待した。

  36. 東日本大震災/太陽光生かしたまちづくり始動/宮城・山元町

    河北新報社 河北新報

    2012年6月22日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    再生可能エネルギーを活用したまちづくりを目指す宮城県山元町の「コンパクトシティー型スマートコミュニティー事業」が21日、本格的に始動した。キックオフ会議(座長・中田俊彦東北大大学院教授)が町中央公民館で開かれ、太陽光発電装置の導入などを柱とする事業概要を委員に説明した。 委員は学識経験者や町関係機関代表ら7人で構成。事業者の町とNTT東日本などを含め30人が会議に出席した。

  37. 宮古市:再生エネ産官学連携 事業化に向け検討会設立

    毎日新聞

    2012年5月19日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    検討会には市やエヌ・ティ・ティ・データ、帝人、日本国土開発などの企業、東北大の16団体が参加。太陽光をはじめ林野資源を活用したバイオマス発電、小水力発電などの可能性を調査する。東日本大震災で東北電力からの電気供給がたたれた苦い経験から災害に備えた独自のエネルギー確保の狙いもある。

  38. 自然のチカラを探る!みちのくエネルギーWatching

    ミヤギテレビ

    2011年12月17日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    東北にゆかりのあるタレント、ダニエル・カールと佐藤唯さんが、東北でも意外なところで利用されている"再生可能エネルギー"をご紹介!そして、エネルギーのスペシャリスト・東北大学教授の中田俊彦先生が、今後、東北にはどんなエネルギーが必要なのか? また、再生可能エネルギーのポイントを教えて頂きます。 お話はなんと、東北を飛び越えて日本のエネルギーの未来まで!?

  39. news every

    ミヤギテレビ

    2011年12月15日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  40. 再生エネルギー、事業化後押し/専門家会議を設置/東北経産局

    河北新報社 河北新報

    2010年7月28日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    ボードは委員長の中田俊彦東北大大学院教授ら学識者や金融関係者ら5人で構成し、3年計画で活動する。新エネビジョンを策定している東北の約90の市町村にアンケートを行うなどして、事業化の可能性がある案件を抽出。国の資金活用や広域連携など、事業化に向けてどんな方法がいいのかを検討し、提言する。

  41. 新エネルギーのビジョンを検討/登米市策定委初会合

    河北新報社 河北新報

    2009年8月1日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    委員として学識経験者ら9人が出席した。委員長に東北大大学院文学研究科の長谷川公一教授、副委員長に東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授を選んだ。策定委は今後、太陽光や風力、水力、バイオマスなど二酸化炭素の排出量を抑えられる発電方法のうち、どのエネルギーの導入が市にふさわしいかを議論する。

  42. 東北大生が模擬授業

    東奥日報

    2008年10月30日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    東北大学工学研究科の学生らが、六ヶ所村の尾鮫小学校を訪れ、自然エネルギーをテーマに模擬授業した。

  43. 貧困・紛争の解決策探る/東北大と国連大セミナー

    河北新報社 河北新報

    2008年4月17日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    研究成果の紹介で、エネルギー問題に取り組む東北大大学院工学研究科の中田俊彦教授は「エネルギーの安定供給があるかないかで、住民の教育や所得に影響が出る。発展途上国の人が、まきなど原始的燃料を使わなくても済む方法を考える必要がある」と強調した。

  44. Study in the effective use of energy in the offing

    Human Sciences Research Council, South Africa

    2007年4月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    本学アフリカプログラムによる共同研究開始の紹介記事。

  45. 宮城・大和町のエコファクトリー計画/環境保全協定締結/企業など

    河北新報社 河北新報

    2006年10月31日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    大和町が仙台北部中核工業団地に計画している環境リサイクル産業団地「エコファクトリー」で、進出企業3社の稼働状況などを監視する運営評議会(委員長・中田俊彦東北大教授)と町、進出企業の3者は30日までに環境保全協定を結んだ。

  46. 宮城・大和町のエコファクトリー計画/環境保全協定締結へ/町など3者間高い安全性アピール

    河北新報社 河北新報

    2006年8月25日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    大和町が仙台北部中核工業団地に計画している環境リサイクル産業団地「エコファクトリー」について、進出する産廃中間処理会社3社の稼働状況などを監視する運営評議会(委員長・中田俊彦東北大教授)は24日、大和町の吉岡コミュニティセンターで会合を開き、町と評議会、進出企業の3者で近く環境保全協定を結ぶことを決めた。

  47. 地域から発信するエコライフ~環境フォーラムIN遠野~

    NHK NHK土曜フォーラム 2006年06月10日(土) 午後11:30 〜 2006年06月11日(日) 午前00:40

    2006年6月10日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    産業界の足を引っ張るといわれてきた環境問題。しかし、京都議定書が発効し環境にやさしい社会作りが急務になった。東北各地の事例を映像で紹介し、ディスカッションする。 東北大学大学院教授…中田俊彦,歌手・エッセイスト…アグネス・チャン,NPO森と風のがっこう代表…吉成信夫,遠野市長…本田敏秋,【司会】科学ジャーナリスト…小出五郎 ~岩手県遠野市・あえりあ遠野交流センターで録画~

  48. NHKニュース

    NHK

    2006年5月26日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    バイオマス利活用推進会議での講演の模様が、ニュース番組にて取り上げられた。

  49. 東北電力環境行動レポート

    東北電力

    2005年8月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    社外有識者による第三者意見書

  50. CO2の削減を/仙台国際センターでECOライフトーク

    河北新報社 河北新報

    2005年6月19日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    トークセッションでは、歌手EPOさんと東北大大学院工学研究科助教授の中田俊彦さん、宮城大特任助教授のアン・マクドナルドさんがパネリストを務め、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素(CO2)の排出量を減らすためのアイデアなどを紹介。マクドナルドさんは「生産地から食卓までの距離が近い食料を消費することは、二酸化炭素排出量の削減につながる」と地産地消を勧めた。

  51. ヘッドラインレビュー「環境・安全」

    技術総合誌OHM

    2005年2月5日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    雑誌OHMのヘッドラインレビューに、環境・安全分野の研究内容として、紹介された。

  52. Energy for the future

    UC Berkeley Groks

    2003年12月25日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    カリフォルニア大学バークレー校のインタビュー形式のラジオ放送番組に出演して、科学者として将来のエネルギー利用についての見識を発表。

  53. With Sun on Roof, More Yen in the Pocket

    The New York Times The New York Times The New York Times

    2003年7月29日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    東北大の中田俊彦教授(科学技術経営論)は、「日本のエネルギー政策は今、大きな転換点にある」と指摘する。補助金がなければ、消費者はソーラーパネルを買わないでしょう。また、政府が電力会社の規制を緩和すれば、電気料金が下がるので、消費者がパネルの設置費用を回収するには時間がかかるでしょう」。

  54. 都市環境の向上へ、重要度増すエネルギー対策

    日刊建設工業新聞

    2003年6月26日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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学術貢献活動 15

  1. Co-Guest Editor of Special Issue "Sustainable Energy Systems: Efficiency and Optimization"

    2020年4月1日 ~ 継続中

    学術貢献活動種別: 審査・学術的助言

  2. フェロー

    2020年2月 ~ 継続中

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  3. Guest Editor of Special Issue "Offshore Wind Energy Technology and System Integration"

    2019年4月1日 ~ 継続中

    学術貢献活動種別: 審査・学術的助言

  4. Section Board Member of Energies

    2019年4月1日 ~ 継続中

    学術貢献活動種別: 審査・学術的助言

  5. Editorial Board Member, Clean Technologies and Environmental Policy

    2016年4月 ~ 継続中

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    Focusing on Technology Research, Innovation, Demonstration, Insights and Policy Issues for Sustainable Technologies

  6. 企画実行委員会委員

    2012年7月 ~ 継続中

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  7. Advisory Board Member of Challenges

    2000年6月1日 ~ 継続中

    学術貢献活動種別: 審査・学術的助言

  8. C8 Energy Efficiency 3

    2022年8月2日 ~ 2022年8月2日

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  9. リサイクル技術委員会委員長

    2018年4月 ~ 2022年3月

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  10. 持続可能社会の実現に向けた技術開発と社会実装

    2021年9月7日 ~ 2021年9月7日

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

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    【一般公開】 F25100 持続可能社会の実現に向けた技術開発と社会実装~将来エネルギー技術選択と機 械技術者に対する期待~ [ 学会横断テーマ2持続可能社会の実現に向けた技術開発と社会実装]

  11. 第40回エネルギー・資源学会研究発表会

    2021年8月2日 ~ 2021年8月3日

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

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    セッション4 部門別エネルギー需要(2)

  12. 技術と社会部門(第98期)部門長

    2020年4月 ~ 2021年3月

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  13. バイオマス部会長

    2019年4月 ~ 2021年3月

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

  14. Energy and air pollution

    福島大学

    2019年9月27日 ~ 2019年9月29日

    学術貢献活動種別: 大会・シンポジウム等

  15. A-TS 08-09 低炭素社会をめざすエネルギーシステムデザイン研究会

    東京

    2010年4月1日 ~ 2016年3月31日

    学術貢献活動種別: 学会・研究会等

    詳細を見る 詳細を閉じる

    低炭素社会の構築をめざして、電力エネルギー、熱エネルギー、および運輸エネルギーを融合する新たなエネルギーシステム及び社会システムのデザインを目的とする。化石燃料など多様なエネルギー資源利活用技術の動向調査と、大規模集約型から分散型に至る多種エネルギー技術の理解を通して、技術要素を最適に組み合わせるエネルギーシステムと望ましい導入方策を明らかにする。

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その他 30

  1. カーボンニュートラル社会のつくりかた

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    東北大学オープンキャンパス 公開授業

  2. 宮古市スマートコミュニティ策定促進事業

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    地域分散型のエネルギーシステムのデザイン

  3. スマート林業におけるマテリアル及びエネルギーフローのデザイン

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    プラチナ構想ネットワーク開催のスマート林業WGでの検討をふまえて、実相フィールドにおける現状及び将来のマテリアル(木材)及びエネルギーフローを構築する。

  4. 再生可能水素製造設備の将来コスト予測と社会便益の評価:概念設計

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    CO2を排出しない水素製造の将来コスト低減を予測し、燃料電池技術普及シナリオ作成に活用する。

  5. バイオマス発電を中心とした炭素循環モデルの解析技術の構築に関する研究

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    バイオマス利活用システムの性能を、経済性、環境保全、エネルギーバランスの諸要因から評価する手法を構築する。

  6. 温室効果ガス削減に向けた大型火力発電所へのバイオマス導入可能性調査

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    本研究では、大型火力発電設備へのバイオマス導入の可能性を明らかにするために、原料調達から前処理、輸送、加工等を経て燃焼、廃棄物最終処分までのトータルプロセスを対象として、各プロセス要素(集配、粉砕、乾燥、炭化、造粒、運送、温湿管理、余熱、燃焼、灰処理等)に分割する。各種支配要因(利用効率、熱効率、運送費、運転費、排出権取引価格、設備費等)を抽出し、技術的側面(エネルギー効率等)および経済的側面(費用等)からシステム性能を評価するとともに、予想される課題を抽出する。

  7. 微細藻類バイオマスエネルギーシステムの導入可能性評価

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    微細藻類バイオマスエネルギーシステムの導入可能性評価

  8. ロードヒーティングの伝熱特性計算

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    ロードヒーティングの伝熱特性計算

  9. 下水汚泥処理・エネルギー利用方法の環境性評価

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    下水汚泥処理・エネルギー利用方法の環境性評価

  10. バイオエタノールの最適生産・利用に向けた東アジア地域諸国の政策連携スキームの提案

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    バイオエタノールの最適生産・利用に向けた東アジア地域諸国の政策連携スキームの提案

  11. 東北エリアにおけるバイオマス利用可能量調査並びに石炭火力混焼ケーススタディ

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    バイオマスの利活用実態を調査して、石炭混焼した場合の経済性、環境性、エネルギー効率性、RPSなど、多面的かつ現実に即した評価手法を研究する。

  12. 宮古島バイオマス再利用システムの評価手法の開発

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    バイオマス利活用最適設計ツールであるOMUNIBUSを用い、宮古島全体のバイオマスの最適な利活用システムの解析と分析を行い、様々なシナリオでの最適なシステム構成を模索し、基礎データを作成する。

  13. 修士スタディツアー(東京)

  14. 修士スタディツアー(中国、四国)

  15. 修士スタディツアー(青森)

  16. 廃プラスチック利用のための地域循環システムの最適設計

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    廃プラスチックを地域内にて循環、利活用できるシステムを設計する。

  17. 実践的環境・省エネルギーMOTプログラム設計

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    技術経営の人材育成プログラムを開発する。

  18. 国際ガスタービン会議展示出展

  19. 環境ビジネススタディツアー

  20. 環境ビジネス・プログラム

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    環境経営の理念と実践手法の構築を目的とする。

  21. 分散型新エネルギーシステムの経済性評価

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    風力、太陽光、バイオマス等を統合した分散型新エネルギーシステムの実用に向けて、エネルギーシステムの経済性を統合的に評価する手法を調査する。

  22. スタディツアー(六ヶ所、苫東)

  23. 非線形エネルギー経済モデルによる小型原子炉・自然エネルギー連系システムの設計研究

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    非線形エネルギー経済モデルを開発して、小型原子炉と自然エネルギーを連携した新しいシステム設計に応用する。

  24. 二酸化炭素削減対策に関するモデル評価

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    岩手県環境保健研究センターと共同で、二酸化炭素削減対策のためのエネルギー環境政策を、モデル解析を応用して策定する。

  25. 水素利用カーボンレス・エネルギーシステムの統合評価

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    水素エネルギーを基盤とした、カーボンレス・エネルギーシステムを設計しその性能を統合評価する。米国ローレンス・リバモア国立研究所との共同研究。

  26. 水素利用カーボンレス・エネルギーシステムの設計

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    米国ローレンス・リバモア国立研究所と共同で、水素利用のためのエネルギーシステムを設計する。

  27. 二酸化炭素削減のための政策オプションの検討と日韓エネルギー技術協力

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    日本と韓国とが共同で二酸化炭素を削減するためのエネルギー環境政策を検討し、両国のエネルギー技術協力の可能性を明らかにする。

  28. エネルギー・経済モデルの開発

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    エネルギーフロー、カーボンフロー、キャッシュフローの解析を目的として、エネルギー経済モデルを開発する。

  29. JICA環境影響評価

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    10月11日から10月13日。都内で事前研修。 10月15日から10月29日。インドネシアで現地研修。

  30. FASID研究フェロー研修員

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    2月19日(日)から3月5日(日)米国ハワイ州にて、環境影響評価の研修受講。

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