研究者詳細

顔写真

オオタニ　ユウキ
大谷　祐毅
Yuki Ohtani
所属
大学院法学研究科　法政理論研究専攻
職名
准教授

所属学協会 1

  • 日本刑法学会

研究キーワード 1

  • 刑事訴訟法

研究分野 1

  • 人文・社会 / 刑事法学 /

論文 11

  1. 司法面接結果の証拠利用 : 法制審議会における議論を中心に

    大谷祐毅

    刑事法ジャーナル　(74)　89-99　2022年11月

  2. 刑事訴訟法からみた児童虐待

    大谷祐毅

    法律時報　94　(11)　17-22　2022年10月

  3. 証人審問権と伝聞法則

    大谷祐毅

    法学教室　(496)　35-41　2022年1月

  4. 司法面接的手法による聴取結果の証拠法上の取扱いの在り方

    大谷祐毅

    刑事法ジャーナル　(69)　147-167　2021年9月

  5. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割

    大谷祐毅

    刑法雑誌　59　(2)　221-238　2020年7月

  6. 公判における事後的な反対尋問と証人審問権の保障：アメリカ法を参考に

    大谷祐毅

    法学　84　(1)　1-42　2020年6月

  7. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割（五・完）

    大谷 祐毅

    法学協会雑誌　136　(10)　2179-2248　2019年10月

  8. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割（四）

    大谷 祐毅

    法学協会雑誌　136　(8)　1771-1861　2019年8月

  9. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割（三）

    大谷 祐毅

    法学協会雑誌　136　(6)　1380-1479　2019年6月

  10. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割（二）

    大谷 祐毅

    法学協会雑誌　136　(4)　955-1054　2019年4月

  11. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割（一）

    大谷 祐毅

    法学協会雑誌　136　(2)　293-374　2019年2月

︎全件表示 ︎最初の5件までを表示

MISC 4

  1. 勾留時の個人特定事項秘匿措置と憲法34条[最高裁令和6.4.24第三小法廷決定]

    大谷祐毅

    令和６年度重要判例解説（ジュリスト）　(1610)　136-137　2025年5月

  2. 供述不能の意義[東京高裁平成22.5.27判決]

    大谷祐毅

    刑事訴訟法判例百選 第11版　186-187　2024年3月

  3. 強制わいせつ未遂事件において，原判決が被告人のわいせつ目的を客観的事情から推認し，その補強として，被告人が5日後にも同種の強制わいせつ行為に及んだ事実を用いたことに違法はないとした事例

    大谷祐毅

    刑事法ジャーナル　(66)　134-144　2020年11月

  4. 本位的訴因を否定し予備的訴因を認定した第１審判決に対し検察官が控訴の申立てをしなかった場合に，控訴審が職権調査により本位的訴因について有罪の自判をすることが違法であるとされた事例

    大谷祐毅

    論究ジュリスト　(15)　232-237　2015年11月10日

    出版者・発行元： 有斐閣

    ISSN： 2187-1302

書籍等出版物 2

  1. 家族への公的関与 : 支援・介入・制裁

    水野, 紀子, 深町, 晋也, 石綿, はる美

    日本評論社　2025年6月

    ISBN: 9784535528819

  2. 公判外供述の証拠使用と証人審問権の役割

    大谷, 祐毅

    有斐閣　2022年3月

    ISBN: 9784641139565

講演・口頭発表等 2

  1. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割

    大谷 祐毅

    日本刑法学会第97回大会　2019年5月26日

  2. 刑事裁判における公判外供述の証拠使用と証人を審問する権利の役割

    大谷 祐毅

    第26回日本刑法学会仙台部会　2018年3月17日

共同研究・競争的資金等の研究課題 6

  1. 刑事手続における供述弱者の供述の採取及びそれによる立証の在り方に関する研究

    大谷 祐毅

    2022年4月1日 ～ 2026年3月31日

  2. 刑事政策目的に基づく訴追裁量権行使の多様化とその法的限界

    大澤 裕, 笹倉 宏紀, 井上 和治, 井上 正仁, 佐藤 隆之, 稲谷 龍彦, 酒巻 匡, 神田 雅憲, 池田 公博, 川出 敏裕, 大谷 祐毅, 成瀬 剛, 川島 享祐

    2022年4月1日 ～ 2025年3月31日

  3. 公判外供述の証拠使用の場面における証人審問権の役割に関する研究

    大谷 祐毅

    2018年4月1日 ～ 2023年3月31日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    令和3年度には，前年度までのアメリカ及び欧州(イギリス・ドイツ・フランス)における議論の検討を深め，それを前提に，証人保護の文脈や，特に近時問題とされている司法面接的手法により聴取した供述の証拠利用の在り方に関する議論を中心に，わが国における証人審問権の役割如何という問題への示唆を検討するとともに，これまでの研究成果を前提として，これまでの研究の取りまとめを図った。 具体的には，これまでの研究から，わが国では，従来一般的に，証人審問権は供述証拠の信頼性の確保を趣旨とする権利であると理解されてきたところ，証人審問権に相当する被告人の権利に関するアメリカ及び欧州における議論について検討を加えた前年度の成果を前提とすれば，それとは区別されるところの，事実認定者による供述証拠の信頼性の確実な評価可能性の確保を趣旨とする権利であるとの理解を導くことができるだろう。 このような証人審問権の理解は，証人保護の文脈や，特に近時問題とされている司法面接的手法により聴取した供述の証拠利用の在り方に関する現在の立法動向との関係でも，非常に重要な意義を持つ。すなわち，例えば，司法面接結果の証拠使用に関しては，司法面接結果が信頼できるかという観点のみならず，その信頼性評価が十分確実に行いうるかという観点から，その証拠使用のあり方を考察する必要があると考えることができるだろう。 令和3年度には，以上の検討の成果の一部を公表することができた。

  4. 犯罪の訴追・予防を目的とする情報の収集と利用に対する法的規制のあり方

    大澤 裕, 笹倉 宏紀, 田中 開, 井上 正仁, 佐藤 隆之, 稲谷 龍彦, 酒巻 匡, 神田 雅憲, 池田 公博, 川出 敏裕, 大谷 祐毅, 成瀬 剛, 川島 享祐, 朝村 太一, 樋口 拓麿

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：The University of Tokyo

    2018年4月1日 ～ 2021年3月31日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    本研究の成果は，以下の2点である。 第1に，①犯罪訴追を目的とする個人情報の継続的な収集に対する法的規制の在り方，②直接には当該犯罪の訴追に利用されることを目的とすることなく収集・蓄積された情報を，犯罪訴追目的で利用することに対する法的規制の在り方，③犯罪予防を目的とした情報の収集・利用に対する法的規制の在り方，という3つの個別テーマについて，実践的な解釈論を提示するとともに，新たな法制度の設計に資する具体的提言を行った。第2に，上記3つの個別テーマの横断的な検討を通じて，犯罪の訴追・予防を目的とした情報の収集・利用に関する基礎理論を提示した。

  5. 公的及び私的主体による要支援者支援に関する包括的研究

    久保野 恵美子, 嵩 さやか, 飯島 淳子, 小池 泰, 横田 光平, 石綿 はる美, 渡辺 達徳, ROOTS MAIA, 滝澤 紗矢子, 中原 茂樹, 太田 匡彦, 平田 彩子, 大谷 祐毅, 今津 綾子, 諸岡 慧人, 岩村 正彦

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Tohoku University

    2016年4月1日 ～ 2021年3月31日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    自らの生命、心身の安全等の確保が困難な者（要支援者）の支援に焦点を当て、複数の法分野の包括的考察を行った。社会福祉立法の切り札とも言われる生活困窮者自立支援法について、民法・社会保障法・行政法の観点から検討を加え、民間組織を含むアクター間の関係を活かした統制可能性の確保、個人の尊厳の保障、支援単位の捉え方、等の視点と課題を示した他、子ども及び精神障害者への支援法制の分析を通じ、他の支援者支援領域にも適用しうる理論的・制度的考察枠組みを提示した。

  6. 刑事手続における新たな証拠収集手段に関する研究

    大澤 裕, 井上 正仁, 酒巻 匡, 田中 開, 川出 敏裕, 佐藤 隆之, 池田 公博, 笹倉 宏紀, 稲谷 龍彦, 成瀬 剛, 大谷 祐毅

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：The University of Tokyo

    2012年4月1日 ～ 2015年3月31日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    本研究は，取調べを中心とした捜査手法と，それに基づく犯罪の立証が行き詰まりを見せているという認識のもとで，既存の証拠収集方法とは異なる，新たな証拠収集手段の内容と，その導入の当否につき検討を加えることを目的としたものである。大きくは，新たな供述獲得手段と，客観的な証拠収集手段に分けたうえで，現地調査を含めた諸外国の制度の調査を行うとともに，本研究と同時並行的に進んだ，法制審議会新時代の刑事司法制度特別部会での議論を踏まえて，具体的な制度の在り方について検討を行った。

︎全件表示 ︎最初の5件までを表示