顔写真

ナイトウ タカフミ
内藤 隆史
Takafumi Naito
所属
大学院教育学研究科 先端教育研究実践センター
職名
助教
学位
  • 修士(教育学)(東北大学)

所属学協会 3

  • 東北都市学会

  • 日本教育社会学会

  • 日本社会教育学会

研究キーワード 3

  • 社会参加

  • 高齢者

  • 在日外国人

研究分野 2

  • 人文・社会 / 教育学 /

  • 人文・社会 / 社会学 /

論文 5

  1. 「大学における外国人留学生および一般学生に対するサポートシステムに関する調査研究」報告

    佐藤高樹, 松本大, 内藤隆史

    東北大学大学院教育学研究科教育ネットワークセンター年報 (9) 109-119 2009年3月31日

    出版者・発行元:教育ネットワークセンター

  2. 外国人市民施策の形成過程に関する一考察―外国人集住地域の教育施策に着目して―

    内藤隆史, 坪田光平

    東北大学大学院教育学研究科研究年報 57 (1) 411-427 2008年12月22日

    出版者・発行元:東北大学大学院教育学研究科

    ISSN:1346-5740

  3. 外国人支援活動にみる市民参加の現状と課題-宮城県塩竃市の事例

    内藤隆史

    東北大学大学院教育学研究科 研究年報 49 97-113 2001年3月

    出版者・発行元:東北大学大学院教育学研究科

    ISSN:1346-5740

  4. 地域をつくる市民活動と社会教育-行政・大学・市民のネットワーク

    内藤隆史, 櫻井常矢

    日本の社会教育 44 159-171 2000年9月

  5. 地域の高齢化と高齢者の学習活動・社会参加―仙台市の新興団体を事例として

    内藤隆史

    成人と教育 (2) 109-124 1999年3月

MISC 2

  1. 外国人登録者

    内藤隆史

    東北都市事典 429-430 2004年3月

    出版者・発行元:仙台共同印刷

  2. 1998年社会教育研究の動向

    内藤隆史, 櫻井常矢, 李南龍, 似内寛, 熊谷正也, 李筱平

    日本社会教育学会紀要 35 1999年3月

書籍等出版物 3

  1. 教育社会学/第三のソリューション

    原著者, A.H.Halsey, H.Lauder, P.Brown, A.S.Wells, 編訳者, 住田正樹, 秋永雄一, 吉本圭一

    九州大学出版会 2005年2月5日

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    A.H.Halseyらによるリーディングス"Education: Culture, Economy, and Society"(1997)の翻訳書。

  2. 成人教育と市民社会―行動的シティズンシップの可能性―

    内藤隆史, ルーク・デケイザー, 不破和彦

    青木書店 2002年3月

  3. 地域を拓く学びと協同―新たな結いをめざして

    東北の社会教育研

    2001年8月

共同研究・競争的資金等の研究課題 2

  1. ライフレビューによる高齢期学習プログラムの開発と生涯発達過程の分析

    石井山 竜平, 加藤 道代, 細川 彩, 松本 大, 内藤 隆史

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究機関:Tohoku University

    2010年 ~ 2012年

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    本研究は、高齢者を対象に、「いま語りたいこと」をそれぞれが披露しあい、その言葉を互いに鍛えあう、という内容の学習事業を試験的に開講し、そこでの語りや、書かれた自分史(自分誌)をとおして、高齢期の学習特性と、そこに有効な学習支援策を探ろうとする、アクションリサーチである。 事業は、2010~11年度においては、仙台市の地域社会教育施設の一講座として、2012年度には、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング・カレッジの一環として取り組まれ、「学び手から語り手へ」誘う過程、経験や蓄積を「仲間」に広げる過程で何が起こるのかが把握され、分析された。

  2. 東北地方の地域経済悪化による雇用構造の変化と新規高校卒者の就業動向に関する研究

    不破 和彦, 萩原 敏朗, 内藤 隆史

    提供機関:Japan Society for the Promotion of Science

    制度名:Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目:Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    2003年 ~ 2004年

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    本研究は2ヵ年度にわたり東北地域各県を対象に高校卒業者の就職状況、さらには教育行政や高校による就職に向けた政策的な対応、教育および訓練などの実態を把握することに努めた。そのことから、新規高校卒者の就職および就業状況の悪化、これに起因する深刻な関連する問題が現出していることが確認できた。 就業者の多くが製造、サービスや卸小売業で単純労働に従事し、しかも低賃金、不定就業時間など労働条件も低下をきたすなど、地域労働市場の底辺に置かれているのが現状である。 家庭の経済的援助により彼らの生活が成り立っている状況にあり、こうしたことが高校生の多くに就職をめぐる地元志向を強め、さらには早期離職者の増大を引き起こす主因として作用している。 一方、高校は積極的に進路指導を1学年より計画的かつ系統的に進めている。たとえば働くこと、就職することの社会的意味と役割に始まり、インターンシップの実施と経験の蓄積、さらにはコミュニケーションやグループ・ワークなど多様な内容と方法で、就職に向けた教育と訓練に取り組んでいる。しかしながら、就職機会の制約、就業条件の悪化などを受け入れざるを状況は、高校生にとって学校3年間の教育と訓練の成果を活用する機会さえ、奪われているとも言える。高校での就職をめぐる教育的進路指導の限界も指摘せざるを得ないと、同時に新たな指導体制の再構築が急がれる。