顔写真

サトウ　タケシ
佐藤　健
Takeshi Sato
所属
災害科学国際研究所　防災実践推進部門　防災教育実践学分野
職名
教授
学位

  • 博士（工学）（東北大学）

  • 工学修士（東北大学）

e-Rad 研究者番号
90290692

委員歴 104

  • 日本自然災害学会　評議員

    2020年4月 ～ 継続中

  • 日本建築学会東北支部災害調査連絡会　委員長

    2017年4月 ～ 継続中

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2017年4月 ～ 継続中

  • 日本建築学会東北支部　第39回東北建築賞研究奨励賞選考委員会 委員

    2019年4月 ～ 2020年3月

  • 日本建築学会東北支部　日本建築学会東北支部 第４０回東北建築賞研究奨励賞選考委員会 委員

    2019年 ～ 2020年

  • 日本安全教育学会　第20回山形大会実行委員会 委員

    2018年4月 ～ 2019年12月

  • 日本建築学会東北支部　第3８回東北建築賞研究奨励賞選考委員会 委員

    2018年4月 ～ 2019年3月

  • 自然災害研究協議会　データベース担当委員

    2017年4月 ～ 2019年3月

  • 東京大学地震研究所・京都大学防災研究所 拠点間連携共同研究委員会　委員

    2017年4月 ～ 2019年3月

  • 自然災害研究協議会東北地区部会　部会長

    2016年4月 ～ 2019年3月

  • 京都大学防災研究所自然災害研究協議会　６号委員（データベース）委員

    2018年 ～ 2019年

  • 日本自然災害学会　第37回学術講演会およびオープンフォーラム実行委員会 委員

    2018年4月 ～ 2018年12月

  • 日本安全教育学会研究集会石巻ミーティング2017実行委員会　委員長

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 2018年度日本建築学会大会（東北）大会委員会　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 2018年度日本建築学会大会（東北）実行委員会　懇親部会長

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 京都大学防災研究所自然災害研究協議会突発災害調査委員会（災害リスク・社会科学）　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 自然災害研究協議会東北地区部会　部会長

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本建築学会東北支部第38回東北建築賞研究奨励賞選考委員会　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本地震工学会会誌編集委員会　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本建築学会　第16期代議員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本安全教育学会研究集会石巻ミーティング2017実行委員会　委員長

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 2018年度日本建築学会大会（東北）大会委員会　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 2018年度日本建築学会大会（東北）実行委員会　懇親部会長

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 京都大学防災研究所自然災害研究協議会突発災害調査委員会（災害リスク・社会科学）　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 自然災害研究協議会東北地区部会　部会長

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本建築学会東北支部第38回東北建築賞研究奨励賞選考委員会　委員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本建築学会　第16期代議員

    2017年4月 ～ 2018年3月

  • 日本地震工学会会誌編集委員会　委員

    2016年4月 ～ 2018年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2016年4月 ～ 2017年3月

  • 日本建築学会東北支部第37回東北建築賞研究奨励賞選考委員会　委員

    2016年4月 ～ 2017年3月

  • 日本地震工学会会誌編集委員会　委員

    2016年4月 ～ 2017年3月

  • 日本建築学会　第16期代議員

    2015年3月 ～ 2017年3月

  • IASS2016プレシンポジウムセミナー　幹事

    2016年4月 ～ 2016年9月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2015年4月 ～ 2016年3月

  • IASS2016プレシンポジウムセミナー　幹事

    2015年4月 ～ 2016年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2015年4月 ～ 2016年3月

  • 日本地震工学会会誌編集委員会　委員

    2014年4月 ～ 2016年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2014年4月 ～ 2015年3月

  • 日本安全教育学会第15回宮城大会実行委員会　幹事

    2014年4月 ～ 2015年3月

  • 日本安全教育学会安全教育学研究特集号（第14巻第2号）編集委員会　委員長

    2014年4月 ～ 2015年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2014年4月 ～ 2015年3月

  • 日本安全教育学会安全教育学研究特集号（第14巻第2号）編集委員会　委員長

    2014年4月 ～ 2015年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2013年4月 ～ 2014年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2013年4月 ～ 2014年3月

  • 日本地震工学会会誌編集委員会　委員

    2012年4月 ～ 2014年3月

  • 日本安全教育学会機関誌安全教育学研究第12巻第2号（臨時号）編集委員会　委員長

    2012年6月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会機関誌安全教育学研究第12巻第2号（臨時号）編集委員会　委員長

    2012年6月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2012年4月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会安全教育学研究臨時号（第12巻第2号）編集委員会　委員長

    2012年4月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2012年4月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会安全教育学研究臨時号（第12巻第2号）編集委員会　委員長

    2012年4月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会特別委員会　委員長

    2010年4月 ～ 2013年3月

  • 日本安全教育学会研究集会 南三陸ミーティング2012　日本安全教育学会研究集会 南三陸ミーティング実行委員会 事務局長

    2011年10月 ～ 2012年5月

  • 日本安全教育学会研究集会 南三陸ミーティング2012　日本安全教育学会研究集会 南三陸ミーティング実行委員会 事務局長

    2011年10月 ～ 2012年5月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2011年4月 ～ 2012年3月

  • 日本安全教育学会　常任理事

    2011年4月 ～ 2012年3月

  • 日本安全教育学会第11回宮城大会実行委員会　事務局長

    2010年4月 ～ 2011年3月

  • 日本安全教育学会第11回宮城大会実行委員会　事務局長

    2010年4月 ～ 2011年3月

  • 日本安全教育学会　理事

    2008年6月 ～ 2011年3月

  • 日本安全教育学会　理事

    2008年6月 ～ 2011年3月

  • 日本建築学会災害委員会市民企画講座　代表者

    2009年5月 ～ 2010年3月

  • 日本建築学会災害委員会市民企画講座　代表者

    2009年5月 ～ 2010年3月

  • 安全教育東北フォーラム　事務局

    2009年6月 ～ 2009年12月

  • 安全教育東北フォーラム　事務局

    2009年6月 ～ 2009年12月

  • 2009年度日本建築学会大会（東北）実行委員会　総務部幹事

    2008年7月 ～ 2009年8月

  • 2009年度日本建築学会大会（東北）委員会　幹事

    2008年7月 ～ 2009年8月

  • 2009年度日本建築学会大会（東北）実行委員会　総務部幹事

    2008年7月 ～ 2009年8月

  • 2009年度日本建築学会大会（東北）委員会　幹事

    2008年7月 ～ 2009年8月

  • 日本建築学会東北支部みちのくの風2009福島　総務企画

    2008年6月 ～ 2009年6月

  • 日本建築学会東北支部みちのくの風2009福島　総務企画

    2008年6月 ～ 2009年6月

  • 日本建築学会　東北支部常議員

    2007年4月 ～ 2009年6月

  • 日本建築学会　東北支部常議員

    2007年4月 ～ 2009年6月

  • 日本建築学会東北支部60周年記念事業実行委員会　総務企画

    2008年6月 ～ 2008年12月

  • 日本建築学会東北支部60周年記念事業実行委員会　総務企画

    2008年6月 ～ 2008年12月

  • 第6回日本地震工学会大会実行委員会　委員（広報担当，宮城県沖地震30周年事業担当）

    2008年5月 ～ 2008年11月

  • 第6回日本地震工学会大会実行委員会　委員（広報担当，宮城県沖地震30周年事業担当）

    2008年5月 ～ 2008年11月

  • 自然災害研究協議会　東北地区部会幹事長

    2006年4月 ～ 2008年3月

  • 日本自然災害学会　東北支部幹事長

    2006年4月 ～ 2008年3月

  • 自然災害研究協議会　東北地区部会幹事長

    2006年4月 ～ 2008年3月

  • 日本自然災害学会　東北支部幹事長

    2006年4月 ～ 2008年3月

  • 日本建築学会構造委員会リスク管理応用理論小委員会　委員

    2006年4月 ～ 2007年3月

  • 日本建築学会　東北支部災害調査連絡会連絡情報拠点WG主査

    2006年4月 ～ 2007年3月

  • 日本建築学会災害委員会　東北支部委員

    2005年4月 ～ 2006年3月

  • 日本集団災害医学会　第11回総会市民フォーラム実行WG委員

    2005年10月 ～ 2006年2月

  • 日本集団災害医学会　第11回総会市民フォーラム実行WG委員

    2005年10月 ～ 2006年2月

  • 日本集団災害医学会　第11回総会企画調整委員長

    2005年4月 ～ 2006年2月

  • 日本集団災害医学会　第11回総会企画調整委員長

    2005年4月 ～ 2006年2月

  • 日本自然災害学会　第24回オープンフォーラム実行委員会委員

    2005年4月 ～ 2005年11月

  • 日本自然災害学会　第24回オープンフォーラム実行委員会委員

    2005年4月 ～ 2005年11月

  • 日本建築学会災害委員会インターネットWG　東北地区担当委員

    2003年4月 ～ 2005年3月

  • 日本建築学会災害委員会インターネットWG　東北地区担当委員

    2003年4月 ～ 2005年3月

  • 日本建築学会2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査委員会　委員

    2003年7月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査報告書編集小委員会　委員

    2003年7月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査委員会　委員

    2003年7月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査報告書編集小委員会　委員

    2003年7月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査委員会　委員

    2003年5月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査報告書編集小委員会　委員

    2003年5月 ～ 2004年3月

  • 地盤工学会2003年三陸南地震および宮城県北部地震災害調査委員会　委員

    2003年5月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査委員会　委員

    2003年5月 ～ 2004年3月

  • 日本建築学会2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査報告書編集小委員会　委員

    2003年5月 ～ 2004年3月

  • 地盤工学会2003年三陸南地震および宮城県北部地震災害調査委員会　委員

    2003年5月 ～ 2004年3月

  • 自然災害研究協議会災害研究者人材ネットワークデータベースWG　東北地区管理者

    2003年4月 ～ 2004年3月

  • 日本自然災害学会編集委員会　委員

    2001年4月 ～ 2002年3月

  • 日本建築学会東北支部構造部会　委員

    1996年4月 ～ 1997年3月

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所属学協会 8

  • 歴史地震研究会

  • 日本災害情報学会

  • 地域安全学会

  • 日本地震工学会

  • 日本災害医学会

  • 日本安全教育学会

  • 日本自然災害学会

  • 日本建築学会

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研究キーワード 3

  • 学校防災

  • 地域防災

  • 自然災害科学

研究分野 3

  • ライフサイエンス / 栄養学、健康科学 / 安全教育学

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 構造工学、地震工学 /

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 防災工学 /

受賞 2

  1. 日本安全教育学会優秀実践賞

    2012年11月3日　日本安全教育学会

  2. 日本安全教育学会研究奨励賞

    2009年9月　日本安全教育学会

論文 145

  1. 学校と地域との協働に基づいた防災教育教材の創造 : 大崎市立岩出山小学校の実践事例 査読有り

    佐藤 健, 桜井 愛子

    安全教育学研究 = The Japanese journal of safety education　18　(1)　83-91　2019年6月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  2. Sustainable Community Development for Disaster Resilience and Human Resources Development for Disaster Risk Reduction – Katahira-Style Disaster Resilient Community Development –

    Takeshi Sato, Aiko Sakurai, Yuki Sadaike, Hitoshi Konno, Masahiro Horino, Risa Yanagiya, Takahisa Mizoi

    Journal of Disaster Research　13　(7)　1288-1297　2018年12月1日

    出版者・発行元：Fuji Technology Press Ltd.

    DOI： 10.20965/jdr.2018.p1288 　

    ISSN：1881-2473

    eISSN：1883-8030

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    An outline of “Sustainable Community Development for Disaster Resilience and Human Resources Development for Disaster Risk Reduction – Katahira-Style Disaster Resilient Community Development –” presented as a technical session at the World Bosai Forum / International Disaster and Risk Conference in Sendai held in November 2017 is introduced to contribute to the promotion of independent and sustainable activities for disaster risk reduction based on communities around the world.

  3. 大規模災害時を想定した分娩取扱施設における災害対策 査読有り

    佐藤 美樹, 佐藤 健

    Japanese Journal of Disaster Medicine (Web)　27　(3)　165-172　2022年10月

  4. グローバル時代の「予測と生存」並びに「BCPとSDGs」の観点からの新興感染症対策に関する提言 査読有り

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 佐藤 健, 大槻 公一, 丸井 英二, Fan Chia-Kwung, 奈良 武司

    生存科学　32　(1)　2022年3月

  5. “Climate and disaster risk reduction education”: in Rajib Shaw, ed，Handbook on Climate Change and Disasters，Elgar Handbooks in Energy, the Environment and Climate Change 査読有り

    Aiko Sakurai, Yoshiyuki Murayama, Takeshi Sato, Takashi Oda

    322-329　2022年

  6. 学校運営体制から見た地域に根差した防災教育の持続性ー石巻市内の学校を対象としたアンケート調査を通してー 査読有り

    加賀谷 碧, 佐藤 健

    安全教育学研究　22　(1)　3-13　2022年

  7. 仙台市のがんばる避難施設に着目したマンション防災力の評価 査読有り

    酒井 悠里, 佐藤 健

    自然災害科学　41　(特別)　55-64　2022年

  8. 地形とハザードマップに関する教員研修—石巻市防災主任研修の成果と課題

    村山 良之, 桜井 愛子, 佐藤 健, 北浦 早苗, 小田 隆史, 熊谷 誠

    日本地理学会発表要旨集　2022a　54　2022年

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2022a.0_54 　

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    1 学校防災の自校化を担う教員のための研修 発表者らは，2019年，石巻市教育委員会防災主任研修会でワークショップを担当し，受講した防災主任は読図力が上昇したとこを自ら認める等，成果をあげることができた（小田ほか，2020；Sakurai et al.，2021）。翌2020年度は，新型コロナウィルスがまん延するなか，オンライン研修プログラムを作成，公開した（村山ほか，2021）。そして，2021年度はそれまでの成果と課題を踏まえて，6月と9月の石巻市防災主任研修で，中学校区ごとのグループワークを主体とする，地形図類とハザードマップの読図と避難に関するワークショップを行った。 2 2021年度石巻市防災主任研修 ・6月研修 オンライン講座の動画視聴も交えて，ハザードマップ，地形図，地形分類図の読図法を学ぶ。それをもとに，グループで相談しながら，各自の学区に関する地形とハザード（マップの想定外まで含む）についてまとめる。 ・9月研修 6月研修に基づく各校の成果を持ち寄ってグループでチェックしあう。次に，大谷地小学校を事例として，グループごとに在校児童の避難先とルートを検討する。 市立学校の半数以上が浸水エリアにあって「避難確保計画」の作成が必要であることに基づく課題設定であるが，それが不要な学校も含まれ，またすぐに自校について検討することは難しいと考えられたため，全員で事例校について検討することとした。 各回終了後にオンラインアンケートを行い，概ね肯定的な評価を得たが，課題も見つかり，次回の設計に活かすこととした。 3 2021年度研修の理解度：1月アンケート結果と考察 1月（2022年），2回の研修内容の理解度に関するオンラインアンケートを実施した。（全20問，○×で回答，N=56，右表） その結果，正答率90%以上の質問が8/20，80%以上が11/20である。全体の正答率は77.2%で，極端に低いものが平均値を下げたと思われ，研修全体としての成果ありと評価できるだろう。台地と自然堤防に関する質問（9と14，とくに前者）への正答率が低く，研修において地形のポジティブな側面への言及が不足していたことが明らかである。一方，研修でめざした，ハザードマップの想定外まで考えるについては，低地の微地形に関する質問（13と15）への正答率が高いことは研修の成果と言えるが，想定条件に関する質問（4と9）への正答率が低く，改善が必須である。 正答率は，教員の高校や大学での授業選択や専攻，勤務校種等との関連が不明瞭で（データ割愛），このことから，教員研修の重要性がさらに強く示唆された。 アンケート結果から，これまでの研修（および動画）の改善すべき点が明らかになった。2022年度研修ではこれを踏まえて，大雨時の避難に関する1回目研修を実施した（6月）。次回以降の研修では避難のタイミング等への展開を検討している。

  9. Place-Based Activities of SENDAI BOSAI Leaders(SBLs) for Disaster Risk Reduction 査読有り

    Takeshi Sato, Aiko Sakurai, Akihiro Shibayama, Satoru Masuda

    17th WORLD CONFERENCE ON EARTHQUAKE ENGINEERING　2021年9月

  10. Evolution of a disaster education program in the disaster cycle: from disaster recovery education to disaster risk reduction education 査読有り

    Aiko Sakurai, Takeshi Sato

    17th WORLD CONFERENCE ON EARTHQUAKE ENGINEERING　2021年9月

  11. 日本安全教育学会による東日本大震災の発生から10年間の学校安全の推進に関する研究と実践 査読有り

    佐藤 健

    安全教育学研究　43-60　2021年9月

  12. コミュニティ・スクールにおける学校防災の推進モデル～横浜市立 北綱島小学校の事例～ 査読有り

    佐藤 健, 桜井 愛子, 小田 隆史, 林田 由那, 村山 良之, 矢守 克也

    自然災害科学　40　(2)　175-190　2021年8月

    出版者・発行元：日本自然災害学会

    DOI： 10.24762/jndsj.40.2_175 　

    ISSN：0286-6021

    eISSN：2434-1037

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    本研究の目的は，学校運営協議会制度（コミュニティ・スクール：CS）を導入した学校として， 家庭，地域，関係機関等との連携・協働による学校防災の取組を継続的に推進してきている横 浜市立北綱島小学校の実績と活動モデルを通して，CS の枠組みを活かして学校防災を推進することの有効性と持続可能性を示すことである。北綱島小学校の約10年間にわたる中期学校経営方針の変遷をはじめとする関係資料の収集，北綱島小学校における地域防災拠点訓練の現地調査に基づいて考察を行った。 その結果，学校防災を推進するにあたり，我が国の既存制度であるCS は有効かつ持続可能な枠組みであることや，学校と家庭，地域とが相互の強みを生かし合った質の高い協働に基づいた北綱島小学校の学校防災の取組は，他の学校や地域が学ぶべきロールモデルであること，学校の経営方針や重点取組目標に学校・家庭・地域が連携した防災活動を掲げ，CS の枠組みを活用した実践の蓄積は，持続可能な防災まちづくりと防災人材育成の副産物をもたらすことなどを示した。

  13. 研究者の最新動向 改正災害対策基本法の現状と社会的懸念

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 佐藤 健, 佐々木 宏之, 今村 文彦, 仲田 悦教, 范 家坤, 丸井 英二, 奈良 武司

    Precision Medicine　4　(7)　687-693　2021年7月

    出版者・発行元：(株)北隆館

    ISSN：2434-3625

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    新型コロナウイルス感染症(以下、コロナと呼ぶ)の国内発生から約一年半が経過した。国内終息は未だ先が見えない状況だが、6月21日、東京都では、「緊急事態宣言」が解除となり、「まん延防止等重点措置」に切り替わった。5月の災害対策基本法の改正ポイントは、「避難指示への一本化」と「個別避難計画」の2つであるが、東京都では、個別避難はできても、個別避難所生活、つまり個別対応は不可能に近い。そもそも、避難所数が足らない。特に、コロナ禍の災害では、避難所で集団生活を強いられるため、もともと感染症リスクの高い高齢者や慢性疾患患者等にとっては特に厳しい状況にもある。また、今回の法改正前も後も、日本では災害の定義に「感染症」は含まれていない。本稿では、コロナ禍の台風・地震等の災害発生を想定して、研究介入している新宿区の私立校避難所の事例をもとに、現行法での問題の指摘と提案を行う。(著者抄録)

  14. 地形とハザードマップに関するオンライン教員研修プログラムの開発～学校防災の自校化のために～ 査読有り

    村山 良之, 桜井 愛子, 佐藤 健, 北浦 早苗, 小田 隆史, 熊谷 誠

    季刊地理学　73　(2)　94-107　2021年7月

    出版者・発行元：東北地理学会

    DOI： 10.5190/tga.73.2_94 　

    ISSN：0916-7889

    eISSN：1884-1252

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    大川小学校津波訴訟の判決確定を受けて，ハザードマップの想定外まで踏まえた学校防災が求められている。そのためには，学校防災を担うべき教員が，地形を踏まえたハザードマップの読図法を身につけることが重要である。本論は，そのためのオンライン教員研修用プログラムを作成することを目的とする。地形や地図に関する地理学（地形学）の知識と学校教員を繋ぐため，地理学とそれ以外の多様な背景を持つ著者らによる取組である。

  15. 宮城県の学校における避難訓練の評価手法の開発に向けた実践報告 査読有り

    林田 由那, 戸田 芳雄, 佐藤 健

    安全教育学研究　20　(2)　39-50　2021年3月

  16. 令和2年7月豪雨災害時の学校の対応 : 山形県内小中学校

    村山 良之, 佐藤 健, 桜井 愛子, 北浦 早苗, 小田 隆史, 林田 由那, 熊谷 誠

    東北地域災害科学研究 = Tohoku journal of natural disaster science　57　121-126　2021年3月

    出版者・発行元：東北大学災害科学国際研究所東北地区自然災害資料センター

  17. 福祉の現場から 国際都市新宿区の成城学校避難所地域住民にむけた新型肺炎COVID-19予防策(No.3)

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 佐藤 健, 佐々木 宏之, 今村 文彦, 仲田 悦教, 范 家坤, 奈良 武司

    地域ケアリング　23　(2)　42-45　2021年2月

    出版者・発行元：(株)北隆館

    ISSN：1345-0123

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    コロナ対策での執筆も本稿で3回目となった。コロナ第3波では重症者数の「過去最多」がほぼ毎日更新され、死亡者も急増している。地震や豪雨等の災害時も、新興感染症のコロナでも、基礎疾患保有者や高齢者等の身体的弱者の被害が大半を占め、医療崩壊も危惧される。本稿では、コロナ禍での首都直下型地震発生の可能性を認識しつつ、研究対象地域での、これまでの身体的弱者支援の取り組みを再度示す。その上で産学官民連携で進めている新たな取り組みを紹介する。(著者抄録)

  18. Linking geomorphological features and disaster risk in a school district: The development of an in-service teacher training programme 査読有り

    A Sakurai, T Oda, Y Murayama, T Sato

    IOP Conference Series: Earth and Environmental Science　630　(1)　012021-012021　2021年1月13日

    出版者・発行元：IOP Publishing

    DOI： 10.1088/1755-1315/630/1/012021 　

    ISSN：1755-1307

    eISSN：1755-1315

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    The dimension and degree of a disaster can depend on the vulnerability of the location, the people and the community. One of the key lessons learnt from the 2011 Great East Japan Earthquake disaster was that schools should prepare a school contingency plan in advance. To do so, they should fully understand their school’s disaster risk in the worst-case scenario in order to protect children’s lives at the school. Therefore, schools are required to customise their preparedness measures according to the school’ s locality. The training programme, ‘Understanding disaster risk based on geographic features of a school district’ was developed and implemented in Ishinomaki City, Miyagi Prefecture, which was severely affected by the 2011 tsunami. The training programme was a spin-off of a school-based disaster education programme implemented in Ishinomaki City and was expected to support the customisation of schools’ disaster manuals according to the school district’s disaster risk. In order to strengthen teachers’ map-reading skills, the training was organised in three steps. The first step was to enable teachers to acquire basic map-reading skills and read a contour map to understand the geomorphological features of their school district. The second step was to have teachers compare these maps to hazard maps (for tsunamis, floods and landslides) to understand the links between geomorphological features and disaster risk. The third step was to have them identify emergency evacuation sites and evacuation shelters for each hazard type in their school district. It was found that the training helped to increase the participants’ confidence in understanding these maps.

  19. 山形県における登下校時の災害安全への取組～2020年大雨経験を踏まえて～

    村山 良之, 佐藤 健, 桜井 愛子, 小田 隆史

    日本安全教育学会第22回東京大会プログラム・予稿集　-　85-86　2021年

  20. 災害種別による学校等の避難訓練の法的根拠

    佐藤 健, 桜井 愛子, 村山 良之, 小田 隆史

    日本安全教育学会第22回東京大会プログラム・予稿集　-　83-84　2021年

  21. 市町村の広域合併による小学校社会科副読本の内容変化-防災関連コンテンツに着目して-

    佐藤 健, 桜井 愛子, 村山 良之

    第40回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　-　145-146　2021年

  22. 地形とハザードマップに関するオンライン教員研修

    村山 良之, 桜井 愛子, 佐藤 健, 北浦 早苗, 小田 隆史, 熊谷 誠

    日本地理学会発表要旨集　2021s　102　2021年

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2021s.0_102 　

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    1 学校防災の自校化を担う教員のための研修 学校防災の自校化のためには，学校や学区の地形を含む地域の条件を把握してハザードマップの想定外まで含む読図が有効かつ必要である。しかし，このような地理学界の常識は，学校教員を含む一般市民にはまったく浸透していない。元々の専門や経歴が多様な発表者らは，地理学（地形学）の常識を活かして学校防災が向上するよう，この教員研修を提案するものである。 発表者らは，2019年6月石巻市教育委員会防災主任研修会でワークショップの機会を得た（村山，2019）。自校を含むハザードマップ，地形図，地形分類図等を用いて共同作業を行うことで，受講した防災主任は読図力が上昇したとこを自ら認める等，成果をあげることができた（小田ほか，2020）。そこで，同様の研修を広くオンライン等でもできるよう，研修動画，ワークシートとその記入例等含む，プログラムを作成した。 2 オンライン研修プログラム 上記ワークショップで得た成果および課題と，学校教員の実状を踏まえて，ガイダンスを含む6つの研修からなる講座「学区の地図を活用した災害リスクの理解」を作成した。 対象ハザードは，土砂災害と洪水とし津波についても言及する。防災のために有益でかつ防災や専門知識を持たない学校教員にも理解を促しやすいことを念頭に，地形要素として，山地・丘陵地については傾斜の大小と崖および谷，低地については微高地（自然堤防，浜堤・砂丘）と後背湿地や旧河道を，取り上げることとした。いずれも土砂災害と水害に対する土地条件として重要な地形要素である。そして，それらの地形把握のために，山地・丘陵地（土砂災害）については地形図，低地（洪水）については地形分類図が有効であること，それぞれの地図の入手・閲覧方法，概要と読図法，さらにハザードマップと関連することを，学ぶ（研修2，3）。ハザードマップについては，有用で利用しやすい情報源であるとしてその不要論を廃し，結果のみではなく「科学的根拠のある目安」として利用すべきこと（研修0），ハザードマップの種類や入手・閲覧方法とその限界（想定外）について（研修1），そして研修2と3で学んだ地形とハザードマップが密接に関連することを踏まえつつ，想定外についても地形から合理的に把握できることを，学ぶ（研修4）。さらに，研修5では，これまでの研修内容を応用して，避難の合理的な方法を学ぶ。 講座「学区の地図を活用した災害リスクの理解」の主な内容 研修0 ガイダンス 講座全体の構成，講座の背景と目的，ハザードマップとは，読図とは，「地形を踏まえたハザードマップ3段階読図法」 研修1 学区のハザードマップを読む ハザードマップをインターネットで探す 重ねるハザードマップから読む ハザードマップの想定について（法律，前提） まとめ 演習 おまけ 研修2 学区の地形図を読む 地形とは 地形図とは（例：岩手県釜石市の一部） 地形図を読むためのポイント（方位，縮尺，地図記号，等高線，崖記号，谷線） 地形図と土砂災害ハザードマップ（谷と土砂災害，崖や急傾斜地とがけ崩れ，2019年台風19号） まとめ おまけ 研修3 学区の地形分類図を読む 地形分類図とは（低地内の微地形） 地理院地図で地形分類図を読む（断面図，微地形と起伏，洪水ハザードマップとの対応） まとめ 演習（自校の学区について，地形図と地形分類図から読み取れること） おまけ（低地部で地形分類図がない場合） 研修4 学区の地形からハザードマップの想定外も考える ハザードマップと，地形図，地形分類図を読む（例：山形県庄内地方の土砂災害と洪水 2019年台風19号宮城県丸森町の浸水範囲，ハザードマップと地形分類図） まとめ 演習（自校の学区について，ハザードマップの想定外を考えて記述する） 研修5 学区内での避難について考える 緊急避難場所と避難所 まとめ 演習①（自校が緊急避難場所／避難所に指定されているか確認する） 演習②（大雨時の緊急避難場所までのルートを複数考える おまけ 2021年1月現在，本プログラムのインターネット公開準備中である。宇根寛氏，熊木洋太氏，黒木貴一氏，澤祥氏，鈴木康弘氏から，助言をいただいた。心より感謝申し上げる。

  23. Sustainable Community Development for Disaster Resilience and Human Resources Development for Disaster Risk Reduction – Growth and Community Contribution of the Katahira Children’s Board for Community Development – 査読有り

    Takeshi Sato, Aiko Sakurai, Yuki Sadaike, Risa Yanagiya, Hitoshi Konno

    Journal of Disaster Research　15　(7)　931-942　2020年12月1日

    出版者・発行元：Fuji Technology Press Ltd.

    DOI： 10.20965/jdr.2020.p0931 　

    ISSN：1881-2473

    eISSN：1883-8030

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    This paper describes the Fourth Disaster Prevention Treasure Hunt, which took place at the Second World Bosai Forum in November 2019, as an event related to the Sendai Disaster Prevention Future Forum. In particular, we focus on the growth and community contribution of the Katahira Children’s Board for Community Development, among other efforts in human resources development for disaster management undertaken by the Katahira Community Development Association. In tandem with Children’s Board, the “Disaster Risk Reduction × Treasure Hunting Game” serves as a model for sustainable activities for disaster risk reduction. We believe that this model can contribute to the global promotion of community-based, self-directed, and sustainable activities for disaster risk reduction.

  24. Sustainable Community Development for Disaster Resilience Using the Fukuzumi-Machi Method and Human Resources Development for Disaster Risk Reduction 査読有り

    Takeshi Sato, Aiko Sakurai, Yuki Sadaike, Yukiko Ouchi, Yasuo Sugawara

    Journal of Disaster Research　15　(7)　919-930　2020年12月1日

    出版者・発行元：Fuji Technology Press Ltd.

    DOI： 10.20965/jdr.2020.p0919 　

    ISSN：1881-2473

    eISSN：1883-8030

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    An overview of the “Fukuzumi-machi Fire and Disaster Drill & Experience Study Tour” held as a related event of the Sendai Symposium for Disaster Risk Reduction and the Future at the 2nd World Bosai Forum/International Disaster and Risk Conference in Sendai, organized in November 2019. In addition, by showing the activity model of sustainable community development for disaster resilience and human resources development for disaster risk reduction by the Fukuzumi-machi Neighborhood Association, we contribute to the global promotion of community-based independent and sustainable activities for disaster risk reduction.

  25. 教員の地図リテラシー育成とハザード理解に向けた学校防災研修ー宮城県石巻市における試行からー 査読有り

    小田 隆史, 桜井 愛子, 村山 良之, 佐藤 健, 北浦 早苗, 加賀谷 碧

    安全教育学研究　20　(1)　27-36　2020年9月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  26. Impact evaluation of a school-based disaster education program in a city affected by the 2011 great East Japan earthquake and tsunami disaster 査読有り

    Aiko Sakurai, Takeshi Sato, Yoshiyuki Murayama

    International Journal of Disaster Risk Reduction　47　101632-101632　2020年8月

    出版者・発行元：Elsevier BV

    DOI： 10.1016/j.ijdrr.2020.101632 　

    ISSN：2212-4209

  27. 津波記録を活用した被災地の学校での防災教育ー災害伝承と命を守る防災教育の推進に向けてー 査読有り

    桜井 愛子, 佐藤 健, 北浦 早苗, 村山 良之, 柴山 明寛

    防災教育研究　1　(1)　53-65　2020年

    出版者・発行元：防災教育学会

    DOI： 10.51004/rjde.1.1_53 　

    ISSN：2435-9556

    eISSN：2436-6315

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    本論文は、2011 年の東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県石巻市の学校での津波防災教育を事例とし、自然災害の記録をその災害で被災した学校での防災教育にどのように活用し、次の災害に備えることに役立てられることができるかについて検討した。2018 年に実践された津波防災教育プログラムの開発に至る背景と実践についての検証を通じて、被災地の小学生がどのタイミングでどういった条件が考慮されると、地域の実際の津波記録を学習することが可能になるのかについて考察した。授業で扱う教材には、地域の津波記録の標識や同学校の児童が2012 年から2014 年に取り組んだ地域の津波被害からの復興の進捗を記録した「復興マップ」が活用された。また、復興から防災へと教育内容が大きくシフトしたきっかけは、東日本大震災から5 年後に発生した津波警報の発表を伴った福島県沖地震であることも確認された。災害経験を教育でどのように扱うこと ができるかについての議論に一つの示唆を与えることができたのではないか。

  28. 防災のための地形ミニマム・エッセンシャルズを求めて 2

    村山 良之, 小田 隆史, 佐藤 健, 桜井 愛子, 北浦 早苗, 加賀谷 碧

    日本地理学会発表要旨集　2020　(0)　184-184　2020年

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2020s.0_184 　

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    <p>1 はじめに</p><p> 学校防災や地域防災の基盤として，当該地域の「地形」を理解し想定外も含むハザードマップの読図が求められる。防災のための最低限の地形の知識と，伝えるための取組が求められている。</p><p> 発表者らは，先に石巻市教委防災主任研修会で「学校区の地形に基づく災害リスクの理解」のためのワークショップを行い，報告した（村山他，2019）。より短時間のワークショップを，酒田市教委防災教育研修会で実践する機会を得た。本発表は，その内容について報告し，防災のための地形ミニマム・エッセンシャルズとその方法について，さらに検討するものである。ワークショップは石巻での実践を基に，酒田化し，一部簡略化した。</p><p>2 ワークショップの準備：地形と地図群その他</p><p> 洪水と土砂災害を想定し，地形要素として，山地・丘陵地については，傾斜の大小と崖および谷線，低地については微高地（自然堤防，砂丘）と後背湿地や旧河道を選択した。</p><p> 使用した地図群は以下のとおり。①作業用基図として，電子地形図25000に国土数値情報の小中学区境界を重ねた，中学校区の地図。縮尺1/1〜2万。②治水地形分類図（地理院地図）。③酒田市の土砂災害と洪水のハザードマップ（同市ウェブサイト）。他に，緊急避難場所リスト，ポストイット，カラーシール類，個人用ワークシートを使用した。ワークシートは，「酒田市学校防災マニュアル作成ハンドブック」の冒頭頁「学校と学区の現状」に対応しており，その改善を期待して設計された。</p><p> 市内の小中学校全29校のうち1校欠席，各校1名（1校のみ2名）参加（合計29名）で，7つの中学校区ごとにグループワークを行った。与えられた時間は，全体で約60分である。</p><p>3 ワークショップのプロセス</p><p> 目的が明瞭になるよう，タイトルを「防災マニュアルのさらなる改善に向けて−地形に基づく災害リスクの理解−」とした。①地形図を読み取るための</p><p>ポイントを知る：方位，縮尺，地図記号，等高線（混み合ってるところとあまりないところ），崖記号，谷。②微地形の理解を深めるために地形分類図の使用が有効なことを知る：低地部の微高地（自然堤防，砂丘等），後背湿地，旧河道。以上はミニレクチャー。③学区の地形を読み取る（グループワーク）：地図記号で小中学校の位置を確認し，シールを貼りながら自己紹介。方位と縮尺（モノサシ），山と低地を確認し，崖，微高地，旧河道等にポストイット。④ハザードマップを読み取るためのポイントを知る：土砂災害の種類と発生場所，浸水域や浸水深の分布について，ハザードマップと地形（微地形）の関連について，ミニレクチャー。⑤学区のハザードマップと地形図との関係を読み取る（グループワーク）：起こりうる災害を確認して，その種類と場所をシール，ポストイット貼り付け。⁶学区の緊急避難場所と地形との関係を理解する（グループ，個人ワーク）：緊急避難場所にシールを貼り，地形の特徴を踏まえて，ワークシートに記入。⑦研修のまとめ：地形をふまえたハザードマップ読図法。</p><p>4 おわりに</p><p> 匿名の事後アンケート（下の表）によると，短時間のワークショップながらその成果は認められるが，課題も明瞭である。コメント（自由記入）は，おおむね肯定的ながら，地震や津波への期待も提示された。近く宮城県内での計画等があり，改善を重ねてこの取組を広めたい。</p>

  29. Development Of A Teacher Training Program For Understanding Community Disaster Risk By Utilizing Geographic Maps 査読有り

    桜井 愛子, 小田 隆史, 村山 良之, 佐藤 健

    AIWEST－DR２０１９　28-28　2019年11月

  30. 持続可能な防災まちづくりと防災人材育成に関する研究

    佐藤 健

    自然災害科学総合シンポジウム講演論文集　(56)　45-52　2019年9月11日

    出版者・発行元：京都大学防災研究所自然災害研究協議会

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    2019年9月11日(水), 於 : キャンパスプラザ京都 第1講義室防災まちづくりの活動に取り組みながら，次世代を担う将来の地域人材を育成する活動 モデルの確立が社会的なニーズとなっている。まちづくり活動の中に防災活動を位置づけ， 多様な人材の参画と次世代を担う人材の育成に取り組んでいる地域コミュニティの事例 調査と分析を行い，持続可能な防災活動のロールモデルについて探究を行った。

  31. <地域防災実践型共同研究(特定) 中間報告(課題番号: 30R-01)>持続可能な防災まちづくりと防災人材育成に関する研究

    佐藤 健

    京都大学防災研究所年報. A = Disaster Prevention Research Institute Annuals. A　62　(0)　239-239　2019年9月

    出版者・発行元：京都大学防災研究所

    ISSN：0386-412X

  32. 東北大学基礎ゼミにおける「ぼうさい宝探しゲーム（東北大学片平キャンパス版）」の開発と実践

    佐藤 健, 定池 祐季

    第38回日本自然災害学会学術講演会講演梗概集　38　27-28　2019年9月

  33. 教職員のハザード理解と防災リテラシー向上のための読図演習

    小田 隆史, 村山 良之, 桜井 愛子, 佐藤 健, 北浦 早苗, 加賀谷 碧

    2019年度東北地理学会・北海道地理学会秋季学術大会　2019年9月

  34. 片平子どもまちづくり隊による防災まちづくり

    佐藤 健, 桜井 愛子, 定池 祐季

    日本安全教育学会第20回山形大会プログラム予稿集　80-81　2019年9月

  35. 私立高の教職員を対象とした防災教育に関する日台比較調査

    坪内 暁子, Fan Chia-Kwung, 佐藤 健, 仲田 悦教, Cheng Po-Ching, Lee Yuarn-Jang, Chou Chia-Mei, 佐々木 宏之, 内藤 俊夫, 奈良 武司

    日本安全教育学会第20回山形大会プログラム予稿集　106-107　2019年9月

  36. ゲーミングと対話による防災教育の効果とその持続性に関する研究～横浜市港南区芹が谷小学校における15ヶ月間の継続調査を事例として

    福本 塁, 岡野 将利, 諏訪 拓人, 江目 親利, 山口 玲子, 佐藤 健

    日本安全教育学会第20回山形大会プログラム予稿集　88-89　2019年9月

  37. 災害復興教育プログラムの効果検証

    桜井 愛子, 村山 良之, 佐藤 健, 北浦 早苗

    日本安全教育学会第20回山形大会プログラム予稿集　54-55　2019年9月

  38. 地図リテラシーとハザード理解ー教員研修の評価からー

    小田 隆史, 桜井 愛子, 村山 良之, 佐藤 健, 北浦 早苗, 加賀谷 碧

    日本安全教育学会第20回山形大会プログラム予稿集　42-43　2019年9月

  39. LocalWikiを活用した地域防災教育サイトの作成 宮城県仙台市福住町を対象に

    草苅 敏夫, 森 太郎, 定池 祐季, 佐藤 健

    日本建築学会北海道支部研究報告集　92　379-382　2019年6月

  40. 地域に根差した災害復興・防災教育プログラムの開発ー石巻市立学校での「復興・防災マップづくり」５年間の実践を踏まえて 査読有り

    桜井 愛子, 北浦 早苗, 村山 良之, 佐藤 健

    安全教育学研究　18　(1)　23-36　2019年6月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  41. 東日本大震災の経験と地域の条件をふまえた学校防災教育モデルの創造:石巻市復興防災マップづくり

    村山 良之, 佐藤 健

    日本地理学会発表要旨集　2019　(0)　257-257　2019年

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2019s.0_257 　

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    1 共同研究の目的<br><br> 本研究は，「東日本大震災等の経験」と「地域の条件」をふまえた，新たな学校の防災教育モデルの開発を目的とする。東日本大震災の被災経験から得られた学校の防災教育と防災管理の成果と課題を捉え直し，それを全国各地の学校に展開する際に必須なローカライズと自校化の具体的方法を開発する。この目的達成のため，①東北地方の研究者と学校関係者，②学校，学区を含む地域の条件（誘因と素因）把握に優れた各地域の地理学研究者，さらに③各地域の学校関係者（教員や教育委員会）および④地理教育学研究者との共同によって，小・中・高校の学校現場で有効かつ実践可能な教材や教育プログラムおよび学校防災マニュアル案を開発するものである（科研基盤(B)，課題番号16H03789，研究代表村山）。<br><br>2 石巻市「復興防災マップづくり」<br><br> 発表者らは上記共同研究メンバーの一部であり，ここでは，研究成果の一例として，発表者らが関わっている石巻市の「復興防災マップづくり」について検討する。<br><br> 発表者ら，桜井愛子，徳山英理子，北浦早苗，セーブ・ザ・チルドレン ジャパン，石巻市教育委員会は，東日本大震から1年後の2012年度から石巻市立鹿妻小学校の復興マップづくりを支援してきた。同校は，石巻市中心部の東方約4km，海岸線から約1kmの沖積低地上に位置する。学区は津波で全面的に浸水し，とくに南部では家屋流出もあった。現実は厳しいが，子どもたちは復興の目撃者であると位置付け，地域の状況を肯定的に捉えられる取組になるよう「復興マップづくり」とした。大まかな実践の流れは，オリエンテーション，まち歩き ，まち歩きの振り返りを含む情報整理作業，復興マップづくり，成果発表である。徐々に大学関係者の関わりを薄め，年度によってその取組内容は異なるが，鹿妻小ではマップづくりが4年生の総合の時間で継続的に行われている。2017，18年度は，東日本大震災について知ること，避難経路について考える取組が行われた。児童が大震災についてほとんど知らないこと，2016年11月22日朝の福島県沖の地震による津波注意報，警報時の避難行動の課題を学校が独自調査によって把握したからである。肯定的なポイント探しを誘導した復興マップづくりから，大震災を学んで自らの防災に役立てる取組に大きく変化した。<br><br> 石巻市教育委員会は，復興・防災マップづくりの全市展開に取り組んでおり，発表者らもそれを支援しまた多くのことを学んでいる。2017年度からはマップコンクールも開催され，発表者らも審査に加わっている。応募マップをみると，それぞれの学区の地理的条件にあわせて多様であり，とくに内陸の低地部では水害や河川改修の歴史を有するためこれを対象とするものが多い。<br><br> 中学校の復興・防災マップづくりが大きな課題である。2017年度これに挑戦した桃生中学校では，社会科担当の先生が地理（社会科）の授業として地図の学習2時間分をマップづくり（総合）に挿入するという重要な展開があった。地理，歴史，公民あるいは理科，保健体育，道徳等との連携を視野に入れたカリキュラム・マネジメントの観点は，中学生らしいマップづくり，ひいては防災教育を進めるための，大きなヒントになると期待される。<br><br> 2016年度に発表者らを含む大学関係者がまとめた『「復興・防災マップづくり」実践の手引き』は，復興防災マップづくりの標準的な授業計画，別冊に実践事例，ワークシート類などを掲載している。その1節として設定された「地域の地形，土地利用の変遷を理解するための地図とその活用例」では，地理院地図や旧版地形図，ハザードマップの利用法などを紹介している。同冊子は改訂を重ねており，進化を続ける地理院地図のさらに有効な利用法など，内容がより充実している。

  42. 新宿区指定避難所地域の要援護者等のリスク低減に向けた研究 査読有り

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 土屋 陽子, 佐藤 健, 佐々木 宏之, 仲田 悦教, 向山 晴子, 有賀 平, 沖山 雅彦, 柳澤 吉則, 佐伯 潤, FAN C, 大槻 公一, 丸井 英二, 奈良 武司

    生存科学　29　(1)　21‐43-43　2018年9月30日

    出版者・発行元：(公財)生存科学研究所

    ISSN：0917-0138

  43. 13037 防災街歩きを活用した地域情報のアーカイブ化

    草苅 敏夫, 森 太郎, 定池 祐季, 佐藤 健

    日本建築学会大会学術講演梗概集　2018　73-74　2018年7月20日

    出版者・発行元：日本建築学会

  44. 地域防災力に向けた防災街歩きと地域情報のアーカイブ化

    草苅 敏夫, 森 太郎, 定池 祐季, 佐藤 健

    日本建築学会北海道支部研究報告集　91　487-490　2018年6月

    出版者・発行元：日本建築学会

  45. Effect of tsunami drill experience on evacuation behavior after the onset of the Great East Japan Earthquake 査読有り

    Naoki Nakaya, Harumi Nemoto, Carine Yi, Ayako Sato, Kotomi Shingu, Tomoka Shoji, Shosuke Sato, Naho Tsuchiya, Tomohiro Nakamura, Akira Narita, Mana Kogure, Yumi Sugawara, Zhiqian Yu, Nicole Gunawansa, Shinichi Kuriyama, Osamu Murao, Takeshi Sato, Fumihiko Imamura, Ichiro Tsuji, Atsushi Hozawa, Hiroaki Tomita

    International Journal of Disaster Risk Reduction　28　206-213　2018年6月1日

    出版者・発行元：Elsevier Ltd

    DOI： 10.1016/j.ijdrr.2018.02.037 　

    ISSN：2212-4209

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    The effectiveness of tsunami drills in guiding evacuation behavior remains uninvestigated. Accumulation of evidence regarding the effectiveness of tsunami drills would be beneficial for improving survival and health of communities to be inundated by a tsunami. A questionnaire to inquire participants' location at the onset of the Great East Japan Earthquake and experience of the tsunami was issued as part of a survey of total adult residents of Shichigahama town whose houses were significantly damaged by the disaster. Along with the location information, self-reported information on participation in tsunami disaster drills and attendance of a lecture about tsunamis before the disaster and whether the participants evacuated after the earthquake was subjected to multiple logistic regression analyses adjusted for potential confounding factors. Amongst the 2314 participants who were present in the town at the onset of the disaster and completed the questionnaires, 1560 (67%) evacuated after the earthquake. The rate of evacuation was significantly higher amongst the population who participated in tsunami disaster drills before the event than amongst those who did not participate (multivariate-adjusted odds ratio [MOR] = 1.99, 95% confidence interval [CI] = 1.53–2.61, p &lt 0.01). However, other experience of earthquake and tsunami disaster prevention before the event did not affect evacuation behavior (MOR = 0.86–1.16). A survey of the population who survived the catastrophe provides initial evidence to advocate the administration of tsunami drills in seaside communities to enhance the evacuation behavior immediately after the disaster onset.

  46. 副都心新宿の指定 避難所をモデルとした災害対策 - 4W1Hの把握と対策の見える化 -

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 土屋 陽子, 栗原 卯田子, 村岡 信二, 土屋 勝, 金子 政己, 矢野 勝之, 仲田 悦教, 奈良 武司, 佐々木 宏之, 佐藤 健

    日本安全教育学会第19回横浜大会 予稿集　75-76　2018年

  47. 新宿区の指定避難所周辺地域における調査結果の考察 : 情報関連のシステム策定に向けて 査読有り

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 土屋 陽子, 佐藤 健, 佐々木 宏之, 仲田 悦教, 范 家堃, 佐伯 潤, 大槻 公一, 丸井 英二, 奈良 武司

    ARIMASS研究年報　(16)　23-43　2018年

    出版者・発行元：危機管理システム研究学会

    ISSN：1881-8269

  48. 大崎市立岩出山小学校における地域の教育力を活かした防災教育資料の創造

    佐藤 健, 桜井 愛子

    日本安全教育学会第18回岡山大会プログラム・予稿集　59-60　2017年9月

  49. 「復興・防災マップづくり」実践のための手引書の開発

    桜井 愛子, 北浦 早苗, 村山 良之, 佐藤 健

    日本安全教育学会第18回岡山大会プログラム・予稿集　51-52　2017年9月

  50. 大規模災害時におけるペット同行避難の課題ーペットの多様化で高まる人獣共通感染症リスクー

    坪内 暁子, 佐藤 健, 内藤 俊夫, 佐々木 宏之, 土屋 陽子, Fan Chia-Kwung, 丸井 英二, 佐伯 潤, 奈良 武司, 大槻 公一

    日本安全教育学会第18回岡山大会プログラム・予稿集　111-112　2017年9月

  51. 釜石市内の保育園の津波に対する防災管理・防災教育と東日本大震災からの教訓

    佐藤 健, 村山 良之

    地域安全学会 東日本大震災特別論文集　6　23-26　2017年8月5日

  52. 持続発展可能な地区防災活動の推進に関する考察−仙台市片平地区の事例を踏まえて−

    桜井 愛子, 佐藤 健

    地区防災計画学会誌　9　25-26　2017年3月4日

  53. Enhancing community resilience through capacity development after GEJE: The case of Sendaishi-chiiki Bousai leaders (SBLs) in Miyagi prefecture 査読有り

    Aiko Sakurai, Takeshi Sato

    The 2011 Japan Earthquake and Tsunami: Reconstruction and Restoration: Insights and Assessment after 5 Years　47　113-126　2017年

    DOI： 10.1007/978-3-319-58691-5_7 　

    ISSN：1878-9897

    eISSN：2213-6959

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    © 2018, Springer International Publishing AG. The Sendaishi-chiiki Bousai Leader (SBL) Program was launched in 2012 as a capacity development initiative in Sendai City, Miyagi Prefecture (one of the severely affected municipalities in the Tohoku region), in response to the 2011 Great East Japan Earthquake (GEJE). The Program emphasizes strengthening each community’s disaster resilience by fostering locally based leaders to promote sustainable disaster risk reduction activities within existing chonaikai (neighborhood association) networks. Over its 4 years of implementation, 584 SBLs have been certified. The SBL Program is designed to emphasize learning from the lessons of the 2011 GEJE experience in Sendai City and conducting disaster management activities based on the community’s local disaster risk. The SBL Program has helped identify a new generation of individuals who can lead community disaster risk reduction (DRR) activities. In the SBL Program, each community is placed in the driver’s seat but is not left alone. After the training, the city government supports certified SBLs by providing opportunities for follow-up and SBL exchanges. The Sendai City experience indicates that developing the capacity of a community’s DRR leaders in a post-disaster period can contribute to enhancing that community’s disaster resilience for better community rebuilding.

  54. コミュニティレベルの防災活動の日米比較-米国緊急事態対応チームCERTと仙台市地域防災リーダーSBLを事例に- 査読有り

    佐藤 健, 桜井 愛子, 小田 隆史, 村山 良之

    地域安全学会論文集　29　239-246　2016年11月

    出版者・発行元：一般社団法人 地域安全学会

    DOI： 10.11314/jisss.29.239 　

    ISSN：1345-2088

    詳細を見る 詳細を閉じる

    <p>Since 1987 in Los Angeles, USA, CERT is a community-based disaster risk reduction (DRR) model. In comparison with CERT, potential roles were found for SBL, a community-based DRR program in Sendai, Japan. With different approaches, CERT and SBL both promote self-help and citizens' mutual help. CERT first fosters individual volunteers and builds teams of trained volunteers; SBL fosters capacity of community-based DRR groups. CERT is national; SBL is implemented only by Sendai City. CERT training has modules based on individual interests and advanced training; SBL training is offered as a package.<b> </b>Results confirmed the importance of mutural learning from international as well as domestic experience for enhancing community-based DRR.</p>

  55. 防災教育のための地域に根差した歴史資料の価値

    佐藤 健, 佐藤 大介, 菅野 正道

    日本安全教育学会第17回徳島大会プログラム・予稿集　48-49　2016年9月24日

  56. 『復興・防災マップづくり』プログラムの中学校における適用と課題

    桜井 愛子, 北浦 早苗, 佐藤 健, 村山 良之

    日本安全教育学会第17回徳島大会プログラム・予稿集　48-49　2016年9月24日

  57. 東日本大震災からの復興過程における地域ぐるみによる復興教育の実践とその評価ー石巻市立鹿妻小学校の復興マップづくりにおけるインタビューカードの分析ー

    佐藤 健, 桜井 愛子, 佐藤 翔輔, 村山 良之, 北浦 早苗

    第35回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　119-120　2016年9月21日

  58. 東日本大震災における「なんでもやります隊」の活動とその意義

    佐藤 健

    地域安全学会 東日本大震災特別論文集　5　105-108　2016年8月

  59. 災害体験から学ぶ防災教育−石巻市における『復興・防災マップづくりプログラム』の広域化に向けて

    桜井 愛子, 佐藤 健, 村山 良之, 北浦 早苗

    地域安全学会 東日本大震災特別論文集　5　19-22　2016年8月

  60. 地域に根差した防災教育モデルの開発-仙台市長町地域を例に- 査読有り

    佐藤 健, 桜井 愛子, 藤岡 達也, 小田 隆史, 村山 良之, 北浦 早苗

    安全教育学研究　16　(1)　23-33　2016年6月

  61. 宮城県仙台市の町内会住民を対象とした東日本大震災時の避難行動の実態に関する研究 査読有り

    濵岡 恭太, 谷端 勇紀, 佐藤 健

    日本建築学会技術報告集　22　(51)　727-842　2016年6月1日

    出版者・発行元：None

    DOI： 10.3130/aijt.22.727 　

    ISSN：1881-8188 1341-9463

  62. 大学の業務継続計画の要点及び策定方法に関する考察―東北大学本部事務機構のBCP策定を踏まえて―

    丸谷 浩明, 佐藤 健, 柴山 明寛

    地域安全学会梗概集　なし　(38)　43-46　2016年5月

  63. 防災に関する技術とマネジメント 招待有り

    佐藤 健

    平成28年電気学会全国大会講演論文集　2016年3月17日

  64. Application of Town-Watching and Map Making Approach to Disaster Recovery Education Program at School in the Affected City by the 2011 Great East Japan Earthquake and Tsunami 査読有り

    Aiko Sakurai, Takeshi Sato, Yoshiyuki Murayama

    Proc. of 2016 American Association of Geographers Meeting　113　2016年3月

  65. Promoting Education for Disaster Resilience and the Sendai Framework for Disaster Risk Reduction 査読有り

    桜井 愛子, 佐藤 健

    Journal of Disaster Research　11　(3)　402-412　2016年

    出版者・発行元：None

    DOI： 10.20965/jdr.2016.p0402 　

    ISSN：1881-2473

    eISSN：1883-8030

  66. 仙台市地域防災リーダーの養成プログラムの開発 査読有り

    佐藤 健, 増田 聡, 柴山 明寛

    日本地震工学会論文集　15　(7)　474-484　2015年12月

    DOI： 10.5610/jaee.15.7_474 　

  67. 東日本大震災時の保健医療活動のための情報共有システムの緊急構築

    佐藤 健

    地域安全学会特別論文集　14　29-32　2015年10月

  68. 第3回国連防災世界会議パブリックフォーラム開催報告～防災教育交流国際フォーラム～

    佐藤 健, 桜井愛子

    安全教育学研究　14　(1)　53-61　2015年9月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  69. 大学における教育研究用機器を対象とした地震対策の検討

    源栄 正人, 本間 誠, 小野 一隆, 佐藤 健, 古川 幸, 大野 晋

    第33回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　117-118　2014年9月

  70. 家庭における障害を持つ子の防災教育の実態と教育の手法 査読有り

    堀 清和, 村上 佳司, 佐藤 健

    安全教育学研究　14　(1)　13-25　2014年7月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  71. 出雲神話「スサノオとヤマタノオロチ」を用いた防災教材に関する研究開発ー自然の災害と恩恵の二面性からの追究ー 査読有り

    佐藤 健, 佐藤 喜代, 戸田 芳雄

    安全教育学研究　14　(1)　27-37　2014年7月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  72. 石巻市の小学校における「復興マップづくり」の実践 査読有り

    桜井 愛子, 徳山 英理子, 佐藤 健, 村山 良之

    安全教育学研究　14　(1)　47-61　2014年7月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  73. 災害復興教育プログラムと学習指導案の開発ー石巻市立鹿妻小学校での「復興マップづくり」の実践をふまえてー 査読有り

    桜井 愛子, 佐藤 健, 村山 良之, 徳山 英理子

    安全教育学研究　14　(1)　63-72　2014年7月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  74. 東日本大震災被災地の小学校における災害復興教育プログラムの実践 査読有り

    佐藤 健

    日本建築学会技術報告集　20　(44)　417-422　2014年2月

    DOI： 10.3130/aijt.20.417 　

    ISSN：1341-9463 1881-8188

  75. Development of a School-Based Disaster Education Program, A Case of a“Reconstruction Map Making” Program in Ishinomaki-City

    Aiko SAKURAI, Takeshi SATO, Yoshiyuki MURAYAMA, Eriko TOKUYAMA(Proceedings

    The 9th APRU Research Symposium on Multi-Hazards on the Pacific Rim at National Taiwan University　128-129　2013年10月

  76. 国際的動向を踏まえた日本の防災教育の現状と課題（備考参照） 査読有り

    藤岡 達也, 佐藤 健

    安全教育学研究　12　(2)　19-25　2013年3月31日

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

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    論文題目名<br /> 「国際的動向を踏まえた日本の防災教育の現状と課題－阪神淡路大震災から東日本大震災及びそれ以降の展開を中心に－」<br />

  77. 東日本大震災復興プロセスにおける防災教育の取組み : 石巻市立鹿妻小学校の事例

    桜井 愛子, 佐藤 健, 村山 良之, 徳山 英理子

    神戸大学都市安全研究センター研究報告　(17)　197-205　2013年3月

    出版者・発行元：神戸大学都市安全研究センター

    DOI： 10.24546/81011423 　

    ISSN：1342-9167

  78. 東日本大震災津波被災地の小学校における防災・復興教育の試み

    村山 良之, 佐藤 健, 桜井 愛子, 徳山 英理子

    日本地理学会発表要旨集　2013　131-131　2013年

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2013s.0_131 　

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    本発表は，東日本大震災津波被災地にある石巻市立鹿妻小学校における防災・復興教育について報告するものである。<BR><BR>鹿妻小学校と学区および津波被害の概要<BR> 同校は，石巻市中心部の東方約4km，海岸線から約1kmの沖積低地上に位置する。周辺地域は，もともと複数列の浜堤上に集落と畑，堤間低地は水田であったが，1970年代以降急激に都市化して，1986年同校が開校した。学区内のほとんどは標高2m程度で，北側の丘陵地の裾でようやく標高5mに達する。<BR> 学区は津波によって全面的に浸水し，鹿妻小で床上10cm程度浸水した。学区の南部（海側，海岸から約300～500m）では家屋の流出もあって授業時点で更地も多く存在するが，北側（内陸側）ほど被害が小さい傾向が明瞭である。<BR> 鹿妻小は，2012年度は全ての学年で2学級ずつ，および特別支援2学級の規模である。<BR><BR>目的等の設定<BR> 担任の萩原先生，高野先生によれば，2011年度は津波や地震には触れないようにしていたとのことであった。先生方との相談の結果，本実践のテーマと目的，目標を以下のように設定した。<BR>「復興マップづくり」 児童ひとりひとりが東日本大震災の体験にきちんと向き合い，この経験を今後の人生の糧にできる<BR>①自らおよび身近な地域の震災経験を整理する，②身近な地域の復興の様子を記録する，③地域の未来について考え，復興のプロセスに参加する，④自分が育った地域に誇りをもつ<BR> 本実践およびこれに先立つ夏休みの宿題（家族へのインタビュー）について，教育臨床心理学者の奥野誠一山形大准教授から助言を得た。また，児童が自らの地域を肯定的に捉えられる取組にすることに，賛同を得られた。<BR><BR>実践の概要<BR>○学習者：鹿妻小学校4年生全児童（2クラス，全79人）<BR>○実施体制（同小以外）：石巻市教育委員会，セーブ・ザ・チルドレン ジャパン（桜井，徳山），東北大学（佐藤）・山形大学（村山） <BR>○復興教育用の実践プログラム：東日本大震災以前から開発と実践に取り組んでいた事前予防型の防災教育用の実践プログラムを復興教育用にアレンジ<BR>○大まかな実践の流れ：オリエンテーション，まち歩き（2時間×2回，被災度の異なる南部と北部を割り当て） ，まち歩きの振り返りを含む情報整理作業，復興マップづくり，成果発表<BR>○実施時期：2012年8月下旬から学年末まで（発表を含む）<BR>○学習時数：担任によるフォローアップ等を含め約20時間（総合的な学習の時間を充当）<BR>○活動単位：クラスの生活班（6～8名，全12グループ） でまち歩きと復興マップづくりの際の担当エリアを分担<BR>○まち歩きでチェックする場所やもの：住宅やお店、公園、街灯など<BR>○まち歩きのチェックポイントの分類（着眼点）：（ア）震災の前にはなかったもので震災の後に新しくできたもの，（イ）震災の前からあったもので被害を受けたがこれまでに直されたもの，（ウ）いま建設中，修理中のもの，（エ）復興準備中のところ（がれきがなくなって整理された「更地」は復興のスタート），（オ）危険や不安に思う場所やもの，（カ）その他、みんなが特に気付いた場所やもの（楽しい，きれい，自慢できる場所やもの）<BR>○児童の感想（ふりかえりシートより），回答児童数76，自由記述を分類，複数カウント：工事をしているところが多かった・新しい建物ができていた・思ったより復興が進んでいる＝15，ゴミや雑草の更地や空き地がたくさんあった＝13，楽しかった＝10，危険な場所が多くて／人が少なくて怖かった＝9<BR><BR> 発表者らは，単なる危険探しでなく子どもたちが地域に誇りを持ち，今後の復興プロセスへの子どもたちの参加を促す設計を心がけた。さらに本実践について詳細に検討，評価し，またこれを広く紹介していきたい。<BR>

  79. 東日本大震災における仙台市内の避難者発生の地域特性 査読有り

    佐藤 健, 恋水 康俊, 昆野 辰樹

    日本地震工学会論文集　12　(4)　278-287　2012年9月

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地震工学会

    DOI： 10.5610/jaee.12.4_278 　

    ISSN：1884-6246

    詳細を見る 詳細を閉じる

    東日本大震災において仙台市ではピーク時に約10万人の避難者が発生した。その中には、沿岸部における津波からの避難者だけでなく、都市部における帰宅困難による相当数の避難者も含まれた。本研究の目的は、東日本大震災における仙台市内の避難者の発生と推移の地域特性を明らかにすることである。仙台市消防局による避難者データの分析に基づき、津波からの避難者の集中的な受け入れ地域や帰宅困難者の発生地域等の分布が明らかとなった。避難所の多くは学校が指定されることから、避難所の混乱や長期使用は学校の教育機能に少なからず影響を及ぼす。将来の巨大災害発生時における学校の教育機能の低下や避難所での二次被害の拡大を防止するために、避難者発生の地域特性が地域防災計画等に事前に反映されることの必要性が示唆された。

  80. 東日本大震災における学校の被害と対応に関する調査 査読有り

    佐藤 健, 村山 良之, 矢崎 良明, 源栄 正人

    安全教育学研究　12　(1)　33-45　2012年3月31日

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  81. 東北地方太平洋沖地震による学校施設の現地被害調査報告 査読有り

    佐藤 健, 藤岡 達也, 矢崎 良明, 村山 良之

    安全教育学研究　12　(1)　21-31　2012年3月31日

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  82. 東日本大震災時の保健医療分野における情報共有システムの緊急構築 査読有り

    佐藤 健, 柴山 明寛, 長谷川 泰三

    災害情報 : 日本災害情報学会誌　10　(10)　149-155　2012年3月

    出版者・発行元：日本災害情報学会

    ISSN：1348-3609

  83. 東日本大震災における被災建物の悉皆調査

    濱崎 喜有, 柴山 明寛, 石田 寛, 大野 晋, 岡田 成幸, 佐藤 健, 源栄 正人

    第30回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　71-72　2011年11月

  84. Injury Estimation for Foreseen Earthquakes in an Aging Society and Its Application to Sendai City, Japan 査読有り

    Takeshi SATO, Masatoshi OBA, Yotaro SHINOZAWA, Akira MANO, Masato MOTOSAKA

    Journal of Natural Disaster Science　33　(1)　1-10　2011年8月7日

    DOI： 10.2328/jnds.33.1 　

  85. 小学生のための地域性を考慮した地震防災教育の実践 査読有り

    佐藤 健, 村山 良之, 増田 聡

    安全教育学研究　11　(1)　25-40　2011年3月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  86. 造成宅地における地震による建物被害パタンの提案

    村山 良之, 平野 信一, 佐藤 健, 柴山 明寛, 八木 浩司

    日本地理学会発表要旨集　2011　(0)　100084-100084　2011年

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会

    DOI： 10.14866/ajg.2011f.0.100084.0 　

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    地震による建物被害の悉皆調査（地区を選定して全ての建物の目視調査）は，近年の大地震の度に行われ，貴重な成果を残してきた。そこでは，短時間で多数の建物について被災を判定する必要があるため，被災状況の絵（パタンチャート）が用いられてきた（たとえば柴山他，2005）。しかし，もっとも標準的に使われてきた岡田他（1999）のパタンチャートは，振動被害のみを想定したものであり，一方で小檜山他（2000）のそれは液状化による沈下と傾斜のみを想定したものである。<br> 丘陵地等に造成された住宅地では，地盤破壊をともなう特徴的な被害が1978年宮城県沖地震以来，数多く報告されてきた。しかし，上記のパタンチャートでは捉えることが困難で，地盤破壊（地盤変状）と建物被災を一体で捉える必要がある。<br> そこで本発表では，2011年東日本大震災やその他の被災事例をふまえて，丘陵地等の造成宅地（地形改変地）における建物被災について，建築学（構造）と地形学を含む地理学の専門家が共同して検討するものである。<br> 既存報告のとおり，造成宅地では切土部で被害が少ない／小さい一方，盛土部や切盛境界部で被害が多い／大きい傾向が明瞭である。地盤破壊のタイプを6（7）種類に分類すると，土地条件との関連は下の表のようになる。そして，地盤破壊タイプごと，さらに建物強度ごとに，建物被害パタンと被害程度をまとめることができた。ここで建物は木造または軽量鉄骨造を想定し，その強度を2分類としたのは，2003年宮城県北部の地震における丘陵地での被害事例をふまえて(平野他，2004），1971年建築基準前後で大きな差があったことに基づいている。地盤破壊は基礎被害に直接関与するため，同年基準前後の基礎の強度の差が明瞭となる。壁量の多い近年の建物はさらに強度が高いと考えられる。1978年と2011年に同じ場所で地盤破壊を被りながら，建物強度向上によって建物被害が小さい事例が認められた。<br> 下の表はまだ試案の段階である。表中に含まれる量的要素等についてさらに検討し，建物被災度を直接表現するパタンチャート作成を目指したい。<br>

  87. 災害安全教育支援のための防災情報共有プラットフォームの開発 査読有り

    佐藤 健, 柴山 明寛, 増田 聡, 源栄 正人

    第13回日本地震工学シンポジウム論文集　13th　1830-1837　2010年11月

  88. 自主防災組織の災害対応力と災害行動との関係

    佐藤 健, 増田 聡, 源栄 正人

    第29回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　29th　71-72　2010年9月

  89. 宮城県における防災教育指導教員の教育推進ニーズに関する調査 査読有り

    佐藤 健, 佐藤 浩樹, 増田 聡

    安全教育学研究　10　(1)　17-29　2010年3月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  90. Proposal of Regional Safety Factors for Balance in Risk-Response Ability of Local Voluntary Disaster Prevention Organizations and Their Application to Sendai City, Japan 査読有り

    Takeshi SATO, Satoru MASUDA, Yoshiyuki MURAYAMA, Akihiro SHIBAYAMA, Masato MOTOSAKA, Akira MANO

    Journal of Natural Disaster Science　32　(1)　15-30　2010年

    出版者・発行元：日本自然災害学会

    DOI： 10.2328/jnds.32.23 　

    ISSN：0388-4090

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    &nbsp;&nbsp;This paper proposes an evaluation method of Regional Safety Factors (RSF) for local voluntary organizations to support their planning and measures for earthquake disaster prevention/mitigation. The RSF is defined as the ratio of the Emergency Response Potential Ability (ERA) to Earthquake Disaster Risk (EDR) of each organization. Against the expected Off Miyagi Earthquake with M<sub>j</sub>=7.9, which is one scale larger than the usual assumption model with M<sub>j</sub>=7.5, the proposed method is applied to all of the 1,391 organizations in Sendai City. First, based on the evaluated results, variance of earthquake disaster risk over the city-region is clarified. Second, despite higher risks being expected in some organizations, most of their preparedness levels for emergency response were uniformly low. Therefore, a strategy for disaster prevention promotion should be developed considering the spatial risk differences. When a voluntary organization creates a community action plan and/or a local government decides on a performance-based regional planning for earthquake disaster prevention, this proposed method can be expected with long-range monitoring and reassessments depending on the occurrence interval of the target earthquake scenario.

  91. 一般利用者向け緊急地震速報に基づいた住民の緊急対応行動に関する実態調査 査読有り

    佐藤 健, 菊地 重信, 源栄 正人

    日本建築学会技術報告集　15　(31)　955-958　2009年10月

    DOI： 10.3130/aijt.15.955 　

    ISSN：1341-9463 1881-8188

  92. 自然と社会の地域学習に基づいた小学生のための災害安全教育モデルの開発と実践--仙台市長町地域を例に 査読有り

    佐藤 健, 村山 良之, 駒沢 健二

    安全教育学研究　9　(1)　31-48　2009年3月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  93. コミュニティ防災計画支援のための地域防災力評価手法とその仙台市への適用 査読有り

    佐藤 健, 塩田 哲生, 増田 聡, 村山 良之, 柴山 明寛, 源栄 正人

    自然災害科学　27　(4)　387-399　2009年2月28日

    出版者・発行元：日本自然災害学会

    ISSN：0286-6021

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    An evaluation method for regional safety factor (RSF) of voluntary organizations in the neighborhood to support their planning and actions for earthquake disaster prevention is proposed. The RSF is defined as the ratio of emergency response potential ability (ERA) to earthquake disaster risk (EDR) of each organization. Against the expected Off Miyagi earthquake with Mw=8.0, the proposed method is applied to all of the 1,391 organizations in City of Sendai. By the evaluated results, variance of earthquake disaster risk over the city-region is clarified. Even if some organizations are exposed to especially higher risk, most of their preparedness levels of emergency response were uniformly low. Strategy for disaster prevention promotion considering the risk differences is needed. When a voluntary organization makes a community action plan and a local government decides on a performance-based regional planning for earthquake disaster prevention, this proposed method with long-range monitoring is utilized.

  94. 仙台市における自主防災組織の地震災害対応力評価 査読有り

    塩田 哲生, 佐藤 健, 増田 聡, 村山 良之, 柴山 明寛, 源栄 正人

    日本建築学会技術報告集　14　(28)　661-664　2008年10月

    DOI： 10.3130/aijt.14.661 　

    ISSN：1341-9463 1881-8188

    eISSN：1881-8188

  95. 2003年7月26日日宮城県北部の地震災害調査速報 査読有り

    源栄 正人, 大野 晋, 佐藤 健

    日本建築学会東北支部編　2007年3月

  96. 2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査速報 査読有り

    源栄 正人, 大野 晋, 佐藤 健

    日本建築学会東北支部編　2007年3月

  97. 想定宮城県沖地震に関する地震リスクの地域格差と地域防災力

    佐藤 健, 増田 聡, 村山 良之, 柴山 明寛, 源栄 正人

    第25回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　167-168　2006年11月

  98. 地震時の住宅室内空間における人的被害の評価手法と被害低減対策に関する研究

    志賀 俊輔, 佐藤 健, 源栄 正人

    東北地域災害科学研究　42　127-132　2006年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  99. Investigation of Human Injuries during the July 26, 2003 Northern Miyagi Eathquake with Focus on Furniture Overturning 査読有り

    Takeshi SATO, Masato MOTOSAKA, Akira MANO

    Journal of Natural Disaster Science　28　(1)　15-24　2006年

    出版者・発行元：日本自然災害学会

    ISSN：0388-4090

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    In the morning of 26 July 2003, a powerful shallow inland earthquake of Magnitude 6.4 on the JMA scale occurred in northern Miyagi Prefecture, Japan. Severe damage was concentrated in several towns around the epicenter because of the medium-sized earthquake, shallow focus and high frequency predominance. The Architectural Institute of Japan (AIJ), dispatched members of the technical working group to investigate the earthquake damage and learn lessons from the disaster. We analyzed the results of the investigation regarding (1) human injuries, the causes and distribution; (2) estimation of furniture overturning; (3) relationship between structural damage and overturning damage of furniture in buildings; (4) relationship between the furniture overturning ratio and the following preparedness ratio based on a follow-up survey in the focal area. The potential for human injury in earthquakes is increasing due to urbanization, high rise buildings and the aging of society.

  100. STRATEGY FOR EARTHQUAKE DISASTER PREVENTION AGAINST THE APPROACHING MIYAGI-KEN OKI EARTHQUAKE, JAPAN 査読有り

    Masato Motosaka, Koh Tsukahara, Satoru Masuda, Masaki Maeda, Takeshi Sato, Susumu Ohno

    First European Conference on Earthquake Engineering and Seismology(CD-ROM)　Paper No.1384　2006年

  101. 地震時の住宅室内空間における人的被害の評価手法に関する研究(災害) 査読有り

    志賀 俊輔, 佐藤 健, 源栄 正人

    日本建築学会技術報告集　12　(24)　477-480　2006年

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijt.12.477_2 　

    ISSN：1341-9463

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    From past earthquake disasters, the dominant cause of human damage was often the overturning of furniture. The population exposed to high hazard as the strong floor response at indoor space has increased. We propose an estimation method of the human damage based on the overturning of furniture. By using the proposal method, the human damage and the effect on the countermeasures are calculated for a model district in Sendai City. We suggest that the human damage potential is increasing in the urban.

  102. 小学生児童の寝室空間における地震時の家具転倒による負傷ポテンシャル

    佐藤 健, 源栄 正人

    日本地震工学会大会-2005梗概集　506-507　2005年11月

  103. 2004年新潟県中越地震における地震動と人的被害の関係

    佐藤 健, 鏡味 洋史, 源栄 正人

    東北地域災害科学研究　41　171-174　2005年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  104. 2003年7月26日宮城県北部地震における家具の転倒被害と事後対策率との関係

    佐藤 健, 源栄 正人, 柴山 明寛, 増田 聡

    日本地震工学会大会ー2004梗概集　3rd　310-311　2005年1月

  105. 2003年7月26日宮城県北部の地震における建物被害調査(災害) 査読有り

    柴山 明寛, 佐藤 健, 村山 良之, 平野 信一, 松本 秀明, 増田 聡, 久田 嘉章, 源栄 正人

    日本建築学会技術報告集　11　(22)　595-600　2005年

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijt.11.595 　

    ISSN：1341-9463

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    The purpose of this study examines a characteristic of the building damage and grasp of aspect damage distribution from a result of 2619 buildings that investigated the damage of 26 July 2003 Northern Miyagi Prefecture earthquake. The results thought the analysis are summarized as follows. The damage of a wooden house was the highest in Kojima district of Nango-cho, and the damage was low in Oshio district of Yamoto-cho and Hirawatari district of Kashimadai-cho. The damage rate was high so that building age was old a wooden building, and the damage rate was higher store combination house than general house.

  106. 2003年7月26日宮城県北部の地震における家具の転倒被害と転倒防止対策の変化

    佐藤 健, 源栄 正人, 柴山 明寛, 増田 聡

    第23回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　27-28　2004年9月

  107. 2003年宮城県北部地震の震源域におけるアンケート震度調査―居住条件による条件係数の再構築とその影響―

    源栄 正人, 落合 衛, 佐藤 健, 大野 晋

    第23回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　31-32　2004年9月

  108. 2003年7月26日宮城県北部の地震における復旧復興調査

    柴山 明寛, 佐藤 健, 村山 良之, 増田 聡, 源栄 正人, 久田 嘉章

    第23回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　33-34　2004年9月

  109. 小型強震計を用いた仙台市高密度強震観測網の構築

    大野 晋, 源栄 正人, 佐藤 健, 山本 優

    第23回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　51-52　2004年9月

  110. 宮城県北部連続地震における災害の概要と現地医療機関の連携 査読有り

    大庭 正敏, 佐藤 健, 山形 成徳, 浜野 淳

    日本集団災害医学会誌　9　(1)　57-64　2004年9月

    出版者・発行元：日本集団災害医学会

    ISSN：1345-7047

  111. 小型強震計を用いた構造物耐震性能評価のための仙台市高密度強震観測網の構築

    大野 晋, 源栄 正人, 佐藤 健, 山本 優

    日本建築学会 2004年度大会（北海道）学術講演梗概集　2004　1075-1076　2004年8月

    出版者・発行元：日本建築学会

    ISSN：1341-4461

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    科研費報告書収録論文(課題番号:15560480・研究種目:基盤研究(C)・15～17/研究代表者:源栄, 正人/1978年宮城県沖地震における仙台地域の地震動分布再現の高精度化と被害分布の評価)

  112. 2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査研究―アンケート調査に基づく室内被害分布―

    志賀 俊輔, 佐藤 健, 源栄 正人

    日本建築学会 2004年度大会（北海道）学術講演梗概集　1091-1092　2004年8月

  113. 2003年7月26日宮城県北部の地震における建物被害調査悉皆調査（その4）悉皆調査と応急危険度判定との比較―

    柴山 明寛, 佐藤 哲也, 久田 嘉章, 佐藤 健, 源栄 正人, 増田 聡

    日本建築学会 2004年度大会（北海道）学術講演梗概集　2004　1083-1084　2004年8月

    ISSN：1341-4461

  114. 21539 2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査研究 : 悉皆調査(その1)建物被害の悉皆調査の概要(地震被害(2),構造II)

    増田 聡, 柴山 明寛, 佐藤 健, 村山 良之, 源栄 正人

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2004　(2004)　1077-1078　2004年7月31日

    出版者・発行元：日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  115. 21541 2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査研究 : 悉皆調査(その3)応急危険度判定結果からの地域別被害(地震被害(2),構造II)

    佐藤 哲也, 柴山 明寛, 久田 嘉章, 佐藤 健, 源栄 正人, 増田 聡

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2004　(2004)　1081-1082　2004年7月31日

    出版者・発行元：日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  116. 21540 2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査研究 : 悉皆調査(その2)悉皆調査による木造建物の地区別被害分布(地震被害(2),構造II)

    佐藤 健, 柴山 明寛, 村山 良之, 源栄 正人, 増田 聡

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2004　(2004)　1079-1080　2004年7月31日

    出版者・発行元：日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  117. 2003年7月26日宮城県北部の地震における建物被害調査～建物破壊パターン分類を用いた被害判定に及ぼす調査員の影響～

    佐藤 健, 柴山 明寛, 源栄 正人, 増田 聡

    東北地域災害科学研究　40　55-58　2004年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  118. 2003年7月26日宮城県北部の地震における応急危険度判定と建物被害調査との比較

    柴山 明寛, 佐藤 哲也, 久田 嘉章, 佐藤 健, 源栄 正人, 増田 聡

    東北地域災害科学研究　40　59-64　2004年3月

  119. 2003年7月26日の宮城県北部の地震における資源域とその周辺のアンケート震度

    落合 衛, 源栄 正人, 大野 晋, 佐藤 健

    東北地域災害科学研究　40　83-88　2004年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  120. 地震建物被害調査方法の提案−2003年宮城県北部の地震の経験より−

    村山 良之, 柴山 明寛, 佐藤 健, 増田 聡, 松本 秀明, 平野 信一, 寺木 彰浩, 阪田 知彦

    東北地域災害科学研究（日本自然災害学会東北支部）　40　49-54　2004年

  121. THE AMPLITUDE DEPENDENT DYNAMIC CHAACTERISTICS OF AN EXISTING BUILDING BEFORE AND AFTER SEISMIC RETROFIT 査読有り

    Masato MOTOSAKA, Takeshi SATO, Yuu YAMAMOTO

    13th World Conference on Earthquake Engineerig(CD-ROM)　Paper No.1023　2004年

  122. 宮城県沖地震に対する仙台地域の震害ポテンシャルと地域防災力の地域性評価

    佐藤 健, 源栄 正人

    第22回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　179-180　2003年9月

  123. 2003年7月26日宮城県北部の地震の被害速報 査読有り

    佐藤 健, 大野 晋, 源栄 正人

    自然災害科学　22　(2)　149-157　2003年8月

    出版者・発行元：自然災害科学会

    ISSN：0286-6021

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    An earthquake with MJ5.5 occurred at depth of 10 km in northern part of Miyagi prefecture at 0:13 on July 26, 2003. Following this earthquake, a greater earthquake with MJ6.2 occurred at 7:13 of the same day and in the same area. The intensity 6 upper on JMA scale was recorded at the town of Nango-cho, Naruse-cho and Yamoto-cho in epicentral area during the mainshock. Aftershocks are distributed covering a length of about 15 km along with the fault called ASAHIYAMA flexure. The greatest aftershock with MJ5.3 occurred at 16:56 of the same day. Nobody was killed but 674 peoples were injured by the earthquake. The number of destroyed houses is estimated as 1,017 and damaged houses as 10,323. 2813 people took refuge at the time of maximum.

  124. 仙台地域における木造建物の宮城県沖地震に対するダメージポテンシャル評価

    佐藤 健, 源栄 正人

    東北地域災害科学研究　39　37-42　2003年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  125. 地震防災対策強化地域の優先度に関する意思決定手法 査読有り

    佐藤 健, 源栄 正人

    第11回日本地震工学シンポジウム論文集　2197-2202　2002年11月

  126. 既存建物の耐震改修前後の起振機振動実験に基づく損傷度と補強効果の検討 査読有り

    源栄 正人, 鈴木 博之, 佐藤 健

    第11回日本地震工学シンポジウム論文集　2015-2020　2002年11月

  127. 宮城県沖地震の建物被害に及ぼす土地利用の影響に関する一考察

    佐藤 健, 岩崎 智哉, 源栄 正人

    第21回日本自然災害学会学術講演会講演概要集　17-18　2002年9月

  128. Evaluation of seismic damage and reinforcement effects of an existing building based on forced vibration tests before and after repair work 査読有り

    Masato Motosaka, Hiroyuki Suzuki, Takeshi Sato, Ikuo Yamaguchi

    5th European Conference on Structural Dynamics　967-972　2002年9月

  129. VE思考に基づく免震医療施設の耐震価値評価 査読有り

    佐藤 健, 源栄 正人

    日本建築学会技術報告集　117　(15)　389-392　2002年6月

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-9463

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    A lot of hospital buildings in Kobe area were damaged by Hyogoken-Nanbu earthquake. But the precious teachings are not reflected in emergency medical treatment system. The questionnaire was performed in order to clarify the present condition of earthquake disaster measures of hospital in Sendai and Kofu city. Consequently, it turns out that the measures are not progressing in the hospitals and the doctors are interested in base isolation system. In this paper, the seismic values of seismic isolated buildings are compared with seismic resistant ones. We propose an evaluation method of seismic value of hospital buildings based on value engineering concept.

  130. SIMULATION OF AN ACTUAL SHAKING TABLE TEST OF SOIL-STRUCTURE INTERACTION SYSTEM BASED ON THE NON-LINEAR SUBSTRUCTURE METHOD 査読有り

    Sungkyung Lee, Masato Motosaka, Takeshi Sato

    J.Struct.Constr.Eng., AIJ　67　(NO.554)　63-70　2002年4月

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijs.67.63_1 　

    ISSN：1340-4202

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    科研費報告書収録論文(課題番号:13650614・基盤研究(C)(2) ・H13～H14/研究代表者:源栄, 正人/衝撃波発生装置を用いた振動試験に基づく構造物の補強・損傷度評価に関する研究 )

  131. 非線形サブストラクチャー法に基づく構造物―地盤系の振動台実験シミュレーション 査読有り

    李 城京, 源栄正人, 佐藤 健

    日本建築学会構造系論文集　67　(554)　63-70　2002年4月

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijs.67.63_1 　

    ISSN：1340-4202

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    科研費報告書収録論文(課題番号:13650614・基盤研究(C)(2) ・H13～H14/研究代表者:源栄, 正人/衝撃波発生装置を用いた振動試験に基づく構造物の補強・損傷度評価に関する研究 )

  132. 起振機振動実験に基づく東北大学建設系建物の耐震改修前後の振動特性の比較検討

    源栄正人, 鈴木博之, 佐藤健

    東北地域災害科学研究　36　5-10　2000年3月

  133. 入力地震動の地域内格差を考慮した仙台地域における地域防災力評価

    佐藤健, 源栄正人

    東北地域災害科学研究　36　59-62　2000年3月

  134. BOTT-DUFFIN逆行列を用いた建築物の複数固有モ-ド制約型地震応答制御解析 査読有り

    佐藤 健, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一, 半谷 裕彦

    構造工学論文集　45　135-143　1999年3月

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：0910-8033

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    An analytical method of simultaneous equations with constraint conditions by BOTT-DUFFIN inverse matrix is applied to active vibration control analysis of building structures for earthquake motions considering prescribed displacement modes. As the constraint condition in elastic response control, shapes of eigen modes are adopted. For the case of the first or second mode control only, the control characteristics about robust stability were already discussed anf'ytically by the author. In this paper, a new control force which is weighted sum of modal control forces is proposed. It was shown that effective control is made possible by using the new combined control forces. A new method of active vibration control analysis of building structures based on instantaneous optimal control and feedforward control is presented.

  135. BOTT-DUFFIN逆行列を用いた地震応答制御特性-入力地震動特性による影響- 査読有り

    佐藤 健, 柴田明徳, 源栄正人, 渋谷純一, 半谷裕彦

    第10回日本地震工学シンポジウム論文集　2869-2874　1998年11月

  136. BOTT-DUFFIN逆行列を用いたアクティブ制御特性―制御力の駆動時間遅れによる影響―

    佐藤 健, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一, 半谷 裕彦

    日本建築学会大会学術講演梗概集　(B-2)　745-746　1998年7月

  137. BOTT-DUFFIN逆行列による制御解析の性能設計への応用 査読有り

    佐藤 健, 柴田明徳, 源栄正人, 渋谷純一

    コンクリート工学年次論文報告集　20　(1)　89-94　1998年7月

    出版者・発行元：日本コンクリート工学協会

    ISSN：1340-4741

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    アクティブ制振建物の地震応答性能を規定するための制御解析手法として,BOTT-DUFFIN逆行列を応用し,その性能設計用ソフトウェアとしての有効性を示す。また,復元力特性の違いが応答や制御力に与える影響について解析例を通して検討を行い,本手法による制御特性を明らかにする。

  138. BOTT-DUFFIN逆行列のアクティブ制御解析への応用～固有モード形状を制約条件とした場合の制御特性～

    佐藤 健, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一, 半谷 裕彦

    計算工学会計算工学講演会論文集　3　(3)　723-726　1998年5月

    出版者・発行元：日本計算工学会

    ISSN：1342-145X

  139. BOTT-DUFFIN逆行列の弾塑性地震応答制御解析への応用 査読有り

    佐藤 健, 柴田明徳, 源栄正人, 渋谷純一, 半谷裕彦

    構造工学論文集　44　255-262　1998年3月

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：0910-8033

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    There is an interesting analytical method of simultaneous equations with constraint conditions by BOTT-DUFFIN inverse matrix. This paper applied BOTT-DUFFIN inverse matrix to the dynamic control analysis of nonlinear earthquake response. In this paper the derivation of basic equations, the numerical method and some illustrative examples are presented. This method can analyze the dynamic responses and the control forces to vibrate with keeping the prescribed displacement mode by actuator arrangement in the structure. The possibility that this method could be applied to seismic retrofit for buildings with strength distribution by old design standard was shown through an illustrative example. or with soft-first story

  140. BOTT-DUFFIN逆行列の地震応答制御への応用 査読有り

    佐藤 健, 柴田明徳, 源栄正人, 渋谷純一, 半谷裕彦

    日本建築学会技術報告集　3　(5)　42-46　1997年12月

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijt.3.42 　

    ISSN：1341-9463

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    There is an interesting analytical method of simultaneous equations with constraint conditions by BOTT-DUFFIN inverse matrix. This thesis applied BOTT-DUFFIN inverse matrix to the dynamic control analysis. In the paper the derivation of basic equations, the numerical method and some illustrative examples are presented. This method can analyze the dynamic responses and the control forces to vibrate with keeping the prescribed displacement mode by actuator arrangement in the structure. When the control force analyzed by using supposed stiffness occurred to the system which had real stiffness, the control error was examined by Montecarlo method. If the coefficient of variance of stiffness was about 10 %, it was cleared that dynamic shape control was practically possible.

  141. VE思考にもとづく耐震・免震構造の価値研究 査読有り

    平澤光春, 三瓶昭彦, 佐藤 健

    VE研究論文集　27　117-128　1996年11月

  142. 免震建物の経済性に関する基礎的研究 査読有り

    佐藤 健, 三瓶 昭彦, 鳥居 次夫, 五味 晴人

    コンクリート工学年次論文報告集　18　(2)　209-214　1996年6月

    出版者・発行元：日本コンクリート工学協会

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    地震荷重の増減による建築物の構造、および建設コストの変動を評価し、得られた灘スト上昇係数を利用した際の免震建物の灘ストを概略算出することで、免震建物のイニシャルコストが、耐震建物との比較で同等になる可能性を示した。また、大地震に遭遇した場合の被害コスト率で、総ライフサイクルコストを評価し、耐震建物に対する免震建物の経済的優位性を確認した。更に、地震に対するリスク管理の技術的手法としての免震構造の可能性と有効性を示唆した。

  143. 柱RC梁S混合構造架構の3次元非線形有限要素解析 査読有り

    内田和弘, 三瓶昭彦, 佐藤 健, 野口 博

    コンクリート工学年次論文報告集　18　(2)　1349-1354　1996年6月

    出版者・発行元：日本コンクリート工学協会

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    柱RC・梁S混合構造の12層モデルの下部3層を対象とし、3次元非線形FEM解析を行い、ラーメン架構及び偏心K型ブレース架構の力学性状、接合部における応力伝達機構にっいて検討した。解析結果より、ラーメン架構における外部及び内部柱梁接合部の応力伝達機構の違い、バンドプレートの応力伝達機構への寄与、偏心K型ブレース架構におけるブレース接合位置の違いによる応力伝達機構に関する知見を得た。

  144. ブレ-ス付き混合構造架構の解析的研究 査読有り

    内田 和弘, 野口 博, 三瓶 昭彦, 佐藤 健

    コンクリート工学年次論文報告集　17　(2)　1119-1124　1995年6月

  145. 偏心K型ブレ-ス付き柱RC梁S構造の設計法に関する基礎的研究 査読有り

    佐藤 健, 五味 晴人, 胡木 清人, 内田 和弘

    コンクリート工学年次論文報告集　17　(2)　1113-1118　1995年6月

    出版者・発行元：日本コンクリート工学協会

    ISSN：1340-4741

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    柱RC梁Sとする混合構造における、RC耐震壁にかわる有効な耐震i要素として、偏心K型ブレースを適用した場合の試設計を行い、その耐震合理性にっいて設計的な検討を行った。その結果、偏心K型ブレースを適用することで、合理的な耐震設計の可能性、及び柱RC梁Sとする混合構造の適用領域と設計自由度の拡大が図れることを示唆した。

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MISC 107

  1. 学校防災が有効に機能するための地域の連携 新連載 第1回 震災直後の復興教育・防災教育の実際」

    佐藤健

    みんなの安全ニュース　1622　2-3　2022年2月

  2. 「学校防災が有効に機能するための地域の連携 新連載 第3回 活動しながら次世代の人材を育成し続けること」 第1628号付録

    佐藤 健

    みんなの安全ニュース　(1628)　2-3　2022年

  3. 地理院地図を使ってハザードマップを読む

    佐藤 健

    季刊地域　(48)　126-129　2022年1月

  4. 地域貢献意欲の高い人材を育み続けることの意義

    佐藤 健

    ほくとう総研情報誌NETT　115　10-13　2022年1月

  5. 学校防災が有効に機能するための地域の連携 新連載 第2回 地域で取り組む学校防災体制の実際」第1625号付録

    佐藤健

    みんなの安全ニュース　1625　2-3　2022年1月

  6. 学習者の探求心を喚起する防災教育プログラム～地名をヒントに郷土の自然と歴史を理解し、次の災害に備える～

    佐藤 健

    地域防災　(41)　4-7　2021年12月

  7. 改正災害対策基本法の現状と社会的懸念

    坪内暁子, 内藤俊夫, 佐藤 健, 佐々木宏之, 今村文彦, 仲田悦教, Chia-Kwung Fan, 丸井英二, 奈良武司

    Precision Medicine　4　(7)　73-79　2021年7月

  8. 福祉の現場から 国際都市新宿区の成城学校避難所地域住民にむけた新型肺炎COVID-19予防策（NO.3）

    坪内暁子, 内藤俊夫, 佐藤健, 佐々木宏之, 今村文彦, 仲田悦教, 范家堃, 奈良武司

    地域ケアリング　23　(2月)　42-45　2021年2月

    出版者・発行元：(株)北隆館

    ISSN：1345-0123

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    コロナ対策での執筆も本稿で3回目となった。コロナ第3波では重症者数の「過去最多」がほぼ毎日更新され、死亡者も急増している。地震や豪雨等の災害時も、新興感染症のコロナでも、基礎疾患保有者や高齢者等の身体的弱者の被害が大半を占め、医療崩壊も危惧される。本稿では、コロナ禍での首都直下型地震発生の可能性を認識しつつ、研究対象地域での、これまでの身体的弱者支援の取り組みを再度示す。その上で産学官民連携で進めている新たな取り組みを紹介する。(著者抄録)

  9. 災害時の避難施設となる学校が受ける影響

    佐藤健

    独立行政法人 教職員支援機構メールマガジン NITS NEWS　145　2020年10月

  10. 気候変動で高まる災害リスク : 感染症教育と災害教育の重要性

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 佐藤 健, 佐々木 宏之, 今村 文彦, 仲田 悦教, 范 家堃, 奈良 武司

    アグリバイオ = Agricultural biotechnology　4　(9)　783-788　2020年8月

    出版者・発行元：北隆館

    ISSN：2432-5511

  11. LocalWikiを活用した地域版防災教育サイトの作成 その2 2019年台風19号時の仙台市福住町の防災行動

    草苅 敏夫, 森 太郎, 定池 祐季, 佐藤 健

    日本建築学会北海道支部研究報告集　(93)　337-340　2020年6月

    出版者・発行元：日本建築学会

  12. 気候変動で高まる災害リスク：感染症対策と災害教育の重要性

    坪内暁子, 内藤俊夫, 佐藤健, 佐々木宏之, 今村文彦, 仲田悦教, 范家堃, 奈良武司

    アグリバイオ　4　(8月)　71-76　2020年6月

  13. 福祉の現場から 国際都市新宿区の成城学校避難所地域住民にむけた新型肺炎COVID-19予防策（続報）

    坪内暁子, 内藤俊夫, 佐藤健, 佐々木宏之, 今村文彦, 仲田悦教, 范家堃, 奈良武司

    地域ケアリング　22　(6)　72-75　2020年6月

    出版者・発行元：(株)北隆館

    ISSN：1345-0123

    詳細を見る 詳細を閉じる

    新宿の成城学校避難所地域では、4月号で紹介したように、住民が共助としてできるレベルでのコロナ対策を、国内発生が報告された1月から自主的に実施している。東京都に緊急事態宣言が発せられてから2週間が経過したが、患者数は東京を中心に全国的に増え続けている。特に、新宿区歌舞伎町等の繁華街では感染ルート不明者が多く、260名以上の感染事例が報告されている。その状況を受け、今回は、輸入マスクを町会・自治会ごとに購入し、GW前に、注意喚起のチラシとともに町会・自治会加入者に広く配布することとした。(著者抄録)

  14. 福祉の現場から 国際都市新宿区の成城学校避難所地域住民にむけた新型肺炎COVID-19予防策

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 佐藤 健, 佐々木 宏之, 今村 文彦, 仲田 悦教, 范 家坤, 奈良 武司

    地域ケアリング　22　(4)　68-73　2020年4月

    出版者・発行元：(株)北隆館

    ISSN：1345-0123

    詳細を見る 詳細を閉じる

    成城学校避難所では、行政による災害時要援護者登録制度の利用の有無に関係なく、災害時に実際に支援が必要となる住民や問題の把握と、身体的弱者や社会的弱者に焦点をあてた避難所づくりを進めている。新型肺炎COVID-19への取り組みとしては、区の広報より2週間以上早い1月末の段階で地域・高齢者介護施設・学校に向けて注意喚起のアナウンスを行った。また、国内の被害拡大の状況を受け、緊急対応として、独自に備蓄しているマスクを3月3日から、慢性疾患患者や高齢者等のハイリスク層に向け配布した。(著者抄録)

  15. 東日本大震災の教訓 災害科学国際研究所からの発信

    佐藤健

    中央公論　134　(3)　66-70　2020年2月10日

  16. 少子高齢化時代の都市型災害対策；Health・Coexistence・Well-beingを意識した社会基盤システムの検討

    坪内暁子, 内藤俊夫, 土屋陽子, 佐藤健, 佐々木宏之, 仲田悦教, 栗原卯田子, 村岡信二, 土屋勝, 里吉邦子, 金子政巳, 矢野勝之, 向山晴子, 有賀平, 沖山雅彦, 柳澤吉則, Fan Chia-Kwung, 佐伯潤, 大槻公一, 今村文彦, 丸井英二, 奈良武司

    生存科学　30　(2)　107-121　2020年

    ISSN：0917-0138

  17. これからの防災教育の方向性について～防災教育は郷土を理解し、郷土を愛する教育～

    佐藤健

    ふくしま放射線教育・防災教育実践事例集 特別寄稿　2018年3月

  18. 仙台市地域防災リーダーによる地域に根差した防災活動

    佐藤健, 柴山明寛, 桜井愛子, 増田聡

    日本地震工学シンポジウム論文集(CD-ROM)　15th　2018年

  19. 今こそ「地域の教育力」を発揮するとき・生かすとき

    清原洋一, 藤田達也, 林泰成, 佐藤健

    ふくしま放射線教育・防災教育指導資料（活用版）　234-234　2017年3月

  20. 建築物の被害状況からみた熊本地震

    佐藤 健

    教育展望 2016 9　2016　(9)　27-31　2016年9月

    出版者・発行元：一般財団法人 教育調査研究所

    ISSN：0912-0254

  21. 防災教育が学校教育に定着するために必要なこと

    佐藤 健

    千葉教育<千葉の子どもたちの未来のために>　萩　(639)　4-5　2016年8月25日

    出版者・発行元：千葉県総合教育センター

  22. 東日本大震災を乗り越える復興学習～宮城県石巻市立鹿妻小学校の取り組み～

    佐藤 健

    まなびと　(春)　2-7　2016年3月31日

    出版者・発行元：教育出版

  23. 自然災害に対して安全・安心な研究・教育の創生技術の開発

    佐藤 健

    翠巒　30　31-34　2016年2月

    出版者・発行元：青葉工学振興会

  24. 「石巻市の沿岸被災地の小学校における復興教育」

    佐藤 健

    日本地震工学会誌　24　(24)　24-26　2015年2月28日

    出版者・発行元：公益社団法人 日本地震工学会

  25. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 最終回改めて求められる地域の教育力

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2013年3月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  26. 日本安全教育学会研究集会 南三陸ミーティング2012 開催報告

    源栄 正人, 佐藤 健

    安全教育学研究 = The Japanese journal of safety education　12　(2)　79-82　2013年3月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  27. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第11回学校と地域との連携強化のためのフレームワーク

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2013年2月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  28. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第10回ある民生委員の経験に基づいた避難所運営の教訓

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2013年1月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  29. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第9回避難所開設におよぼす学校施設の耐震性の影響

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年12月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  30. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第8回地域とともにある安全・安心な学校づくり

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年11月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  31. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第7回持続可能な地域づくりのための防災教育

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年10月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  32. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第6回学校と地域とをつなぐ市民センター・公民館の役割

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年9月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  33. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第5回教職員全員で向き合う安全計画づくりの大切さ

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年8月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  34. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第4回子どもたちに求められる主体性

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年7月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  35. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第3回沿岸平野部に位置する学校の津波防災

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年6月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  36. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 第2回安全計画の共通理解に向けて

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年5月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  37. 「東日本大震災」から学ぶ学校の安全と防災教育 求められる地域の教育力

    佐藤健

    安全教育ニュース　2-3　2012年4月8日

    出版者・発行元：少年写真新聞社

  38. 東日本大震災における学校の被害と対応

    佐藤 健, 村山 良之, 源栄 正人

    東北地域災害科学研究　48　(0)　93-98　2012年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  39. 学校の管理下における防災教育

    佐藤 健

    学校の管理下の死亡・障害事例と事故防止の留意点<平成23年度版>平成22年度給付対象事例　142-150　2012年3月

    出版者・発行元：独立行政法人日本スポーツ振興センター

  40. 東日本大震災の津波を踏まえた、防災教育はどうあるべきか

    佐藤 健

    jan (JUST ANSWER FOR NEXT -GENERATION)　(42)　13-16　2012年3月

    出版者・発行元：財団法人 横浜市教育文化研究所

  41. 東日本大震災における学校の被害と対応に関するヒアリング調査記録集

    佐藤 健

    東日本大震災における学校の被害と対応に関するヒアリング調査記録集　1-47　2011年9月

    出版者・発行元：日本安全教育学会編

  42. 東日本大震災からの教訓と課題

    佐藤 健

    セフティ　2011年9月1日

    出版者・発行元：社団法人仙台市防災安全協会

  43. 東日本大震災から学ぶ学校安全と危機管理（特別講演）

    佐藤 健

    東日本大震災から学ぶ学校安全と危機管理（特別講演）　10-13　2011年

    出版者・発行元：日本安全教育学会第12回新潟上越大会プログラム・予稿集

  44. 災害時に期待される企業の社会的責任

    佐藤 健

    災害時に期待される企業の社会的責任　23　1-4　2011年

    出版者・発行元：セフティ

  45. 安全教育東北フォーラムinみやぎ 報告

    佐藤 健

    安全教育学研究　10　(1)　64-68　2010年3月

    出版者・発行元：日本安全教育学会

    ISSN：1346-5171

  46. 宮城県内における自主防災組織の地震災害対応力評価~その2(被災経験の有無による地域間格差)~

    江副麻美子, 塩田哲生, 佐藤健, 柴山明寛, 増田聡, 村山良之

    東北地域災害科学研究　46　2010年

  47. 宮城県内における自主防災組織の地震災害対応力評価 その1(地震災害対応力の特性分析)

    塩田哲生, 江副麻美子, 佐藤健, 柴山明寛, 増田聡, 村山良之

    東北地域災害科学研究　46　2010年

  48. C-32 中高層集合住宅の室内空間における地震対策の実態調査(構造IV)

    菊地 重信, 佐藤 健, 源栄 正人

    日本建築学会東北支部研究報告集. 構造系　(72)　191-194　2009年6月1日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1345-6687

  49. 宮城県内4市における自主防災組織の地震災害対応力評価とその地域特性

    塩田哲生, 佐藤健, 柴山明寛, 増田聡, 村山良之, 源栄正人

    日本地震工学会大会梗概集　7th　2009年

  50. 宮城県沖地震に備えた防災情報共有プラットフォームの開発とその運用方法について

    柴山明寛, 長田正樹, 増田聡, 佐藤健, 堀伸三郎, 奥野哲朗, 源栄正人

    東北地域災害科学研究　44　2008年

  51. 災害医療の負担を軽減するための工学の役割

    上原鳴夫, 佐藤 健

    第11回日本集団災害医学会総会準備会ワークショップ報告書　21-26　2008年

    出版者・発行元：宮城県沖地震対策研究協議会編

  52. 地震災害リスクを考慮したコミュ二ティ地域防災力の高度化戦略

    上原鳴夫, 佐藤 健

    第11回日本集団災害医学会総会準備会ワークショップ報告書　101-105　2008年

    出版者・発行元：宮城県沖地震対策研究協議会編

  53. 2008年6月14日岩手・宮城内陸地震災害調査報告

    佐藤 健

    http://www.geo.tsukuba.ac.jp/press_HP/yagi/EQ/20080613/　23-26　2008年

    出版者・発行元：日本建築学会東北支部編（分担執筆）

  54. 2008年7月24日岩手県沿岸北部を震源とする地震災害調査報告

    佐藤 健

    2008年7月24日岩手県沿岸北部を震源とする地震災害調査報告　41-42　2008年

    出版者・発行元：日本建築学会東北支部編（分担執筆）

  55. 最近の地震災害の教訓と防災学習の事例の紹介

    佐藤 健

    第59回宮城県学校保健・安全研究大会　21-27　2007年11月22日

    出版者・発行元：宮城県学校保健会

  56. コミュニティ防災リーダーとしてのCERT宮城モデルの提案

    佐藤 健

    宮城県救急医療研究会雑誌　8　(1)　14-16　2007年9月29日

    出版者・発行元：宮城県救急医療研究会

  57. 平成18年度東北地区における公開シンポジウム等の開催報告

    佐藤 健

    自然災害科学　26　(1)　79-82　2007年5月30日

    出版者・発行元：自然災害科学会

    ISSN：0286-6021

  58. 専門的知識をふまえた地震防災ワークショップの試み

    村山 良之, 増田 聡, 佐藤 健

    東北地域災害科学研究　43　73-76　2007年3月

    出版者・発行元：東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

  59. 建物の構造的被害を中心とした迅速悉皆調査手法に関する研究

    柴山明寛, 佐藤健, 五十田博, 増田聡, 岡田成幸, 村山良之, 田守伸一郎, 久田嘉章

    日本建築学会学術講演梗概集B-2 構造2　2007　2007年

    ISSN：1341-4461

  60. 宮城県沖地震に備えた防災情報共有プラットフォームの開発

    柴山 明寛, 長田 正樹, 堀 伸三郎, 奥野 哲朗, 増田 聡, 佐藤 健, 源栄 正人

    地域安全学会梗概集　(21)　113-114　2007年

    出版者・発行元：地域安全学会事務局

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    We developed disaster prevention information sharing platform system to gather disaster prevention information dispersed by the disaster-related organization. This platform system shares disasters prevention information of local area, such as an earthquake damage estimated result, natural information, and social information. The information shared by this system is used in emergency support after an earthquake, and disaster prevention capability evaluation for local inhabitants.

  61. 地震時の地域分断を想定した苫小牧市内の医療施設配置の評価 : マルチエージェントシミュレーションによる部分分断のモデル化, 池崎雅樹, 鏡味洋史, 503

    久田 嘉章, 佐藤 健

    日本建築学会技術報告集　12　(23)　547-547　2006年

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijt.12.547_1 　

    ISSN：1341-9463

  62. 宮城県沖地震のリスクと地域防災の現状

    佐藤 健

    日本集団災害医学会誌　10　(2)　95　2006年1月

  63. 町内防災マップ

    佐藤 健

    e-みやぎ　2005年8月

    出版者・発行元：(社)宮城県測量設計業協会

  64. 21288 2004年新潟県中越地震における建物被害調査(新潟県中越地震(2),構造II)

    柴山 明寛, 井戸田 秀樹, 五十田 博, 中村 友紀子, 田畑 直樹, 佐藤 健, 久田 嘉章, 田守 伸一郎

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　(2005)　575-576　2005年7月31日

    出版者・発行元：日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  65. 1968.4.30宮城県北部地震の人的被害を中心とした文献調査, 鏡味洋史, 397

    岡田 成幸, 佐藤 健

    日本建築学会技術報告集　11　(21)　442-442　2005年

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijt.11.442_3 　

    ISSN：1341-9463

  66. 平常時・災害時での利活用を目的とした防災情報共有支援WEBGISの開発, 市居嗣之, 柴山明寛, 村上正浩, 佐藤哲也, 久田嘉章, 生井千里, 553

    三田 彰, 佐藤 健

    日本建築学会技術報告集　11　(22)　642-642　2005年

    出版者・発行元：日本建築学会

    DOI： 10.3130/aijt.11.642_3 　

    ISSN：1341-9463

  67. ユビキタス時代のインセンティブ防災学に基づく災害医療～迫り来る宮城県沖地震に備えた地域防災情報の共有化と防災力高度化戦略～

    篠沢洋太郎, 小池 薫, 佐藤 健, 源栄正人

    宮城県救急医療研究会雑誌　6　(1)　12　2004年9月25日

  68. 予想される宮城沖地震に対する準備(宮城県北部地震の教訓から)

    大庭正敏, 佐藤大三, 並木健二, 木村時久, 佐藤 健

    宮城県救急医療研究会雑誌　6　(1)　2004年9月25日

  69. 特集 建築設備の耐震対策～宮城県地震に学ぶ～「人的被害と医療機関の被害」

    鏡味洋史, 佐藤 健

    建築設備と配管工事　42　(8)　45-48　2004年8月

    出版者・発行元：日本工業出版

  70. C-39 2003年宮城県北部地震アンケート調査に基づく室内被害分析(構造)

    志賀 俊輔, 佐藤 健, 源泉 正人

    日本建築学会東北支部研究報告集. 構造系　(67)　157-160　2004年6月12日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1345-6687

  71. 2003年7月26日宮城県北部地震による人的被害とその分析

    佐藤 健

    宮城県医師会報　(698)　2004年3月

  72. 防災マップづくりを通した小学生の地震防災教育

    佐藤健, 源栄 正人, 中村 紀代子

    日本建築学会東北支部研究報告集 構造系　67　183-186　2004年

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1345-6687

  73. 2003年7月26日宮城県北部地震における応急危険判定からみた木造建築物の地域別被害要因について(F.一般セッション)

    柴山 明寛, 佐藤 哲也, 佐藤 健, 源栄 正人, 増田 聡, 久田 嘉章, 寺木 彰浩

    地域安全学会梗概集　(15)　175-178　2004年

    出版者・発行元：地域安全学会事務局

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    In this study, we considered a damage cause according to an area of the July 26. 2003 Northern Miyagi Prefecture Earthquake from 7000 results of the rapid evaluation in post-disaster safety assessment of a wooden housing. Our consideration result shows that a damage cause of some wooden buildings of Nango-cho is damage to structure due to liquefaction. And it was the vibration damage by earthquake ground motion in other towns.

  74. 2003年7月26日宮城県北部の地震における建物被害に関する追加調査および復旧復興調査 (その1)

    柴山明寛, 佐藤健, 村山良之, 平野信一, 松本秀明, 増田聡, 久田嘉章, 源栄正人

    日本地震学会秋季大会講演予稿集　2004　2004年

  75. 2003年7月26日宮城県北部の地震における建物被害に関する追加調査および復旧復興調査 (その2)

    鈴木誠太郎, 柴山明寛, 佐藤健, 村山良之, 平野信一, 松本秀明, 増田聡, 久田嘉章, 源栄正人

    日本地震学会秋季大会講演予稿集　2004　2004年

  76. 2003年5月26日宮城県沖の地震および2003年7月26日宮城県北部の地震におけるアンケート震度調査（報告書）

    源栄正人大野, 晋, 佐藤 健

    2003年5月26日宮城県沖の地震および2003年7月26日宮城県北部の地震におけるアンケート震度調査（報告書）　2004年

    出版者・発行元：東北大学災害制御研究センター編

  77. 病院建築物耐震改修問題検討委員会報告書

    佐藤 健

    病院建築物耐震改修問題検討委員会報告書　(698)　3-18　2004年

    出版者・発行元：宮城県既存建築物耐震改修促進協議会病院建築物耐震改修問題検討委員会編（分担執筆）

  78. 建築物被害調査報告―悉皆調査による面的な被害分布―

    佐藤 健

    建築防災　(312)　31-35　2004年

  79. 特集「宮城県北部連続地震(2003年7月26日)」建築物被害調査報告～悉皆調査による面的な被害分布～

    佐藤 健

    建築防災　(312)　31-35　2004年1月

    出版者・発行元：日本建築防災協会

    ISSN：0389-1690

  80. 2003年5月26日宮城県沖の地震および2003年7月26日宮城県北部の地震被害調査速報

    佐藤 健, 源栄正人, 大野 晋

    自然災害研究協議会西部地区自然災害資料センターニュース　43-46　2003年9月

  81. B-13 東北大学創造工学研修による防災ウォッチングと防災マップづくり(都市計画)

    佐藤 健, 大田 俊一郎, 源栄 正人

    日本建築学会東北支部研究報告集. 計画系　(66)　237-240　2003年6月15日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1345-6695

  82. 2003年7月26日宮城県北部の地震の建物被害速報 (1)

    柴山明寛, 大田俊一郎, 平野信一, 松本秀明, 村山良之, 増田聡, 佐藤健, 源栄正人

    日本地震学会秋季大会講演予稿集　2003　2003年

  83. 2003年7月26日宮城県北部の地震の建物被害速報 (2)

    大田俊一郎, 柴山明寛, 平野信一, 松本秀明, 村山良之, 増田聡, 佐藤健, 源栄正人

    日本地震学会秋季大会講演予稿集　2003　2003年

  84. 2003年7月26日宮城県北部の地震における木造建物の地域別被害分布

    柴山明寛, 久田嘉章, 佐藤 健, 源栄正人, 増田 聡

    日本地震工学シンポジウム論文集　2003年

  85. 2003年宮城県北部の地震における面的調査に基づく震源域の地震動と被害の関係

    源栄正人, 大野 晋, 佐藤 健, 落合 衛, 真鍋俊平

    2003年宮城県北部地震シンポジウム　71-81　2003年

  86. Application of Bott-Duffin inverse to static and dynamic analysis of masonry structures

    T Aoki, T Sato

    STRUCTURAL STUDIES, REPAIRS AND MAINTENANCE OF HERITAGE ARCHITECTURE VIII　16　277-286　2003年

    出版者・発行元：WIT PRESS

    ISSN：1368-1435

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    The present study deals with the Finite Element Analysis (FEA) of masonry structures by means of Bott(.)Duffin inverse. There are various kinds of structural problem about static and dynamic behaviors under the subsidiary condition of displacement such as contact problem, unilateral stress problem, homology design problem, etc. In masonry structures, due to the material properties, only compressive stress is assumed to exist and to a certain extent they become contact problem. Bott(.)Duffin inverse enables us to present an automatic analytical method for a system of simultaneous linear equations with the subsidiary condition of unknowns. In this paper, Bott(.)Duffin inverse is briefly introduced and its application to static and dynamic contact analyses of masonry structures are presented.

  87. 2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査速報

    佐藤 健

    2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査速報　53-55　2003年

    出版者・発行元：日本建築学会東北支部編

  88. 2003年7月26日宮城県北部地震の地震災害調査速報

    佐藤 健

    2003年7月26日宮城県北部地震の地震災害調査速報　98-104　2003年

    出版者・発行元：日本建築学会東北支部編（分担執筆）

  89. 2003年三陸南地震・宮城県北部地震災害調査報告書

    佐藤 健

    2003年三陸南地震・宮城県北部地震災害調査報告書　127-131　2003年

    出版者・発行元：地盤工学会編（分担執筆）

  90. 21019 建物の非線形応答特性と地震動の卓越周期を考慮した建物群の簡易被害推定手法

    大田 俊一郎, 源栄 正人, 佐藤 健

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2002　37-38　2002年8月2日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  91. 21441 起振機振動実験に基づく既存建物の耐震改修前後の振動特性に関する研究 : (その 1)耐震改修前後の振動実験

    源栄 正人, 鈴木 博之, 佐藤 健

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2002　881-882　2002年8月2日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  92. 21442 起振機振動実験に基づく既存建物の耐震改修前後の振動特性に関する研究 : (その 2)振動実験に基づく損傷度・補強効果の推定

    鈴木 博之, 源栄 正人, 佐藤 健

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2002　883-884　2002年8月2日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  93. 起振機振動実験に基づく既存建物の耐震改修前後の振動特性の比較検討

    鈴木 博之, 源栄 正人, 佐藤 健

    日本建築学会東北支部研究報告集. 構造系　(65)　151-154　2002年6月15日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1345-6687

  94. 21425 実存建物の振動実験に基づく損傷検出と振動制御に関する研究 : (その1) 実存建物の振動実験に基づく損傷検出(振動実験(3),材料施工)

    鈴木 博之, 舘野 公一, 源栄 正人, 佐藤 健

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2001　849-850　2001年7月31日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  95. 21426 実存建物の振動実験に基づく損傷検出と振動制御に関する研究 : (その2) システム同定結果を用いた実存建物のねじれ制震補強シミュレーション(振動実験(3),材料施工)

    舘野 公一, 鈴木 博之, 源栄 正人, 佐藤 健

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2001　851-852　2001年7月31日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  96. 21441 非線形サブストラクチャー法に基づく構造物-地盤系の振動台実験シミュレーション(相互作用(解析)(1),材料施工)

    李 城京, 源栄 正人, 佐藤 健

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2001　881-882　2001年7月31日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  97. 21260 BOTT_DUFFIN逆行列の接触振動解析への応用

    佐藤 健, 源栄 正人

    学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント　2000　519-520　2000年7月31日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  98. BOTT-DUFFIN逆行列を用いた接触振動解析理論(構造)

    佐藤 健, 源栄 正人

    日本建築学会東北支部研究報告集. 構造系　(63)　141-144　2000年6月17日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1345-6687

  99. 学生の目的意識を向上させるための一つの試み : 建築学科3年の「建築を楽しむ企画」の実践を通して

    佐藤 健

    宮城工業高等専門学校研究紀要　36　121-125　2000年2月

    出版者・発行元：仙台高等専門学校

    ISSN：0286-3707

  100. 20210 ハイブリッドマスダンパーの制御則に対するBOTT-DUFFIN逆行列の応用

    佐藤 健, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一

    学術講演梗概集. B-1, 構造I, 荷重・信頼性,応用力学・構造解析,基礎構造,シェル・立体構造・膜構造　1999　419-420　1999年7月30日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4453

  101. 7-8 建築構造物の複数固有モード制約型地震応答制御解析 : 制御力の駆動時間遅れによる制御特性(7 構造)

    佐藤 健, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一

    日本建築学会東北支部研究報告集　(62)　475-478　1999年6月20日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1343-4713

  102. BOTT-DUFFIN逆行列による満足化アクティブ制御(構造系)

    佐藤 健, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一, 半谷 裕彦

    日本建築学会東北支部研究報告集　(61)　465-468　1998年6月20日

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1343-4713

  103. Bott-Duffin 逆行列による複合型制振建物の地震応答制御

    佐藤, 半谷 裕彦, 柴田 明徳, 源栄 正人, 渋谷 純一

    日本建築学会大会学術講演梗概集, 1997. 9　761-762　1997年

    出版者・発行元：一般社団法人日本建築学会

    ISSN：1341-4461

  104. 免震建物のコストメリットに関する一考察

    佐藤 健, 三瓶昭彦, 鳥居次夫, 五味晴人

    建築と積算　27　(321)　12-17　1996年11月

    出版者・発行元：(社)日本建築積算協会

  105. 免震建物の耐震性能とコスト

    佐藤 健

    建築と積算　26　(313)　26-29　1996年3月

    出版者・発行元：(社)日本建築積算協会

  106. 部分モード法による地盤－構造物連成系の地震応答解析

    佐藤 健, 山本浩二, 三瓶昭彦, 小林勝巳, 柴田明徳, 渋谷純一

    フジタ技術研究所報　(31)　p49-54　1995年9月

    出版者・発行元：フジタ技術研究所

    ISSN：0916-8397

  107. 有限要素法と境界要素法を用いた不整形地盤の地震動解析に関する研究

    柴田明徳, 渋谷純一, 佐藤 健

    東北大学建築学報　28　(28)　49-59　1989年3月

    出版者・発行元：東北大学建築学科

    ISSN：0389-1720

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書籍等出版物 26

  1. 教師のための防災学習帳

    小田隆史, 林田由那, 村山良之, 松多信尚, 斉藤玲, 邑本俊亮, 桜井愛子, 佐藤健, 森本晋也, 諏訪清二

    朝倉書店　2021年3月1日

    ISBN: 9784254500332

  2. 東日本大震災の教訓 災害科学国際研究所からの発信

    佐藤健

    中央公論　2020年2月

  3. レジリエントな学校づくり

    渡邉正樹;佐藤健

    大修館書店　2019年8月

  4. 教育時評

    佐藤健

    学校教育研究所　2018年11月

  5. 教育現場の防災読本

    佐藤健ほか共著

    京都大学学術出版会　2018年6月15日

  6. 東北大学教養教育叢書 大学と教養 第２巻 震災からの問い

    佐藤健ほか

    東北大学出版会　2018年3月26日

  7. 防災（減災・「正しく怖がる」）～自然に対する「畏敬の念」を学び直す～

    東北大学教養教育院叢書　2018年3月

  8. 建築物の被害状況からみた熊本地震

    教育展望　2016年9月

  9. 防災教育が学校教育に定着するために必要なこと

    千葉教育　2016年8月

  10. 東日本大震災を乗り越える復興学習～宮城県石巻市立鹿妻小学校の取り組み～

    まなびと　2016年3月31日

  11. 東日本大震災を分析する

    平川新, 今村文彦, 佐藤健ほか共著

    株式会社明石書店　2013年6月12日

  12. 日本建築学会東北支部2011年東日本大震災災害調査報告

    佐藤健ほか

    日本建築学会東北支部　2013年5月

  13. 災害ーその時学校は 事例から学ぶこれからの学校防災

    佐藤健, 戸田芳雄ほか共著

    ぎょうせい　2013年1月31日

  14. 東日本大震災における保健医療救護活動の記録と教訓

    佐藤健ほか共著

    株式会社 じほう　2012年12月10日

  15. 東日本大震災からの復興と教育方法 防災教育と原発問題 日本教育方法学会編

    佐藤健ほか共著

    図書文化　2012年10月20日

  16. 学校防災最前線

    阪根健二, 佐藤健ほか共著

    教育開発研究所　2012年9月

  17. 学校・子どもの安全と危機管理

    戸田芳雄, 佐藤健ほか共著

    少年写真新聞社　2012年

  18. 防災教育の展開

    今村文彦, 佐藤浩樹, 諏訪清二, 村山良之, 川本孝司, 佐藤 健

    東信堂　2011年3月31日

  19. 環境教育と総合的な学習の時間

    藤岡達也, 佐藤 健ほか

    協同出版　2011年3月31日

  20. 2008年6月14日岩手・宮城内陸地震災害調査報告

    佐藤 健ほか

    2008年11月6日

  21. 2008年7月24日岩手県沿岸北部を震源とする地震災害調査報告

    佐藤 健ほか

    2008年11月6日

  22. 2004年10月23日新潟県中越地震災害調査報告

    井戸田秀樹, 佐藤 健, 柴山明寛

    丸善　2006年8月30日

  23. 2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査報告

    田中礼治ほか分担執筆

    丸善　2004年3月25日

  24. 2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査報告

    田中礼治ほか分担執筆

    丸善　2004年3月25日

  25. 2003年三陸南地震・宮城県北部地震災害調査報告書

    風間基樹他

    2003年10月

  26. 計算工学シリーズ5 ボット・ダフィン逆行列とその応用

    半谷裕彦, 佐藤 健, 青木孝義

    2003年10月

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講演・口頭発表等 92

  1. 山形県における登下校時の災害安全への取組～2020年大雨経験を踏まえて～

    村山良之

    日本安全教育学会第22回東京大会　2021年10月17日

  2. 災害種別による学校等の避難訓練の法的根拠

    佐藤健

    日本安全教育学会第22回東京大会　2021年10月17日

  3. 防災紙芝居「オオカミ気象庁なんかじゃない！」の作成と今後の展開

    植木岳雪

    日本安全教育学会第22回東京大会　2021年10月17日

  4. 市町村の広域合併による小学校社会科副読本の内容変化～防災関連コンテンツに着目して～

    佐藤健

    第40回日本自然災害学会学術講演会　2021年9月11日

  5. 地形とハザードマップに関するオンライン教員研修

    村山良之

    日本地理学会2021年春季学術大会　2021年3月26日

  6. 「防災教育国際協働センターを核とした地域に根ざした防災教育の推進」 〜石巻モデルの開発と展開～」

    桜井愛子

    令和2年度日本安全教育学会第8回WEB研修会　2021年3月13日

  7. 東日本大震災発生後の学校安全の推進に関する研究と実践

    佐藤 健

    日本学術会議主催学術フォーラム・第11回防災学術連携シンポジウム 東日本大震災からの十年とこれから－58学会、防災学術連携体の活動－　2021年1月14日

  8. 令和2年7月豪雨災害時の学校の対応－山形県内小中学校－

    村山良之

    令和2年度東北地域災害科学研究集会学術講演会　2020年12月25日

  9. 山形県の学校における令和2年7月豪雨災害時の対応

    村山良之

    東北地理学会2020年度秋季学術大会　2020年10月10日

  10. 持続可能な防災まちづくりと防災人材育成に関する研究～コミュニティ・スクールを核とした防災まちづくり～

    佐藤健

    第57回自然災害科学総合シンポジウム　2020年9月1日

  11. LocalWikiを利用した防災教育情報のアーカイブ 2019年台風19号時の防災行動

    森太郎

    第46回（2020年度）地域安全学会春季研究発表大会　2020年5月23日

  12. 仙台市の「がんばる避難施設」の有効性と可能性

    佐藤健

    日本安全教育学会第21回静岡大会　2020年1月11日

  13. グリーンインフラと防災-平地林等既存緑地の機能と課題に関する考察

    横山仁

    東北地域災害研究集会　2019年12月27日

  14. Development Of A Teacher Training Program For Understanding Community Disaster Risk By Utilizing Geographic Maps

    桜井愛子

    AIWESTーDR2019　2019年11月7日

  15. 「特別講演」東日本大震災の経験と災害に強いまちづくり 招待有り

    佐藤健

    日本マイクログラビティ応用学会　2019年10月24日

  16. 防災のための地形ミニマム・エッセンシャルズを求めて

    村山良之

    2019年度日本地理学会秋季学術大会　2019年9月21日

  17. 東北大学基礎ゼミにおける「ぼうさい宝探しゲーム（東北大学片平キャンパス版）」の開発と実践

    佐藤健;定池祐季

    第38回日本自然災害学会学術講演会　2019年9月21日

  18. 教職員のハザード理解と防災リテラシー向上のための読図演習

    小田隆史

    2019年度東北地理学会・北海道地理学会秋季学術大会　2019年9月14日

  19. 持続可能な防災まちづくりと防災人材育成に関する研究

    佐藤健

    第56回自然災害科学総合シンポジウム　2019年9月11日

  20. 私立高の教職員を対象とした防災教育に関する日台比較調査

    坪内暁子

    日本安全教育学会第20回山形大会　2019年9月8日

  21. ゲーミングと対話による防災教育の効果とその持続性に関する研究～横浜市港南区芦が谷小学校における15ヶ月間の継続調査を事例として～

    福本塁

    日本安全教育学会第20回山形大会　2019年9月8日

  22. 災害復興教育プログラムの効果検証

    桜井愛子;村山良之;佐藤健;北浦早苗

    日本安全教育学会第20回山形大会　2019年9月7日

  23. 片平子どもまちづくり隊による防災まちづくり

    佐藤健;桜井愛子;定池祐季

    日本安全教育学会第20回山形大会　2019年9月8日

  24. 地図リテラシーとハザード理解ー教員研修の評価からー

    小田隆史;桜井愛子;村山良之;佐藤健;北浦早苗;加賀谷碧

    日本安全教育学会第20回山形大会　2019年9月8日

  25. ＬｏｃａｌＷｉｋｉを活用した地域版防災教育サイトの作成 宮城県仙台市福住町を対象に

    草苅敏夫

    日本建築学会北海道支部研究報告　2019年6月29日

  26. 児童生徒と地域住民のための避難計画 招待有り

    佐藤健, ;矢崎良明

    日本地球惑星科学連合2019大会　2019年5月26日

  27. 仙台市地域防災リーダーによる地域に根差した防災活動

    佐藤健, 柴山明寛, 桜井愛子, 増田聡

    第15回日本地震工学シンポジウム　2018年12月7日

  28. Seven Years'Development of Disaster Education Program at Public Schools in Ishinomaki-City,Miyagi,Japan.

    A.SAKURAI, T.SATO, Y.MURAYAMA

    11th AIWEST-DR2018　2018年10月12日

  29. 仙台市における「がんばる避難施設」の社会的意義と東北大学への導入

    佐藤健, 桜井愛子, 定池祐季, 柴山明寛, 丸谷浩明

    第37回日本自然災害学会学術講演会　2018年10月6日

  30. 小・中学生の保護者を対象とした学校防災に関する意識調査

    林田由那, 佐藤健, 桜井愛子, 村山良之

    日本安全教育学会第19回横浜大会　2018年9月9日

  31. 学校・地域・行政の協働による地域防災力向上のための防災人材育成モデルの開発～宮城県石巻市における「石巻モデル」構築に向けて～

    桜井愛子, 村山良之, 佐藤健, 北浦早苗

    日本安全教育学会第19回横浜大会　2018年9月9日

  32. 副都心新宿の指定避難所をモデルとした災害対策 4Ｗ1Ｈの把握と対策の見える化

    坪内暁子, 内藤俊夫, 土屋陽子, 佐藤健, 佐々木宏之, 奈良武司, 土屋勝, 栗原卯多子, 村岡信二, 金子政己, 矢野勝之, 仲田悦教

    日本安全教育学会第19回横浜大会　2018年9月8日

  33. 東日本大震災による南三陸町における医療施設の被害と医療救護活動

    佐藤健

    地域安全学会東日本大震災連続ワークショップ2018in南三陸　2018年7月29日

  34. 地形図・地形分類図を活用した防災教育プログラムの開発と課題

    桜井愛子, 村山良之, 佐藤健, 北浦早苗

    2018年東北地理学会春季学術大会　2018年5月19日

  35. 大崎市立岩出山小学校における地域の教育力を活かした防災教育資料の創造

    佐藤健, 桜井愛子

    日本安全教育学会第18回岡山大会　2017年9月23日

  36. 「ＤＲＲの実現に向けて高校生に期待すること」

    佐藤健

    宮城県立多賀城高等学校平成28年度東日本大震災メモリアルday　2017年3月4日

  37. 防災教育のための地域に根差した歴史資料の価値

    佐藤健, 佐藤大介, 菅野正道

    日本安全教育学会第17回徳島大会　2016年9月24日

  38. 東日本大震災からの復興過程における地域ぐるみによる復興教育の実践とその評価ー石巻市立鹿妻小学校の復興マップづくりにおけるインタビューカードの分析ー

    佐藤健, 桜井愛子, 佐藤翔輔, 村山良之, 北浦早苗

    第35回日本自然災害学会学術講演会　2016年9月20日

  39. Application of Town-watching and Map Making Approach to Disaster Recovery Education Program at Schools in the Affected City by the 2011 Great East Japan Earthquake and Tsunami 国際会議

    Aiko Sakurai, Takeshi Sato, Yoshiyuki Murayama

    2016 American Association of Gographers Meeting　2016年3月29日

  40. 防災に関する技術とマネジメント

    平成28年電気学会全国大会　2016年3月17日

  41. 地域に根差した防災教育のための教材開発-大崎市立岩出山小学校の事例-

    平成27年度東北地域災害科学研究集会　2016年1月9日

  42. 地域に根差した学びを通したマンションの自主防災活動モデル

    日本地震工学会・大会-2015　2015年11月20日

  43. 防災教育交流国際フォーラム概要

    佐藤健, 桜井愛子

    日本安全教育学会第16回東京大会　2015年10月24日

  44. 東日本大震災時の保険医療活動のための情報共有システムの緊急構築

    地域安全学会気仙沼ワークショップ　2015年10月

  45. 津波被災地における災害復興・防災教育プログラムのモデル構築に向けて-2014年度の石巻市での実践展開事例を踏まえて-

    桜井愛子, 濱岡恭太, 佐藤健

    第34回日本自然災害学会学術講演会　2015年9月25日

  46. 「紙芝居による要援護者との地震リスクコミュニケーション」

    高田至郎, 佐藤健

    第33回日本自然災害学会学術講演会　2014年9月

  47. 津波災害に対する学校の防災管理・防災教育と東日本大震災時における実際の対応

    村山良之

    地域安全学会東日本大震災連続ワークワークショップin大船渡2013　2013年9月21日

  48. 横浜市立北綱島小学校における学校と家庭・地域との連携に基づく防災訓練

    日本安全教育学会 第14回浦安大会　2013年9月7日

  49. 2011.3.11巨大地震・津波、その時学校はどう対応したか

    平成24年度日本安全教育学会研究集会TOKYO MEETING 2013　2013年2月16日

  50. 東日本大震災と学校の危機管理

    第8回教育と安全フォーラムinひろしま　2013年2月3日

  51. 石巻市立鹿妻小学校における防災・復興教育の実践事例

    平成24年度東北地域災害科学研究集会　2012年12月26日

  52. 地名を題材にした防災教育プログラムの実践

    村山 良之

    日本安全教育学会第13回大阪大会　2012年11月2日

  53. 東日本大震災時の保健医療分野における情報共有システムの緊急構築に関する実践報告

    第17回日本集団災害医学会総会・学術集会　2012年2月22日

  54. 被災地保健医療活動の後方支援-物資調達支援活動の実際と課題-

    坂 英世, 上原鳴夫, 平岡宏太郎, 上村苑子, 佐々木泉

    第17回日本集団災害医学会総会・学術集会　2012年2月22日

  55. 東日本大震災における学校の被害と震災対応

    村山良之, 矢崎良明, 源栄正人

    第8回日本地震工学会大会　2011年11月11日

  56. 小学生に対する起震車を用いた地震体験の防災教育効果

    平成22年度東北地域災害科学研究集会　2011年1月8日

  57. 子ども達の防災教育に必要な地域性

    日本安全教育学会安全教育フォーラムin上越　2010年11月20日

  58. 地震リスクコミュニケーションに基づいた地域防災力高度化戦略プログラム(その2)コミュニティのための地域防災力評価とモニタリング

    平成18年度東北地域自然災害科学研究集会　2007年1月13日

  59. 想定宮城県沖地震に対する地震リスクの地域格差と地域防災力

    第25回日本自然災害学会学術講演会　2006年11月

  60. 小学生児童の寝室空間における地震時の家具転倒による負傷ポテンシャル

    第4回日本地震工学会大会　2005年11月

  61. 住民アンケート調査に基づいた宮城県域の地震防災対策の現状分析

    第24回日本自然災害学会学術講演会　2005年11月

  62. 2004年新潟県中越地震における地震動と人的被害の関係

    平成16年度東北地域災害科学研究集会　2005年1月6日

  63. 2003年7月26日宮城県北部の地震における家具の転倒被害率と事後対策率との関係

    第3回日本地震工学会大会　2005年1月

  64. インターネットウェブページによる地震災害情報の利用実態調査

    日本災害情報学会第6回研究発表大会　2004年11月

  65. 2003年7月26日宮城県北部の地震における家具の転倒被害と転倒防止対策の変化

    第23回日本自然災害学会学術講演会　2004年9月

  66. 2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査研究－悉皆調査による木造建物の地区別被害分布－

    2004年度日本建築学会大会　2004年8月29日

  67. 防災マップづくりを通した小学生の地震防災教育

    2004年度日本建築学会東北支部研究報告会　2004年6月

  68. 2003年7月26日宮城県北部の地震における建物被害調査－建物破壊パターン分類を用いた被害判定に及ぼす調査員の影響－

    平成15年度東北地域災害科学研究集会　2003年12月26日

  69. 2003年7月26日宮城県北部の地震における医療機関の被害

    第2回日本地震工学会大会　2003年11月

  70. ウェブページによる地震災害情報の公開とその役割－2003年5月26日宮城県沖の地震についての事例を通して－

    日本災害情報学会第5回研究発表大会　2003年10月

  71. 宮城県沖地震に対する仙台地域の震害ポテンシャルと地域防災力の地域性評価

    第22回日本自然災害学会学術講演会　2003年9月

  72. 東北大学創造工学研修による防災ウォッチングと防災マップづくり

    2003年度日本建築学会東北支部研究報告会　2003年6月

  73. 仙台地域における木造建物の宮城県沖地震に対するダメージポテンシャル評価

    平成14年度東北地域災害科学研究集会　2003年1月8日

  74. 宮城県沖地震の建物被害に及ぼす土地利用の影響に関する一考察

    第21回日本自然災害学会学術講演会　2002年9月

  75. 入力地震動の地域内格差を考慮した仙台地域における地域防災力評価

    平成13年度東北地域災害科学研究集会　2002年1月12日

  76. 仙台市における自主防災組織の現状分析と防災コミュニティの可能性

    第1回日本地震工学会研究発表・討論会　2001年11月

  77. 仙台市内の医療機関に対する地震防災アンケート調査

    第20回日本自然災害学会学術講演会　2001年10月

  78. 地震災害時における救急医療の現状と問題点－その1 医療施設の免震構造化と医療機能の維持について－

    2001年度日本建築学会大会　2001年9月22日

  79. BOTT-DUFFIN逆行列の接触振動解析への応用

    2000年度日本建築学会大会　2000年9月8日

  80. BOTT-DUFFIN逆行列を用いた接触振動解析理論

    2000年度日本建築学会東北支部研究報告会　2000年6月

  81. ハイブリッドマスダンパーの制御則に対するBOTT-DUFFIN逆行列の応用

    1999年度日本建築学会大会　1999年9月17日

  82. BOTT-DUFFIN逆行列を用いたアクティブ制御特性－制御力の駆動時間遅れによる影響－

    1998年度日本建築学会大会　1998年9月

  83. Bott-Duffin逆行列による複合型制振構造物の地震応答制御

    1997年度日本建築学会大会　1998年9月

  84. BOTT-DUFFIN逆行列による満足化アクティブ制御

    1998年度日本建築学会東北支部研究報告会　1998年6月

  85. BOTT-DUFFIN逆行列のアクティブ制御解析への応用－固有モード形状を制約条件とした場合の制御特性－

    第3回計算工学講演会　1998年5月

  86. BOTT-DUFIN逆行列による建築物のアクティブ制震

    第47回応用力学連合講演会　1998年1月

  87. Bott-Duffin逆行列による建築物の地震応答制御

    1997年度日本建築学会東北支部研究報告会　1997年6月

  88. 阪神高速橋脚の二軸曲げ性状(その1)静的非線形解析

    1996年度日本建築学会大会　1996年9月

  89. 地盤－構造物系の連成問題に対する部分モード法の応用

    1995年度日本建築学会大会　1995年8月

  90. 不整形地盤の地震動特性－小金井免震社宅における地震観測－

    1992年度日本建築学会大会　1992年8月

  91. 不整形地盤の地震動特性評価

    1989年度日本建築学会大会　1989年10月

  92. 「地球規模の視点で災害のメカニズムを解明し、国境、文化を超えて世界の災害軽減に貢献する〜東北大学による災害科学国際研究所の活動〜」

    佐藤健

    令和2年度日本安全教育学会第5回WEB研修会　2020年10月31日

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共同研究・競争的資金等の研究課題 35

  1. 地域防災力評価手法の開発 競争的資金

    制度名：The Other Research Programs

    2004年4月 ～ 継続中

  2. SDGsを踏まえた防災・減災,復興等自然災害に関する教育の総合・体系化の構築

    藤岡 達也, 大辻 永, 川真田 早苗, 山口 克彦, 五十嵐 素子, 村田 守, 榊原 保志, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Shiga University

    2022年4月1日 ～ 2025年3月31日

  3. 風水害を中心とした包括的学校安全の実態解明と評価手法の構築

    佐藤 健

    2021年4月1日 ～ 2025年3月31日

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    令和元年東日本台風および令和2年7月豪雨災害で被害を受けた学校の調査分析を中心として、以下の2項目を実施した。 ①包括的学校安全に関する先行研究の調査分析 国内外における研究例の目標設定や評価指標の考え方を整理するにあたり、宮城県石巻市における「コミュニティ・スクール」導入校や「セーフティ・プロモーション・スクール」認定校を含む小・中学校を対象に災害安全に関する調査分析を実施した。その結果、一般校との比較検討を通して、学校と家庭、地域等との連携枠組の有無とその充実度により、地域の災害リスクを踏まえた防災管理・防災教育の実践水準と持続可能性に有意な差があることが明らかになった。 ②令和元年東日本台風および令和2年7月豪雨災害による学校の被害と対応に関する調査 令和元年東日本台風（台風19号）により被害を受けた学校および避難所として開設された学校の対応状況について、仙台市内の学校を中心に情報収集を実施した。また、令和2年7月豪雨災害（前線性）については、山形県内を対象に詳細調査を実施し、被災経験から見直された個別の学校の避難確保計画を含む「危険等発生時対処要領」等の資料を収集した。具体例として、警戒レベル（5段階）のうち、警戒レベル3（高齢者等避難）が発令された段階で自校（小学校）から立ち退き、中学校へ避難を開始する避難確保計画を策定した貴重な先進事例とその内容を把握することができた。 以上の成果については、令和4年3月25日に閣議決定された「第3次学校安全の推進計画」における推進方策および主要指標とも密接に対応するものとなった。

  4. 日本における防災，減災及び復興に関する教育の体系化と持続可能な国際社会への貢献

    藤岡 達也, 桜井 愛子, 大辻 永, 五十嵐 素子, 村田 守, 榊原 保志, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Shiga University

    2018年4月1日 ～ 2022年3月31日

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    東日本大震災発生後の防災・減災，復興教育について，被災地を中心に，その後の現地調査等を行い，地震動・津波・原子力事故等の災害の種類や対応に関する各地域の特性を明確にするとともに，カリキュラムマネジメントなど教育活動の構築や展開を探った。具体的には宮城県では，石巻市，仙台市の学校，教育委員会，福島県においては７つの地区ごとに教育委員会，教育現場と連携したアクションリサーチを行うとともに，これまでの成果からそれを基にした授業実践や教員研修等を実施，受講者等の評価を検討した。 国外ではアジアを中心とした現地調査により，自然災害とそれに対する防災教育等について日本の同質性と差異を探った。特に台湾にでは，地震への学校防災の対応の類似性も見られた。しかし，同じアジアでも自然災害に対する中等教育レベルの科学的リテラシーの育成には，日本・台湾の類似性と韓国との違いが明確になった。 また，平成30年度には国内各地で予期せぬ新たな自然災害が発生し，それに関する防災教育の課題も生じ，それらの情報収集と整理を行った。例えば，大阪府北部を震源とした地震，特別警報が結果的に11府県に発表され，後に西日本豪雨と呼ばれる原因となった河川氾濫や土砂災害，台風21号，さらには北海道胆振東部地震等に対する学校防災の在り方である。ここでは，過去の類似した教訓が活かされていなかったこと 国内でも一地域の災害を他地域への教訓とすることの難しさも明確になった。改めて防災・減災教育及びその啓発のための教育開発やシステム構築の必要性が明確になった。滋賀県で発生した竜巻とみられる突風による被害が生じたり，全国的な猛暑のため，熱中症の被害が拡大するなど，新たなグローカルな災害についての対応の必要性も明らかにした。これらを踏まえて文科省「生きる力をはぐくむ学校での安全教育」の災害安全の実践事例として統括することが可能であった。

  5. 災害リスク削減に向けた持続可能な学校防災と外部支援のあり方に関する国際比較研究

    桜井 愛子, ショウ ラジブ, 小田 隆史, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Toyo Eiwa University

    2018年4月1日 ～ 2022年3月31日

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    本研究の目的は、アジア地域における学校防災活動に関して、教育計画や政策との接続性、学校運営上の位置付け、学校防災の包括性、教育内容の地域性の観点から検証し、その成功・制約要因を明らかにし、 国際枠組みや日本の経験等と比較検証することである。 研究初年度の本年度は、日本の学校防災に関する最新動向の把握、学校現場での実態調査を行うとともに、研究事例地であるインドネシア国アチェ州を共同研究者とともに訪問し、現地研究パートナー等との打ち合わせを行った。また、アチェで開催された国際会議AIWEST-DR2018に参加し、これまでの研究成果を発表するとともに、情報収集を行った。 続いて、その他研究事例地としてベトナム国ダナン市を共同研究者とともに訪問し、ダナン市においてNGOによって支援された「中部ベトナムにおける学校防災教育の能力向上支援プロジェクト」の支援期間終了後の実態把握を行った。ベトナムMOET,ダナン市MOETとの打ち合わせを行い、ダナン市における調査実施の許可を得ることができた。災害種として、アチェの地震・津波、ベトナムの洪水をカバーすることができる。 さらにアジア地域の学校防災拡充に向けた取り組みの進展を把握するための文献レビューを行った。これらを踏まえて、二年次以降、各事例地におけるフィールド調査を本格展開する予定にしている。２月には、研究チーム打ち合わせを行い、来年度の取り組みについての方針確認を行った。

  6. 令和2年度宮城県自主防災組織育成・活性化支援業務

    2020年4月 ～ 2021年3月

  7. 令和元年台風19号及び台風21号による広域災害に関する総合研究

    二瓶 泰雄, 中北 英一, 竹見 哲也, 山田 朋人, 三隅 良平, 飯塚 聡, 鈴木 真一, 仲江川 敏之, 柳瀬 亘, 立川 康人, 田中 茂信, 佐山 敬洋, 田中 智大, 朝位 孝二, 前野 詩朗, 田中 仁, 吉谷 純一, 田中 規夫, 泉 典洋, 矢野 真一郎, 森脇 亮, 赤松 良久, 内田 龍彦, 重枝 未玲, 岩崎 理樹, 清水 義彦, 小山 毅, 長谷川 兼一, 西嶋 一欽, 藤本 郷史, 毛利 栄征, 前田 健一, 岡村 未対, 卜部 厚志, 森口 周二, 蝦名 裕一, 松四 雄騎, 王 功輝, 竹林 洋史, 鈴木 素之, 田島 芳満, 佐々木 淳, 信岡 尚道, 森 信人, 有川 太郎, 鈴木 崇之, 下園 武範, 松井 正宏, 小林 文明, 畑山 満則, 牛山 素行, 佐藤 健, 梶谷 義雄

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Special Purposes

    研究種目：Grant-in-Aid for Special Purposes

    研究機関：Tokyo University of Science

    2019年12月 ～ 2021年3月

  8. 副都心新宿の指定避難所をモデルとした災害対策:4W1Hの把握と対策の見える化

    坪内 暁子, 内藤 俊夫, 土屋 陽子, 佐々木 宏之, 佐藤 健, 奈良 武司

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Juntendo University

    2017年4月1日 ～ 2020年3月31日

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    研究期間２年目の３０年度は、特に、慢性疾患患者・乳幼児・妊産婦・高齢者等身体的弱者や、障害者等社会的擁護弱者に焦点を絞り、問題解決に繋がる仕組みを検討した。２８年度に実施し、２９年度に分析や考察を行った調査結果のうち、一次災害で甚大な被害を引き起こすリスク要因に加え、感染症蔓延等による二次災害や、病状の悪化等による関連死のリスク要因となり得る年齢・疾患・障害等に関連する設問の結果を通して、緊急性x重要性を評価基準として対策にプライオリティをつけ、リスク低減にむけた規約をはじめとする「対策の見える化」、つまり、研究モデルである新宿区やモデル避難所の仕組みに関する提言を政策として反映させることを目指して、昨年に引き続き研究を進めた。主な内容は以下の通りである；1)女子会主催での要援護者対策としてのシミュレーション演習の実施、2)成城学校避難所界隈の福祉避難所2施設と公立指定避難所1施設との連繋体制開始女子会発議の６つの分科会を成城学校避難所運営管理協議会に内在させる形で組織化、地域連携構築・地域のリスク低減にむけて活動開始 （各分科会ボランティア募集開始）、3)新宿区災害拠点病院との連繋体制構築（失敗！）地域のクリニック等医療者からの支援体制、休眠医療者からの支援構築へと繋げていく活動開始→まずは女子会へ（成功！）さらに協議会の分科会で各専門家集団の育成（今後の方向性）、4)情報格差を縮めるための、私立校での防災教育システム策定に向けた教職員への調査実施（1-3月実施、東京5校台北等3校）、5) 成城生徒会による、「高齢者にもやさしい避難所体操」制作とDVD作製、6)成城生徒会による地域の特徴・リスクがみえる写真ハザードマップ作製中、7)成城生徒会と近隣公立校との意見交換会（調整中）、8)女子会発議の地域防災カルタの作製（2月下旬より募集開始） <BR> <BR>

  9. 東日本大震災の経験と地域の条件をふまえた学校防災教育モデルの創造

    村山 良之, 井田 仁康, 古田 昇, 黒木 貴一, 遠藤 尚, 小田 隆史, 小岩 直人, 志村 喬, 澤 祥, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Yamagata University

    2016年4月1日 ～ 2020年3月31日

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    本年度の課題（概略）は以下の通りである。1）東日本大震災被災地の経験や学校防災の取組から教訓を導く。2）防災教育教材やプログラムを実践，評価，改善する。3）学校防災マニュアル案を作成して自校化の方法を検討する。 以上に関する研究成果の一部は，本報告書にあるとおり学会発表や論文等として発表されている。未だ学会発表や論文化に至っていないものを含めて，研究代表者および分担者は，主として学校，教育委員会，教員への支援や協働の実践等を通じて，以下の様な研究実績をあげている。 村山，佐藤，小田は，主として宮城県，福島県における東日本大震災時とその後の学校等における取組について情報を収集し，被災地からの教訓発掘を継続している。あわせて学校等に還元するための取組，支援も行っている。小岩は青森県と北海道において，村山と澤は山形県において，古田は香川県，徳島県において，黒木は福岡県において，そして志村は指導大学院生とともに新潟県において，学校や教育委員会への支援や協働を通じて，それぞれの地域のハザードや土地条件に関する研究成果を踏まえて，児童生徒向けの授業実践や支援，教員向けの研修等を実施した。学校防災マニュアル作成支援については，石巻市教育委員会のチェック体制をモデルとする方式の展開が始まった（村山，佐藤，澤）。また，遠藤と村山は，高知県須崎市と高知市の学校防災の先進的取組について調査した。井田と志村と小田は，新学習指導要領を踏まえて，中学校社会科地理的分野，高校地歴科における防災教育について検討し，学会や公開講座等や書籍を通じて論じている。黒木は，2017年九州北部豪雨災害に関する調査，澤は，複数箇所の活断層調査を行って，防災教育や防災管理の基礎となるべき情報を収集した。さらに，黒木，村山は，教員養成課程における防災教育についても検討，実践を行っている。

  10. 令和元年度宮城県自主防災組織育成・活性化支援業務

    2019年4月 ～ 2020年3月

  11. 持続可能な防災まちづくりと防災人材育成に関する研究

    2018年4月 ～ 2020年3月

  12. 持続可能な国際社会に貢献する日本型防災教育の構築と展開

    藤岡 達也, 桜井 愛子, 大辻 永, 山口 克彦, 五十嵐 素子, 村田 守, 榊原 保志, 佐藤 健, 川真田 早苗, 桑原 康一, 齋藤 由美子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Shiga University

    2015年4月1日 ～ 2019年3月31日

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    近年，自然災害は多くの国々で問題となっており，防災・減災教育などソフト面での取組や改善も不可欠となっている。日本は国連防災世界会議が３度とも開催地となるなど，その貢献が期待されている。本研究では，阪神淡路大震災以降，東日本大震災を経て，その後の国内外の防災・減災教育に焦点を当て，日本から海外への教育貢献の在り方を明確にした。特に自然災害は，2005年以降のHFA（兵庫行動枠組）と連動した持続可能な開発のための教育（ESD)の具体的な教育内容・方法であることが実践を通して明らかになった。同時にSDGsをはじめ，地域の特殊性から，国際社会への普遍性に至るまでのグローカルな教育の必要性を示した。

  13. 平成30年度宮城県自主防災組織育成・活性化支援業務

    2018年4月 ～ 2019年3月

  14. 防災教育に関する共同研究

    2018年9月 ～ 2019年2月

  15. 平成29年度宮城県自主防災組織育成・活性化支援業務

    佐藤健

    2017年6月 ～ 2018年3月

  16. 持続発展可能な防災教育の推進に向けた国際協力モデル構築に関する基礎的研究

    桜井 愛子, 田中 泰雄, 田中 泰雄, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2014年4月1日 ～ 2017年3月31日

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    災害復興経験を踏まえた持続発展可能な防災教育モデルの推進のための国際協力モデルの開発に向けて、政策的観点から以下の成果が得られた。第一に、過去20年間の国際防災枠組みにおける教育の位置づけならびにその変遷過程を明らかにした。第二に、大規模災害からの復興経験のある日本とアジア諸国、特にインドネシアの2004年インド洋大津波からの復興、2013年スーパー台風ハイアン後のフィリピン国における防災の主流化に向けた教育政策動向を体系的に提示した。 上記を踏まえてインドネシア国アチェを事例とした、持続可能な防災教育推進に向けた学校調査を実施、「ミニマム・エッセンシャル」モデルを提案した。

  17. 災害復興における計画策定とその実装に関する国際比較研究

    小野田 泰明, 塩崎 賢明, 佐藤 健, 祐成 保志, 平野 勝也, 姥浦 道生, 坂口 大洋, 野村 俊一, 佃 悠

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2013年4月1日 ～ 2016年3月31日

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    東日本大震災からの復興では、策定した計画の実装に関わる困難性が顕在化した。本研究は、ニューオリンズ、四川、ジョグジャカルタ/バンダンアチェ等の復興状況を整理比較し、実装状況と課題を明らかにした。市場を活用するニューオリンズでは市場価値が低い土地の復興でマルチステークフォルダーの力を借りなければならず成果の不確実性を甘受し、対口支援で図早い復興を遂げた四川では被災自治体の自主性を獲得出来るよう省外支援から省内支援に転換、インドネシアでは地域コミュニティを活用した現金給付と海外支援団体による大型復興が組み合される等、各実装手法に被災者の自律的復興を既存社会資本の活用で支える仕組みが内包されていた。

  18. 個人世帯の地震災害時生活継続計画の提案とその作成支援に関する研究

    岡田 成幸, 中嶋 唯貴, 佐藤 健, 渡辺 千明, 小山 真紀, 豊田 祐輔, 谷口 仁士, 南 慎一, 崔 明姫, 奥田 幸平, 気仙 誠, 高橋 遥, 大井手 理央, 飯田 彬斗, 北原 将行, 若海 貴文, 有吉 一葉, 安宅 彰洋, 松本 将武, 村口 紗也

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Hokkaido University

    2013年4月1日 ～ 2016年3月31日

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    地震災害時における個人世帯の予防から復旧までの時系列的自助能力向上のための防災計画を生活継続計画（Family-life Continuity Plan：FCP）と定義し提案する。総合的復旧目標を「世帯の幸せ（Well-being）」の復旧とし、生活の質（Quality Of Life：QOLと記載）により数値評価されるという考えから、地震により個人及びその世帯が影響を受けるQOL損失を、「身体的被害」「資産的被害」「精神的被害」の3事象で評価することを試み、それぞれの被害軸への影響を事前対策及び事後対応でいかに予防し、早期回復できるかをシナリオ評価できるモデル構築を行った。

  19. 東アジア等との関連性を踏まえた日本の防災・減災教育の展開と課題

    藤岡 達也, 伊藤 孝, 大辻 永, 岡田 成幸, 佐藤 健, 榊原 保志, 今田 晃一, 根本 泰雄, 山口 克彦, 五十嵐 素子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    2012年4月1日 ～ 2016年3月31日

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    国内においては，東日本大震災発生後の被災地3の学校防災の現状と課題を明確にし，他地域へも教訓が生かすことが可能な地域と連動した学校の在り方を構築した。例えば，福島県では，放射線教育も含めた防災教育についての教員研修や副読本の在り方，宮城県においては，防災教育を既存の教科や総合的な学習の時間と連動カリキュラムの在り方明確にした。 国外では，台湾，中国，韓国，マレーシアで，開発した教材やプログラムを用いた研究授業を実施した。これらの取組から日本の防災教育と今後期待されるアジア等での防災教育の同質性と差異を明確にした。また，全取組からESDと連動した防災教育の在り方を示した。

  20. 東日本大震災の経験に基づいた持続可能なセーフ・スクールモデルの創造

    佐藤 健, 源栄 正人, 増田 聡, 村山 良之

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2012年4月1日 ～ 2016年3月31日

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    東日本大震災における学校の被害と対応に関する実態を把握し，その貴重な経験と教訓を研究者だけでなく広く共有化することができた。また、「セーフ・スクール」や「セーフ・コミュニティ」等に関する国内外の先行事例を調査・分析し，災害安全に着目した新しいセーフ・スクールモデルを構築することができた。構築したセーフ・スクールモデルの実践ワークショップにより，その有効性が評価された。最終的な研究成果を学術論文や解説記事としてまとめ，国内外への普及と発展を図ることができた。

  21. 持続可能な地域減災社会の構築を目指した災害安全教育モデルの開発と実践に関する研究

    佐藤健

    2012年 ～ 2013年

  22. 東アジア等の自然災害に関する防災・減災教育についての日本の教育貢献可能性

    藤岡 達也, 佐藤 健, 秋吉 博之, 田島 弘司, 五十嵐 素子, 今田 晃一, 原 瑞穂

    2010年 ～ 2012年

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    1.東アジアにおける実験授業の実施と分析。 平成22年度に作成し、ベトナムと台湾で実施したモデル実験授業の結果を分析し、これをもとに他の国や地域で使用可能な教材・教育プログラムを改良した。特に、今年度は平成23年3月に発生した東日本大震災の日本から発信すべき情報も加え、アジアの学校にも教訓となる教材・教育プログラムを追加作成した。これをもとにマレーシアにおいて,その国の研究協力者とともに,研究授業を行なった。学習者の興味関心、意欲態度などを調査し、教材・教育プログラムの適合性を探った。 2.東日本大震災の教材化へ向けての調査 東日本大震災での被害状況について宮城県の学校を中心に現地調査・分析を行ない、震災前の防災教育の取り組み、自然条件や地域の社会条件等学校の状況から課題を探った。さらに東北3県の学校等から聞き取り調査を進め、今後の防災教育・防災管理の在り方を検討した。また、東アジアを中心として、日本が支援・協力等を実施した自然災害に関する科学リテラシー向上のための取り組み例を収集した。 3.東アジアの近年の自然災害と国際的な取り組み調査 日本とアジアの共通に取り上げる自然災害として,火山災害,地震・津波災害,台風等での気象災害,斜面災害に着目し,基本知識及びこれらの災害に対する防災,減災教育の教材作成,翻訳を行なった。その際,自然災害だけでなく,地域の活性化につながる自然景観の活用,資源・エネルギーの供給等の恩恵面も取り扱い,国や地域に対して,災害・防災教育を通じての持続発展教育の内容を踏まえた。

  23. 重層的リスク・コミュニケーションを基盤とする防災まちづくり

    増田 聡, 村山 良之, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2008年 ～ 2012年

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    本研究では、自然(災害)科学の研究成果として公開が進むハザード情報が、「行政やプランナー、地域住民からどのように受け止められ」、「今後の都市計画制度や防災まちづくりに如何に反映されるべきか」について、地震災害を中心に、重層的リスク・コミュニケーションをキー概念に据えて、人口減少期を迎えた我が国の市街化動向を踏まえた検討を行い、(1)地域コミュニティにおけるリスク・コミュニケーションと行動変容の課題と、(2)自治体内リスク・コミュニケーションを核とする防災都市計画の実態を明らかにした。

  24. 自然科学と社会科学の融合に基づいた災害安全教育モデルの創生

    佐藤 健, 源栄 正人, 増田 聡

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2009年 ～ 2011年

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    学校教育現場における災害安全教育の現状と、教師側からの現場ニーズを明らかにした。また、現場ニーズと地域性を考慮し、自然科学と社会科学の融合に基づいた新しい災害安全教育のプロトタイプモデルを開発した。さらに、開発された災害安全教育モデルの実践を支援するために、防災情報共有プラットフォームのパイロット版を開発した。

  25. 構造モニタリングの連携網を用いた次世代即時地震防災システムの検討

    源栄 正人, 大野 晋, 柴山 明寛, 三辻 和弥, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2008年 ～ 2010年

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    本研究では、次世代地域防災システムとして構造ヘルスモニタリング機能を有する地域版早期地震警報システムの開発とその利活用の検討を行った。 迫り来る宮城県沖地震に対する100万都市仙台の地震被害低減を図るために、三陸沿岸の2観測点、伝播経路にあたる2つの観測点、および仙台の公共建築物に設置された地震計による観測波形情報をIP網により東北大学のサーバにリアルタイム伝送するシステムを構築した。また、前線波形情報を用いた高精度地震動予測を可能にする防災システムについて検討した。利活用の一つとして開発システムを利用した学校での防災教育を行った。 開発したシステムは2011年東北地方太平洋沖地震を経験した。得られた地震観測記録は、地震前後の建物の振動特性の変化など構造ヘルスモニタリング研究に貢献した。

  26. 専門的知識をふまえ地域の実態に即した防災ワークショップ手法の研究

    村山 良之, 佐藤 健, 八木 浩司, 柴山 明寛

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Yamagata University

    2007年 ～ 2009年

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    防災ワークショップ手法の改善のため以下の検討,実践と評価を試みた。(1)既存事例の検討と山形県内小中高校において実施した防災教育実態調査を基に防災教育内容を工夫した。(2)仙台市内の1小学校と地域学校連携組織における防災ワークショップと,(3)山形県内における種々の防災講演会(講義)を実施した。アンケート結果から,いずれの実践についても一定の効果があることがわかった。

  27. 構造物の耐震モニタリングと緊急地震速報の連動による警報システムの実用化研究

    源栄 正人, 大野 晋, 佐藤 健, 寺田 賢二郎, 篠澤 洋太郎

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2006年 ～ 2007年

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    本成果報告書は、平成18年度と平成19年度の2ヵ年の研究成果もまとめたものである。内容的には、緊急地震速報と構造物のモニタリングとの連動により付加価値を高め、更なる信頼性の向上と実用性の向上を計るためのシステム開発を行ったものである。主な研究項目として、(1)構造物の耐震モニタリング機能と連動した警報システムの開発、(2)地域の地盤環境を考慮した地震動予測精度の向上、(3)病院における実証試験による有効利用の検討、(4)学校における実証試験による有効利用の検討を行った。 (1)については、建物のモニタリングのための常時作動している地震観測(オンライン地震観測)システムを設置し、この地震計による現地地震情報と、緊急地震速報の両方を連動したシステムの開発を行い、東北大学工学研科の人間・環境系建物および宮城県沖地震の際に地震波到来の早い石巻市牡鹿総合支所庁舎(旧鮎川町役場)で実証試験を行った。(2)については、仙台市域の表層地盤構造と深部地盤構造のデータベースの構築を行うとともに、牡鹿総合支所で観測された記録のP波の立ち上がり部の波形からニューラルネットワークを用いて仙台市域の地震動を高精度に予測する方法を検討した。(3)については、東北大学病院における緊急地震速報の利活用について、同病院においてアンケート調査を実施するとともに、ニーズに基づく利活用システムの提案を行った。(4)については、教育モードとして組み入れるべく素材に関する調査を行なうとともに、地域で予測される被害モードを想定した災害シミュレーションを動画の作成と活用法を検討した。学校における緊急地震速報の利活用の啓蒙と教育現場におけるニーズ調査のために宮城県域と首都圏の649校を対象としたアンケート調査を実施した。

  28. 地震被害調査に基づいた居住空間の被害予測の高精度化と対策効果に関する研究

    佐藤 健, 源栄 正人

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Tohoku University

    2004年 ～ 2006年

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    1.2003年7月26日宮城県北部地震の被害調査に基づいた住宅の室内被害と構造被害の関係について 木造建物の耐震基準が異なる年代区分(4区分)ごとに,その室内被害と構造被害について分析を行った結果,新しい建築年代の建物ほど構造被害は減少する一方,家具転倒の室内被害は年代区分にほぼ関係なく発生していることを明らかにした。 2.2003年7月26日宮城県北部地震における家具転倒に関する被害率関数の構築について 被災域の面的なアンケート震度調査に基づいて,家具転倒に関する被害率関数を構築した結果,震度を強震指標とした岡田・鏡味(1991)による既往の被害率関数と極めて調和的である結果が得られた。また,中高層集合住宅の床応答に対して被害率関数を適用するために,強震指標を計測震度から最大速度へ変換した。 3.想定宮城県沖地震に対するモデル街区の家具転倒被害による負傷者発生の予測について 仙台市内のモデル街区を対象に,想定宮城県沖地震による中高層集合住宅の床応答を考慮した世帯ごとの家具転倒被害とそれによる負傷者発生の予測を行った。強い床応答に曝される室内人口の増加により人的被害ポテンシャルが増加することについて検討した。 4.家具転倒の防止対策による人的被害の軽減効果の検討について 転倒防止対策が施された場合の被害率関数を評価し,モデル街区に居住する住民がランダムに対策した場合と,より強い床応答に曝されている住民が積極的に対策した場合について,同じ対策率でも被害低減効果に大きな差が生じることを示した。 5.被害低減効果に関する情報が地域防災力の高度化に与える影響について リスクコミュニケーションのツールとして被害低減効果を含む防災カルテについて,文部科学省防災研究成果普及事業と連携して試作,検討を行った。その効果の定量的な評価については,今後の研究の展開に負うところが多い。

  29. 1978年宮城県沖地震における仙台地域の地震動分布再現の高精度化と被害分布の評価

    源栄 正人, 大野 晋, 佐藤 健, 井上 範夫

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：TOHOKU UNIVERSITY

    2003年 ～ 2005年

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    本研究は、仙台地域における地域の地震環境と地盤環境に関する最新の知見に基づき観測と解析の両面から1978年の宮城県沖地震における高精度な地震動分布の評価、この地震時おける建物被害状況と地震動特性の関係について検討、および、地震動特性に応じた最適な耐震設計、耐震補強、地域の地震防災対策に関する検討を行ったものである。 平成15年度には、地域の地震動分布や地盤条件の異なる地点における建物の地震応答特性を観測的に評価を行うための観測体制として、簡易地震計を25点(国土交通省の建設技術開発研究助成金による18点を含む)に配置し、新規高密度強震観測網を構築した。また、地震動のスペクトル特性の地域内格差を考慮した建築構造物の最適耐震設計法の検討や耐震改修の優先度評価法の検討などを行った。 平成16年度と平成17年度には、仙台地域の地盤構造に関する最新の調査について整理を行なうとともに、平成15年度に設置した地震計により得られた2005年8月17日の宮城県沖地震の観測記録など記録を用いた地盤構造モデルの検証、最新の深部地下構造モデルを用いた8月16日の地震観測記録のシミュレーション解析の実施、および1978年6月12日の宮城県沖地震におけるにより仙台地域の地震動分布の再評価を行った。また、再評価した仙台地域の地震動分布に基づき、1978年の地震においてRC造の全戸調査を行った長町地区、卸町地区、上杉地区について被害状況の再検討を行なったところ、これまで十分に説明できなかった3地区の被害ランクの違いが地震動特性の再評価により説明できるようになった。さらに、構造物の耐震設計・耐震診断補強に関して、地域の地盤環境を考慮した高精度の地震ハザード評価に基づく公共建築物の耐震改修支援システムの開発や木造建物物群の耐震改修支援手法の検討を行った。

  30. 地震災害時の人的被害に関する研究 競争的資金

    制度名：The Other Research Programs

    2003年4月 ～

  31. 衝撃波発生装置を用いた振動試験に基づく構造物の補強・損傷度評価に関する研究

    源栄 正人, 星 道夫, 佐藤 健

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：TOHOKU UNIVERSITY

    2001年 ～ 2002年

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    地震時にける構造物の損傷や構造物の耐震補強効果を、振動試験に基づく固有周期や固有モードなど振動特性の変化から評価することは耐震工学において重要である。本研究では、まず、実存建物改修前後における振動試験に基づく振動特性の変化より、建物部位ごとの損傷/補強効果の評価を行った。また、構造物-地盤系の振動試験法として、上部構造のみの試験体で地盤の影響を考慮した構造物-地盤系の振動台実験法を開発した。この振動試験により得られる観測データに基づく構造物-地盤システム同定により、模型試験体を対象とした構造物の損傷/補強効果を把握するため基礎的技術の検討を行った。 2001年度までに、実存建物として、1978年の宮城県沖地震で大きな損傷を受けた東北大学人間環境系研究棟(RC造9階)を対象に、インパクターによる加振実験と同建物における耐震改修前後の起振機振動試験を微動観測と合わせて実施した。竣工直後の振動実験結果と耐震改修前の振動実験結果に基づき、システム同定によりブロック分割した建物の部位ごとの損傷度評価法を適用した。その結果、建物の部位ごとの損傷度は宮城県沖地震の被害におけるひび割れ状況とよく対応した。次に、改修前後の振動試験に基づき、同じ手法により補強効果を評価し、建物部位ごとの剛性回復状況やねじれ振動の抑制などを定量的に確認することができた。 2002年度は、昨年度までの研究成果を国内外において研究発表を行うとともに、サブストラクチュア法による構造物-地盤系の振動台試験法の開発を行った。まず、フィドバック加振可能な任意波形発生装置を用いることを前提とした数値実験を実施した。次に、実際の動伝型の任意波形発生装置を用いた構造物-地盤系の振動試験法の開発として、建物(模型試験体)が想定地盤に設置された場合の振動試験を実施し、観測データに基づくシステム同定により、試験方法の有効性を確認した。

  32. 地震動と建物被害の関係に関する研究 競争的資金

    制度名：The Other Research Programs

    2001年4月 ～

  33. BOTT-DUFFIN逆行列を用いたアクティブ制御構造の解析と創生

    佐藤 健

    1999年 ～ 2000年

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    昨年度までは,本研究課題名のもとに建築構造物の変位モード制約型地震応答制御解析に対するBOTT-DUFFIN逆行列の応用に取り組んできた。 今年度は,振動中に異なる構造体,あるいは構造要素に接触が生じる接触振動問題の解析手法としてBOTT-DUFFIN逆行列を応用し,初期変位を与えた2自由度バネマスモデルの接触を伴う自由振動に関する簡単な数値解析例を通して,基礎的な接触振動特性と接触問題に対する解析手法としての有効性を示した。 その結果,反撥係数に伴う接触振動特性と接触→非接触→接触→…を繰り返す接触振動の挙動を追跡することができた。 本解析手法は,接触状態が移行する度に運動方程式は変えずに制約条件だけを変えればよく,同時に接触力の評価ができ,その接触力を接触・非接触の判定に用いることができるという点に接触問題に対する解析法としての有用性があることを示した。 BOTT-DUFFIN逆行列を用いた本解析手法の今後の展開としては,基礎の浮き上がりを考慮した地震応答解析や,過大地震入力を受ける免震建物の擁壁と免震層の接触を伴う地震応答解析などへの展開とその複雑な動的挙動の解明に対して期待することができる。 最後に,日本計算工学会第1研究分科会(形態非線形問題の調査・研究)における研究成果と本科学研究補助金による研究成果を書籍(ボット・ダフィン逆行列とその応用)としてまとめ,コロナ社より出版予定である。

  34. 建築構造物のアクティブ制震に関する研究 競争的資金

    1995年10月 ～

  35. 価値工学に基づく免震構造システムの価値研究 競争的資金

    1994年4月 ～

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社会貢献活動 270

  1. 平成16年度東北大学出前授業(仙台市サイエンススクール)仙台市立東仙台小学校

    2004年12月1日 ～ 2004年12月2日

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    防災ウォッチングと防災マップづくりによる安全・安心なまちづくり

  2. 第16回災害に強いコミュニティのための市民フォーラム

    2022年3月15日 ～

  3. 令和3年度みやぎ防災ジュニアリーダー養成研修会

    2021年12月21日 ～

  4. 令和3年度女性防災指導員交流セミナー

    2021年12月21日 ～

  5. 令和3年度「未来へつなぐ学校と地域の安全フォーラム」

    2021年11月10日 ～

  6. 第２８回全国救急隊員シンポジウム

    2020年1月31日 ～

  7. 令和元年度みやぎ防災ジュニアリーダー養成研修会講義Ⅱ

    2020年1月25日 ～

  8. わがまち防災・減災実践講座

    2020年1月18日 ～

  9. 令和元年度学都仙台コンソーシアムサテライトキャンパス公開講座

    2019年11月30日 ～

  10. 防災主任研修会地域別研修会

    2019年11月27日 ～

  11. 仙台市地域防災リーダー（SBL)新規養成講習会

    2019年10月26日 ～

  12. みやぎボイス２０１９

    2019年7月6日 ～

  13. 令和元年度女性防災指導員等交流セミナー

    2019年7月1日 ～

  14. 第３回仙台ラウンドテーブル

    2019年4月23日 ～

  15. 第16回学校危機メンタルサポートセンターフォーラム(予定）

    2018年3月2日 ～

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    「子どもたちの命を守る安全・防災教育の充実と発展を目指して」（総合討論）

  16. 講座仙台学

    2018年2月3日 ～

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    「仙台の地名と災害」

  17. 泉区内仙台市地域防災リーダー研修会

    2018年1月29日 ～

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    「地域におけるＳＢＬの活動について～防災活動の継続性と地域の持続可能性の観点から～」

  18. 平成29年度「実践的安全教育総合支援事業」研修会

    2018年1月12日 ～

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    「緊急地震速報システムを題材とした防災教育の指導案」

  19. みやぎ防災ジュニアリーダー養成研修会

    2017年12月25日 ～

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    講義Ⅲ「防災・減災の基礎知識」

  20. 仙台教育事務所防災主任研修会

    2017年11月29日 ～

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    「防災教育こそ地元学～土地に根ざした学びの魅力と波及効果～」

  21. 防災推進国民大会2017

    2017年11月27日 ～

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    「仙台市地域防災リーダーSBLの活動について」（コメンテータ）

  22. 世界防災フォーラムテクニカルセッション

    2017年11月26日 ～

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    「持続可能な防災まちづくりと防災人材育成～片平流防災まちづくり～」（コメンテータ）

  23. 防災推進国民大会2017防災教育フォーラム

    2017年11月26日 ～

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    「『防災教育これまでとこれから』～防災教育と地域の融合、好取組みと課題～」（パネリスト）

  24. 防災推進国民大会2017

    2017年11月26日 ～

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    「あの時、地区防災計画があれば・・・」（パネリスト）

  25. 世界防災フォーラム前日祭

    2017年11月25日 ～

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    「第1部 青少年からのメッセージ」（コメンテータ）

  26. 平成29年度防災教育を中心とした学校安全フォーラム

    2017年11月24日 ～

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    「パネルディスカッション：これからの災害に備えて」（コーディネータ）

  27. 仙台市サイエンススクール(東北大学出前授業：仙台市立東仙台小学校)

    2017年11月22日 ～

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    「①地しんにより大地が変化した身近な場所を探そう、②家の中の地しん危険予知アンテナを持とう」

  28. 福島県放射線・防災教育フォーラム

    2017年11月15日 ～

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    「石巻・仙台での学校・家庭・地域協働による復興・防災学習の取組と実践」（パネリスト)

  29. 石巻市第4回防災主任研修会

    2017年11月8日 ～

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    「地域の地形、土地利用の変遷を理解するための地図の理解と活用促進に向けて」と題して講演した。

  30. 平成29年度仙台市地域防災リーダー養成講習会(仙台市・泉消防署)

    2017年10月29日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」

  31. 平成29年度仙台市地域防災リーダー養成講習会(仙台市・太白消防署)

    2017年10月24日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」

  32. グリーンキャピタル長町Ⅱ防災講演会

    2017年10月15日 ～

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    「マンション防災の活動を通したコミュニティづくり～ライオンズマンション長町南第2の取り組み事例から～」

  33. 防災教育チャレンジプラン防災教育交流会

    2017年10月14日 ～

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    「東日本大震災と東北の防災教育の現状と課題」

  34. 青少年赤十字研究協力校実践発表会

    2017年9月20日 ～

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    テーマ「地域ぐるみによる地域に根差した防災教育の価値」

  35. 仙台市鶴ケ谷地区婦人防火クラブ研修会

    2017年9月14日 ～

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    「ぼうさいの学び方としての地元学のすすめ」

  36. 第65回日本PTA全国研究大会仙台大会実行委員会（仙台市PTA協議会）

    2017年8月25日 ～

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    災害時における「地域連携」をテーマとするパネルディスカッションのコーディネート

  37. 平成29年度石巻市学校防災フォーラムパネルディスカッション

    2017年8月9日 ～

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    「学校・地域・行政が協力して取り組むこれからの学校防災」をテーマに、パネリストとして参加。

  38. 全国国立七大学安全衛生管理協議会

    2017年8月3日 ～

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    「東北大学の復興と災害対策」

  39. 流体科学研究所安全衛生講習会

    2017年8月1日 ～

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    「東北大学の災害対策の取組と国内外の動向」

  40. 仙台市立通町小学校地域防災訓練講話

    2017年6月24日 ～

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    「地元学のすすめ～ぼうさいの学び方～、学校と家庭・地域の連携から協働へ」

  41. 宮城教育大学教員キャリア研究機構設立記念事業特別講演

    2017年6月19日 ～

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    「防災教育の充実に向けた連携から融合へ」（招待講演）

  42. 河北防災トークセッション ファシリテーター

    2017年6月12日 ～

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    「これからのマンションコミュニティーを考える」

  43. 日本安全教育学会研究会

    2017年5月27日 ～

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    「熊本地震1年後の震災復興」

  44. 平成29年度「地域と共に創る放射線・防災教育推進事業」に関する第1回運営協議会

    2017年4月25日 ～

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    「関係機関や地域との連携を大切にした防災教育～仙台市片平地区の活動事例の紹介～」

  45. 栃木高校学問探求講義

    2017年3月15日 ～

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    「工学の中の都市・建築学の特徴と魅力」と題して出前授業を行う。

  46. 東日本大震災６周年シンポジウム『災害研の活動と新たな一歩』

    2017年3月12日 ～

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    「東北地方整備局との連携による人材育成」

  47. 仙台防災未来フォーラム2017

    2017年3月12日 ～

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    地域のきずなが生きる防災まちづくり～仙台市の事例から学ぶ～(コーディネーター）

  48. 平成28年度 東日本大震災メモリアルday

    2017年3月4日 ～

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    基調講演

  49. 第15回学校危機メンタルサポートセンター

    2017年3月3日 ～

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    「安全・防災教育教材を用いた実証実験授業の成果と課題」

  50. 第1回践的防災学シンポジウム

    2017年2月27日 ～

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    「地域資源を活用した防災教育の有益性と発展性」

  51. 自治体政策青年ネットワーク（JISSEN）研修会

    2017年2月17日 ～

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    3.11からの学びに基づいた防災人材育成の取り組み

  52. 平成28年度「放射線教育推進支援事業」・「『生き抜く力』を育む 防災教育推進事業

    2017年2月16日 ～

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    「関係機関や地域との連携を大切にした防災教育」(招待講演）

  53. 内閣府防災スペシャリスト養成研修

    2017年2月9日 ～

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    防災教育

  54. 第43回IRIDeS金曜フォーラム

    2017年1月27日 ～

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    研究エリアの活動計画と最近の取り組み～アーカイブ・災害統計・防災教育～

  55. 文部科学省研究開発学校仙台市立七郷小学校運営指導委員会

    2017年1月20日 ～

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    地域を学び、地域を愛する子どもを育てる防災・安全教育

  56. 大崎市立岩出山小学校「防災・安全教育シンポジウム」

    2017年1月19日 ～

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    地域を学び、地域を愛する子どもを育てる防災・安全教育

  57. 平成28年度「実践的安全教育総合支援事業」研修会

    2017年1月6日 ～

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    地震動の性質と猶予時間の活用

  58. 東北地方整備局情報交流会

    2016年12月21日 ～

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    3.11からの学び塾の実施成果について

  59. 第2回「災害と健康」学際研究推進セミナー

    2016年12月20日 ～

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    「地震工学と災害医学との学際研究のこれまでとこれから」と題して講演。

  60. 南三陸町立入江小学校 防災講演会

    2016年11月6日 ～

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    「地域ぐるみによる地域に根差した防災推進～学校防災と地域防災の融合～」と題して講演。

  61. 仙台市地域防災リーダー養成研修（SBL)（泉消防署）

    2016年10月30日 ～

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    自分の住んでいる地域の特性の理解

  62. 2016黒陵出前授業

    2016年10月25日 ～

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    「東北大学で都市・建築学を学ぶことの魅力」と題して出前授業を行った。

  63. 平成28年度防災主任研修

    2016年10月21日 ～

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    仙台市教育センターにおいて、 「各地域の自然や歴史を生かした防災教育」 (招待講演）

  64. 仙台市地域防災リーダー養成研修（SBL)(青葉消防署）

    2016年10月20日 ～

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    自分の住んでいる地域の特性の理解

  65. JICAイラク研修災害科学国際研究所訪問

    2016年9月13日 ～

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    JICAイラク研修災害科学国際研究所訪問「学校の避難対応について」（講演会）

  66. 内閣府防災スペシャリスト養成研修

    2016年9月9日 ～

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    「防災教育」

  67. オレゴン州立大学Daniel Cox先生災害科学国際研究所訪問

    2016年9月7日 ～

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    オレゴン州立大学Daniel Cox先生災害科学国際研究所訪問「学校防災に関する東日本大震災からの教訓」（講演会）

  68. 平成28年度教頭研修

    2016年9月6日 ～

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    「学校における防災・減災の在り方」について （その１ 防災管理）（その２ 防災教育）

  69. 東北青年フォーラムinみずの里とめ「防災セミナー」～防災教育のすすめ～

    2016年9月3日 ～

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    「今後の防災教育のあり方」（パネリスト）

  70. 第3回震災メモリアル勉強会

    2016年8月23日 ～

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    震災遺構と地域連携～宮城県内の防災教育・防災研修の概観～(招待講演）

  71. 平成28年度石巻市学校防災フォーラムパネルディスカッション

    2016年8月8日 ～

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    平成28年度石巻市学校防災フォーラムパネルディスカッション「地域と学校、行政が連携した防災体制のあり方」（パネリスト）

  72. 防災フォーラムin太白

    2016年8月4日 ～

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    「熊本地震から学ぶこと私たちにできること」（コーディネータ）

  73. 宮城県立向山高等学校アカデミックインターンシップ

    2016年8月3日 ～

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    「耐震・免震・制震の構造技術」と題して講義。

  74. 東北大学オープンキャンパス（模擬講義）

    2016年7月27日 ～

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    郷土の自然と歴史を理解することの重要性～防災学習のきっかけとしての地名の活用～

  75. 高知市立昭和小学校災害科学国際研究所訪問

    2016年7月21日 ～

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    高知市立昭和小学校災害科学国際研究所訪問「学校防災に関する東日本大震災からの教訓」（講演会）

  76. 青森県立弘前南高等学校（出前講義）

    2016年7月7日 ～

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    青森県立弘前南高等学校（出前講義）「地震と都市・建築」（小中高との連携）

  77. 防災運動会等に関わる研修会

    2016年7月3日 ～

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    「地域一体となった防災教育の必要性と防災運動会～学校防災と地域防災の連携から融合に向けて～」

  78. フィリピン教育省災害科学国際研究所訪問

    2016年6月27日 ～

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    フィリピン教育省災害科学国際研究所訪問「東日本大震災における学校の被害と対応について」

  79. JSCA東北支部30周年シンポジウム

    2016年6月26日 ～

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    「東日本大震災から5年～災害からの教訓と減災のための技術・知識～」

  80. 第35回IRIDeS金曜フォーラム

    2016年5月20日 ～

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    「防災教育が学校教育に定着するために必要なこと」

  81. 災害対策について「伴に」考える研究会第9回定例会

    2016年5月19日 ～

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    平成28年熊本地震 調査速報 避難所・救護所・避難者の視点からの報告-西原村を中心に- 調査機関：2016年4月23日（土）～24日（日）

  82. 日本安全教育学会平成27年度第1回理事会および研究会

    2016年5月14日 ～

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    平成28年熊本地震 調査速報 避難所・救護所・避難者の視点からの報告-西原村を中心に- 調査機関：2016年4月23日（土）～24日（日）

  83. 仙台市中学校教育研究会「総合的な学習の時間」部会 研修会

    2016年5月6日 ～

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    「総合的な学習の時間・生涯学習における復興教育・防災教育の実践事例」と題して講演。

  84. 平成28年度放射線教育推進支援事業及び平成28年度「生き抜く力」を育む 防災教育推進事業に関する第１回運営協議会

    2016年4月22日 ～

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    宮城県内における復興教育・防災教育の取り組み～石巻市鹿妻と大崎市岩出山の事例を中心に～

  85. 平成28年電気学会全国大会シンポジウム講演

    2016年3月17日 ～

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    「防災に関する技術とマネジメント」（招待講演）

  86. 仙台防災未来フォーラム2016

    2016年3月12日 ～

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    テーマセッション「東日本大震災の復興の方向性と内外への復興の発信」（パネリスト）

  87. 片平地区防災シンポジウム

    2016年3月6日 ～

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    「地域防災の今後の在り方について」

  88. 「平成27年度みやぎ防災教育推進協力校事業」登米市立加賀野小講演会

    2016年2月19日 ～

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    「地域ぐるみの防災教育の推進」

  89. 宮城野区自主防災活動研修会

    2016年2月9日 ～

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    「SBL 養成と町内会の連携について」

  90. 平成27年高知県防災教育推進フォーラム・子ども防災フェア

    2016年1月31日 ～

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    「わたしの防災教育・復興教育との関わりと実践」

  91. 仙台市立七郷小学校中間公開研究会・シンポジウム

    2015年12月9日 ～

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    地域に根差した防災/復興教育を支援するための地域の教育力と情報共有プラットフォーム

  92. 豊橋技術科学大学安全安心地域共創リサーチセンター主催シンポジウム

    2015年12月8日 ～

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    講演テーマ「東北大学による被災地復興への取り組み」

  93. 仙台市サイエンススクール東北大学出前授業

    2015年11月25日 ～

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    「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室内のまき）

  94. 大崎市立岩出山小学校自主公開研究会・シンポジウム

    2015年11月24日 ～

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    地域を学び、地域を愛する子どもを育てる防災教育に向けて

  95. 名取市防災教育研修会※ゆりが丘小学校防災教育研修会を兼ねる

    2015年11月6日 ～

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    「学校防災と地域防災の連携から融合へ」

  96. 平成27年度仙台市立長町南小学校総合防災訓練講話

    2015年10月24日 ～

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    地域に根差した学びを通した学校とともにある地域づくり

  97. 仙台市地域防災リーダー養成講習会(仙台市・太白消防署)

    2015年10月21日 ～

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    自分の住んでいる地域の特性の理解

  98. 災害対策について「伴に」考える研究会第4回定例会

    2015年10月9日 ～

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    「東日本大震災の教訓はどう活かされたか？」（招待講演）

  99. 仙台市地域防災リーダー養成講習会(仙台市・宮城野消防署)

    2015年10月8日 ～

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    自分の住んでいる地域の特性の理解

  100. 仙台市地域防災リーダー養成講習会(仙台市・宮城消防署)

    2015年10月7日 ～

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    自分の住んでいる地域の特性の理解

  101. 仙台市地域防災リーダー養成講習会(仙台市・若林消防署)

    2015年10月6日 ～

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    自分の住んでいる地域の特性の理解

  102. 山形県立鶴岡南高校「鶴翔アカデメイア（大学講義体験）」講師

    2015年9月18日 ～

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    「工学の中の都市・建築学の特徴と魅力」

  103. 仙台版・生いきいき教員づくり構想（予定）

    2015年9月8日 ～

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    「学校における防災・減災のあり方」についての講義・演習

  104. 平成27年度山元町総合防災訓練防災研修会（予定）

    2015年8月29日 ～

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    「学校とともにある防災まちづくり」

  105. 仙台市立長町南小学校防災教育研修会

    2015年8月21日 ～

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    「ぼうさいノートの活用を前提とした防災教育に関する授業づくり

  106. 防災フォーラムin長町

    2015年8月19日 ～

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    「地域に根差した学びを通じた防災コミュニティづくり」

  107. 多賀城高校模擬講義

    2015年7月29日 ～

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    「防災研究成果を社会に生かすために必要なこと」

  108. 生きる力を育むには？：学術と現場のコラボレーションに向けて（第４回災害・認知・脳研究会）

    2015年7月24日 ～

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    「災害類型や災害サイクルによる「生きる力」の適用限界と発展性」

  109. 郡山市立 小・中学校教職員研修 防災教育講座

    2015年7月21日 ～

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    「地域に根差した防災教育～確かな学力形成に向けた事例地の近接化と地域の教育力への期待」

  110. 仙台市健康福祉事業団いきがい推進課主催 せんだい豊齢学園 講師

    2015年6月15日 ～

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    「国連防災世界会議を終えて～地域の自然と歴史の楽習（地元学）を防災に生かそう～」（午前の部）2学年共通コース

  111. 仙台市健康福祉事業団いきがい推進課主催 せんだい豊齢学園 講師

    2015年6月5日 ～

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    「国連防災世界会議を終えて～地域の自然と歴史の楽習（地元学）を防災に生かそう～」（午後の部）1学年共通コース

  112. 日本安全教育学会研究会

    2015年5月31日 ～

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    「第3回国連防災世界会議パブリックフォーラムについて」（招待講演）

  113. 陸前高田市主催研修会

    2015年5月22日 ～

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    「自主防災会組織の活性化について」

  114. 気仙沼市自主防災組織連絡協議会設立総会記念講演

    2015年3月27日 ～

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    「学校防災と地域防災との融合～学校とともにある防災まちづくりに向けて～」

  115. 国連防災世界会議パブリックフォーラム

    2015年3月18日 ～

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    「市民フォーラムの誕生とこれから～地域の“防災人”を育てるために～」

  116. 国連防災世界会議パブリックフォーラム

    2015年3月17日 ～

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    「災害に強い地域づくりと持続可能な地域づくりの両立を目指して」

  117. 国連防災世界会議パブリックフォーラム

    2015年3月16日 ～

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    「市民協働による仙台107万人の防災人づくり」

  118. 国連防災世界会議パブリックフォーラム

    2015年3月14日 ～

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    「東日本大震災の被害実態と教育復興」

  119. 名取市商工観光課主催講演会

    2015年3月4日 ～

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    「東日本大震災からの教訓」

  120. 平成26年度文部科学省委託事業「体験活動推進プロジェクト」体験的に学ぶ防災教育推進フォーラム」

    2015年1月23日 ～

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    テーマ「防災教育で災害に強い地域をつくる」

  121. 丸森町立丸森小学校東北大学プロジェクト「結」出前授業

    2014年12月10日 ～

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    「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室内の巻）」

  122. 「防災読本」研究集会

    2014年11月30日 ～

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    「学校の災害危機管理～事前対策から学校再開まで～」

  123. 仙台市立高砂中学校東北大学出前授

    2014年11月26日 ～

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    「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室内の巻）」

  124. 多賀城市立山王小学校東北大学プロジェクト「結」出前授業

    2014年11月18日 ～

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    「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室内の巻）」

  125. 東北大学知のフォーラム（分科会1）

    2014年11月7日 ～

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    「学校の防災管理に関する東日本大震災からの教訓（Lessons learnt on school preparedness and actual evacuation behavior at the GEJE）」

  126. 平成26年度学校安全教育指導者研修会（登米合同庁舎）

    2014年11月4日 ～

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    学校安全教育担当者を対象に，児童生徒の災害安全についての講義を行う。

  127. 平成26年度学校安全教育指導者研修会(大河原合同庁舎）

    2014年10月30日 ～

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    学校安全教育担当者を対象に，児童生徒の災害安全についての講義を行う。

  128. 宮城県泉館山高等学校

    2014年10月24日 ～

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    宮城県泉館山高等学校２学年対象総合学習「大学集中出張講義」の講師

  129. 東北大学生協情報機器展示会2014

    2014年10月10日 ～

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    「震災復興及び減災・防災」

  130. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：青葉消防署）

    2014年9月25日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師

  131. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：宮城野消防署）

    2014年9月19日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師

  132. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：太白消防署）

    2014年9月18日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師

  133. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：若林消防署）

    2014年9月17日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師

  134. 宮城県多賀城高等学校講演会

    2014年9月11日 ～

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    「防災・減災に必要な自然科学と社会科学の融合」

  135. 神戸市危機管理室防災カフェプログラム第3回語り部会～希望と絆の集い～

    2014年8月30日 ～

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    「東日本大震災後の学校防災と地域防災」

  136. 第5回震災対策技術展（宮城）セミナー

    2014年8月8日 ～

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    「自然愛・畏敬の念に基づいた防災教育」

  137. 防災フォーラムin長町

    2014年8月5日 ～

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    パネルディスカッションテーマ「防災教育と地域連携」(コー ディネーター）

  138. 仙台市立七郷小学校研修会

    2014年7月24日 ～

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    「地域素材を活用した防災教育」

  139. HFA市民セミナー

    2014年7月18日 ～

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    「2011年東日本大震災から見えてきたこと～HFA優先行動3（Action 3）について～」

  140. 「東京大学安全の日」(東京都文京区本郷7-3-1）

    2014年7月8日 ～

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    講演テーマ「大学における災害時対応について」

  141. 「平成26年度小・中・高等学校10年経験者研修会」(名取市美田園２丁目1-4）

    2014年6月20日 ～

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    平成26年度小・中・高等学校10年経験者研修会において、 「これからの防災教育」をテーマに講演を行う。

  142. 2014年度仙台南高第2・3学年地震防災講話(仙台市太白区根岸町14-1）

    2014年6月13日 ～

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    2014年度仙台南高第2・3学年地震防災講話において、 講師を務める。

  143. 「復興・防災に役立つ優良建設資材を普及する会（仙台市青葉区1-8-17 ＫＫＲホテル仙台）」

    2014年5月23日 ～

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    「災害に強い学校施設づくり」をテーマに講演を行った。

  144. 「-AERで学ぼう-宮教大防災Week」(仙台市青葉区中央 1丁目3-1 AER１階）

    2014年1月25日 ～

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    宮城教育大学で受託した「学びを通じた被災地の地域コミュニティ再生支援事業」における主催イベント「-AERで学ぼう-宮教大防災Week」における講座講師・パネリスト（テーマ「学校防災と地域防災の連携推進者SBL」、「東北から語り継ぐ未来へのメッセージ-3.11の経験から」）

  145. 仙台市立八本松小学校 出前授業

    2013年12月2日 ～

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    「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室内編）」「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室外編）」の授業を担当しました。

  146. 神戸大学震災復興支援・災害科学研究推進室第2回シンポジウム（会場：神戸大学統合研究拠点コンベンションホール）

    2013年11月22日 ～

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    「東北大学による災害科学研究と国内外連携の推進」の講師を担当しました。

  147. 仙台市立将監西小学校 東北大学出前授業

    2013年11月20日 ～

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    「地震危険予知アンテナを持っていますか？（室内編）」の授業を担当しました。

  148. 石巻市教育委員会 平成25年度「実践的防災教育総合支援事業」実践委員会並びに研修会

    2013年11月15日 ～

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    「防災教育の推進課題」の講話を担当しました。

  149. 宮城県教育委員会 平成25年度学校安全指導者研修会（会場：大河原合同庁舎）

    2013年10月31日 ～

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    「災害安全－防災管理・防災教育のレッスンとヒント－」の講師を担当しました。

  150. 宮城県教育委員会 平成25年度学校安全指導者研修会（会場：登米合同庁舎）

    2013年10月30日 ～

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    「災害安全－防災管理・防災教育のレッスンとヒント－」の講師を担当しました。

  151. 宮城県教育委員会 平成25年度学校安全指導者研修会（会場：本吉公民館）

    2013年10月24日 ～

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    「災害安全－防災管理・防災教育のレッスンとヒント－」の講師を担当しました。

  152. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：青葉消防署）

    2013年9月27日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師を担当しました。

  153. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：太白消防署）

    2013年9月26日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師を担当しました。

  154. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：宮城野消防署）

    2013年9月25日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師を担当しました。

  155. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：宮城消防署）

    2013年9月24日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師を担当しました。

  156. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場:若林消防署）

    2013年9月18日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師を担当しました。

  157. 仙台市地域防災リーダー養成講習会（会場：泉消防署）

    2013年9月12日 ～

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    「自分の住んでいる地域の特性の理解」の講師を担当しました。

  158. SOLUTION Japan 2013 仙台

    2013年9月4日 ～

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    仙台国際センターのセミナーにおいて 「東日本大震災の津波を踏まえた防災教育はどうあるべきか」をテーマに講演を行った。

  159. 学校教育研究会（石川県白山市）

    2013年8月22日 ～

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    白山市鶴来総合文化会館クレイン（石川県白山市）にて 「これからの防災教育について」をテーマに講演を行った。

  160. 教職員研修会（秋田市教育委員会）

    2013年8月19日 ～

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    教職員研修会において、参加者に対し「東日本大震災から学ぶ学校の 対応と防災教育」をテーマに講演を行った。

  161. 「地域ぐるみの防災教育フォーラムinながまち」

    2013年8月6日 ～

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    「地域ぐるみの防災教育フォーラムinながまち」において「防災教育，学校と家庭・地域との連携」と題して講演を行った。

  162. 教頭・中堅教員研修会（石巻市教育委員会）

    2013年8月6日 ～

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    石巻市立学校における学校防災を推進するに当たり、教頭、教務主任、及び防災主任への事業内容に沿った講演を行った。

  163. 塩釜市防災教育推進協議会（第一回）

    2013年7月9日 ～

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    塩釜市立第一中学校において、「学校と家庭・地域との連携による防災教育の推進に向けて」と題した講演を行った。

  164. 「災害に強い持続可能な地域づくりに向けて」

    2013年6月29日 ～

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    仙台市貝ヶ森地区連合町内会との連携で、災害時に必要な情報を取り纏め、地域に発信するために防災マップを作成する。その作業を通じて、顔の見える関係を築き、災害に強い地域を目指すためのノウハウに関して講演を行った。

  165. 防災講演「生きる力を身に着けるために自ら進んで考え行動することの大切さ」

    2013年6月25日 ～

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    仙台三桜高校第一学年地震防災教育：「災害に強い持続可能な地域づくりのための学校と地域との連携」について講演する

  166. 柴田町防災研究会

    2013年6月22日 ～

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    柴田町防災研究会において「東日本大震災の教訓と今後の防災活動～学校安全と地域安全の融合による災害に強い持続可能な地域づくりに向けて～」と題して講演を行った。

  167. 仙台市宮城野区防災シンポジウム

    2013年3月19日 ～

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    仙台市宮城野区防災シンポジウムにおいて「自助・共助の大切さ～災害に強い持続可能な地域づくりに向けて～」と題して基調講演の講師を務めた。

  168. 東日本大震災の教訓との防災に関する特別レクチャー（熊本ルーテル学院）

    2013年2月26日 ～

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    東北大学災害科学国際研究所特定プロジェクト研究（共同研究）「心の復興-「ことばの移動教室」による教育実践」（研究代表者：小泉祥一、東北大学教育学研究科）において、熊本・ルーテル学院（中学、高校）の生徒に対して東日本大震災の教訓と防災に関する特別レクチャーを行った。

  169. 日野市中央公民館講座「災害から地域を守る～大震災から二年」

    2013年2月23日 ～

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    地域防災の研究者としての知見を受講者に伝え、大規模災害時に、地域として何をすべきか、考えるための問題提起をするため、「地域コミュニティと大規模災害～防災学の視点から」と題して講演を行った。

  170. 日本安全教育学会東京ミーティング2013

    2013年2月16日 ～

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    日本安全教育学会東京ミーティング2013において、「2011.3.11巨大地震・津波、その時学校はどう対応したか」と題して講演を行いました。

  171. 平成24年度学校安全教育指導者研修

    2013年2月8日 ～

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    宮城県教育委員会主催の、「平成24年度学校安全教育指導者研修」において児童生徒の災害安全に関して講師を務めた。

  172. 第8回教育と安全フォーラムinひろしま

    2013年2月3日 ～

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    第8回教育と安全フォーラムinひろしまにおいて「東日本大震災と学校の危機管理」と題して講演した。

  173. 室内空間の地震対策の今後に向けて

    2013年1月18日 ～

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    東北大学病院にて「室内空間の地震対策の今後に向けて」と題して講演を行った。

  174. 石巻市防災研修会

    2013年1月17日 ～

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    緊急地震速報装置を導入した市内公立小中学校の教職員に対し、演題「緊急地震速報システムを題材とした防災教育の指導案」について講演を行った。

  175. 仙台ライフライン防災情報ネットワーク第4回幹事会

    2012年11月26日 ～

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    仙台ライフライン防災情報ネットワーク第4回幹事会において「地域における自主防災力の向上に向けて」と題して講演を行った。

  176. SSH（スーパーサイエンスハイスクール）「自然災害科学に関する講義」

    2012年11月25日 ～

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    東北大学災害科学国際研究所において、SSHの高校生(東京学芸大学附属高等学校）を対象に「自然災害科学に関する講義」の講師を務めた。

  177. 地域防災リーダー養成

    2012年11月17日 ～

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    自主防災組織の活動の中心となる地域防災リーダーを仙台市独自のプログラムで養成するとともに、自地域特性、防災マップの作成及び地域防災力診断等を理解し、平常時の自主防災活動を充実させる。

  178. 東日本大震災と大学における防災・防災教育について

    2012年9月18日 ～

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    FD研修会（講師教育基本法及び学校教育法に従い、学校教育を行い、知・徳・体が調和した全人的な人間を育成することを目的として行う）において講演を行った。

  179. 子どもの安全に係る研修会

    2012年9月14日 ～

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    広島市教育員会主催の「子どもの安全に係る研修会」において、「東日本大震災を教訓としての安全対策」と題して講演を行った。

  180. 平成24年度教職員等中央研修（第2回副校長・教頭等研修）

    2012年8月7日 ～

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    独立行政法人教育研修センターが主催する平成24年度教職員等中央研修（第２回副校長・教頭等研修）において「防災管理」をテーマに講義を行いました。(開催場所：東京道玄坂フォーラムエイト）

  181. 「地域ぐるみの防災教育フォーラムinながまち」

    2012年8月1日 ～

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    「地域ぐるみの防災教育フォーラムinながまち」において長町地域の地層の現状から想定される状況において，「地域に根差した地域ぐるみの防災教育」と題して講演を行った。

  182. 講演「東日本大震災における学校の被害と対応に関する調査結果から」

    2012年6月29日 ～

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    塩釜市立第一中学校多目的室において第一回塩釜市立小・中学校防災教育推進協議会が開催された。この協議会において，塩釜市立小・中学校の防災主任など約３０名を対象に，「東日本大震災における学校の被害と対応に関する調査結果から」をテーマに講演を行った。 今後の防災教育の推進，学校防災マニュアルの見直しにあたり，参考となる情報提供が行われた。

  183. 講演「自助、共助の大切さと防災リーダーの役割」

    2012年6月22日 ～

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    イズミティ21小ホールにおいて，仙台市泉区連合町内会長協議会と仙台市が主催する平成24年度新任単位町内会役員研修会が開催され，「自助、共助の大切さと防災リーダーの役割」をテーマに防災講演会の講師を行った。

  184. とちぎ県民カレッジ主催講座 災害から身を守る～地域防災のあり方～

    2012年6月18日 ～

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    「これからの地域防災のあり方」をテーマに基調講演を行いました。東日本大震災における学校等の被害と対応に関するヒアリング調査から得られた教訓や，今後期待される地域ぐるみの防災教育のあり方について実践事例を交えて話をしました。

  185. 燕沢地区社会福祉協議会講演会

    2012年3月17日 ～

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    特別養護老人ホームにて「地域から防災・減災を考える」～災害に強い持続可能な地域づくりに向けて～と題して講演を行った

  186. 防災教育推進者養成研修会

    2012年3月5日 ～

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    塩釜市第一中学校２階多目的室において「学校におけるこれからの安全管理と防災教育」と題して講義を行った

  187. 第36回全国・東京都学校安全教育研究大会

    2012年2月10日 ～

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    板橋区立高島第五小学校において講演を行った

  188. 平成23年度第4回学校運営支援チーム震災対応ワーキンググループ

    2012年1月25日 ～

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    教育委員会会議室にて「学校の災害安全にかかる課題等について」と題して講演を行った

  189. 平成23年度防災教育等推進者緊急研修会

    2012年1月12日 ～

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    学校防災体制について（画工防災計画の作成と点検）の講師

  190. 講義3 東日本大震災から学ぶ学校安全と防災教育

    2012年1月10日 ～

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    TKP大阪本町ビジネスセンターにおいて講義を行った

  191. 講話「今後の防災教育で目指すべき方向について」

    2011年12月21日 ～

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    「新たな学校防災教育検討会議」（仙台市役所北庁舎5階第４会議室にて開催）における講和を行った

  192. 平成23年度学校安全教育指導者研修会（災害安全）

    2011年12月12日 ～

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    パネルディスカッションテーマ「東日本大震災の教訓を生かした今後の防災教育に向けて」コーディネーター

  193. 仙台市立東宮城野小学校出前授業

    2011年2月10日 ～

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    地しんによるひ害を減らす方法を学習しよう（復習と発展学習）

  194. 仙台市太白区社会学級連携事業

    2011年2月2日 ～

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    太白区中央市民センターにて「長町界隈の自然と歴史から見えてくる地震の備えの必要性」と題して講演を行った。

  195. 仙台市立東宮城野小学校出前授業

    2010年12月13日 ～

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    地しんによるひ害を減らす方法を学習しよう

  196. 青葉エービーシー建販安全衛生協力会冬季安全大会記念講演

    2010年12月4日 ～

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    宮城県沖地震のための防災対策

  197. 宮城県泉高等学校進路講演会（大学出張講義）

    2010年10月15日 ～

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    建物の耐震・免震・制震

  198. 東中田防災ボランティア養成講座地域減災セミナー

    2010年7月15日 ～

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    宮城県沖地震の再来に向けた地域ぐるみの防災まちづくり

  199. 社団法人仙台中法人会平成22年度事業報告会・講演会・会員交流会

    2010年6月26日 ～

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    宮城県沖地震の再来に向けたBCPとCSR

  200. 仙台高砂ライオンズクラブ25周年例会記念講演会

    2010年4月17日 ～

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    少子高齢化社会における宮城県沖地震の減災を考える

  201. 仙台市サイエンススクール東北大学出前授業

    2009年12月8日 ～

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    仙台市立榴ヶ岡小学校

  202. 仙台市サイエンススクール東北大学出前授業

    2009年11月24日 ～

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    仙台市立宮城野小学校

  203. 石巻高校大学摸擬講義

    2009年10月22日 ～

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    進学意識高揚のための大学模擬講義

  204. 地震防災への意識キャンプで高める

    2009年8月24日 ～

  205. 地震防災公開セミナー

    2009年8月11日 ～

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    自主防災組織を対象とした地震防災講座

  206. 宮城高専萩花寮啓発セミナー

    2009年7月8日 ～

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    宮城高専寮学生を対象とした防災教育に関する講演

  207. 仙台メディア防災勉強会

    2009年4月16日 ～

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    マスメディア関係者を対象とした防災教育に関する研究動向解説

  208. 平成19年度地域防災リーダー養成研修

    2009年1月31日 ～

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    講師

  209. 第4回ぼうさい探検隊フォーラム

    2009年1月19日 ～

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    パネリスト

  210. 大崎市防災リーダー育成研修会

    2008年12月18日 ～

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    自主防災リーダーを対象とした地震防災講演会

  211. 富沢シニアクラブ講演

    2008年12月18日 ～

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    生涯学習者（シニア）を対象とした防災講演会

  212. 防災講演会

    2008年11月21日 ～

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    自主防災組織，危機管理行政担当者などを対象とした防災講演会

  213. 災害安全教育に関するゲストティーチャー

    2008年11月15日 ～

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    災害安全教育に関する小学生児童と保護者を対象とした出前授業

  214. 第2回震災対策技術展シンポジウム

    2008年11月1日 ～

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    シンポジスト

  215. 平成20年度チャレンジ防災セミナー

    2008年10月23日 ～

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    一般市民向けの地震防災講座

  216. 平成20年度東北大学出前授業（仙台市サイエンススクール）

    2008年9月30日 ～

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    災害安全教育に関する出前授業

  217. 平成20年度宮城県消防学校初任総合教育研修

    2008年7月14日 ～

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    講師

  218. 平成20年度仙台メディア防災勉強会

    2008年4月16日 ～

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    招待講演

  219. 平成19年度地域防災リーダー養成研修

    2008年2月10日 ～

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    講師

  220. 第59回宮城県学校保健・安全研究大会

    2007年11月22日 ～

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    招待講演

  221. 宮城県救急医療研究会第9回学術集会

    2007年9月29日 ～

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    シンポジスト

  222. 長町・鹿野・緑ヶ丘学びのコミュニティづくり推進委員会

    2007年7月28日 ～

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    親子で学ぶチャレンジ地震防災講座

  223. 福島県消防学校校友会

    2007年7月18日 ～

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    最近の地震災害の教訓と地震への備え

  224. 宮城県消防学校初任総合教育

    2007年6月4日 ～

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    地震に関する基礎知識

  225. 仙台市災害時医療病院連絡会

    2007年3月19日 ～

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    災害時医療を軽減するための工学からの提案

  226. 宮城県地域防災アドバイザー派遣事業

    2007年3月17日 ～

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    自主防災活動の役割と推進手法

  227. 宮城県地域防災リーダー育成研修会

    2007年3月16日 ～

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    地域防災活動の発展～新しい連携・融合の活動モデル～

  228. 仙台市太白区長町地区町内会連合会研修会

    2007年2月25日 ～

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    地域防災力の高度化戦略

  229. 北海道大学公共政策大学院招待講義

    2006年12月18日 ～

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    災害危機管理事例研究～災害医療システムとコミュニティ地域防災力～

  230. 仙台第二高等学校第1学年「1日大学」

    2006年12月7日 ～

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    地震時の人的被害を軽減するための予防対策の重要性について ～大震災時の人々の安全は誰が保障するのか～

  231. ぼうさい探検隊

    2006年11月19日 ～

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    文部科学省防災研究成果普及事業ワークショップ

  232. 第60回東北医師会連合会総会並びに学術大会記念市民公開講座

    2006年9月16日 ～

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    地震災害時の人的被害とその予防に向けて

  233. 第3回東北大学災害制御研究センターと東北地方整備局との社会基盤の防災に関する技術交流会

    2006年4月19日 ～

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    地震災害時における人的被害について

  234. 第11回日本集団災害医学会総会シンポジウム

    2006年2月11日 ～

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    宮城県沖地震のリスクと地域防災の現状

  235. 第11回日本集団災害医学会総会準備会第5回ワークショップ

    2005年12月18日 ～

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    地域防災力は一様であるべきか

  236. 宮城県教育委員会平成17年度防災教育指導者研修会

    2005年12月14日 ～

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    児童・生徒を守る防災から児童・生徒が主体となる防災へ

  237. ブロック塀対策10%前後

    2005年11月18日 ～

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    文部科学省防災研究成果普及事業アンケート調査結果

  238. 仙台市議会防災・危機対策調査特別委員会意見聴取

    2005年10月17日 ～

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    室内空間における防災対策の重要性について

  239. 災害・防災セミナー

    2005年9月13日 ～

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    町内防災マップについて

  240. 子供達が防災マップ

    2005年8月30日 ～

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    文部科学省防災研究成果普及事業ワークショップ活動

  241. 住まいの地震対策セミナー

    2005年7月9日 ～

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    住まいの地震対策について～負傷防止のための安全・安心な空間づくり～

  242. 進まぬ家具転倒対策

    2005年5月22日 ～

  243. 第11回日本集団災害医学会総会準備会第1回ワークショップ

    2005年5月21日 ～

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    災害医療の負担を軽減するための工学の役割

  244. 坂総合病院招待講演

    2005年4月21日 ～

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    地震と災害医療

  245. 地域防災ゼミ

    2005年4月19日 ～

    詳細を見る 詳細を閉じる

    室内空間における負傷者の発生は誰が減らせるのか

  246. 平成16年度東北大学出前授業(仙台市サイエンススクール)仙台市立七北田小学校

    2004年12月1日 ～

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    防災ウォッチングと防災マップづくりによる安全・安心なまちづくり

  247. 第8回耐震工学研究会

    2004年11月27日 ～

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    宮城県沖地震対策研究協議会と防災研究成果普及事業 2004年新潟県中越地震の被害調査速報

  248. 宮城県沖地震対策研究協議会防災教育部会・地域づくり部会

    2004年11月26日 ～

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    宮城県内でのハザードマップの展開～防災研究成果普及事業のインセンティブ(地震)防災マップに関連して～

  249. 平成16年度宮城県公立学校事務長会研究協議会

    2004年10月8日 ～

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    地震防災学を取り巻く環境と宮城県沖地震

  250. 地域防災ゼミ

    2004年9月21日 ～

    詳細を見る 詳細を閉じる

    地震(リスク)低減に向けてハザードマップと防災マップが抱える現状の問題点と解決方策

  251. 日本建築学会2003年5月26日宮城県沖の地震，2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査報告会

    2004年6月25日 ～

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    生活関連の被害

  252. 仙台市技能職団体連絡協議会招待講演

    2004年6月7日 ～

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    地震被害想定と過去の災害教訓から人と建物の減災を考える

  253. 地域防災ゼミ

    2004年4月20日 ～

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    次の宮城県沖地震による被害は前の宮城県沖地震よりも減少するか？

  254. 2003年5月26日宮城県沖の地震に関するアンケート調査報告会および講演会

    2004年3月13日 ～

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    防災マップづくりの事例

  255. 平成15年度災害救援ボランティアコーディネーター第2回養成講座

    2004年2月29日 ～

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    地震被害想定と過去の災害教訓から建物の減災を考える

  256. 平成15年度災害救援ボランティアコーディネーター第1回養成講座

    2004年1月18日 ～

    詳細を見る 詳細を閉じる

    地震被害想定と過去の災害教訓から建物の減災を考える

  257. 日本建築学会都市防災システム小委員会公開研究会

    2003年11月10日 ～

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    2003年7月26日宮城県北部地震における建物被害と人的被害について

  258. 地盤工学会2003年三陸南地震・宮城県北部地震災害調査報告会

    2003年10月31日 ～

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    2003年7月26日宮城県北部地震における建物の被害について～木造建物を中心に～

  259. 第40回自然災害科学総合シンポジウム防災研究の未来を考える

    2003年9月30日 ～

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    5月26日および7月26日宮城県における連続地震災害：建物等の被害に見られる特徴

  260. 日本建築学会2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査速報会

    2003年8月31日 ～

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    人的被害と医療機関の被害

  261. 仙台市西多賀市民センター地震防災ワークショップ

    2003年8月2日 ～

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    地域で考える地震防災

  262. 日本建築学会2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査速報会

    2003年7月5日 ～

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    人的被害と医療機関の被害

  263. 仙台市若林消防署防災講演会

    2003年6月19日 ～

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    わが家とわがまちの地震防災～地域コミュニティによる事前対策のすすめ～

  264. 地域防災ゼミ

    2003年4月22日 ～

    詳細を見る 詳細を閉じる

    地震被害想定の次のフェイズを考える～仙台市における地域防災力の向上に向けて～

  265. 若林1丁目防災マップに関する地元町内への成果報告会

    2003年3月27日 ～

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    防災ウォッチングと防災マップづくりの試み～東北大学生による若林1丁目地区での実践報告～

  266. 学生が町内会防災マップ

    2003年3月18日 ～

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    創造工学研修の成果を社会還元した。

  267. 宮城県建築士会勉強会

    2003年2月27日 ～

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    仙台市地震被害祖想定調査報告～次の宮城県沖地震を迎え撃つ体制と態勢を考える～

  268. 第6回耐震工学研究会

    2002年12月7日 ～

    詳細を見る 詳細を閉じる

    平成14年度仙台市地震被害想定調査報告

  269. 宮城県消防長会幹部研修会

    2002年1月30日 ～

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    地域の地震防災力の現状と課題

  270. 仙台市若林消防署防災講演会

    2001年9月18日 ～

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    地域の地震防災力の現状と課題

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メディア報道 100

  1. 石巻市復興・防災マップコンクール 最高賞に北上小4年 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2022年1月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  2. 学校防災 地域と連携 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2022年1月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  3. 大谷地小6年生 専門家招き防災学習

    河北新報社　河北新報

    2021年12月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  4. 多賀城で防災担い手養成研修会 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年12月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  5. 石巻市学校防災推進会議 命を守る決意新たに 対応能力向上にも注力 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年11月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  6. 大川小学校の津波裁判教訓に 防災アドバイザー派遣 執筆者本人

    東北放送

    2021年7月

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  7. 県の学校防災アドバイザー 大谷地小が活用 安全確立へ 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年7月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  8. 学校防災の在り方を考えよう 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年7月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  9. 学校防災とは 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年7月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  10. 児童が水害の避難場所を学ぶ 執筆者本人

    東北放送

    2021年7月

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  11. 石巻市学校防災推進会議 命を守る決意新たに「提言」具現化へ 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年5月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  12. 多様な地域防災 取り組み一冊に 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2021年5月

  13. 地域防災リーダー養成を 執筆者本人

    山陰中央新報社　山陰中央新報

    2021年3月11日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  14. 誰もが安心できる避難所へ 東日本大震災女性たちの願い 執筆者本人

    NHK　NEWSおはよう日本

    2021年3月2日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  15. 「津波来る」深夜の避難 あの日の記憶 宮城・福島震度6強 執筆者本人

    産経新聞

    2021年3月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  16. 東日本大震災から１０年 特集筑波大はいま 基礎研究と防災教育で貢献を 執筆者本人

    筑波大学　筑波大学新聞

    2021年2月1日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  17. 県民への説明分かりやすく 行政評価委、県に要求 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2020年8月5日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  18. 今、災害が起きたら 執筆者本人

    仙台放送　Live News it!

    2020年4月17日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  19. 『防災研究最前線』町内会の防災力とは 執筆者本人

    NHK仙台第一　ゴジだっちゃ！

    2020年4月14日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  20. 集合住宅 浸水に弱さ 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2020年3月25日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  21. 今、災害起きたら大丈夫？ 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2020年3月18日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  22. 地域防災 留学生も一緒に 執筆者本人

    日本経済新聞

    2020年3月9日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  23. まちの防災術学んで納得 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2020年2月7日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  24. 災害時トイレはどうなる 執筆者本人

    朝日小学生新聞

    2020年2月5日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  25. 在宅避難とは 執筆者本人

    朝日小学生新聞

    2020年1月29日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  26. レジリエントな学校づくり

    河北新報社　河北新報

    2019年12月15日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  27. 検証武蔵小杉の悲劇 地域ナンバーワンのタワマンで何が起きたか 執筆者本人

    週刊現代

    2019年10月28日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  28. 武蔵小杉の台風被災で注目。タワマンは災害に弱い？知っておくべき６つのこと 執筆者本人

    WEB BUSINESS INSIDER

    2019年10月18日

    メディア報道種別: インターネットメディア

  29. 被災地復旧状況を踏まえた評価を 執筆者本人

    河北新報社　河北新報

    2019年8月10日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  30. 地域の防災活動現状と課題討論 泉でリーダー研修会

    河北新報社　河北新報　いのちと地域を守る

    2019年6月20日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  31. 非常時は「サバ・メシ」でおいしく栄養を 執筆者本人

    朝日小学生新聞

    2018年12月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  32. 地名に災害の歴史がきざまれていることも 執筆者本人

    朝日小学生新聞

    2018年11月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  33. 「地震」の漢字の成り立ちをひもとくと 執筆者本人

    朝日小学生新聞

    2018年11月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  34. 防災を学ぶ遺構として残す 執筆者本人

    日経アーキテクチュア

    2018年7月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  35. 節目の年 地震、防災研究は進んだか

    朝日新聞

    2018年6月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  36. 地震史 防災に活用

    河北新報社　河北新報

    2018年6月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  37. 学校防災はいま 執筆者本人

    読売新聞

    2018年4月

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  38. 地域防災在り方学ぶ 仙台・泉SBL自主研修会

    河北新報

    2018年1月30日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  39. ぼうさいこくたい：防災教育テーマにシンポジウム専門家ら招きパネルディスカッション

    保険毎日新聞

    2017年12月22日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  40. 放射線・防災教育フォーラム「小中生が放射線教育の成果発表 モデル7校、正しい知識発信へ」

    福島民友

    2017年11月16日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  41. これからのマンションコミュニティを考える

    河北新報

    2017年7月22日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  42. 宮城県沖地震39年 「防災教育進め混乱回避を」

    河北新報

    2017年6月13日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  43. マンション防災「声掛けが大事」 仙台で討論会

    河北新報

    2017年6月13日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  44. みんなのニュース「マンションの防災コミュニティ形成を」

    仙台放送

    2017年6月12日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  45. いのちと地域を守る むすび塾第65回ワークショップ＠仙台・岩切 「大人の姿で子ども成長 」

    河北新報

    2017年4月11日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  46. 「防災・安全教育」充実へ 岩出山 子どもたち守るシンポ

    （日刊）大崎タイムス

    2017年1月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  47. 防災対応力のスキルアップへ 東北大・東北整備局が共催 東日本大震災の教訓を学び直す塾開校

    建設産業新聞

    2016年12月22日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  48. 演習などで危機管理力強化 防災関連担当者研修会 東北大、東北整備局

    建設新聞

    2016年12月21日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  49. 早く大きく構え準備を 仙台で「3.11からの学び塾」 自治体など防災担当者 施設の震災対応確認

    河北新報

    2016年12月21日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  50. 3.11から学ぶ 自治体・企業・東北大が研修会

    ミヤギテレビ

    2016年12月19日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  51. 震災の教訓を生かす 東北大が自治体向け防災研究

    東日本放送

    2016年12月19日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  52. 学校防災充実へ意見交換 3ワーキンググループが報告 石巻

    石巻かほく

    2016年11月25日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  53. 学校の防災教育考える・・・仙台でフォーラム650人

    読売新聞

    2016年11月25日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  54. 防災教育の課題 教員らフォーラムで意見交換

    河北新報

    2016年11月25日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  55. いのちと地域を守る 防災リーダー不在続く つながり希薄 情報共有に課題

    河北新報

    2016年9月5日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  56. 大規模災害へ備え始動 県防災対策強化検討委 広域連携など提言へ

    陸奥新報

    2016年8月10日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  57. 運動で防災学ぼう 旭南地区の自主防災組織 10月開催に向け研修会

    秋田さきがけ

    2016年7月7日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  58. 石巻市教委、第１回市学校防災推進会議 ８月にフォーラム開催

    石巻かほく

    2016年6月7日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  59. 地域防災連絡会8割設置へ

    読売新聞朝刊

    2016年5月18日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    石巻８月、学校防災フォーラム

  60. 教員らが出席学校防災議論

    河北新報朝刊

    2016年5月18日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    石巻市教委推進会議

  61. ニュースevery「石巻市学校防災推進会議第一回会議開催」

    宮城テレビ放送

    2016年5月17日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  62. 「防災の拠点『庁舎』耐震化は」

    仙台放送

    2016年5月12日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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    災害時に防災の拠点となる「庁舎」の耐震化の遅れについて。

  63. 総力特集 熊本大地震と日本の未来

    サンデー毎日

    2016年5月8日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  64. ニュース解説「Insight」 「熊本地震 防災への教訓は？」

    NHKラジオジャパン

    2016年4月18日

    メディア報道種別: その他

  65. 建築専門家を派遣 震災のノウハウ生かす

    河北新報

    2016年4月16日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  66. 地域の防災力高めて 高知県教委と県警が高知市でイベント

    高知新聞

    2016年2月1日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  67. 地域の防災教育実践 自然、歴史の理解重要

    河北新報

    2016年1月11日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  68. 「防災教育の在り方探る 公開研究会」

    河北新報

    2015年12月10日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  69. 研究者が取り組み紹介

    中日新聞

    2015年12月9日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    豊橋で防災・減災シンポジウム開催

  70. 特集「シリーズ防災・減災 福住町の取り組み」

    TBCテレビ「Nスタみやぎ」

    2015年11月17日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  71. 広域防災拠点の利活用に期待

    河北新報

    2015年11月1日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    防災教育の場として活用

  72. 地域力の重要性再認識 震災後初の自主防災リーダー研修

    東海新報

    2015年5月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  73. 「【陸前高田】自主防災どうけん引 震災後初のリーダー研修会」

    岩手日報

    2015年5月24日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    陸前高田市は２２日、同市高田町の市消防防災センターで、東日本大震災後初となる自主防災組織リーダー研修会を開いた。市内各地区のコミュニティ推進協議会や自主防災組織の関係者ら約１２０人が参加。全国の活動事例や震災を教訓に自主防災の重要性を学び、地域一丸の防災力向上へ意識を新たにした。 東北大災害科学国際研究所の佐藤健教授が「学校防災と地域防災の融合」と題し講演。岩手、宮城、神奈川、東京４都県の小中１１校や町内会の防災教育、活動事例を紹介した。自然やまちの環境など個々の地域特性を知る必要性を説き「地域ぐるみの教育力が防災力につながる」と語った。

  74. 「広域防災拠点構想 整備手法違い鮮明」

    河北新報

    2015年5月12日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  75. 「学校防災強化へ推進会議新態勢」

    河北新報

    2015年4月29日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  76. 「助け合いを強化」

    河北新報

    2015年3月18日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

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    一般公開事業として仙台市連合町内会は、町内会による災害対策のあり方を考えるシンポジウムを開いた。その中で、佐藤教授が講演し、防災力向上に向け「地域づくりに貢献する大人を育てるため、町内会は学校の避難訓練や防災教育に積極的に関わるべきだ」と求めた。

  77. 「防災の研究は多分野と接点」

    河北新報

    2014年9月19日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  78. 第1回新たな学校防災教育推進協議会開催

    NHK仙台

    2014年7月24日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  79. 耐震化に遅れ 学校の対応は

    日本教育新聞

    2014年7月7日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  80. つながりを力に（中）神戸大の被災地活動から

    神戸新聞

    2014年2月28日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  81. シンポジウム「防災が文化になれば」研究者ら検討--神戸大/兵庫

    毎日新聞

    2013年11月23日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  82. 「神戸大、東北大、岩手大が参加 大学の役割考える災害シンポ」

    神戸新聞

    2013年11月22日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  83. 「人・モノの支援中継地に」 広域防災拠点会議が提言 宮城

    産経新聞

    2013年11月21日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  84. 「仙台宮城野原広域防災拠点 検討会議が方向性まとめる」

    ＦＮＮ Ｌｏｃａｌ

    2013年11月20日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  85. 「宮城野原公園防災拠点化 宮城県、後方支援機能を想定」

    KoLnet(KAHOKU ONLINE NETWORK)

    2013年9月7日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  86. FNN Local ニュース 検討会議、広域防災拠点の中間案報告 10月下旬までにまとめへ

    ＦＮＮ Ｌｏｃａｌ

    2013年9月6日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

    詳細を見る 詳細を閉じる

    FNN Local ニュース 「検討会議、広域防災拠点の中間案報告 10月下旬までにまとめへ」において、宮城県広域防災拠点整備検討会議委員長として意見を述べた。

  87. エフエム仙台「東北大学防災UPDATES」

    エフエム仙台

    2013年4月21日

    メディア報道種別: その他

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    エフエム仙台「東北大学防災 UPDATES」に出演し「地域とともにある安全 • 安心な学校づくり」をテーマに話をしました。

  88. エフエム仙台「東北大学防災UPDATES」

    エフエム仙台

    2013年4月9日

    メディア報道種別: その他

    詳細を見る 詳細を閉じる

    エフエム仙台「東北大学防災UPDATES」において、「持続可能な地域づくりのための防災教育」をテーマに話をしました。

  89. ラジオ石巻特別番組「3.11東日本大震災から2年」

    石巻コミュニティ放送

    2013年3月11日

    メディア報道種別: その他

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    3月11日（月），石巻コミュニティ放送（FM 76.4MHz）・通称ラジオ石巻において，東日本大震災から学んだ教訓を後世に伝えるため「3・11東日本大震災から2年」と題して特別番組が放送されました。 ラジオ石巻では，これまでも全市民を対象とする総合防災訓練の実施の際は，「とにかく にげっぺ！」をスローガンに，特別番組「訓練・訓練！でも にげっぺ」の生放送や，地震の発生や大津波警報の発表と避難を呼びかける訓練放送，訓練の様子やインタビューなど，東日本大震災から学んだ教訓を後世に伝えるための放送を行ってきています。 東日本大震災から2年が過ぎたこの日，東北大学災害科学国際研究所から佐藤健教授（情報管理・社会連携部門 災害復興実践学分野）が「東日本大震災から学ぶ学校の安全と防災教育」と題してスタジオトークに生出演し，文部科学省や教育委員会の方針や動向，鹿妻小学校での復興マップづくりの活動と成果などについて述べました。

  90. 特別番組「訓練・訓練！でも にげっぺ」生出演

    石巻コミュニティ放送

    2012年7月8日

    メディア報道種別: その他

  91. 焦点 東日本大震災 「地域も組織を」

    河北新報

    2012年6月9日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  92. むすび塾 「次」への備え －地域と結んで 「要援護者の情報共有を」

    河北新報

    2012年5月11日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  93. 震災復興 ふるさと宮城・将来像を語るー村井知事と紙上トーク５ 「学校と地域の安全を融合させる」

    河北新報

    2012年3月4日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  94. 特報 教育 「教師の避難所運営は困難」

    朝日新聞

    2012年2月29日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  95. 解説 「大震災を調査して」

    日本教育新聞

    2012年2月27日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  96. 防災学習の小学生の発表会

    2011年2月11日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  97. 地域の災害の特徴考えるセミナー

    NHK仙台

    2011年2月2日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  98. 地震への備えを学ぶ（仙台市立東宮城野小学校）

    NHK仙台

    2010年12月13日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

  99. 第4回ぼうさい探検隊フォーラム

    2008年2月4日

    メディア報道種別: 新聞・雑誌

  100. てれまさむねTODAY シリーズ防災～検証・自主防災組織の課題～

    NHK仙台放送局

    2005年9月1日

    メディア報道種別: テレビ・ラジオ番組

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その他 11

  1. 大阪教育大学学校危機メンタルサポートセンター「学校危機の諸相とその予防戦略を考える」

    詳細を見る 詳細を閉じる

    附属池田小学校事件の被害者に対する長期的なケアを行うとともに、学校危機に関するトラウマ回復及び学校危機管理に関する調査研究を行い、全国共同利用施設として、この分野の調査研究に従事する者の利用に供することを目的とする。

  2. 東日本大震災における学校の被害と対応に関するヒアリング調査記録集(増補第四版）

  3. 大阪教育大学学校危機メンタルサポートセンター「学校危機の諸相とその予防戦略を考える」

    詳細を見る 詳細を閉じる

    附属池田小学校事件の被害者に対する長期的なケアを行うとともに、学校危機に関するトラウマ回復及び学校危機管理に関する調査研究を行い、全国共同利用施設として、この分野の調査研究に従事する者の利用に供することを目的とする。

  4. 東日本大震災における学校の被害と対応に関するヒアリング調査記録集(増補第三版）

  5. 東日本大震災における学校の被害と対応に関するヒアリング調査記録集(増補第二版）

  6. 東日本大震災における学校の被害と対応に関するヒアリング調査記録集

  7. 水害リスクを考慮した土地利用コントロールの実態とその可能性

    詳細を見る 詳細を閉じる

    ①水害危険性の存在する地域における開発実態を明らかにした上で、その開発居住者のリスクマネジメントの実態と課題を明らかにすること。 ②土地利用コントロールによる水害リスクマネジメントツールとして、水害（出水）に関する災害危険区域の全国的な指定実態を明らかにした上で、近年その指定を行った事例を取上げ、その指定プロセスや開発動向に関する効果、課題等を明らかにし、今後の活用可能性を展望すること。

  8. 第11回日本集団災害医学会総会準備会ワークショップ報告書

  9. 迫り来る宮城県沖地震に備えた地域防災情報の共有化と防災力高度化戦略

    詳細を見る 詳細を閉じる

    GISを用いた防災情報の共有プラットフォームの構築とその有効活用。地震リスクの地域内格差の明確化と防災力向上戦略の展開。リアルタイム地震情報・地震観測情報の防災対策への有効活用。

  10. 強震観測網を用いた都市構造物群の耐震改修戦略システムの開発

    詳細を見る 詳細を閉じる

    新規高密度観測網設置および既往観測網との一元管理システムの構築。地域の地盤環境と地盤特性を考慮した入力地震動特性評価に関する研究開発。耐震改修戦略システムの構築。

  11. 地震災害制御研究助成金

    詳細を見る 詳細を閉じる

    既存不適格建築物のストック，および経年劣化に伴う振動特性の変化に関する調査研究

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