顔写真

スギモト　カズヒロ
杉本　和弘
Kazuhiro Sugimoto
所属
高度教養教育・学生支援機構　高等教育開発部門　高等教育開発室
職名
教授
学位

  • 博士（教育学）（名古屋大学）

  • 修士（教育学）（名古屋大学）

経歴 9

  • 2016年4月 ～ 継続中
    東北大学高度教養教育・学生支援機構　高度教養教育・学生支援機構 教育評価分析センター　センター長

  • 2015年4月 ～ 継続中
    東北大学　高度教養教育・学生支援機構　教授

  • 2014年4月 ～ 2015年3月
    東北大学　高度教養教育・学生支援機構　准教授

  • 2011年4月 ～ 2014年3月
    東北大学　高等教育開発推進センター　准教授

  • 2009年4月 ～ 2011年3月
    鹿児島大学　教育センター　准教授

  • 2007年4月 ～ 2009年3月
    大学評価・学位授与機構　評価研究部　准教授

  • 2005年4月 ～ 2007年3月
    鹿児島大学　教育センター　助教授

  • 2003年1月 ～ 2005年3月
    広島大学高等教育研究開発センター　COE研究員

  • 1999年4月 ～ 2002年3月
    日本学術振興会　特別研究員（PD）

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学歴 2

  • 名古屋大学　教育学研究科

    1994年4月 ～ 1999年3月

  • 名古屋大学　教育学部　教育学科

    1986年4月 ～ 1990年3月

委員歴 23

  • 日本高等教育学会　理事、編集委員長

    2023年6月 ～ 継続中

  • 大学教育学会　理事、国際委員長

    2023年6月 ～ 継続中

  • オセアニア教育学会　会長

    2022年11月 ～ 継続中

  • 大学基準協会　基準委員会委員

    2021年6月 ～ 継続中

  • 日本比較教育学会　編集委員会委員

    2020年6月 ～ 継続中

  • 大学基準協会　評価委員会委員

    2020年4月 ～ 継続中

  • 日本高等教育学会　理事

    2019年6月 ～ 継続中

  • 日本比較教育学会紀要編集委員会　委員

    2014年6月 ～ 継続中

  • 文部科学省総合教育政策局　外国調査アドバイザー（大洋州）

    2014年4月 ～ 継続中

  • オセアニア教育学会　理事

    2012年1月 ～ 継続中

  • 日本教育社会学会　国際委員会 副委員長

    2021年9月 ～ 2023年9月

  • 大学教育学会国際委員会　委員

    2015年6月 ～ 2023年6月

  • オセアニア教育学会　編集委員会委員

    2018年11月 ～ 2022年11月

  • 私立大学等総合改革支援事業委員会　委員

    2019年8月 ～ 2021年3月

  • 地（知）の拠点大学による地方創生推進事業委員会　委員

    2016年6月 ～ 2021年3月

  • 日本比較教育学会　理事

    2017年6月 ～ 2020年6月

  • 私立大学等総合改革支援事業委員会　委員

    2017年7月 ～ 2019年3月

  • 日本高等教育学会紀要編集委員会　委員

    2013年6月 ～ 2017年6月

  • 地（知）の拠点大学による地方創生推進事業選定委員会　委員

    2015年6月 ～ 2016年3月

  • オセアニア教育学会紀要編集委員会　委員長

    2012年11月 ～ 2015年11月

  • オセアニア教育学会　紀要編集委員会

    2012年1月 ～ 2014年12月

  • 日本比較教育学会研究委員会　委員

    2009年6月 ～ 2014年6月

  • オセアニア教育学会編集委員会　委員

    2008年1月 ～ 2011年12月

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所属学協会 6

  • 日本教育社会学会

    ～ 継続中

  • 大学教育学会

    ～ 継続中

  • オセアニア教育学会

    ～ 継続中

  • 日本教育学会

    ～ 継続中

  • 日本高等教育学会

    ～ 継続中

  • 日本比較教育学会

    ～ 継続中

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研究キーワード 7

  • 内部質保証

  • 学修成果

  • 学位・資格

  • 職業教育

  • 第三段階教育

  • 高等教育論

  • 比較教育学

研究分野 1

  • 人文・社会 / 教育社会学 / 高等教育

受賞 1

  1. 日本比較教育学会平塚賞

    2004年6月1日　日本比較教育学会

論文 32

  1. 教養教育の目的・内容に関する国際比較 査読有り

    深堀聰子, 杉本和弘, 森利枝, 白川優治, 夏目達也

    大学教育学会誌　45　(2)　145-150　2023年12月

  2. 教養教育の目的と内容・方法の国際比較―社会的役割・専門教育との関係性に着目して― 査読有り

    深堀聰子, 森利枝, 杉本和弘, 夏目達也, 白川優治

    大学教育学会誌　44　(2)　161-165　2022年12月

  3. 卒業生調査を使った研究の類型と動向―教学IRにおけるパネルデータ分析の基礎的検討—

    串本 剛, 松河 秀哉, 杉本 和弘

    大学評価研究　(21)　33-42　2022年10月

    出版者・発行元：大学基準協会大学評価・研究部

    ISSN：1346-020X

  4. 英米豪における大学教職員像の変容と日本への示唆 査読有り

    杉本和弘, 大森不二雄, 森利枝, 丸山和昭, 夏目達也

    大学教育学会誌　43　(2)　129-133　2021年12月

  5. オンライン授業の現状と学生の評価 －基礎ゼミ受講者へのアンケート結果を中心に－ 査読有り

    7　3-21　2021年3月

    出版者・発行元：None

    ISSN：2189-5945

  6. 揺れる国際教育大国・豪州の行方 招待有り

    杉本和弘

    IDE・現代の高等教育　(622)　43-49　2020年7月

  7. 欧州におけるリベラルアーツ・サイエンス教育の復権 招待有り

    杉本 和弘

    IDE・現代の高等教育　54-59　2019年5月

  8. 豪州における高等教育改革の30年―「成功」から「持続的発展」へ 招待有り

    杉本 和弘

    カレッジマネジメント　(214)　38-41　2019年1月

  9. トピックモデルによるテキスト分析を支援するソフトウエアの開発

    松河 秀哉, 大山 牧子, 根岸 千悠, 新居 佳子, 岩﨑 千晶, 堀田 博史, 串本 剛, 川面 きよ, 杉本 和弘

    日本教育工学会論文誌　42　(0)　37-40　2018年12月

    出版者・発行元：日本教育工学会

    DOI： 10.15077/jjet.S42025 　

    ISSN：1349-8290

    詳細を見る 詳細を閉じる

    <p>本研究では，従来データベースや統計解析実行環境であるR の知識などがある程度必要であったトピックモデルによるテキスト分析に関して，そうした知識を持たなくても分析を可能にする分析支援ソフトウエアを開発した．このソフトウエアは主に，１）形態素解析機能，２）トピックモデル分析の対象とする単語の絞り込み機能，３）トピックモデル分析を実行し，その結果や結果の解釈に必要な情報をExcel ファイルに出力する機能の３つの機能からなる．これを利用すれば，分析そのものではなく分析結果の活用に注力できるようになるため，教育分野の専門家による，IR やFD などの領域におけるトピックモデル分析活用の活性化が期待される．</p>

  10. 英国高等教育における情報マネジメント・システム

    杉本和弘, 高橋哲也

    高等教育研究叢書『高等教育における戦略的データ活用とリーダーシップ：国際シンポジウムの記録を基礎に』　(142)　17-25　2018年3月

  11. 豪州の第三段階教育における高等職業教育の質保証

    杉本 和弘

    第三段階教育研究センター成果報告書『国家学位資格枠組の世界的展開と日本における導入可能性』　(17)　25-33　2018年2月

  12. 東北大学の教育・学習活動に関するIRの導入・実践・課題

    杉本和弘

    第66回東北・北海道地区大学等高等・共通教育研究会研究集録　111-115　2017年9月

  13. 高等教育を担うアカデミック・リーダーの育成―東北大学の挑戦 招待有り

    杉本和弘

    大学時報　65　(369)　76-81　2016年7月

    出版者・発行元：日本私立大学連盟

    ISSN：0288-1748

  14. 高等教育のイノベーションを担う次世代大学教育人材の育成―東北大学履修証明プログラムの開発と成果― 査読有り

    和田由里惠, 齋藤ゆう, 杉本和弘

    京都大学高等教育研究　22　(22)　31-41　2016年3月

    出版者・発行元：京都大学高等教育研究開発推進センター

    ISSN：1341-4836

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    ユニバーサル・アクセス化やグローバル化が進み、学生や社会の多様なニーズへの対応など様々な取り組みや改革が求められる高等教育において、その効果的な教育マネジメントを担うことのできる人材へのニーズが急速に高まっている。現在の教育マネジメントは、執行部だけでなく、機関各層に位置づく多様な人々によって行われているが、いずれにせよ、経験による知識や技能だけでは陸続と生じる教育改革への要請に対応することは困難である。かかる状況に対応できる人材を育成するため、東北大学高度教養教育・学生支援機構(旧東北大学高等教育開発推進センター)では、教育関係共同利用拠点として、組織開発と教職員個人の能力開発の2つを柱に事業を推進してきた。そこでの取り組みの一つである「大学教育人材育成プログラム(EducationalManagement and Leadership Program for Higher Education Innovation：EMLP)」の取り組み、成果、課題について報告する。As higher education becomes ever more rapidly globalized, it has become increasingly necessary to foster future leaders who will be able to promote effective educational management. This could, for example, be related to meeting the various demands of a diverse student body and a changing society. In light of this, the full spectrum of university staff – whether academic or administrative, or even senior executives – are expected to make a positive commitment to educational management at all institutional levels. It has, however, been difficult to appropriately pursue educational reform by acquiring knowledge and skills based on experience alone. In this article, we analyze the practice, outcomes, and challenges of a new two-year certificate program, entitled "Educational Management and Leadership Program for Higher Education Innovation (EMLP), " which was launched by Tohoku University in 2013.

  15. 地域研究からアプローチする豪州高等教育―我が国の実践課題とどう切り結ぶか― 招待有り

    杉本和弘

    高等教育研究叢書『高等教育研究の未来を考える～RIHEへの期待と今後のあり方～』　124　(124)　129-140　2013年4月30日

    出版者・発行元：広島大学

  16. 専門性パートナーシップによる大学教育マネジメント―英国キングストン大学の取組事例を中心に― 査読有り

    杉本和弘, 鳥居朋子

    東北大学高等教育開発推進センター紀要　(8)　1-11　2013年3月31日

    出版者・発行元：東北大学高等教育開発推進センター

    ISSN：1881-0853

  17. 豪州の大学における職業統合学習（WIL）の動向

    高等教育研究叢書『諸外国の第三段階教育における職業統合的学習』　(122)　83-100　2013年3月

  18. オーストラリアにおける若者の社会的包摂―「教育から職業への移行」を中心に― 招待有り

    杉本和弘

    オセアニア教育研究　18　(18)　33-45　2012年12月1日

    出版者・発行元：オセアニア教育学会

    ISSN：1342-9256

  19. 豪州大学における教育マネジメントとIR―ヴィクトリア州・バララット大学の事例から―

    杉本和弘

    大学マネジメントにおける上級管理職とIRの機能的連携に関する研究　63-73　2012年3月

  20. 日豪のホスピタリティ分野における高等職業教育に関する予備的考察

    杉本和弘

    非大学型高等教育と学位・資格制度―国際ワークショップ報告―　143-149　2012年3月

  21. 豪州大学によるトランスナショナル・エデュケーションの展開と質保証 招待有り

    杉本和弘

    比較教育学研究　43　(43)　33-44　2011年6月25日

    出版者・発行元：日本比較教育学会

    ISSN：0916-6785

  22. オーストラリアの大学教授資格

    杉本和弘

    文部科学省先導的大学改革推進委託事業（平成22年度）報告書『諸外国の大学教授職の資格制度に関する実態調査』（研究代表者：東北大学 羽田貴史）　199-209　2011年6月

  23. 豪州高等教育における学習成果測定―質保証政策の展開とIRの役割―

    杉本和弘

    研究成果報告書『大学マネジメントにおける上級管理職とIRの機能的連携に関する研究』（基盤研究（B）平成21～23年度，研究代表者：立命館大学 鳥居朋子）　31-43　2011年3月

  24. 豪州大学における国際教育の展開と留学生の質保証 招待有り

    杉本和弘

    留学交流　23　(1)　12-15　2011年1月10日

    出版者・発行元：時評社

    ISSN：0916-1309

  25. オーストラリアの国際教育と移民政策―国・機関・個人の「戦略」の交錯―

    杉本和弘

    研究成果報告書『アジア・オセアニアにおける留学生移動と教育のボーダレス化に関する実証的比較研究』（基盤研究（B）海外学術研究，平成19～21年度，研究代表者：上智大学 杉村美紀）　64-81　2011年1月

  26. オーストラリア高等教育のガバナンスと質保証―州政府の位置と機能― 招待有り

    杉本和弘

    大学論集　41　251-279　2010年3月31日

    出版者・発行元：広島大学

    ISSN：0302-0142

  27. オーストラリアの大学政策 招待有り

    杉本和弘

    IDE・現代の高等教育　518　(518)　39-44　2010年2月1日

    出版者・発行元：IDE大学協会

    ISSN：0389-0511

  28. オーストラリアにおける大学教育の質保証システム―大学卒業者の学力保証―

    杉本 和弘

    平成20年度文部科学省〈先導的大学改革推進委託事業〉調査研究報告書『学生の大学卒業程度の学力を認定する仕組みに関する調査研究』　87-97　2009年

  29. オーストラリア大学質保証機構によるオーディット型評価―その原理・方法と新たな展開― 査読有り

    杉本和弘

    大学評価・学位研究　(9)　1-18　2009年

    出版者・発行元：独立行政法人 大学評価・学位授与機構

    ISSN：1880-0343

  30. オーストラリア高等教育におけるラーニングアウトカム重視の質保証 招待有り

    杉本和弘

    比較教育学研究　(38)　132-144　2009年

  31. オーストラリア高等教育における政策形成と大学団体の役割 査読有り

    杉本和弘

    研究成果報告書『高等教育ガバナンスにおける大学・専門職団体の機能に関する国際比較研究』（基盤研究（B）2005～2007年度，研究代表者：東北大学 羽田貴史）　54-72　2008年

  32. オーストラリアにおける義務教育制度の標準化と弾力化

    杉本 和弘

    研究成果報告書『義務教育の機能変容と弾力化に関する国際比較研究』（基盤研究（B）2006～2007年度，研究代表者：京都大学 杉本均）　119-139　2008年

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MISC 41

  1. 東北大学「大学変革リーダー育成プログラム」―大学の教育研究や経営を支えるマネジメント人材育成の試み― 招待有り

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　226　38-39　2021年1月

  2. 大阪府立教育センター附属高等学校：深い学びを可能にする教科横断型の「探究ナビ」を開発・実践

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　(213)　30-33　2018年11月

  3. 東北学院大学：東日本大震災を経て戦略的に推進する地域貢献型の大学づくり

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　(212)　48-51　2018年9月

  4. 法政大学：HOSEI2030の策定と実施を通して具現化する「自由を生き抜く実践知」

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　(211)　42-45　2018年7月

  5. 金沢星稜大学：卒業時点における出口保証の強化が可能にした飛躍的成長

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　(208)　26-29　2018年1月

  6. 大阪工業大学：『技術×デザイン』で未来のものづくりを支える専門職業人を育成

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　35　(206)　52-55　2017年9月

    出版者・発行元：リクルートホールディングス

    ISSN：0289-8527

  7. 大学職員を対象とした変革力育成プログラムの開発

    稲田 ゆき乃, 川面 きよ, 杉本 和弘

    東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = Bulletin of the Institute for Excellence in Higher Education, Tohoku University　(3)　345-353　2017年

    出版者・発行元：東北大学高度教養教育・学生支援機構

    ISSN：2189-5945

  8. 話題提供 東北大学の教育・学習活動に関するIRの導入・実践・課題 (全体テーマ「高等教育の質保証と体系的な教育をめざして」) -- (第3分科会 学士課程教育の新たな評価 : ステークホルダーなどの様々な視点から)

    杉本 和弘

    東北・北海道地区大学等高等・共通教育研究会研究集録　66　111-115　2016年8月25日

    出版者・発行元：東北・北海道地区大学等高等・共通教育研究会

  9. 京都産業大学：ワン・キャンパスが育む学生の豊かな学びと主体性

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　33　(194)　54-57　2015年9月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  10. 福岡工業大学：中期経営計画をPDCAで廻し、大学経営を高度化

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　33　(193)　36-39　2015年7月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  11. 近畿大学：戦略的なネット化で進めるコスト削減と学生のICTリテラシー強化

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　33　(192)　30-33　2015年5月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  12. 皇學館大学：学部廃止の試練を経て地域のニーズに応える学部創設へ

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　33　(191)　16-19　2015年3月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  13. 神戸学院大学：「未来志向」による果敢なキャンパス再編と新学部創設

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　33　(189)　32-35　2015年1月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  14. 京都光華大学：EMの実現をデータで支える活きたPDCAサイクル

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　32　(189)　18-21　2014年11月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  15. 名城大学：開学90周年に向け“動く名城大学”を伝える

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　32　(188)　50-53　2014年9月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  16. 書評：本柳とみ子『オーストラリアの教員養成とグローバリズム―多様性と公平性の保証に向けて―』

    杉本和弘

    比較教育学研究　(49)　209-211　2014年7月10日

    出版者・発行元：東信堂

  17. 京都産業大学：世界標準の産学連携教育を目指す「日本型コーオプ教育」

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　32　(185)　20-23　2014年7月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  18. 仙台青葉学院短期大学：地域社会のニーズに応える短大の新たな可能性

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　32　(185)　24-27　2014年5月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  19. 帝京大学：反転授業を使った入学準備教育で主体的学習者を育む

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　32　(185)　24-27　2014年3月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  20. 九州大学：「専門性の高いゼネラリスト」を育成する21世紀プログラム

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　32　(184)　32-35　2014年1月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  21. 麗澤大学：国際的な学びの空間での異文化体験が学生を育てる

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　31　(183)　20-23　2013年11月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  22. 北里大学：強い個性化こそ受験生に訴えるブランド力形成の鍵

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　31　(182)　52-55　2013年9月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  23. メルボルン大学における教育改革とマネジメント : 豪州首相プログラム調査報告 査読有り

    杉本 和弘, 今野 文子, 立石 慎治

    東北大学高等教育開発推進センター紀要　(8)　99-108　2013年3月

    出版者・発行元：東北大学高等教育開発推進センター

    ISSN：1881-0853

  24. 京都橘大学：意思決定スピードが改革成功を生む

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　31　(179)　30-33　2013年3月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  25. 東京理科大学：理工系女子（マドンナ）の未来を拓くプロジェクト

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　31　(178)　30-33　2013年1月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  26. 専修大学：原点に立ち返り、未来のビジョンを構築する

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　176　(5)　42-45　2012年9月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  27. 早稲田大学：「たくましい知性」をもったリーダーの育成

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　173　(2)　12-15　2012年3月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  28. 桜美林大学：不断の点検・評価こそが教育システムを変える

    杉本和弘

    カレッジマネジメント　172　(1)　26-29　2012年1月1日

    出版者・発行元：リクルート

    ISSN：0289-8527

  29. 馬越徹著, 『韓国大学改革のダイナミズム ワールドクラス(WCU)への挑戦』, 東信堂刊, 2010年3月発行, A5判, 304頁, 本体価格2,700円

    杉本 和弘

    教育學研究　78　(4)　470-471　2011年12月29日

    出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会

    ISSN：0387-3161

  30. 国際的な「質」を追求する、留学大国オーストラリア (激化する大学間競争 本当に強い大学 2008年) -- (問われる「品質保証」)

    杉本 和弘

    週刊東洋経済　(6169)　96-98　2008年10月18日

    出版者・発行元：東洋経済新報社

    ISSN：0918-5755

  31. 組織班報告 : 大学組織とガバナンスの変容 : 戦後日本型高等教育構造の着地点 (21世紀型高等教育システム構築と質的保証 : 第34回(2006年度)『研究員集会』の記録 : 21世紀COEプログラム報告)

    羽田 貴史, 大場 淳, 黄 福涛, 村澤 昌崇, 杉本 和弘, 葛城 浩一, 田中 正弘, 米澤 彰純, 福留 東土, 渡邊 あや, 小貫 有紀子

    RIHE　93　81-89　2007年7月30日

    出版者・発行元：広島大学

  32. 世界の教育事情 徹底研究「高等教育機関の評価」(7)ニュージーランド編 監査の実施が、大学が自主的に質を向上させる文化を醸成

    杉本 和弘

    週刊教育資料　(968)　14-15　2007年1月22日

    出版者・発行元：教育公論社

  33. 世界の教育事情 徹底研究「高等教育機関の評価」(6)オーストラリア編 大学の質保証メカニズムを監査する専門機関、AUQAが存在する

    杉本 和弘

    週刊教育資料　(967)　14-15　2007年1月15日

    出版者・発行元：教育公論社

  34. オーストラリアの大学の国際戦略 (今月のテーマ 大学の国際戦略)

    杉本 和弘

    IDE　(482)　67-72　2006年7月

    出版者・発行元：IDE大学協会

    ISSN：0389-0511

  35. 第9章 オーストラリア : オーストラリア高等教育における質保証システムの構築と展開 (高等教育の質的保証に関する国際比較研究 : III.アングロサクソン諸国編)

    杉本 和弘

    COE研究シリーズ　16　189-214　2005年10月31日

    出版者・発行元：広島大学

  36. オーストラリアの高等教育改革--「ドーキンズ改革」から「ネルソン改革」へ (今月のテーマ2 世界の大学はいま(アジア編))

    クリーマン ジョン, 杉本 和弘

    現代の高等教育　(459)　71-77　2004年4月

    出版者・発行元：民主教育協会

    ISSN：0389-0511

  37. マレーシアにおける高等教育改革 (今月のテーマ2 世界の大学はいま(アジア編))

    リー モリー・N. N., 杉本 和弘

    現代の高等教育　(459)　53-58　2004年4月

    出版者・発行元：民主教育協会

    ISSN：0389-0511

  38. 第3章 ニュージーランド高等教育における市場化政策の展開 (高等教育システムにおけるガバナンスと組織の変容 : 第1部 : 国家と高等教育システム)

    杉本 和弘

    COE研究シリーズ　8　39-57　2004年3月31日

    出版者・発行元：広島大学

  39. 戦後オーストラリア高等教育の拡大過程 : 「公正」と「効率」をめぐって

    杉本 和弘

    オーストラリア研究紀要　26　41-58　2000年12月25日

    出版者・発行元：追手門学院大学

    ISSN：0385-3446

  40. 高等教育システム改革に関する豪英比較--「二元制」から「一元制」への転換過程

    杉本 和弘

    比較教育学研究　(24)　158-160　1998年

    出版者・発行元：日本比較教育学会

    ISSN：0916-6785

  41. オーストラリア高等教育システムの転換課程 : 「二元制」から「一元制」へ

    杉本 和弘

    名古屋大學教育學部紀要. 教育学　44　(1)　139-150　1997年9月30日

    出版者・発行元：名古屋大学

    ISSN：0465-7748

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書籍等出版物 15

  1. 科学立国のための大学教育改革―エビデンスに基づく科学教育の実践―

    大森不二雄, 杉本和弘, 渡邉由美子

    玉川大学出版部　2021年7月10日

    ISBN: 9784472405983

  2. 諸外国の高等教育 : アメリカ合衆国,イギリス,フランス,ドイツ,中国,韓国,オーストラリア,ベトナム

    文部科学省総合教育政策局調査企画課, 文部科学省

    明石書店　2021年4月

    ISBN: 9784750351803

  3. グローバル社会における高度教養教育を求めて

    杉本 和弘

    東北大学出版会　2018年3月

  4. 大学評価の体系化

    杉本和弘

    東信堂　2016年10月20日

  5. もっと知りたい大学教員の仕事

    杉本和弘

    ナカニシヤ出版　2015年12月

  6. トランスナショナル高等教育の国際比較―留学概念の転換―

    杉本均編著

    東信堂　2014年7月10日

  7. 高等教育における教育・学習のリーダーシップ

    クレイグ・マキニス, ポール・ラムズデン、ドン・マコナキー, 杉本和弘訳, 解説

    東北大学高等教育開発推進センターPDブックレットVol.5　2014年3月31日

  8. 新版 オーストラリア・ニュージーランドの教育―グローバル社会を生き抜く力の育成に向けて

    青木麻衣子, 佐藤博志編著

    東信堂　2014年1月10日

  9. 大学改革を成功に導くキーワード30―「大学冬の時代」を生き抜くために―

    濱名篤, 川嶋太津夫, 山田礼子, 小笠原正明編著

    学事出版　2013年4月20日

  10. アカデミック・キャピタリズムとニュー・エコノミー―市場、国家、高等教育

    S・スローター, G・ローズ, 成定薫監訳

    法政大学出版局　2012年11月12日

  11. 激動するアジアの大学改革―グローバル人材を育成するために

    北村友人, 杉村美紀共編

    上智大学出版　2012年9月3日

  12. 比較教育学事典

    日本比較教育学会編

    東信堂　2012年6月15日

    ISBN: 9784798901275

  13. 高等教育質保証の国際比較

    羽田貴史, 米澤彰純, 杉本和弘

    東信堂　2009年12月30日

  14. アジア・オセアニアの高等教育

    杉本和弘

    玉川大学出版部　2004年9月

    ISBN: 4472403137

  15. 戦後オーストラリアの高等教育改革研究

    杉本和弘

    東信堂　2003年12月

    ISBN: 4887135408

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講演・口頭発表等 55

  1. A Preliminary Comparative Study on the Historical Development and Current Issues of General Education in Japanese and Korean Universities

    Aya YOSHIDA, Sung Ki HONG, Kazuhiro SUGIMOTO, Seung Joon YOON, Yumiko SUGITANI, Kyoung Hee KIM, Hyang Woo, Hiroko MUTOH

    The 13th Biennial Conference of Comparative Education Society of Asia (CESA 2023)　2023年11月26日

  2. University Governance Reform in Japan as a Shrinking Society: 20 Years of Trajectories and Challenges 招待有り

    SUGIMOTO, Kazuhiro

    The 29th Taiwan Forum on Sociology of Education　2023年5月5日

  3. オーストラリア高等教育の動向―ポストコロナ時代の課題を見据えて― 招待有り

    杉本和弘

    文部科学省 第38回「海外教育事情調査研究会」　2021年10月27日

  4. 日本における大学の「教養教育」形成に対する政府・産業界の役割 招待有り

    杉本和弘

    2020 International Forum on Liberal Education　2020年12月4日

  5. 高等教育の設計・改善とそれを支える人材育成 招待有り

    杉本和弘

    第17回（2020年度）東北大学男女共同参画シンポジウム「人を育てる～ポストコロナ時代～」　2020年11月28日

  6. 高等教育における質文化の醸成とアカデミック・リーダーの役割 招待有り

    杉本和弘

    大学基準協会令和２年度スタディー・プログラム２　2020年11月18日

  7. オーストラリアの高等教育―全体像と近年の改革― 招待有り

    杉本和弘

    国立大学協会 日豪大学職員短期交流研修事業　2020年10月19日

  8. 世界の高等教育政策 招待有り

    杉本和弘

    東北大学大学教育支援センター 教育関係共同利用拠点PDセミナー　2020年9月19日

  9. New Trends and Challenges for Liberal Arts Education in Japan: The Case of Tohoku University 招待有り

    SUGIMOTO, Kazuhiro

    2019 International Forum on Liberal Education,　2019年10月26日

  10. 豪州高等教育における政府統制とアカデミック・ガバナンスの課題

    杉本 和弘

    日本教育社会学会第71回大会　2019年9月13日

  11. 東北大学における履修証明プログラムの開発と人材育成 招待有り

    杉本 和弘

    大学行政管理学会第23回定期総会・研究集会　2019年9月8日

  12. オーストラリアの大学におけるガバナンスと財政 招待有り

    杉本 和弘

    国立大学協会政策研究所第4回研究会　2019年2月7日

  13. Establishment of internal quality assurance system at research universities in Japan: Challenges for Tohoku University 国際会議

    SUGIMOTO, Kazuhiro

    UCL-Tohoku Higher Education Workshop　2018年10月11日

  14. 豪州の大学におけるアカデミック・ガバナンス―「同僚制原理」の変容と危機―

    杉本 和弘

    日本教育学会第77回大会　2018年8月31日

  15. 教学マネジメントの確立に向けて～教職協働と職員の能力育成～ 招待有り

    杉本 和弘

    東北文化学園大学SD研修会　2018年8月17日

  16. 内部質保証システムの確立と効果的運用に向けて 招待有り

    杉本 和弘

    宮城大学SD　2018年8月7日

  17. 豪州における大学職員と職能開発の動向

    高野篤子, 杉本和弘

    大学教育学会第40回大会　2018年6月10日

  18. 東北大学履修証明プログラム「アカデミック・リーダー育成プログラム（LAD）」の開発・運営と課題 招待有り

    杉本 和弘

    大学教育学会第40回大会ラウンドテーブル「日本における大学教職員職能開発 プログラムの新展開―新たなステージへの挑戦―」　2018年6月9日

  19. 教養教育のグローバル展開―オーストラリアと中国の事例―

    吉田文, 杉本和弘, 満都拉, 杉谷祐美子, 姉川恭子

    日本高等教育学会第21回大会　2018年6月2日

  20. 東北大学における卒業生・修了生調査の概要―他大学との共同実施の可能性に向けて― 招待有り

    杉本和弘

    筑波大学FD研修会　2018年3月8日

  21. オーストラリアにおける第三段階教育の展開と職業への移行 招待有り

    杉本和弘

    龍谷大学政策学部LORC研究会　2017年11月21日

  22. Academic Leadership Development in Japanese Universities 国際会議

    SUGIMOTO, Kazuhiro

    Higher Education Research Workshop (Tohoku-Melbourne Day in Tohoku)　2017年11月7日

  23. 第三段階教育の質保証にかかる国際的な政策学習過程の分析―豪・韓・日の学位・資格枠組みの開発に焦点をあてて―

    吉本圭一, 稲永由紀, 塚原修一, 杉本和弘

    日本教育社会学会第69回大会　2017年10月22日

  24. 教学ガバナンスのあり方とそれを支えるアカデミック・リーダーの育成

    杉本和弘

    SDPシリーズ第1回「大学の質保証のためのIR・評価マネジメント」　2017年7月14日

  25. 豪州の高等教育機関における継続教育の政策・実践の展開と課題

    杉本和弘

    大学教育学会第39回大会ラウンドテーブル「大学における社会人の学び直しをいかに組織するか」　2017年6月10日

  26. 大学教員の専門性を育むために―SoTLの可能性― 招待有り

    杉本和弘

    帝京大学FD講演会　2017年5月22日

  27. 大学職員がプロジェクト・チームでイノベーションを創出する―SDP「大学職員のための『大学変革力』育成講座」の試み―

    稲田ゆき乃, 川面きよ, 杉本和弘

    第23回大学教育研究フォーラム　2017年3月20日

  28. 旧帝大系大規模大学における「高度教養教育」の動向 国際会議

    杉本和弘

    日中教養教育セミナー　2017年3月16日

  29. 豪州高等教育における教職員の能力開発と組織開発 招待有り

    杉本和弘

    第1回大学教育イノベーションフォーラム「SD義務化と大学の未来～全教職員の能力開発を組織開発につなげるために～」　2017年3月9日

  30. 東北大学における学習成果の可視化 招待有り

    杉本 和弘

    宮崎大学平成28年度第3回FD/SD研修会「教学IRと学習成果の可視化」　2017年2月17日

  31. The Development of NQFs in the Asia-Pacific Region: A Challenge for Japan 国際会議

    杉本 和弘

    International Conference: TVET Qualifications Approaches in Tertiary Education in Asia　2017年1月26日

  32. 効果的な大学ガバナンスを実現するためのアカデミック・リーダーの能力開発 国際会議 招待有り

    杉本 和弘

    中国東北大学‘中日俄大学治理与発展’国際会議　2016年11月28日

  33. 高等教育機関におけるミドルマネジメント人材の能力構造―能力獲得に至る経験に着目して―

    杉本和弘, 猪股歳之, 立石慎治

    日本教育社会学会第68回大会　2016年9月17日

  34. 高等教育機関におけるミドルマネジメント人材の特性と能力育成に向けての課題

    杉本和弘, 猪股歳之, 立石慎治

    日本高等教育学会第19回大会　2016年6月25日

  35. 学位資格枠組みのグローバル展開の先にあるもの―バイトマン氏講演へのコメント 国際会議

    国際セミナー「高等教育複線化と国家学位資格枠組みの国際的展開」　2015年9月17日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    講演言語は日本語

  36. 米豪におけるアカデミック・リーダー育成プログラムの内容と構造

    鳥居朋子

    日本教育学会第74回大会　2015年8月29日

  37. オーストラリア・ビクトリア州におけるVET改革―TAFEの役割再考―

    九州大学第89回教育社会学交流セミナー　2015年8月22日

  38. アメリカの大学における教養教育カリキュラムと実施体制：カリフォルニア大学バークレー校・サンフランシスコ州立大学の事例

    吉田香奈, 中島夏子

    大学教育学会第37回大会　2015年6月7日

  39. パネルディスカッション「実践的な職業教育を担う教育スタッフをめぐって」 国際会議

    国際セミナー「第三段階教育における質保証と教育スタッフ―日・独・豪の比較考察をもとに―」　2014年11月15日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    講演言語は日本語

  40. 学修成果測定をめぐる国際動向

    東北大学教育評価分析センターキックオフセミナー　2014年9月10日

  41. 比較からみる世界の高等教育―グローバル時代の人材育成・獲得を考える―

    東北大学大学教育支援センターPDプログラム　2014年8月23日

  42. Qualifications Framwork and its Applicabiliity to Japan（資格枠組みモデルと日本的可能性） 国際会議

    International Seminar: Japanese Model of Tertiary Education and Globalization　2014年2月22日

    詳細を見る 詳細を閉じる

    講演言語は日本語

  43. グローバル化に対応した高質な大学教育の構築 国際会議

    Japan-Australia Higher Education Seminar, Australian Embassy　2013年12月3日

  44. 世界の高等教育政策

    東北大学大学教育支援センターPDプログラム　2013年11月20日

  45. オーストラリアにおける第三段階教育の展開と質保証

    第三段階教育研究会　2013年8月30日

  46. グローバル化がもたらす人の国際移動と教育の課題―豪州ヴィクトリア州の事例を中心に―

    日本比較教育学会第49回大会　2013年7月7日

  47. アジア太平洋地域における人材育成―日本の高等教育の課題―

    第24回オーストラリア学会全国研究大会　2013年6月9日

  48. Enhancing Internal Quality Assuranceat Japanese Universities 国際会議

    International Symposium on Shifting Patterns of University Governance Reform in East Asia　2012年11月9日

  49. 専門性パートナーシップによる大学教育マネジメント―英国キングストン大学の取組事例を中心に―

    鳥居朋子

    日本教育学会第71回大会　2012年8月26日

  50. 豪州大学の教育質保証における「アカデミック・ボード」の位置と機能

    日本比較教育学会第48回大会　2012年6月16日

  51. Growing interest in internal quality assurance in Japanese Universities: New challenges of Tohoku University 国際会議

    Second German-Japan Presidents’ Conference　2012年3月30日

  52. 豪州における高等教育政策と産学連携教育

    日本インターンシップ学会九州支部・日本キャリア教育学会合同研究会　2012年3月16日

  53. A Comparison of Quality Assurance Policies between Japanese and Australian Higher Education 国際会議

    CSHE Seminar, University of Melbourne　2012年3月8日

  54. 高等教育における機関レベルの教育質保証システム―米・英・豪・欧州の動向から―

    大佐古紀雄, 田中正弘, 福留東土, 高森智嗣, 鳥居朋子, 林隆之

    日本高等教育学会第14回大会　2011年5月29日

  55. 豪州における学士課程教育改革の現状と日本への示唆

    日本高等教育学会第14回大会課題研究Ⅲ　2011年5月28日

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共同研究・競争的資金等の研究課題 33

  1. 高等教育改革とその成果に関する国際比較研究：政治経済学的視点からのガバナンス分析

    田中 秀明, 大森 不二雄, 杉本 和弘, 大場 淳

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Meiji University

    2020年4月1日 ～ 2023年3月31日

  2. 外国人大学教員・研究者の役割と貢献に関する国際比較研究

    黄 福涛, 金 良善, 白川 展之, 李 敏, 三好 登, LI MING, 大膳 司, 米澤 彰純, 小竹 雅子, BROTHERHOOD THOMAS, 杉本 和弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Hiroshima University

    2019年4月1日 ～ 2023年3月31日

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    2019年度には、主に下記の通りに、研究活動を行った。 1. 大学、大学以外の研究所、企業内研究所における外国人教員・研究者の役割と貢献について日本や、中国、アメリカ、イギリス、韓国などの先行研究をレビューし、また資料収集を進めてきた。また、科研メンバー全員が集まって第１回研究打ち合わせを開催し、役割分担を再確認したうえで、今後の研究計画などを議論し・決定した。 2. 先行研究を踏まえて、外国人教員・研究者の役割と貢献を中心に、外国人教員・研究者を雇用している関係者および外国人教員・研究者を対象とする二種類のインタビュー調査票とガイドラインを作成した。そのうえで、一部のメンバーは日本国内の二つの企業、一つの企業内研究所における関係者を対象にインタビュー調査を行った。と同時に、複数の国内と海外の大学（たとえば、東京大学、広島大学、北京大学、清華大学、上海交通大学、上海理工大学、厦門大学、アメリカのシアトルパシフィック大学等）を訪問し、また関係者を対象にインタビューを実施した。 3. 科研代表者はアメリカや中国で開催された国際会議において、外国人教員・研究者誘致を含む日本の高等教育国際化の政策等について招待講演を行った。また一部のメンバーは日本の高等教育国際化の変遷、特に外国人教員・研究者が直面した課題などについて英文記事や査読付学術論文を刊行した。

  3. 日本の高等教育における学寮の教育的展開と質保証を基盤としたプログラム開発

    安部 有紀子, 杉本 和弘, 望月 由起, 蝶 慎一, 日暮 トモ子, 植松 希世子

    2019年4月1日 ～ 2023年3月31日

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    研究初年度のため、計画通りに次年度以降の海外調査のための対象国の高等教育機関について、社会的・文化的背景の情報収集、および先駆事例の収集に努めた。東アジア、北欧についてはプレ調査を実施し、新たな研究課題が生じたため、調査課題の焦点化を2回にわたる研究会においてメンバー間で話し合いを行った。 また、国内の先駆事例についても収集を進め、いくつかの大学の事例をもとに、国内の学生寮のトレンドを明らかにするとともに、海外に比べて学寮内で提供するプログラムの希薄さという問題点が明らかになった。また、高等教育機関外の寮に関するステークホルダー（社会人寮、民間管理会社等）の課題については、本研究でどのように扱うかは次年度以降の課題として残った。 今年度の調査を通じて、各国の学生寮については、その国の社会的動向や高等教育の位置づけ、学生と大学の関係性等の影響が大きいことが明らかになった。特に海外では、教育的な学生寮プログラムを展開している場合、学生寮においてコミュニケーション・スキルなど多様な能力を獲得するための体験的学習を通じた学習コミュニティが形成されていることが明らかとなった。 今後は、その国の学生寮の歴史的動向を押さえる際に、①学生に対する寮スタッフの役割、立場の変化、②教育的プログラムの導入状況、③学生寮の存在意義と大学の教育目標の関係等の視点から整理していく。また、派生するテーマとして、学生寮の中で活動する学生スタッフ（RA)の存在、アセスメントの推進を含め、多様な課題が学生寮には存在しているため、今後の海外調査を通して、今後研究目的と課題の精査を行っていくこととなった。

  4. 大学における教養教育と専門教育の葛藤解決の方策に関する研究：日・欧・米の比較

    吉田 文, 姉川 恭子, 杉本 和弘, 杉谷 祐美子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Waseda University

    2019年4月1日 ～ 2022年3月31日

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    2019年度は計画通りオランダを中心としてUniveristy Collegeの進展の度合いを、事前の文献調査、現地の訪問調査によって明らかにすることを送敵としていた。事前の文献調査（Univeristy Collegeはいつ、どのようにしてはじまり、どの程度の進展をえているかなど）の結果をもとに、2020年3月には、訪問調査協力の得られたUniversity College Freiburg（独）、Amsterdom University College、 University College Utrecht、Leiden University Coliege,、The Hagueの4校を訪問した。 従前の専門教育中心の大学のなかにリベラル・アーツ教育機関を設立したこと、それを機能させるための仕組みなどについて、関係者へのインタビューとその根拠資料の収集を重ねた。 オランダのケースは、もとももエリート的性格の強い大学セクターに、さらに選抜的なUnivdrsity Collegeを設立することで、グローバルに活躍する人材の育成を目指していた。 これは、グローバル化する社会に輩出する人材の高度化とともに、それを担える者を国外からも集めるという戦略である。そのための1つの手段が教授言語を英語とすることであった。また、特定の学問の習得というよりは、多様な学問にアプローチするための研究法に日からを入れたカリキュラムとすることで、目的とする人材の輩出を可能としようとする点に、単にリベラーアーツ科目を教授しようとするのとは異なる新たな学問観が登場していることが推察される。この点は、今後さらに追及すべきと考えている。 また、大学間の平準化した序列のなかにエリートセクターを構築することで、グローバル対応を目指す試みは、現段階では一定の成果得ている。それが、選抜性（入学時に選抜がある）によるものなのか、その教育の成果によるものなのかは、今後の検討課題である。

  5. 第三段階教育における往還的コンピテンシー形成と学位・資格枠組みの研究

    吉本 圭一, 深堀 聡子, 稲永 由紀, 杉本 和弘, 江藤 智佐子, 亀野 淳, 木村 拓也, 中村 知靖, 古田 克利, 伊藤 一統, 伊藤 友子, 小方 直幸, 新谷 康浩, 塚原 修一, 坂野 慎二, 福島 統, 藤墳 智一

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    2019年4月1日 ～ 2022年3月31日

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    学術と職業との往還を基本とするインターンシップを含む職業統合的学習に焦点をあてて、研究組織全体としてこれまでの先行研究をまとめ課題を確認するため、図書『キャリアを拓く学びと教育』を刊行した。また、Ⅰ班（学修成果とコンピテンシー）では、7つの専門領域において、教育の学修成果と職業のコンピテンシーについて学位・資格レベルごとに「知識」「技能」「態度」「応用」の4次元タキソノミーにもとづく記述語descriptorsのマトリクスを策定した。さらに、ビジネス領域においてその適切性を検討するため、第三段階教育レベルの教育機関の学修成果目標とその卒業生である社会人の卒業時の修得度を、実証的に把握、両者の対応・非対応に関する比較分析を行った。 第Ⅱ班（ステークホルダーとWIL）では、ステークホルダーの職業統合的学習（WIL）への関わりを課題とし、WILを学内で運営する鍵となる大学教員（内部ステークホルダー）を対象としてその経歴と業務、志向性を把握するため、「大学と地域研究会」（科研JP16K04599：研究代表者・稲永由紀(本科研第Ⅱ班長）)と共同して、2019年1月～3月にweb調査を企画・実施した。その結果、国公私立の12大学の協力を得て有効回答194サンプルのデータを得た。 第Ⅲ班（制度・政策）では、ドイツ、オーストラリア第三段階教育における職業教育への制度的取り組みについての海外研究者を訪問した外国調査を実施するとともに、ドイツからUlrich Teichler教授を招聘し今後の研究計画について協議した。また、韓国における教育の学修成果と職業のコンピテンシーを繋ぐツールとして有効に活用されている全国職務能力基準（NCS）の普及と課題に焦点をあて、日本の教育界、労働界における関わり方と比較するための日韓セミナーを10月に開催し、研究組織全体としての研究課題の確認を行った。

  6. 自由記述の自動分類に基づいた授業評価の分析と大学における教育改善への包括的活用

    松河 秀哉, 杉本 和弘, 串本 剛, 川面 きよ, 大山 牧子, 根岸 千悠

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)

    研究機関：Tohoku University

    2017年6月30日 ～ 2022年3月31日

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    本研究は、大学で広く実施されているものの活用が進んでいない授業評価アンケートの自由記述に関して、機械学習を用いて自動的に分類・分析し、その結果を活用してFDやIRの活動を推進することで、大学教育をさまざなまな側面から改善する事を目指したものである。本研究では、国内の複数の大学から数十万件の授業評価アンケート自由記述を収集し、トピックモデルと呼ばれる技術を用いて分析することで、各自由記述を百数十種類の話題に自動的に分類することができた。これにより、例えば各科目群における話題の特徴など個々の授業に留まらない分析が可能となり、組織的な教育の実態の把握と改善の可能性を高めることができた。

  7. 同僚制原理に基づく大学教育の質保証とアカデミック・リーダー育成に関する比較研究 競争的資金

    杉本 和弘

    2019年4月 ～ 2022年3月

  8. 学問に根ざした大学教育の学修成果向上のための教授法・人材・組織の一体的な開発研究

    大森 不二雄, 杉本 和弘, 鈴木 久男, 小池 武志, 斉藤 準, 中村 教博, 石田 章純, 松葉 龍一

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2018年4月1日 ～ 2021年3月31日

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    学修成果重視の教育の質保証が求められる中、学問を基盤とする大学教育にとって分野ごとの専門知の習得の重要性は言を俟たない。 本研究は、その方法論として、各学問の教育において学修成果向上に効果的な教授法のエビデンスを提供する実践的・実証的研究である「分野別教育研究」（DBER: discipline-based education research）に着目する。DBERは、北米等で急速に発展し、日本では未だ殆ど知られていない。 日本の文脈に適した導入のため、先進地の北米でも十分でない人材開発・組織開発の視点と教授法開発を併せた総合的研究を行い、DBERに基づく授業変革の普及に必要な知見を明らかにした。

  9. 学問の自由の動態と再構築に関する国際比較研究－コモンローと制定法ー

    羽田 貴史, 宮田 由紀夫, 松田 浩, 杉本 和弘, 堀口 悟郎, 船勢 肇, 長谷部 圭彦, 藤井 基貴, 栗島 智明

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2018年4月1日 ～ 2021年3月31日

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    １．第4回研究会を10月16日に開催し、「アメリカにおける学問の自由の受容と制度化」（松田）、「アメリカの大学における国家安全保障と学問の自由」（宮田）、」「フランスの大学における全構成員自治と教員の独立」（堀口）、「戦前日本における学問の自由の受容と制度化」（羽田・船津）、「学問の自由の生成と制度化」（栗島・藤井）、「大学の企業的経営と学問の自由」（栗島）の報告をもとに検討を行った。第5回研究会を1月13日に開催し、「現代社会における学問の自由の生成と動態」（羽田）、「戦後日本における学問の自由解釈の変遷」（栗島）、「国境を越えた学問の自由規範の生成」（栗島）の報告を行い、検討した。 ２．また、Terence Karranらによるヨーロッパの大学における学問の自由調査Survey on Academic Freedomの翻訳、Terence Karran & Lucy Mallinson, 2017, Report for the University and College Union; Academic Freedom in the U.K.: Legal and Normative Protection in a Comparative Context, Revised 7thの翻訳を行い、ヨーロッパにおける学問の自由動態についての状況を把握した。香港の学生運動としてブルース・マクファーレンに寄稿いただき、翻訳した。 ３．研究資料として、大学自治・学問の自由に関する日本語図書・文献59冊、英語文献73冊、合計132冊を購入し、研究グループの利用に供した。特に従来知られていなかったパレスチナ、フィリピン、エチオピアにおける学問の自由に関する文献を入手した。 ４．堀口「学生の参加と教授の独立」『比較憲法学研究』30号の発表をおこなった。

  10. 教養教育の導入・改革と高等教育システムの変容－日・英・豪・中・香港の比較

    吉田 文, 杉本 和弘, 杉谷 祐美子, 姉川 恭子, 王 淑英, 高 益民, 李 会春, リチャード ジェームズ

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Waseda University

    2016年4月1日 ～ 2019年3月31日

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    専門教育主体の高等教育システムに、1990年代後半から2000年代にかけて教養教育を導入した英・豪・中・香港には、一定の共通性が見られた。1.トップ校を中心に導入。2.リベラルアーツ&サイエンスのディシプリンの科目よりも、学際的な科目、研究手法に関する科目などに特色を置く。3.グローバル化を視野においたemployabilityの向上が目的。4.既存の学部とは異なる新組織や、一部の選抜学生のみを対象にしているケースがある。これらから、従来の教養教育の理念である市民の育成ではなくそれと対置される経済人の育成、その点でのエリート養成を主眼にした教養教育であることが明らかになった。

  11. 博士課程出身の大学非正規職員に関する探索的研究：高学歴ワーキングプアか新専門職か

    大森 不二雄, 杉本 和弘, 立石 慎治

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research

    研究機関：Tohoku University

    2016年4月1日 ～ 2019年3月31日

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    博士課程出身の大学非正規教職員の実態を探索するため、博士課程出身の非正規労働者に関するインターネット調査を行った結果、職の不安定性、正規雇用との比較における給与・賃金の低さ、将来への不安、自らの学位・学歴が正当に評価されないことや、専門性が生かせないことに対する不満、テニュアの教員ポストに就けた者との待遇格差等、博士課程出身の非正規労働者（大学非正規教職員等）の置かれている厳しい状況が浮き彫りになる知見を得た。 他方、海外調査の結果として、英国の大学で、近年、伝統的な大学教員職や事務職員とは異なる専門職が勃興・増加し、博士号取得者の進路の一部となっている状況について知見が得られた。

  12. 外国人大学教員の採用に関する国際比較研究

    黄 福涛, 杉本 和弘, 李 敏, LI MING, 大膳 司, 米澤 彰純, 秦 由美子, 渡辺 達雄

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Hiroshima University

    2015年4月1日 ～ 2019年3月31日

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    主な研究成果は以下の通りです。 まず、アンケート調査や聞き取り調査などを通して、年齢や、性別、学位、職階、専門分野、役割などのうえ、外国人教員は日本人教員と明確に異なることが明らかになった。次に、外国人教員の間で、少なくとも二つのグループに分けることができる。すなわち、中国人教員と韓国人教員からなっているグループ、アメリカ人教員とイギリス人教員から構成されているグループである。これらのグループは人口学的な特徴だけではなく、教員と研究への関心、学術的生産性、期待される役割などについて大いに違っている。いわゆる、日本の大学における外国人教員の多様化が進んでいる。

  13. グローバル社会におけるコンピテンシーを具体化する高度教養教育の開発研究

    羽田 貴史, 藤本 敏彦, 丸山 和昭, 今野 文子, 足立 佳菜, 吉田 香奈, 石井 光夫, 杉本 和弘, 芳賀 満, 関内 隆, 猪股 歳之, 串本 剛, 鈴木 学, 森田 康夫, 山田 礼子, 溝上 智恵子, 深堀 聡子, 田中 正弘, 中島 夏子, 今野 文子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Tohoku University

    2014年4月1日 ～ 2018年3月31日

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    第1に，個別国家における教養教育の動向だけでなく，世界的視点でこれらを統合し，STEM教育という新たなイシューのもたらす影響を考察した．第2に，高等教育研究者だけでなく，数学，歴史学，体育学，キャリア教育の専門家が参画し，学問分野の視点から教養教育の現状と課題を考察した.これら学問分野の変動と再構築についてメタ認知分析を行った．第３に，アメリカ・イギリス・カナダ・ドイツ・中国・オーストラリアにおける教養教育の新たな動向を検討し，日本における大綱化以後の新たな動向を検討した.第4に，学習成果測定の視点から，教養教育を学士課程教育全体に位置付けて考察した．成果は，東北大学出版会から刊行した．

  14. キャリア・職業教育による高等教育の機能的分化と質保証枠組みに関する研究

    吉本 圭一, 亀野 淳, 稲永 由紀, 塚原 修一, 村澤 昌崇, 椿 明美, 藤墳 智一, 江藤 智佐子, 酒井 佳世, 木村 拓也, 志田 秀史, 三好 登, 川俣 美砂子, 飯吉 弘子, 濱中 義隆, 新谷 康浩, 伊藤 一統, 松高 政, 坂野 慎二, 長谷川 祐介, 沼口 博, 内田 由理子, 安部 恵美子, 渡辺 達雄, 永田 萬享, 飯田 直弘, 舘 昭, 小方 直幸, 伊藤 友子, 立石 和子, 有本 章, 赤司 泰義, 秋永 雄一, 佐藤 弘毅, 杉本 和弘, 竹熊 尚夫, ジョイス 幸子, 吉川 裕美子, 菅野 国弘, 石 偉平

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Kyushu University

    2013年4月1日 ～ 2018年3月31日

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    本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。 教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。（1）共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。（4）国家学位資格枠組（NQF)から日本への示唆が得られた。

  15. 学生参画による質保証の国際比較―学生との対話を反映した大学教育の質の向上―

    田中 正弘, 森 利枝, 渡邊 あや, 武 寛子, 山田 礼子, 杉本 和弘, 楊 武勲, 曽根 健吾

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    2014年4月1日 ～ 2017年3月31日

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    「学生参画」という用語は，世界の至る所の高等教育関連文書で目にするようになった（Millard et al. 2013）。しかし，この用語の意味は実に多様である。学生参画といっても，具体的に誰が，どこで，何を，いつ，どんな目的で，どのように実施すべきなのかが，各国で大きく異なるためである。そこで本研究では，学生参画の定義を下記のように明確にすることを試みた。 学生参画とは，①学生個人および同僚の学習成果を最大化する目的で，または，②大学教育の質を保証・向上させる目的で，あるいは，③大学運営に学生・大学・社会の利益を反映させる目的で，学生が自らの労力や情報を大学に提供することである。

  16. 大学の教学マネジメントにおける教育情報の実践的活用及び公表のシステムに関する研究

    鳥居 朋子, 岡田 有司, 高橋 哲也, 杉本 和弘, 深堀 聡子, 川那部 隆司, 林 透, 高野 篤子

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Ritsumeikan University

    2014年4月1日 ～ 2017年3月31日

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    日本の大学の教学マネジメントにおける教育情報の実践的活用及び公表の実態に関する全国調査の結果、(1) 教育情報の公表よりも学内での活用に比重が置かれている傾向があること、(2) 教育情報の活用を支える情報基盤及びIRの機能の整備は不十分であることが示された。さらに、教育情報の実践的活用及び公表の優良事例を分析した結果、(1) データウェアハウス等の情報基盤の速やかな構築において、特に執行部のリーダーシップが不可欠なこと、(2) 機関に固有のリサーチ・クエスチョンにそくした根拠に基づく改善や公表を進めるという考え方が、効果的なデータ活用及び戦略的な意思決定に有効であることが示された。

  17. 大学教育の内部質保証を担うミドルマネジメント人材の専門性開発に関する国際比較研究 競争的資金

    杉本 和弘

    制度名：Grant-in-Aid for Scientific Research

    2014年4月 ～ 2017年3月

  18. 人の国際移動と多文化社会の変容に関する比較教育研究

    杉村 美紀, 丸山 英樹, 杉本 和弘, 二井 紀美子, 近藤 孝弘, 園山 大祐, 江原 裕美, 高 益民

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Sophia University

    2011年4月1日 ～ 2015年3月31日

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    本研究はグローバル化や国際化の進展に伴う人の国際移動、すなわち留学、移民、難民、国際結婚、国際労働がもたらす多文化社会の変容と共生問題に焦点をあて、海外研究協力者と共にフランス、ドイツ、中国、韓国、オーストラリア、ブラジル、マレーシアにおける現地調査に基づき日本と比較した国際共同研究である。研究の結果、多文化共生の実現をめぐっては言語や宗教の共通性、歴史的背景、政治的経済的要因、地理的要因、ディアスポラを含む越境する人々の繋がりが影響を及ぼし、日本社会の多文化化にも同様のことが当てはまること、多文化共生においては機会の平等のみならず、結果の平等を含む社会的公正が焦点となることが明らかとなった。

  19. 知識基盤社会におけるアカデミック・インテグリティ保証に関する国際比較研究

    羽田 貴史, 杉本 和弘, 宮田 由紀夫, 五島 敦子, 田中 正弘, 藤井 基貴, 立石 愼治, 立石 慎治, 佐藤 万知

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2011年4月1日 ～ 2015年3月31日

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    アメリカ、イギリス、オーストラリア、ドイツ、中国への海外調査とアメリカ、イギリス、オーストラリアからの研究者招聘とセミナ―を開催し、広く学問的誠実性に関する課題と現状を明らかにした。特に、アメリカにおける産学連携のインパクトについて把握し、各国の対応方策を明らかにした。また、日本の大学・学会・日本学術会議連携会員に対する質問紙調査を実施し、研究倫理の規範制定状況、現在の取り組みの有効性と今後の課題を明らかにした。これらの成果は、商業出版のほか、５回のセミナーで広く公開し、研究報告書も作成し、主要な大学・機関に送付した。

  20. グローバルな競争環境下における大学国際化評価に関する研究

    太田 浩, 芦沢 真五, 渡部 由紀, 野田 文香, 新田 功, 横田 雅弘, 堀田 泰司, 上別府 隆男, 杉本 和弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Hitotsubashi University

    2011年4月1日 ～ 2014年3月31日

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    欧州で進行中の大学評価プロジェクトであるNufficのMINT、CHRのIMPI、IAUのISAS、ACAのAIMの開発者と利用した大学に聞き取り調査を行うと共に文献調査を行い、プロジェクト間の相違点、課題、利点などを明らかにした。そのうち、IMPIが開発した国際化評価の489指標を翻訳し、日本の文脈に照らして妥当と判断される152の指標を使い、質問紙調査を日本の228大学に対して行った。調査で収集したデータの分析結果に基づき、日本の大学国際化の評価に関する現状と今後の評価のあり方、及び日本の大学にとって最も有効性が高いと考えられる指標群、また有効性が高くないと考えられる指標群を明らかにした。

  21. ２１世紀型アカデミック・プロフェッション展開の国際比較研究

    有本 章, 大膳 司, 黄 福涛, 江原 武一, 山野井 敦徳, 山本 眞一, 北垣 郁雄, 山崎 博敏, 別府 昭郎, 山田 礼子, 藤村 正司, 浦田 広朗, 西本 裕輝, 天野 智水, 大場 淳, 吉永 契一郎, 阿曽沼 明裕, 小方 直幸, 南部 広孝, 村澤 昌崇, 杉本 和弘, 渡辺 達雄, 葛城 浩一, 丸山 文裕, 渡邊 聡, 秦 由美子, 福留 東土, 島 一則, 長谷川 祐介, 木本 尚美, 田村 周一

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Hiroshima University

    2010年4月1日 ～ 2014年3月31日

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    研究の全体構想に基づいて,大学教授職（アカデミック・プロフェッション, AP）の全体像を国際比較研究によって体系的に究明した。 具体的には、世界最初の大規模なAP国際調査であるカーネギー調査（1992）を踏襲した世界の19カ国を対象としたCAP調査(2007)やアジアの6カ国を対象としたAPA調査(2012)から得たデータを用いて各国の大学教授職のモデルを徹底分析した。

  22. 大学における内部質保証システムの再構築と効果的運営に関する国際比較研究 競争的資金

    杉本 和弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grant-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    2010年4月 ～ 2013年3月

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    本研究は、各国の大学質保証における機関レベルの内部質保証システムの構造と機能を国際比較の観点から考察し、我が国の大学が内部質保証システムをいかに再構築し効果的運用すべきかを明らかにするため、(1)先行研究の整理・分析、(2)国内外の大学・質保証機関への訪問調査、(3)教育マネジメントに関する国際セミナーの開催を行った。その結果、大学の内部質保証システムを構築し機能させるために、全学レベルで学位プログラムを中心としたデータに基づく教育開発・教育改善が一体的に機能した質保証システムの整備を進め、さらに学内外にそのプロセスが明示されるようにすることの重要性が明らかとなった。

  23. 非大学型高等教育と学位・資格制度に関する研究

    吉本 圭一, 稲永 由紀, 小方 直幸, 亀野 淳, 舘 昭, 塚原 修一, 沼口 博, 吉川 裕美子, 杉本 和弘, 江藤 智佐子, 村澤 昌崇, 安部 恵美子, 長谷川 祐介, 新谷 康浩, 濱中 義隆, 渡辺 達雄, 川俣 美砂子, 秋永 雄一, 永田 萬享, 有本 章, 佐藤 弘毅, 立石 和子, 椿 明美, 山田 裕司, 平田 眞一, 菅野 国弘, 張 琳, 長尾 由希子, 藤川 秀幸, 渡邊 和明, 和賀 崇, 石田 博樹, 太田 聡恵

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Kyushu University

    2009年 ～ 2012年

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    本研究は、「非大学型高等教育」としての短期大学・専門学校などに焦点をあて、これらの機関における教育プログラムの特質を「統制と調整の主体」、「教育の目的・目標」、「教育の方法」の3つの観点から検討し、大学の学術型アプローチと対比しながら職業教育型アプローチの固有性を実証的に解明しようとした。また、政策科学的研究として、非大学型制度の社会的認知と質保証に係る国家的学位・資格枠組みの可能性を探究した。

  24. 大学マネジメントにおける上級管理職とIRの機能的連携に関する研究

    鳥居 朋子, 杉本 和弘, 岡田 有司, 野田 文香

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    研究機関：Ritsumeikan University

    2009年 ～ 2011年

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    米国及び豪州の事例分析の結果、大学マネジメントにおける上級管理職とIRの機能的連携の特徴として、1.重層的な組織構造の枠組の中、時には組織横断的なタスクフォースを結成することにより様々な階層の管理職が職責に応じたリーダーシップを柔軟に発揮していること、2.かかるリーダーシップにおいては、IR組織が提供する客観性の高いデータや情報を、学内の対話を促進するトリガーとして活用していることが解明された。

  25. アジア・太平洋地域における高等教育市場化政策の比較研究

    羽田 貴史, 荒井 克弘, 小川 佳乃, 大場 淳, 黄 福涛, 杉本 和弘, 福留 東土, 渡辺 達雄, 田中 正弘, 大森 不二雄, 高 益民, 労 凱声, 金 美蘭, 田 芳華, 湯 堯, 楊 瑩, 米澤 彰純

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Tohoku University

    2008年 ～ 2010年

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    日本・韓国・中国・台湾のアジア諸国に共通して規制緩和・評価制度の導入・資源配分の変化を特徴とするシステムレベルの市場化政策, 及び法人化と機関の自律性拡大という機関レベルの政策の特徴が明らかにした。市場化は, グローバリゼ-ションとこれに対応した質保証及び質の向上と結びついており, 高等教育のグローバル化が, 国民国家における公共性とは異なる公共性を含み, それが市場的形態を取って現象することも明らかになった。

  26. トランスナショナル・エデュケーションに関する総合的国際研究

    杉本 均, 米澤 彰純, 鳥井 康照, 杉村 美紀, 森下 稔, 南部 広孝, 中矢 礼美, 山田 礼子, 秦 由美子, 楠山 研, 園山 大輔, 近田 将博, 金子 勉, 杉本 和弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Kyoto University

    2008年 ～ 2010年

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    本研究においてはトランスナショナル教育(TNE)の世界的動向、発展のメカニズム、そして直面する課題について、総合的な国際比較の観点から分析を行った。TNEとは、教育の成果を認定する機関が所在する国とは異なる国で学習者が受ける教育プログラムである。その結果TNEは国家や提供機関によって、その展開への積極性、提供形態、質保証のシステムにおいて大きな相違が見られることがわかった。結論として、日本の高等教育はこの分野において大きく出遅れているが、そのことは、長期的な高等教育戦略の観点からみて、必ずしも高等教育の国際競争における敗北や、システムの国際化の否定を意味するものではないことが明らかになった。

  27. アジア・オセアニアにおける留学生移動と教育のボーダーレス化に関する実証的比較研究

    杉村 美紀, 杉本 和弘, 苑 復傑, 羅 京洙, 我妻 鉄也, 杉本 和弘, 苑 復傑, 羅 京洙, LRONG Lim

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Sophia University

    2007年 ～ 2009年

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    本研究では、アジア及びオセアニアにおける留学生の国際移動と教育文化交流の動向と課題を、国境を越えて展開されるトランスナショナル・プログラムに注目して海外調査をもとに実証的分析を行った。その結果、今日の留学生移動は、各国政府の政策に加え、教育機関及び留学生個人の戦略性に富んだ国際交流活動に影響を受けており、しかもその移動ルートは、欧米への移動にとどまらず、アジア域内あるいは中東やアフリカからアジアへの移動の活発化により、重層化・多様化していることが明らかとなった。

  28. 学士課程教育のアウトカム評価とジェネリックスキルの育成に関する国際比較研究

    濱名 篤, 濱名 陽子, 川嶋 太津夫, 川島 啓二, 吉田 文, 吉原 惠子, 佐藤 広志, 杉本 和弘, 藤木 清, 杉谷 祐美子, 末冨 芳, 香川 順子, 白川 優治, 小島 佐恵子, 吉田 武大

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Kansai University of International Studies

    2007年 ～ 2009年

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    ジェネリックスキルの育成については、教育目標を明確にし、そのために体系的に構造化された教育内容の整備をし、教室内では参画型・双方向型のアクティブラーニング、教室外では体験型学習を取り入れた、学習重視の教育方法を組織的に導入していくことが効果的である。学生自身、教員、友人の三者のジェネリックスキルについての評価の結果を比較すると、友人評価以上に教員評価の方が学生の自己評価との一致度は高く、専門知識、情報収集・活用、批判的思考、論理的思考、分析的思考等については評価が一致し、主にゼミ、演習等の教育活動の中で確認されている。

  29. 21世紀型アカデミック・プロフェッション構築の国際比較研究

    有本 章, 大膳 司, 黄 福涛, 江原 武一, 山野井 敦徳, 山本 眞一, 北垣 郁雄, 山崎 博敏, 横山 恵子, 別府 昭郎, 原山 優子, 山田 礼子, 藤村 正司, 浦田 広朗, 西本 裕輝, 大場 淳, 吉永 契一郎, 阿曽沼 昭裕, 小方 直幸, 南部 広孝, 村澤 昌崇, 杉本 和弘, 渡辺 達雄, 田中 正弘, 葛城 浩一

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (A)

    研究機関：Hiroshima University

    2006年 ～ 2009年

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    グローバル化、知識基盤社会、新自由主義、などの社会変動に適応するため、高等教育を量的・質的に向上させることをめざしたシステムレベルの高等教育政策が世界各国で矢継ぎ早に打ち出されてきた。結果として、わが国を含め世界各国の大学教員には、高等教育改革上の役割を十分に果たすよう期待されている。本研究では、世界の大学教員の構造的変化の実態、活動の状況、今後の課題、について比較社会学の手法を用いて明らかにした。

  30. ユニバーサル・アクセス対応の新しい高等教育形態に関する日豪比較研究

    杉本 和弘

    2005年 ～ 2007年

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    1.研究成果の発表 本研究課題の研究機関における成果について,平成19年6月30日〜7月1日に開催された日本比較教育学会第43回大会(於・筑波大学)において「オーストラリアにおける二元型大学(dual-sector university)の試み-大学とTAFEのセクター間連携-」と題して発表した。本発表では,ユニバーサル型高等教育(universal tertiary education)の実現に向けた取組として,オーストラリアにおける大学セクターと非大学セクター(TAFEセクター)とのセクター間連携,特にヴィクトリア州を中心に見られる二つのセクターを併せもつ高等教育機関,いわゆる二元型大学(dual-sector university)に着目した。一つの機関内に両セクター間の経路(TAFE-HE pathways)の整備を図ることによって,セクター間のアーティキュレーションの円滑化・弾力化を促進しようとしており,具体的には学生移動(単位互換・学習歴認定),カリキュラム,新しい学位(associate degrees,nested degrees)の創出といった面でユニバーサル化に対応しようとしている点,大学の多様化(機能分化)を促す可能性を秘めている点,しかしその反面,依然として二元型大学のインパクトは限定的である点について,平成19年3月め現地調査に基づいて実証的に考察した。 2.現地調査 平成20年2月には,オーストラリアのモナシュ大学・メルボルン大学・アデレード大学・南オーストラリア大学を訪問し,各大学で進むセクター間連携の取組について聞き取り調査を実施した。この成果は,上記学会発表の内容と併せて平成20年度刊行予定の『大学論集』(広島大学高等教育研究開発センター編)に発表する予定である。

  31. 高等教育ガバナンスにおける大学・専門職団体の機能に関する国際比較研究

    羽田 貴史, 安原 義仁, 黄 福涛, 大場 淳, 杉本 和弘, 荒井 克弘, 成定 薫, 米澤 彰純

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    2005年 ～ 2007年

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    本研究の成果として,(1)アメリカにおける高等教育の市場化の構造を日本と比較して,日本の高等教育市場化の課題を明らかにしたこと(ローズ論文),(2)イギリスにおける大学団体の動向と課題を始めて体系的に明らかにしたこと(ロック論文),(3)アメリカ,イギリス,オーストラリア,北欧,中国,フランスの大学団体・専門団体の現状と課題を始めて明らかにし,今後の研究の基礎を作ったこと,(4)大学基準協会,国立大学協会,公立大学協会,日本私立大学連盟,日本私立大学協会という主要大学団体がはじめて参加し,大学団体の在り方を講論し,課題を整理したこと(2007年8月7日シンポジウム),(5)高等教育の市場化を支える装置である大学評価制度について,認証評価をはじめとする体系的な研究を行ったこと,(6)市場化のもとで,大学がガバナンスや組織変容を通じて適応していく方向や力学を明らかにし,調整団体・大学団体の役割を明確にしたこと,(7)国立大学関係学部長会議の資料収集と目録作成により,高等教育政策の形成過程において,これらの大学団体や組織が果たす役割を検討する基礎情報を明らかにしたことがあげられる。 また,高等教育政策の形成にあたっては,大学内における学長(機関レベル),部局長(中間レベル),学科長(基礎組織レベル)の各層ごとで,統合の価値規範が異なるコーガン=ベッチャーモデルが日本でも検証でき,階層構造での葛藤を調整するガバナンスが求められることを明らかにした。大学団体・調整団体の役割は,こうしたガバナンスの構築に寄与することが期待される。

  32. 日本の国際化に貢献できる学部大学生の養成-オーストラリアの短期留学を通して-

    浅岡 高子, 山本 甫, エリス 俊子, 江藤 博文, 杉本 和弘

    提供機関：Japan Society for the Promotion of Science

    制度名：Grants-in-Aid for Scientific Research

    研究種目：Grant-in-Aid for Scientific Research (B)

    研究機関：Saga University

    2005年 ～ 2007年

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    海外留学は、学部大学生の国際化教育の有力な選択肢であると考えられる。本研究の目的は、学部大学生にとってより効果のある海外留学ができるよう、事前・事後の海外留学指導等に参考となるデータを集めることである。本調査では、以下の点を明らかにした。 1.2種類のアンケート調査及び、留学生との国際シンポジウムに参加した日本人大学生の手記の分析、日本人交換留学生への面接聞き取り調査により、国際人にはどんな資質が望まれるかを調査した。その結果、1.異文化を理解し、尊敬し、受入れようとする態度、2.自文化の知識を持ちそれを相手に正しく伝えることができること、3.お互いを平等な人間とする考え方、4.外国語でのコミュニケーション能力であった。さらに日本人に取っては、相手に自分の意見を明確に表示することの需要性が明らかとなった。 2.上記アンケート調査の結果の一部をさらに詳しく検証するため、日本の大学からオーストラリアの提携大学に短期(1年)留学生として留学中の日本人学生20人のケーススタディーを行った。調査方法としては、面接聞き取り調査、月間レポート、心理テスト等の各種のテストを使用した。その結果、留学体験は日本人交換留学生にとって非常にインパクトの大きな経験であり、異文化理解、自分のルーツである日本や日本人に対する理解、また自分の持つ能力の限界にチャレンジし自分自身の能力への理解を深めた。留学体験を通してのアイデンティティーの変容、世界観の変容、英語力の変化や、留学中の住居での経験を通して、日本人学生にとってのオーストラリア留学の困難さや問題点を明らかにした。

  33. 戦後オーストラリアの高等教育改革研究

    杉本 和弘

    1999年 ～ 2001年

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担当経験のある科目(授業) 3

  1. インクルージョン社会「多文化共生社会へのアプローチを探る」　東北大学

  2. 社会学「現代大学論」　東北大学

  3. 基礎ゼミ　東北大学

社会貢献活動 10

  1. 多文化共生社会へのアプローチを探る～東北大学基礎ゼミから～

    平成28年度宮城県多文化共生市町村等研修会

    2016年9月8日 ～

  2. 大学教育とアクティブラーニング

    平成26年度東北地区大学図書館協議会合同研修会

    2014年8月23日 ～

  3. オーストラリアにおける高等教育の政策・実践とその日本への示唆

    第25回海外教育事情調査研究会

    2014年7月29日 ～

  4. 河合塾勉強会

    2014年5月30日 ～

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    「オーストラリア高等教育における学習成果検証の現状と課題」と題して講演

  5. 大学改革フォーラム2013「大学教育の未来を探る～大学改革支援プログラム（GP）の検証と展望～」

    2013年8月9日 ～

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    第６分科会「グローバル化」コーディネーター

  6. 台湾国立曁南国際大學セミナー

    2012年11月8日 ～

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    Fostering of Global Human Resources: A New Challenge for Japanese Universities

  7. 文部科学省生涯学習政策局「海外における生涯学習の推進状況に係る勉強」

    2012年9月7日 ～

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    「豪州資格枠組（AQF）の構築と展開―職業教育の質保証を事例に―」講演

  8. Fu Jen University Internaitonal Seminar 'How will faculty members develop their international capacity?'Session II: Research or program about quality of English taught courses–Asia perspectives

    2012年7月30日 ～

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    Internationalization and English-taught Programs in Japanese Universities

  9. Fu Jen University Internaitonal Seminar 'How will faculty members develop their international capacity?'Session I: The role of Center for faculty development

    2012年7月30日 ～

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    Trend of Faculty Development in Japanese Universities

  10. 平成21年度戦略GP「多面的な国際交流の充実と高等教育の質向上に向けた国際連携プログラム開発」

    2011年7月19日 ～

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    「変わりゆく大学評価とFD―メルボルン大学の取組み事例を通して―」と題して講演

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